コンサルの早期選考を受ける意味とメリット

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最終更新日:2023年10月26日

コンサルの早期選考を受ける意味とメリット

日系企業は経団連の倫理憲章があるため、多くの大手企業の選考が遅くなります。

一方でベンチャー企業や外資系企業などの経団連に所属しない企業については早期選考を実施しており、インターン経由で内定を出したり、早期に本選考を実施したりしています。外資・日系のコンサルティングファームも早期の選考が盛んな業界の一つです。

今回は、総合商社、不動産ディベロッパー、広告代理店、海運など日系の大手企業志望者でも、コンサルの早期選考を受けておくべき理由について説明したいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

理由①:ケース面接対策は日系企業でも必須になりつつある

近年では日系企業やベンチャー企業でも、外資系コンサルが積極的に導入してきたケース面接を取り入れることが増えてきました。

16卒の三菱商事では面接において、人によってケース面接をかしており、「いじめ減少のために考えられる施策は?」や「東京一極集中が進む中で大阪ができることは何か?」といった内容が聞かれていました。

また過去の三井物産のグループワークでも、三井物産ビルの地下のコーヒーショップの売上を倍にする施策を考えよといった形で、ケース面接の対策をしておくと議論を進めやすくなるようなお題が出されています。

日系でケース面接が実施されるようになった理由や実際の対策方法については下記を参考にしてください。

参考:外資系コンサルだけでない!総合商社でもケース面接対策は必須?
→「ケース面接」=「コンサル業界」だと多くの学生が考えるのではないでしょうか。しかし、今や多くの日系大手企業で出題されています。

また総合商社だけでなく、日系大手企業においてもグループディスカッションは盛んに行われており、グループディスカッションのお題の多くは、ケース面接対策をしておくと容易に議論を組み立てることができます。

まだまだケース面接は多くの人が対策していないこともあり、少し本を読んで議論の組み立て方を覚えるだけでかなり優位に立つことができます。

もちろん表面的な議論の組み立て方を学ぶだけでは、トップレベルのコンサルティングファームには通用しないのですが、多くの学生よりも優位に立つことができるので、やらない手はないでしょう。

理由②:日系人気企業と同水準の難易度の選考

近年、コンサルティングファームは需要の高まりから新卒採用も積極的に行っており、採用数を増やしている傾向にあります。

採用数を増やしているというものの、採用のハードルはある程度高く、unistyleユーザーの過去の傾向からの感触としては、総合商社・広告代理店などの日系人気企業と同水準レベルの採用ハードルであると考えられます。

日系企業と併願して外資系コンサルを受けている人も多く、レベル的にも似通ってくる傾向にあるように感じられます。

これが採用数の少ないベンチャー企業やとにかく学生を囲い込むために内定を多く出す企業だと、内定をもらったとしても自分自身がどの程度の立ち位置にいるのかわからなくなってしまうでしょう。

もちろんベンチャー企業の中でも採用数が少ないからこそ、応募学生の人柄を360度観察しようと非常に細かく見てくれる会社もあるので、そういった企業については受けてみてもよいかもしれません。

参考:総合商社内定者が語るベンチャー企業のススメ
→日系大手企業志望だとベンチャー企業を視野に入れないケースが殆どだと思います。しかし、ベンチャー企業を受けるメリットは「持ち駒が増える」だけでなく沢山あります。本記事ではベンチャー企業を受けるべき理由・メリットについて解説しています。

理由③:面接慣れが就活で最も合否を分ける

過去のunistyleユーザーの多くが、就活では面接慣れが大事であり、本命企業を受ける前にどれだけ選考を受けて自信を持てるかが大事だと語っています。

三菱商事や博報堂などの人気企業に内定する人でも、面接慣れをしていない時期には何をどう話せば評価されるのか感覚を掴んでおらず、連戦連敗であることも少なくありません。

そのため早期に日系人気企業と同水準レベルの選考を課しているコンサルティングファームを受けるのはケース面接の面だけでなく、選考慣れのことを考えても受けない理由はないといえます。

対策していないから自信がないという人も、全然話せないのか意外に話せるのか、自分の立ち位置を正確に理解する意味でも早めに1社受けてみることをおすすめします。

日系企業が第一志望の学生のコンサル志望動機の考え方

でもコンサルティングファームの志望動機は考えられないから、選考を受けるのはと躊躇してしまう人もいるかもしれません。

ですが、基本的に、日系人気企業に内定する人の企業選びの軸とコンサルティングファームに内定する人の企業選びの軸は似通っている部分も多くあります。

例えば、「自分の提案やアイディアを周囲の人と協力して実現したい」という総合商社や広告代理店の内定者が多く掲げる企業選びの軸は、コンサルティングファームでも当てはまります。

「日本のプレゼンスを高めたい」という留学経験者がよく思う企業選びの軸についても、コンサルティングファームは当てはまる業務が多いといえます。

このように企業選びの軸が合致していれば、志望動機は考えやすいと思います。

最後に


就職活動においては当初想定していない企業だったけど、説明会や選考を受けるうちに志望度が高くなるケースが往々にしてあります。

コンサルティングファームは様々な企業に対して、自らのアイディア、考えでサポートしていく知的労働であり、やりがいを感じられるという人もかなり多くいると感じています。

過去の内定者でもコンサルティングファームと総合商社や広告代理店などの日系人気企業と悩んで進路を決める人が多くいますので、ぜひ食わず嫌いせずに積極的に受けて欲しいと思います。

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実際にコンサル業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。

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書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 日本の新卒採用は大きな転換期を迎えています。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。各種メディアでもこの手の話は多く取り上げられていますが、重要なのは・アンテナ高く正確な情報を追うこと・基本的にやるべきことは何も変わらないと認識することの2つに限ると思っています。今回は、そんな現代の新卒就活の潮流に紐づいた書籍『<就活>廃止論』についてご紹介し、現在の新卒就活の特徴や課題について見ていきたいと思います。※本記事では、特に断りがない場合、「同書」という記述は全て『<就活>廃止論』を指します。<就活>廃止論【本記事の構成】▶『<就活>廃止論』の全体像▶"就活ルール"のその後▶『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点▶『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方▶『<就活>廃止論』への疑問▶最後に『<就活>廃止論』の全体像本書の内容を一言で言えば、「日本の新卒採用の問題点とそれを克服するための提言」について書かれている書籍になっています。~『<就活>廃止論』の章構成~第1章:「就活」の時代は終わった第2章:「就活」の<ステップ0>第3章:なぜ学生は就職できないのか第4章:出現率5%の優秀人材になる方法第5章:できる人材は自分で作れ~採用への提言~第6章:就職活動への提言第7章:次世代へのアクション筆者である佐藤孝治氏は、新卒でアクセンチュアに入社し、現在では就活コミュニティーサイト「Jobweb」の代表取締役会長に従事されている方です。発刊は2010年と今ではやや昔のものになっていますが、"就活ルール"が話題となっている現在だからこそ読んでおいて損はない内容がいくつも存在しています。『<就活>廃止論』は、これから就活本番を迎える学生にとって、非常に示唆深い書籍であると言えるためです。"就活ルール"のその後冒頭で、「アンテナ高く正確な情報を追うこと」が重要である旨を述べましたが、皆さんは世間で話題になっている"就活ルールの廃止"がどのような"ルール変更"であるか正しく説明できますでしょうか。「21卒からは就活スケジュールが廃止になる。すなわち、3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールは、20卒で終了となる。」上記のような認識の方は、もう少し情報に対する向き合い方を考えた方がいいかもしれません。”経団連が”ルールの設定をしなくなるだけ”就活ルール"廃止と言われると、就活ルールが21卒から無くなるかのように聞こえるかもしれません。しかし、以下の記事に書かれている観点は認識しておくべきでしょう。経団連は10月、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針の作成を2021年春入社分から廃止することを決定。政府がこの議論を引き取り、新たな就活ルールについて検討することになった。出典:日本経済新聞就活ルールだけが問題ではないこの記事のポイントは、「政府がこの議論を引き取り」というところです。すなわち、経団連が就活ルールを「無くすことを決めた」のではなく、経団連が就活ルールを「決めることを辞めた」という意味になります。では、議論の舵を握ることになった政府は一体どのような判断を下すのか。これについても政府は既に大枠の方針を提示しています。政府は26日、学生の就職活動ルールについて、現在の大学1年生に当たる2022年卒業以降の学生についても、当面は現行日程を維持する方針を固めた。政府は新卒一括採用の見直しについても議論を始めているが、雇用制度の抜本的な改革には時間がかかるとみている。学生の混乱を回避するため、当面は日程を維持すべきだと判断した。出典:毎日新聞就活ルール22卒以降も現行日程政府方針上記は毎日新聞の10月26日付の記事です。経団連の発表から約50日後。政府は引き取った議論の焦点である「21卒以降の就活ルール」について、「当面は変更しない」。すなわち、21卒以降も3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールはしばらく継続するという結論になります。22卒以降では毎年度改変の要否が判断されていく中で、今後将来的に廃止の方向性へ向かうことにはなるでしょうが、少なくとも直前になって急に変更といった直近の就活生への影響はないとほぼ言い切っていいでしょう。『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点『就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)』でも少し触れましたが、就活ルール廃止には、年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった高度経済成長期から続くいわゆる日本的雇用慣行からの脱却が根幹にあります。個人と会社の関係は、「一対一」の対応関係から、お互いが多数の選択肢を持つ関係へと変化している。出典:『<就活>廃止論』p37この部分で何が言いたいかといえば、大学を卒業した直後の4月に企業に就職し、その1社で定年まで勤め上げるという日本的雇用慣行は衰退している。すなわち、企業に入るタイミング・出るタイミングが人それぞれの時代へと変化しているということです。『最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜』でも述べた通り、一昔前に比べれば日本でも転職というものが一般的になりつつあり、新卒で入社した企業を定年まで勤めあげる人の割合は減少傾向にあります。では、今回のような新卒ルールの変化(=入るタイミングの変化)は、このような日本的雇用慣行の根底を揺るがすものになるのか。結論、現状それだけでは現代の雇用システムを大きく変えることはまだ難しいでしょう。同書にも指摘がありますが、就活ルールという入るタイミングだけが変化しても、結局その分出口にも変化がなされなければ抜本的な変化には繋がりません。日系企業は諸外国と比較して解雇規制が強く、仕事で成果が上がらなくても余程のトラブルでも起こさない限り強制解雇をされることはないという特徴があります。雇用の流動化を高めていかない限り、いくら入口が変化しても日本的雇用慣行がいきなり廃止されるといったことはないでしょう。本件に関しては、unistyle創業者の樋口も近しい指摘をしています。本丸は解雇規制と終身雇用をどうするかなので、入り口のルール変更は大きな影響を及ぼすことはなさそう。すでに終身雇用を前提としない外資やベンチャーを志望する優秀層が増えており、大企業からの転職もじわじわ増えてるので徐々に変化しそうではある。https://t.co/K4v82Y4HF6—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年10月9日『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方先述した通り、『<就活>廃止論』は2010年発刊の書籍ながら、8年経った現在の就活生にとっても示唆深い内容になっています。そのため、2011年にサービスを開始したunistyleとも共通する考え方が多く、両者の内容を補完する意味でも読んでおいて損はない内容がいくつも書かれています。共通点1:企業が求める人材像はある程度共通している多くの学生が勘違いしているのだが、学生が就職活動に苦戦している理由は、新卒学生に対する求人が少ないからではない。企業が採りたいと思う学生が少ないからである。出典:『<就活>廃止論』p81unistyleでも何度もお伝えしている通り、総合職に求められる人物像というのは各企業である程度共通しています。端的に言えば、自社の利益に貢献できる人材がそれに該当します。企業からすれば、自社の採用基準を満たしていれば内定を出し、満たしていなければ内定は出さない。それだけの話です(もちろん最低限の採用人数を確保するためにある程度仕方なく採用するというケースはゼロではないでしょうが)。売り手市場・就活氷河期といった市場動向を気にする方は多いですが、最上位の学生にとってはいつの時代でも企業から引く手数多の存在であり続けます。また、業界や企業規模等によってその年の傾向は大きく異なり、売り手/買い手というのはあくまで平均値に過ぎないということは認識しておくべきでしょう。参考:ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?共通点2:「早期化」にはメリットも多い大学と企業社会をまったく特異な、断絶したものと考えるという習慣から抜けきれないから、「就職活動の早期化」を問題視する見方が出てくる。「早期化」、大いに結構ではないか。出典:『<就活>廃止論』p55今では主に3年生の6月から一般的になった企業のインターンシップ活動。それが本格化したのはついここ5年ぐらいの印象があります。『【緊急掲載】経団連、就活ルール廃止を検討|学生への影響は?』では「超早期化」となることをデメリットの一つとして挙げてはいますが、企業と早い段階から接点を持てることはプラスに働く面も多いと思っています。特に「3年で3割が辞める時代」と言われる昨今、学生と企業の間の情報の非対称性・ミスマッチを低減するという意味で、インターンシップを始めとした就職活動の早期化には一定の効果が見込まれます。よく、早期化のデメリットとして学業への影響を真っ先に挙げる論調は多いのですが、本書では「むしろ逆に将来に対する学生の意識の高まりが、「学ぶ」ことへの興味・関心を高め、学業にもプラスに働く面が強いと考える(同書:p53)」と述べています。すなわち、早期化したことで発生した期間で主に行うインターンへの参加・自己分析といった活動は、学業と相反するものではないというのが筆者の主張です。また、就活が無ければその時間を勉学の時間に本当に当てようとしている学生が実際問題どれだけいるのかという疑問も感じています。学生が学業に時間を割くようになるためには、就活に要する時間を減らすこと以前に、そもそもの学業に対する向き合い方を変えないとそれほど効果はないのかもしれません。「学業に悪影響が出るから早期化はダメだ」と短絡的に考えるのではなく、メリット/デメリット双方の考え方を吸収し、フラットに考えることの重要性を再認識させてくれるトピックと言えるでしょう。共通点3:自己PRに求められるのは、"再現性"人事担当者としては偶然性を排除しないと、人を採用する際のリスクになります。その判断ポイントは「自分のルール」を持っているかどうか。「自分のルール」をしっかりと持っていれば、成功の再現性は高いと判断してほぼ間違いないのです。出典:『<就活>廃止論』p116『自己PRは複数エピソードで語れ|ない人も高校時代で代用可能!』でも述べた通り、自身の強みを伝える自己PRでは複数エピソードを語ることで再現性を高めることが肝心です。当然ですが、サークル活動で新たなイベントを企画し何らかの成果を上げた人が企業でも新規事業を立案し収益向上に貢献できるとは限りませんし、アルバイトで周囲を巻き込みチームで成果を出した経験を持つ学生が企業でもリーダーシップを発揮できるとは限りません。採用担当もそれは織り込み済みです。しかし、そんな中で「自社に入ってからも活躍するだろう」というある種の期待感や確からしさを元に選考通過者を選別していくのが新卒就活です。「確からしさ」というのが、本書での「偶然性の排除」に該当し、それを高めるための複数エピソード・再現性だという関係性は把握しておくべきでしょう。『<就活>廃止論』への疑問上記のように、『<就活>廃止論』にはunistyleと共通する考え方がある一方、現在の就職活動に合致するかどうか疑問を感じる点もいくつか存在しています。疑問点1:「新卒"だけ"がキャリアの入口ではない」は確かだが...昔、終身雇用が全盛の時代であれば新卒で入社して短期間で辞めた人には、強いマイナスイメージがつきまとったが、現在ではそうしたネガティブな語感はほとんどない。出典:『<就活>廃止論』p36年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった日本的雇用慣行が、従来よりも薄れてきていることは事実です。「新卒で入った企業で定年まで勤め上げる」人の割合は今後も減少していくことが想定されるでしょう。しかし一方で、現在でも日本社会でファーストキャリアが重要であることは事実であり、いわゆる「新卒カード」が優遇されている現状は認識しておくべきです。特に多くの大手企業では、集合研修やOJTを始め新卒に対し多大な費用をかけ育成をするなど、自身の市場価値を高めるうえで恵まれた環境が新卒採用者には整っています。本書では、「早期離職者にネガティブなイメージはほとんどない」と述べていますが、採用担当者からすれば「自社に来てもまたすぐに辞めてしまうのでは」というマイナスイメージは少なからず抱くはずです。企業に入ってもすぐ辞めるような大して能力が身についてないような人を採用するぐらいなら、新卒の学生を一から育成していった方がいいと考えるのは容易に想像できるでしょう。もちろん、本当に不当な労働条件下で働かされたといった"仕方がない"事情もあり得るでしょうが、採用担当者からすればどんな理由であれ「すぐ辞めた人」というレッテルは貼ることになります。「第二新卒でもネガティブなイメージはないからいいや」と逃げや言い訳に使うのではなく、新卒就活は最大のチャンスとして真剣に取り組むべき、という考えをもっていただきたいと思っています。疑問点2:「学歴フィルター」に対する考え方今どき上位校を出たからといって、いわゆる人気企業に必ず入れるなどということは全然ない。東大の学生でも有名企業をすべて落ちる人はたくさんいる。本当である。出典:『<就活>廃止論』p89上記は全くもってその通りの記述であり、東大=上位企業に内定という図式は必ずしも当てはまるわけではありません。しかし、「有名企業をすべて落ちる」というのは、そもそも上位学生は受ける企業のレベルが相対的に高いというバイアスがかかっています。わずか(ルール上では)3カ月程度で勝負が決まる短期決戦の現在の新卒就活において、「MARCH以上」といった学歴フィルターをスクリーニングとして採用の効率性を高める企業はいくつも存在しています。大切なのは、「学歴なんてほとんど関係ないから、入学偏差値が低くても上位学生と同じ土俵で勝負できる」と捉えるのではなく、学歴フィルターは「ある」と割り切って、採用基準を満たすための取り組みに注力することです。参考:就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」疑問点3:「学生団体」は変革人材の集合体?顕在化してわかりやすい変革人材クラスターが「学生団体」と言われる集団だ。学生団体は、自分たちの理想やビジョンを掲げ、大学の枠を超えて社会へ飛び出し、社会的に意義のある活動をしている学生の集団で、多くの団体で複数の大学横断的な学生から構成されている。出典:『<就活>廃止論』p176本書では"変革人材"の特徴として、目的意識・行動力・自己理解・環境選択・長期的視点・戦略思考といった要素を挙げています。今の時代Facebookを始めとしたSNSを中心に様々な学生団体の活動を見ることが出来ますが、それらの多くが上記のような変革人材の集合体であるかどうかは疑問に感じます。学生団体の多くは「自分たちの理想やビジョンを掲げ」ているでしょうが、それに沿って「社会的に意義がある活動」をしている団体がどれだけあるでしょうか。とりあえず集まった学生同士の馴れ合いで終わっている団体の方が多い印象がありますが。もちろん、何を持って「社会に意義がある」と判断するのかは個人の価値観に紐づくため正解があるわけではありませんが、少なくとも採用担当者にとって学生団体と接点を持つことが変革人材の効果的な採用繋がるケースがどれだけあるかは疑問に感じます。ちなみに、以下のエントリーは若干の極論も含みますが、ある意味的を得ているような気もしています。参考:学生団体に入るべきではない理由100パターン最後に『<就活>廃止論』は就職活動そのものの廃止を主張している書籍ではないため、その点を批判する意見も多いようですが、"就活ルール"で騒がれる今だからこそ有益な情報がいくつも含まれていると感じます。就活本と言われると自己分析本やWebテスト対策本といった選考突破のノウハウを得るためのものと考える方は多いと思われますが、時には就職活動の全体像を知るという意味で、このような書籍も活用してみてください。 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地頭に自信の無い学生が編み出した、グループディスカッション生存戦略 地頭に自信の無い学生が編み出した、グループディスカッション生存戦略 こんにちは。Unistyleで1年間インターンを経験し、この春、政府系の金融機関に内々定をしたAと申します。今回のコラムでは、就職活動において誰しもが一度は経験するであろうグループディスカッションにおける選考突破の戦略を考えてみたいと思います。実際に私はこのコラムに書いたことを実践し、サマーインターンでは外資系投資銀行やコンサルティングファーム、日系金融機関の選考を通過しました。参考として以下のコラムを読んでいただきたいと思います。参考:グループディスカッションを突破する上でまず最初に鍛えるべきたった一つの力何のためのグループディスカッションかどのような人が評価されるのかを考えるうえで、まず企業の採用活動においてグループディスカッションが行われる目的を考えてみたいと思います。グループディスカッションを採用している会社ですと、順序の違いはあれ、学力テスト→グループディスカッション→面接(複数回)というステップを踏んで採用、あるいはインターン通過ということになると思います。これをふまえてグループディスカッションで見られている能力には、大きく分けて2つの力があると考えました。一つは課題解決力、もう一つは協調性です。その人の人となりはエントリーシートや面接で確かめることができるし、単純な能力は学力テストや学歴によって測ることができます。そしてグループディスカッションでしか測ることのできない力があるとするならば、その場で与えられた課題を「チームとして」、「解決」する力なのではないかと考えたうえで、選考通過のために以下の戦略を実践しました。①課題解決のための「視点を提示する」②チームの議論を活発化させる「笑顔と同意」それぞれ順に説明します。①課題解決のための「視点を提示する」まず、課題解決力を示す方法として、「視点を提示する」というものです。ある程度質問内容が予想できる面接と異なり、選考の場に行ってみなければお題が分からないグループディスカッションにおいては準備することが難しく、その場のメンバーの良し悪しやお題との親和性によってパフォーマンスにムラが生じやすいと思います。ですが、私自身はどんなチームであっても、また、どんなお題であってもこの方法は有効だと思っています。グループディスカッションにおいては、予め複数の選択肢用意される事が往々にしてあります。たとえば、この会社が新規参入すべき分野はどこか?といったテーマです。あるいはお題としては選択肢がなくても、議論が進み、意見が複数出たうえでどれがベストかを考えることもあるでしょう。その場合どの側面においても完全に優れている案が出ているという場面はほとんどなく、あちらを立てればこちらが立たずのような状況に直面します。その場面においてこの「視点を提示する」という行動は非常に有効だと思います。もう少し噛み砕いた言い方をするならば「勝手に仮定を置いちゃおう」、という考え方です。例えば、ある企業の海外進出にあたってA国(既に市場は存在するが、競合が先に進出している)とB国(市場規模は未知数、現在参入企業は無い)といった場合に、(1)「この企業は、海外進出はあくまで事業ポートフォリオの1つとして考えており、市場調査にあまりコストをかけずに安定した収益獲得を目指す」という仮定を置けば、A国を選ぶ基準を作ることができます。(2)「この企業は、将来的には海外を収益の柱にしたいと考えており、他社に先んじてのシェア獲得を目指す。投入できる予算も大きい」という仮定を置けば、B国を選ぶ基準になります。こういった仮定を置くことで議論が錯綜することを防ぎ、結果として良いアウトプットに繋がると思います。この他にも、出てきたアイデアを幾つかに分類する視点(例えば優秀な社員に必要な能力は?というお題で出てきた種々の案を「心・技・体」に分けるなど)も有効だと思います。フェルミ推定などケース面接においては仮定の連続であるのに、グループディスカッションになると提示された情報だけを元に考えるのは不思議だなぁ、と感じてこの方法を取るようにしたのですが、実際この考え方を意識してからはグループディスカッションで落ちることは無くなりました。②チームの議論を活発化させる「笑顔と同意」最初に書いたようにグループディスカッションでは課題解決力に加え、「協調性」も重要なポイントであると考えています。ではどのようにその力をアピールすればいいのでしょうか。グループディスカッションの場で自分が「あ、この人話しやすいな」と感じるのはどんな人かを考えたとき、それは話をニコニコ聞いてくれて、意見に対して乗っかってくれる人でした。ニコニコというのはそのまんま笑顔でいてくれる人なのですが、意見に乗っかってくれる人については具体的な場面を例にとってもう少し詳しく書きます。例えば「図書館の利用率を上げてください」というお題の時に意見として「利用率って利用者÷人口だよね、人口を減らすことは出来ないかな」という発言をした際、「は?常識的に考えて無理でしょ」みたいな態度をとるのではなく、「え、それ面白い!確かに分母減らせば利用率は上がるね」といった態度をとってくれる人です。そこで私はなるべく笑顔を意識しながら、メンバーから発せられた何気ない一言にも興味を示し、活かせそうな場合には適宜議論を膨らませ、乗っかるという戦略を取り、実際の選考を通過することができました。自分は「弱者」、だからこそ私は今回書かせてもらった立ち振る舞いは「弱者の戦略」だと思っています。というのも、正直優秀な人はこんなことを意識してなくても議論をドライブさせることが出来ますし、一人で課題を解決することもできると思います。しかし自分にはそこまでの地頭がないことを自覚した上で、じゃあどうすれば難関といわれるインターン、本採用を通過できるのかと考えて出した結論だからです。これまでグループディスカッションを苦手としてきた方も、選考を受ける中で是非自分なりの方法論を編み出して、通過率を高めて欲しいです。そのためには選考中必死に考えるのはもちろん、選考を終える度に反省し、改善点を見出していくことが大事だと自分の経験を通して思いました。こちらの動画ではグループディスカッションについてわかりやすく解説しています。ぜひご覧ください。 62,266 views
就活生もおさえておきたいメガバンク3社におけるフィンテックの動き 就活生もおさえておきたいメガバンク3社におけるフィンテックの動き 学生人気の非常に高いメガバンク。これら3行は2015年夏ごろにフィンテックの専門部署を設置したようです。フィンテックとは?FinTech(フィンテック)とは金融(Finance)と技術(Technology)を組合せた造語で、ITを活用して金融、決済、財務サービスなどの世界にもたらされるイノベーションのことをいいます。特に、近年ではクラウドやスマートフォン(スマホ)といった最新のITを活用して、金融機関が従来提供してこなかったようなサービスをベンチャー企業が提供することが多くなってきました。特に、米国を中心とするベンチャーキャピタル市場において、FinTech(フィンテック)関連のスタートアップ企業への投資が注目を集めています。参考:「BillingSystemFinTech(フィンテック)とは」メガバンク3行が共通して連携しているフィンテックによるサービスの代表例としては、マネーフォワードの「家計簿アプリ・家計簿ソフト」やマネーツリーの金融インフラサービス「MTLINK」が挙げられます。ちなみに16卒の選考でも、フィンテックに関連する知識に対する質問が実際にメガバンクの面接においても聞かれています。メガバンクを志望する17卒の就職活動においてもフィンテックに対するメガバンク3行の動向を抑えておくようにしましょう。以下、これまでにおけるメガバンク3行の、フィンテックに関する動きについてまとめてみました。今後の就職活動において、これらの知識を把握しておくことは大事であると思われるので、是非参考にしてください。◆三菱UFJ銀行メガバンク3行の中でも、特にフィンテック導入に意欲的なのが三菱UFJ銀行です。2016年にはFinTechを推進するための新組織「イノベーションラボ」を発足させ、シリコンバレーに少数の人員を常駐させて斬新な発想を直接吸い上げようと考えています。三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)と三菱東京UFJ銀行は2016年1月8日、FinTechを推進するための新組織「イノベーション・ラボ」を発足した(写真)。要員は約20人で、東京と米国シリコンバレーの2拠点体制とする。「今までのサービスとは一線を画する新事業の開発に専念する」と、MUFG経営企画部企画グループの鎌田克志上席調査役は語る。参考:ITpro『三菱UFJがFinTechの新組織、銀行組織と一線を画すチームで先進行に伍する体制』国内でも「FinTechChallenge」というハッカソンなどを通じてベンチャーを発掘、そして支援するオープンイノベーション戦略を展開しています。そこで選考された投信選びアプリの運用も開始しているようです。参考:三菱東京UFJ銀行FintechChallenge2016参考:FintechベンチャーのFinatext、三菱東京UFJ銀行とパートナーシップを組み投資信託選びをサポートするスマートフォンアプリ『Fundect』をリリース!また、2015年9月には世界の金融大手22社が設立した仮想通貨決済研究コンソーシアムにも名を連ね、独自の「MUFGコイン」を開発中だそうです。また、ロボットに対する投資アドバイスも含めて、10年後には総合的に体制を整えていくようです。独自仮想通貨三菱東京UFJ銀行が実験で先陣行内の取引管理費を削減また、日系銀行初の起業家向けプログラムとして、「MUFGFintechアクセラレータ」のプログラムの開催を決定しました。3月18日には第1期の企業として5社のスタートアップを選別し、これらの企業と確信的な新事業の創造を目指して行く見通しです。◆三井住友銀行三菱UFJ銀行に続いて、三井住友銀行も2015年10月16日、都内でフィンテックの第一回ハッカソンを実施しました。新たなリテール金融ビジネスの創出をテーマに、Fintech関連などのベンチャー企業10社が登壇し、三井住友フィナンシャルグループで活用可能なICT技術、ソリューションを披露しました。参考:三井住友銀行SMBC×FinTechFuture、新たなリテール金融ビジネスの創出に向けてまた、三井住友銀行はFinTechに関する特設ページを設けており、これまでのフィンテックに関するニュースをまとめたサイトがあります。主にスマートフォンアプリや、投資信託に関するWebサイトの更新情報をまとめています。参考:SMBC×FinTechFuture2016年04月15日には、「サイン認証」導入を発表しました。サイン認証では印鑑を持参する必要がなく、盗難リスクもないなどの特徴から、利便性と安全性を両立した店舗・ネット対応サービスの強化が図れるようです。三井住友銀行は同サービスとネットバンキングの「Web通帳」を融合し、実際の通帳や印鑑を持たずとも各種銀行取引を可能にするサービスを始めます。参考:atmarkIT『サインのみで取引可能に、三井住友銀行が「サイン認証」を導入』◆みずほ銀行みずほ銀行でもフィンテックへの動向を注視しているようで、関連会社のみずほキャピタルに対して出資を行うことで、フィンテック関連のスタートアップへの投資をしようとしています。参考:みずほ銀行×みずほキャピタル~「みずほFinTechファンド」への出資について​また、2015年10月から、グループ内のテクノロジーを利用した資産運用ロボットによる投信ポートフォリオ提案サービスを開始。できることからはじめる独自路線によって、フィンテック活用を急速に進めているようです。みずほ銀行が提供する資産運用ロボによるアドバイスサービス「SMARTFOLIO(スマートフォリオ)」。お客さまのリスク許容度を踏まえた投資信託のポートフォリオを無料でご提案します。参考:みずほ銀行「SMARTFOLIO」ロボアドバイザー資産運用のアドバイスサービスでは、株式会社お金のデザインが9つの質問に答えるだけで、世界中の約6000銘柄のETFから最適なポートフォリオを提案する「THEO」というサービスをリリースしており、今後この分野のサービスが多くあらわれることを予感させます。2016年3月25日には、オープンイノベーションによる新たな価値創出を目的に、「Pepperと一緒にまったく新しい銀行のサービスを作る」ことをテーマとした、ハッカソン形式によるイベント「Mizuho.hack」を5月21日から22日に開催しています。参考:Mizuho.hack◆最後にフィンテックはまだまだ注目が集まり始めた段階であり、今後、フィンテック関連のサービスもより充実していくことが予想されます。メガバンク、金融志望の学生にとっては未来の自分の働き方が大きく変わる可能性があるものなので、ぜひ日々のフィンテック関連のニュースについて積極的に触れていただければと思います。またフィンテック関連のスタートアップ、企業が注目される中、金融系のベンチャー企業に就職するという選択肢も金融志望の学生にはぜひ考えていただきたいと思います。19卒学生の方は商社出身の方が立ち上げた決済サービス会社「ネットプロテクションズ」の早期選考会が開始しているので、金融系の企業を考えている学生はぜひ受けてみてください。参考:《内定直結》ソルジャー社員ではなく、ブレーン人材としての働き方が求められる「ネットプロテクションズ」早期選考会photobyr2hox 27,237 views
【25卒向け】4月4,5週目(22日~30日)にエントリーの締切を迎える本選考まとめ 【25卒向け】4月4,5週目(22日~30日)にエントリーの締切を迎える本選考まとめ 本記事では本選考への応募を検討している25卒就活生に向け、4月4,5週目(22日~30日)にエントリー締切を迎える企業を紹介します。多くの企業が4月にも本選考を募集しています。気を引き締めて、積極的に志望業界・企業の情報収集を行いましょう。他の本選考にもエントリーしたいという方は以下の記事もご覧ください。関連記事注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。4月4,5週目(22日~30日)に本選考のエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載4月22日みずほフィナンシャルグループ森永乳業アクセンチュア三菱HCキャピタルリオ・ホールディングス時事通信社北海道電力ヒューリック(Hulic)大阪ガスSUBARU(旧富士重工業)積水化学工業関西電力4月23日オリエンタルランド全国共済農業協同組合連合会(JA共済連)日立ソリューションズ山崎製パン長瀬産業4月24日電源開発(J-POWER)オービックTOTONIコンサルティング4月25日ファーストリテイリング日本政策金融公庫(日本公庫)伊藤忠丸紅住商テクノスチール(旧伊藤忠丸紅テクノスチール)富士通4月26日国際協力銀行(JBIC)清水建設4月28日高島屋(髙島屋、タカシマヤ)コスモエネルギーグループ4月29日山崎製パン伊藤忠丸紅住商テクノスチール(旧伊藤忠丸紅テクノスチール)兼松4月30日スクウェア・エニックス横浜銀行日本郵政グループ【エントリーはこちらから】4月4,5週目(22日~30日)の締切企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。みずほフィナンシャルグループ第4回エントリー■応募受付締切:4月22日(月)12:00本選考へのエントリーはこちらみずほフィナンシャルグループ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらみずほフィナンシャルグループの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら森永乳業事務系〈N社員/営業管理コース〉二次締切■締切日時2次締切:4/22(月)13:00本選考へのエントリーはこちら森永乳業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら森永乳業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらアクセンチュア2025年新卒採用本エントリー(第4回締切)■本エントリー締切※日本時間◆通常選考エントリーシート提出締切:2024/4/23(火)23:59※日本時間◆英語選考エントリーシート提出締切:2024/4/23(火)23:59※日本時間本選考へのエントリーはこちらアクセンチュア志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらアクセンチュアの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱HCキャピタルビジネスプロフェッショナル職本選考■締切[1クール最終]4月22日(月)13:00本選考へのエントリーはこちら三菱HCキャピタル志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら三菱HCキャピタルの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらリオ・ホールディングス【限定公開/選考パスあり】日本の資産にサステナビリティをもたらす「不動産×税務×法務」のOnestopコンサルティング■応募締切24/04/2212:00本選考へのエントリーはこちらリオ・ホールディングスの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら時事通信社本選考(写真・映像記者)■応募締切日写真・映像記者4月22日(月)本選考へのエントリーはこちら時事通信社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら時事通信社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら北海道電力【事務系職】本選考■応募締切第三回締切日:2024年4月22日(月)本選考へのエントリーはこちら北海道電力志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら北海道電力の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらヒューリック(Hulic)2025年度新卒採用■応募締切:4/22(月)AM9:00本選考へのエントリーはこちらヒューリック(Hulic)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらヒューリック(Hulic)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら大阪ガス2025新卒採用■締切日エントリーシート提出[第2回]:4月22日(月)Webテスト受験[第2回]:4月23日(火)~4月26日(金)本選考へのエントリーはこちら大阪ガス志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら大阪ガスの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらSUBARU(旧富士重工業)「本選考(自由応募)」※4次応募■エントリー締切:2024/4/22(月)本選考へのエントリーはこちらSUBARU(旧富士重工業)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら積水化学工業【積水化学】エキスパートコース説明会※選考必須■応募締切会社説明会予約:4月22日(月)09:00▼ES提出/適性検査受検:5月13日(月)23:59■説明会開催形式:WEB(ZOOM)■説明会開催日時:2024年4月23日16:00~17:30(予定)本選考へのエントリーはこちら積水化学工業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら積水化学工業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら関西電力本選考事務系(総合職)/技術コンサルティング■締切期日:4月22日(月)23:59まで本選考へのエントリーはこちら関西電力志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら関西電力の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらオリエンタルランド【テーマパークマネジメント職(スーパーバイザー)】本選考■応募期間「OLCチャレンジシート」の受付期間2024年3月1日(金)~4月23日(火)午前10:00本選考へのエントリーはこちらオリエンタルランド志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらオリエンタルランドの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら全国共済農業協同組合連合会(JA共済連)全国域総合職■応募締切:2024年4月23日締切本選考へのエントリーはこちら全国共済農業協同組合連合会(JA共済連)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら全国共済農業協同組合連合会(JA共済連)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日立ソリューションズ【2025年卒採用】管理部門スタッフ職(財務・調達・人事)■応募締切:4月23日(火)23:59まで本選考へのエントリーはこちら日立ソリューションズの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら長瀬産業2025年卒向け新卒採用(事務職採用)■応募締切:4月23日(火)23:59まで本選考へのエントリーはこちら長瀬産業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら長瀬産業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら電源開発(J-POWER)技術系グローバル社員自由応募(第2回締切)■応募〆切:4月24日本選考へのエントリーはこちら電源開発(J-POWER)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら電源開発(J-POWER)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらオービック「2025年卒向け新卒採用本選考」第3期■応募締め切り:4/22(月)本選考へのエントリーはこちらオービック志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらオービックの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらTOTO2025年度入社第2期採用選考エントリー【営業・企画職/企画職】■エントリー締切:2024年4月24日(水)23:59本選考へのエントリーはこちらTOTO志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらTOTOの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらNIコンサルティング【本選考】経営コンサルティングのDX化で40万社の課題解決を目指す「NIコンサルティング」■24/04/2412:00本選考へのエントリーはこちらNIコンサルティングの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらファーストリテイリング2025年度新卒採用(4月)■説明会開催日程2024/04/22(月)14:00〜14:302024/04/25(木)11:30〜12:002024/04/26(金)14:00〜14:30■予約・変更・キャンセル期限:各開催日の1営業日前9:00AM※営業日=土日祝以外の平日例:4月22日(月)開催の予約・変更・キャンセル期限→4月19日(金)9:00AM本選考へのエントリーはこちらファーストリテイリング志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらファーストリテイリングの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本政策金融公庫(日本公庫)本選考■エントリーシート・WEB適性検査登録期限【4月25日(木)10:00】本選考へのエントリーはこちら日本政策金融公庫(日本公庫)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本政策金融公庫(日本公庫)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら伊藤忠丸紅住商テクノスチール(旧伊藤忠丸紅テクノスチール)【事務職】■書類選考応募締切:4月25日(木)23:59まで本選考へのエントリーはこちら【総合職】二次募集■書類選考応募締切:4月29日(月)23:59まで本選考へのエントリーはこちら伊藤忠丸紅住商テクノスチール(旧伊藤忠丸紅テクノスチール)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら富士通JOBマッチング選考第三回締切■応募締切第三回2024年4月25日(木)正午本選考へのエントリーはこちら富士通志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら富士通の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら国際協力銀行(JBIC)【業務職】本選考■応募期限―業務職―2024年4月26日(金)10:00[日本時間]本選考へのエントリーはこちら国際協力銀行(JBIC)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら国際協力銀行(JBIC)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら清水建設2025年新卒採用意匠設計・構造設計・設備設計■応募締切意匠設計・構造設計・設備設計4月26日(金)本選考へのエントリーはこちら清水建設志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら清水建設の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら高島屋(髙島屋、タカシマヤ)本選考第2クール■応募締切第2クール:2024年4月28日(日)本選考へのエントリーはこちら高島屋(髙島屋、タカシマヤ)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら高島屋(髙島屋、タカシマヤ)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらコスモエネルギーグループ一次選考(書類選考)※三次〜五次締切■応募締め切り五次締切:2023年4月28日(日)23: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