就活生が伝えがちな自己PRで伝えてはいけない3つの強み

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最終更新日:2023年10月24日

就活生が伝えがちな自己PRで伝えてはいけない3つの強み

就職活動を始める前にさきがけて、多くの人が学生時代頑張ったことや自己PRを書き始めているのではないでしょうか。

今回は多くの就活生が強みとして伝えようとするものの、企業側にはあまり響かない三つの強みについてお伝えしたいと思います。もしあなたが今回ご紹介する強みを自己PRで使おうと考えているのであれば、このコラムを参考にもう一度考えるきっかけにしてもらいたいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

響かない強みの例(1):努力ができる

あなたがどれほど努力ができる人かは、「学歴」、「資格」、「部活・勉強での成績」など履歴書に書いてある事項である程度評価されてしまっています。

 

また特に総合職においては努力できることが、成果を上げる上で必要だという前提条件だと考えているため、わざわざアピールする必要のない強みと言えます。

 

響かない強みの例(2):論理的思考力

これも就職活動になると急に、企業が求めている能力は「論理的思考力」であると言われて勘違いしてしまうのか、エントリーシートや面接でも、「論理的思考力があります!」と話し始める学生が結構多くいます。但し、あなたが論理的思考力を有しているかどうかは、エントリーシートや面接で話をすればすぐにわかってしまうことです。

 

「論理的に考えれば、論理的思考力があるって面接で伝えても意味ないってわかるよね?」ってのが採用担当者の本音です。口で伝えるのではなく、話している内容で論理的思考力の有無を伝えるようにしましょう。

響かない強みの例(3):コミュニケーション能力

先ほどの論理的思考力と同じように、あなたにコミュニケーション能力があるかどうかはエントリーシートや面接で話をすればすぐにわかります。

 

これも論理的思考力同様に、口答で伝えるのではなく、話の内容で伝えるべきことでしょう。

 

伝えるべきなのは「上位互換の能力」

企業が求めている強みは「努力ができる」、「論理的思考力がある」、「コミュニケーション能力が高い」の先にあるものです。

 

例えば、リーダーシップを発揮する上では、自分が誰よりも努力をしてその姿をチームのメンバーに見せる必要があります。また論理的思考力・コミュニケーション能力は、メンバーに自分のビジョンを共有し、何を協力してもらいたいのかわかりやすく伝える上で重要になります。

 

またゼロから企画を立ち上げ、実現していくチャレンジ精神を発揮する上でも、努力・論理的思考力・コミュニケーション能力の三つが高いレベルで必要とされるでしょう。

 

目標達成や課題解決する上でも、まずは目標を定め、そこから計画を論理的に立て、その上で地道に努力を続ける必要があります。

 

このように単発の強みを伝えるのではなく、リーダーシップ、チャレンジ精神といったより上位概念の強みを伝えることで、努力ができる・論理的思考力・コミュニケーション能力といった強みを同時に伝えることが可能です。

 

最後に

自己PRや学生時代頑張ったことをまとめていると、どうしても自分が書きたいことを書くのに精一杯になってしまい、自己PRの本来の目的である「企業が求めている人材であることを伝える」ということを忘れてしまいがちです。
企業がどんな人材を求めているのかについては常に意識した上で、自分自身の経験をどう伝えれば最も魅力的なのかという視点で考えて欲しいと思います。
また、以下の動画では、企業がどんな人材を求めているかという意識を持ったうえで、どのように自己PRを書いていけばよいか、フレームワークをもとに解説しているので、確認してみてください。

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伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか【14卒伊藤忠商事GD過去問】 伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか【14卒伊藤忠商事GD過去問】 近年、トップ企業における採用選考において、グループディスカッションの選考の重要性が高まってきているように感じています。外資系コンサルティング会社、外資系メーカーにおいては以前から重要視されていましたが、近年では総合商社においても、3次面接の後など、選考の後半においてグループディスカッションが課されるケースが増えてきたようです。グループディスカッションを通して、各個人の論理的思考力、思考の幅と深さ、対人コミュニケーション能力など面接だけでは図ることのできない部分についても評価できるというのが、重要視されてきている理由の一つだと考えられます。今回の解説は15卒の伊藤忠商事の採用選考で課された「伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか」というものです。是非、読み進める前に自分であれば、このように考えるという流れを考えてから読み進めて見て下さい。グループディスカッションで必要な能力や基本的な評価基準については下記コラム、テクニックも同時にご参照下さい。参考:グループディスカッションを突破する上でまず最初に鍛えるべきたった一つの能力【テクニック】グループディスカッション通過1.議論の流れと時間配分の確認GDは、大体30分〜1時間の時間制限があるもので、ダラダラと話をしているとあっという間に制限時間となってしまいます。与えられた時間内に結論まで導くためにも、最初に議論の流れと時間配分の確認をしておくべきでしょう。今回のテーマであれば、「前提条件となるテレビCMの目的の明確化⇒目的に沿ったターゲットの選定⇒ターゲットにあったCM内容」といった議論の流れで話を進めていくとスムーズに結論まで導けそうです。時間配分については、30分であれば、まずは均等に10分ずつ分けて、議論がすぐに決まるようなら次の段階へ、議論が停滞したとしても10分以内に決めるという形で進めれば、時間が足りずに結論までたどり着かないということはなさそうです。2.前提条件となる「テレビCMの目的」の明確化議論を進める上では、前提条件を明確にすることが重要になります。今回のケースで言えば、前提条件を確認しないまま、Aさんは海外での知名度向上のためのCM内容について話を進めて、Bさんが国内での学生向けのCM内容について話を進めようとしていたのでは収集がつかなくなります。そのためまずはじめに前提条件となる「テレビCMの目的」について、グループメンバー全員で共有する必要があります。さてそれでは総合商社である伊藤忠商事がテレビCMを行う目的は何か考えていきましょう。一般的なテレビCMであれば、一般消費者に向けて、製品やサービスの知名度・ブランドイメージ向上とそれに伴う売上の増加を目的として行われています。それでは一般消費者を対象とした特定のサービスや製品を直接扱うことのない総合商社は、一体何の目的で誰に向けてテレビCMを行えばいいのでしょうか?先ほど述べた通り、一般的にテレビCMとは知名度・ブランドイメージ向上のために行われます。それでは売上増加以外に、知名度・ブランドイメージが向上することでどのような効果が見込めるでしょうか。一つは採用人気アップの効果が考えられます。総合商社においては、ヒトが資産と言われる、ヒトが他社との競争源となるビジネスを展開しているので、テレビCMを行うことにより、採用人気がアップするのは好ましいことだと言えます。グループディスカッションにおいては、今回のように売上アップのためのCMを作るか、採用人気アップのためのCMを作るかという分岐点において、どちらを選択すれば正解というものはありません。どちらの選択肢を選んだのかしっかりと示せることが大事です。今回のケースでは、やはりテレビCMを行う一番の目的である、売上アップのためのテレビCMの内容について解説したいと思います。3.目的に沿ったターゲットの選定それでは総合商社である伊藤忠商事の売上を上げるためのテレビCMは誰をターゲットとすればよいでしょうか。そもそも総合商社の売上をアップさせるために必要なこととしては、①既存取引の拡大or②新規取引の開拓の二つが考えられます。いずれのケースの場合においても、ターゲットとなるのは商社との取引に対して、重要な決断ができる責任を持っている人となるでしょう。そういった意味ではターゲットとなるのは、下記三タイプの人たちなのではないかと考えられます。①:企業の社長・役員クラス②:取引決定に関わる部長・課長クラス③:①・②の奥さん①については言わずもがな、企業の重大な決定を下すことのできる人々であり、②についてはボトムアップ型の日本組織においては、現場の決定を握る部長・課長の判断は大きく影響すると言えます。また③の奥さんクラスというのも無視できない存在でしょう。今回のケースでは、ボトムアップの企業が多い日本の会社組織において、大きな影響力を握る②をメインのターゲットとしたいと思います。もちろんターゲットの考え方についても正解があるわけではなく、別の考え方もできると思いますので、是非自分ならどのように考えるかというのも訓練として行って欲しいと思います。※日本組織がボトムアップ型とは日本の会社においては多くの場合、部下から提案を行い、上司の承認を得るというプロセスが多いため、一般的にボトムアップ型と呼ばれている。一方で欧米企業の多くは、社長や役員が現場の隅々まで把握し、上から提案を行い、部下が上司の意向のもとに働くという形式のものが多いためトップダウン型の組織と呼ばれている。4.ターゲットにあったCM内容前提条件の確認が終わり、ターゲットも確定したのであれば、後はCMの内容を考えていくだけです。3において売上拡大の方法については、既存取引の拡大と新規取引の開拓のどちらのパターンもあると話をしましたが、既存取引の拡大についてはテレビCMのような短い時間のコミュニケーションではなく、実際の取引に伴うコミュニケーションの中ですべきものだと考え、今回のケースにおいては、まだ伊藤忠商事と取引のない企業の部長・課長級の人々をターゲットにCM内容を考えていきたいと思います。商社と取引のない企業においては具体的にどのようなメリットがあるのか、商社が何をしているのかわからない、商社が間に入ることで実際にどのようなメリットが会社にもたらされるのかわからないというのが正直なところなのではないでしょうか。そういった商社のわかりにくい機能について、わかりやすく説明する上では、実際の事例に基づき、商社が何を担っているのか映像として残すのが最もわかりやすいのではないかと個人的には思います。そこで総合商社の実際のプロジェクトにおいて、働く人に焦点を当てて、実際にファミリーマートやその他伊藤忠商事と取引のある企業に対して、どのようなバリューを提供しているのかを示す内容にしてみては如何でしょうか。複数のパターンを作成して、様々な商社機能について、できるだけわかりやすく伝えるCMを作りたいと思います。CMを放送する先はやっぱり、ビジネス系の番組が充実しているテレビ東京、放送時間も朝型の時間もしくは、夜〜深夜にかけて放送されるようにCM枠を購入できるとよいでしょう。5.最後に如何でしたか。もちろん上記はグループディスカッションの流れの一つに過ぎず、上記以外の内容になったとしてもまったく問題はありません。重要なことは、議論の流れをしっかりと組み立てること、複数の選択肢をできるだけ広く明らかにすること、ある選択肢を選ぶ上ではその理由を明らかにすることです。グループディスカッションのメンバー一人一人が上記のように、議論の流れを把握した上で、議論することができるともっともっと良い内容のテレビCMを考えることができるでしょう。まずは、一人でもグループディスカッションのお題に対して、しっかりと結論まで導くことのできる力を養って欲しいと思います。ちなみに双日なども近年テレビCMを提供していましたので参考までに下記しておきます。このCMが何を意図しているのかについても考えていきましょう。参考:【双日テレビCM】こちらの動画ではグループディスカッションについてわかりやすく紹介しています。ぜひご覧ください。 24,380 views
ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説 ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説 近年、就活生の間で存在感を増しているベンチャー企業。もともとベンチャー志向の方から、早期に始まる選考で成長したい方まで、選考を受ける予定の学生は多いと思います。とはいえ、一口に「ベンチャー企業」と言っても、ベンチャー企業は星の数ほど存在しており、展開する事業内容も様々です。「興味はあるけれども、いまいちイメージが掴めない」「結局、どの企業の選考を受ければ良いのか知りたい」といった学生も多いのではないでしょうか?そのような学生に向けて、この記事では自分にあったベンチャー企業を見つけるための切り口を紹介します。また、ベンチャー企業の選考やインターンに参加するメリットの紹介もしているのでご参照ください。※本記事は2018年9月に公開された記事になっており、掲載している内容は記事公開時点での情報を参考にしています。【本記事の構成】・ベンチャー企業とは何か?・ベンチャー企業の分類方法①:成長ステージ・ベンチャー企業の分類方法②:業界・ベンチャー企業の選考&インターンに参加するべき理由・ベンチャー業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介ベンチャー企業とは何か?まず初めに、ベンチャー企業の定義を確認してみましょう。実はベンチャー企業の定義は曖昧で、統一された明確な定義は存在しません。事業の規模感・従業員の数・提供するサービスの内容など、ベンチャー企業の判断基準も人によって異なります。実際に調べてみても、以下のように様々な定義が掲載されています。産業構造の転換期には、産業の主役が交代し、最先端の分野でそれまでなかった新しいビジネスが生まれ、そして新しい市場が作り出される。そんな時代のニーズを背景に、独自の技術や製品で急成長していく企業を「ベンチャー企業」と呼んでいる。参考:株式公開用語辞典新技術や高度な知識を軸に,大企業では実施しにくい創造的・革新的な経営を展開する小企業。参考:三省堂大辞林そもそも「ベンチャー」という言葉は、「投機的事業」「リスクを伴う試み」といった意味合いを持つ英語の”venture”という単語に由来しています。そのため、この記事ではベンチャー企業とは、「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」であると考えます。一般的なベンチャー企業の特徴としては、「裁量の大きさ」「意思決定の速さ」などが挙げられることが多いです。また、ベンチャーの中には、複数の企業が共同出資により新規事業を立ち上げたジョイントベンチャー、大企業の下で新規事業の創出に独立して取り組む社内ベンチャー、といったような形態も存在していますが、今回の記事では扱いませんのでご了承下さい。ベンチャー企業の分類方法①:成長ステージここからは、自分に合ったベンチャー企業を見つける際に役立つ、2つの分類方法を紹介していきます。1つ目の分類方法は、企業の成長ステージです。ベンチャー企業には、「シード」「アーリー」「ミドル」「レイター」の4つの成長のステージが存在しています。それぞれの成長ステージに応じて、社内での働き方や身につくスキルが大きく変化します。「どのような経験をしたいのか」「どのようなスキルを身に着けたいのか」について考えながら、自分に合ったステージを見つけていただければ幸いです。なお、企業によっては事業内容ごとに成長ステージが異なるケースもあります。必ずしも「会社の大きさ」が「事業のフェーズ」に直結している訳ではないのでご注意ください。以下の説明文は、あくまでも目安としてご活用ください。シードステージ:新しい事業を立ち上げる準備期間シードステージとは、事業を立ち上げる準備を行うステージです。まだ事業の仕組みが完成しておらず、「どこで」「誰に対して」「どのような」サービスを提供するのかについて検討や、必要な資金の調達をしている段階です。まだ事業計画の段階であり、企業としての収益がないので、新卒採用を実施しているケースはほとんどありません。シードステージのベンチャーでは、会社の事業を立ち上げる経験を通じて「新しいビジネスを0から創り出す能力」を身につけることが出来ます。また、即戦力となる社員が求められるため、他の成長フェーズに比べて責任や裁量の大きな仕事を任されやすいとされていますが、人材育成の仕組みがまだ出来上がっていないため、研修を通じて体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。また、業務内容が「人」に依存しているため、成長スピードが個人の素質や企業との相性に大きく左右されてしまうというデメリットもあります。加えて、資金調達が上手く進まずに、計画が頓挫してしまうというリスクも存在しています。アーリーステージ:事業を軌道に乗せるまでの正念場アーリーステージとは、実際に立ち上げた事業を収益化させ、軌道に乗せるまでのステージです。「スタートアップ」とも呼ばれており、こちらの言葉の方が馴染みのある方も多いかもしれません。アーリーステージのベンチャーでは、従業員の数が少なく、会社としての規模もまだ小さいので、経営者に近い立場から「事業を収益化する経験」を積むことができます。また、専門性を持った人材よりも幅広い業務をこなすことができる人材が好まれる傾向があるため、本人の意識次第で幅広い職能を身につける機会が多いですが、シードステージと同様に、業務内容が非常に属人的であるため、体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。そして、資金を十分に調達することが出来ずに倒産してしまう企業が多いことも事実です。アメリカ合衆国労働統計局のデータによると、アメリカのスタートアップ企業の生存率は、創業から1年で約8割、2年で約7割、3年で約6割まで低下しています。【企業例】・RPAホールディングス・リアライブ・ワンスター・ECマーケティングミドルステージ:ベンチャーの成長・拡大期ミドルステージとは、安定的に収益を得ることが可能になったことで、これから事業を拡大させていくステージです。急速な事業の成長による人材不足が引き起こされ、従業員の採用人数を増やすことが多く、事業が軌道に乗ったことで、倒産のリスクも少なくなり、社会的信用も得やすくなります。ミドルステージのベンチャーでは、会社の成長にあわせて「事業を拡大させる経験」を積むことができます。事業の拡大につれて新しいポジションが増え続けているため、本人の実力次第で会社の中核的なポジションを任され、若くして「マネジメント能力」を身につけられる可能性もあります。また、人材育成制度が徐々に確立されつつあり、研修制度が充実している企業も出てきますが、会社として収益を確保する仕組みが出来上がっているため、徐々に一人一人社員の役割が固定化されつつあります。部署異動を経験しなければ、シードステージ・アーリーステージのように幅広い職能を身につけることが困難になり、新しい事業を0から創り出す経験をする機会が減少していきます。【企業例】・メルカリ・Leverages・Speee・ネオキャリア・LINE・GREEEレイターステージ:メガベンチャーへの飛躍レイターステージとは、会社としての基盤を固めるために管理部門の強化や事業の多角化に取り組み始めるステージです。この段階に入ると株式市場へ上場し、メガベンチャーとなる企業も出てきます。社会的にも広く認知されるようになり、企業としての社風やブランドか確立されるようになります。レイターステージの企業では、業務内容や人材育成の制度が整ってきており、若手社員にとっても比較的活躍しやすい環境であると言えます。ここでは主に、「プロジェクトを運用する能力」や「現在の業務を効率化させる能力」を身につけることができます。また、社内では幅広い事業を展開しており、多種多様な社員が存在するため、社内の豊富な人材・情報リソースを活用することができるというメリットもありますが、企業としての体質が大手企業に近づきつつあります。そのため、新しい事業を0から創り出す経験をする機会は他のステージのベンチャー企業に比べて少ないです。また、上位のポジションが次第に詰まりつつあるため、若手のうちから「マネジメント能力」を身につける機会が減少しつつあります。【企業例】・楽天・DeNA・GREE・サイバーエージェント・Softbank・Yahooベンチャー企業の分類方法②:業界2つ目の分類方法は、業界です。先ほど確認した通り、ベンチャー企業とは「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」という意味であり、特定の業界の企業を指す言葉ではありません。ベンチャー企業というとIT業界をイメージする方が多いと思いますが、それ以外にも様々なビジネスを展開する企業が存在しています。同じベンチャー企業と言えども、業界に応じて、展開する事業や身につく知識が変化します。IT・Web業界ベンチャー企業の中で最も企業数の多い業界がIT・Web業界です。近年では、”IT×金融””IT×不動産"など、ITと既存の産業を掛け合わせた様々なサービスを提供するベンチャー企業が現れています。また、現在では、社会のあらゆるモノをインターネットにつなげて情報を収集する「IoT(InternetofThings)」、大量のデータを収集・分析し、新たな価値として利用する「ビッグデータ」、人間の知的作業をコンピュータで模倣した「人工知能(AI)」などのキーワードがトレンドになっています。【企業例】・楽天・Softbank・Yahoo・LINE・メルカリ・Speee・RPAホールディングス広告・マーケティング業界近年ではデジタルマーケティングが一般的なものとなり、広告・マーケティングの仕組みが大きく変化しました。デジタルマーケティングとは、「デジタル」と「マーケティング」を組み合わせた用語で、スマートフォンなどのデジタルデバイスやデジタルテクノロジーを活用したマーケティングを意味しています。デジタルマーケティングでは、Webページの閲覧数、商品購買履歴などのデータを収集、分析することにより、1人1人の顧客のニーズに寄り添ったマーケティングを実施することを可能にしています。【企業例】・サイバーエージェント・デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム・電通デジタル・マクロミル・インテージ・ワンスター・ECマーケティングコンサルティング業界コンサルティング業界のベンチャーには、大手コンサルティング企業出身者が立ち上げた企業が多いです。例えば、ドリームインキュベータはボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の日本代表であった堀紘一氏によって設立されています。コンサルティング会社だけでなくベンチャーキャピタルとしての側面を持つ企業や、成果報酬型のコンサルティング業務を提供する企業など、それぞれの企業がユニークな特徴を持っています。【企業例】・ドリーム・インキュベータ・経営共創基盤・シグマクシス・ベイカレント・コンサルティング・エル・ティー・エス・リブ・コンサルティング人材・教育業界人材業界では、人材紹介・派遣、求人メディア、採用コンサルティングなどの様々な領域で、新しいサービスを提供するベンチャー企業が生まれています。現在、労働人口の減少により、日本の人材業界の市場規模は縮小傾向にあります。しかし、この事実を逆に考えると、多くの企業にとっての人材採用の重要性が高まっていることを意味しています。人材ベンチャーでは、新卒採用の段階から優秀な学生を企業に紹介するエージェントサービス、オンライン上で企業が個人に仕事を直接発注することができるクラウドソーシングサービスなど、これまでになかった人材紹介サービスを提供しています。【企業例】・リクルート・パーソル・ネオキャリア・ビズリーチ・Leverages・エン・ジャパン・クラウドワークス・LITALICO・Schoo・リアライブ※創業から50年以上が経過しているリクルートをベンチャー企業と見なすか否かについては個人差があると思いますが、「革新的な技術や創意工夫を武器に、新しいビジネスを展開する企業」という今回の定義には当てはまっているものとして扱います。金融業界現在の金融業界では”Fintech”が台頭しつつあります。”Fintech”とは、金融を意味する”Finance”と技術を意味する”Technology”を組み合わせた造語であり、IT技術を活用した新たな金融サービスを意味しています。Fintechを活用した代表的なサービスとして、スマートフォンを活用したオンライン決済サービスや、自動で家計簿をつけることができるクラウド家計簿アプリなどが挙げられます。【企業例】・ライフネット生命・マネーフォワード・freee・Coiney・ネットプロテクションズ・キャンプファイアゲーム・エンターテイメント業界スマートフォン向けソーシャルゲーム、音楽のストリーミングサービス、定額制の動画配信サービスなど、常に新たなサービスが発生しつつあるゲーム・エンターテイメント業界のことを指します。国内大手ゲーム企業である任天堂と提携したDeNA・Cygames、サイバーエージェントとエイベックス・デジタルの共同出資によって設立されたAWAなど、独自のコンテンツを持つ既存プレーヤーとの協業を柔軟を行う企業が多いのも特徴です。【企業例】・DeNA・GREE・U-NEXT・ドリコム・コロプラ・Cygames・AWA・アカツキ医療・ヘルスケア業界日本国内の高齢化の進展に合わせて、医療・ヘルスケア業界に対する成長分野としての注目が高まっています。現在でも、ベンチャー企業を中心に、新しいサービスや事業が次々に誕生しています。具体的な例としては、医療関係者が情報を交換するプラットフォームや、個人の健康状態をに合わせて生活習慣の改善に向けたアドバイスを行うサービスなどが挙げられます。【企業例】・RIZAP・エス・エム・エス・エムスリー・メドレー・MTGこの記事で例として挙げた企業を成長ステージ・業界ごとに整理すると、以下の表のようになります。今回は各社の主要事業で業界の分類を決めさせていただきましたが、ゲーム以外にもスポーツ・ヘルスケアなどの事業を展開しているDeNAのように、多角的な事業を展開している企業も多数含まれているのでご注意ください。また、このマップに掲載した企業以外にも業界を代表する企業は存在している上に、各企業の当てはめはunistyleの見解に過ぎません。あくまでも参考程度にご活用ください。ベンチャー企業の選考&インターンに参加するべき理由就職活動中の学生にとっても、ベンチャー企業の選考・インターンに参加することには多くのメリットがあります。ベンチャー企業の選考に参加するべき理由【1】選考過程に慣れることができる面接やグループディスカッションでは、「これまでの経験」が選考結果を大きく左右します。そのため、本命企業の選考を受ける前に、できるだけ多くの場数を踏んで、選考過程に慣れておくことをお勧めします。一般的にベンチャー企業は本選考の開始時期が早く、スピード感のある選考を実施する企業が多いため、時間的・労力的な負担が少ない状態で選考の場数を踏むことができます。また、採用に直結したインターンシップを開催する企業も多いため、こちらの選考も受けておくと良いでしょう。【2】ビジネスの基礎知識を身につけることができるベンチャー企業の選考では、学生に自社の事業を理解してもらうために、企業説明会が開催されることが多いです。説明会では、日本の経済や市場の動向・業界のビジネスモデルの変遷など、就職活動を進める上での「基礎知識」を身につけることができます。【3】自分の視野を広げることができるOB訪問をしたことのある方は分かると思いますが、業界や職種によって社会人のキャラクターや価値観は大きく異なります。そのため就職活動の序盤には、幅広い業界を見ておくことをおすすめしています。現段階でベンチャー企業に興味のない学生であっても、実際に働いている社員の方と交流する中で、自身のキャリアに関する考えが深まると思います。どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分からないものです。とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしましょう。参考:こちらの記事では、大手志望の学生がベンチャー企業の選考を受けることのメリット、その際に志望動機を作成するポイントを紹介しています。参考にしてみてください。ベンチャー企業のインターンに参加するべき理由【1】企業のサポートが手厚いベンチャー企業のインターンは、採用活動に直結している場合がほとんどです。そのため、会社の未来を担う優秀な人材を発掘しようと、エース級の若手社員がメンターについて学生を指導してくれることが多いです。中には、役員や事業部長をインターンに登場させる企業もあります。企業のエースによる手厚いの指導を受けることで、今後の就職活動に役立つビジネススキルを高めることができます。また、ベンチャー企業のインターンには報酬が出るものが多いです。就職活動によりアルバイトの時間が削られ、交通費などの出費がかさむ時期に、お金を稼ぐことができます。【2】優秀な学生と切磋琢磨することができるベンチャー企業のインターンには、就職活動に早期から動き出した様々な優秀な学生が参加します。インターン参加者の進路も、ベンチャーから外資コンサル・外資金融・日系大手までバラエティに富んでおります。インターンを通じて、就職活動に対する目線の高い友人を作ることができることはもちろん、幅広い業界の選考に関する生の情報を交換する機会を作ることができます。最後にいかがでしたでしょうか。この記事が、皆さんのベンチャー企業に対する理解を深め、自分に合った企業を見つける参考となれば幸いです。先述した通り、どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分かりません。就活生の皆さんには、とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしていただきたいです。少しでも興味のあった業界・企業があれば、ご自身で調べてみてください。ベンチャー業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際にベンチャー業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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70%が落ちることも!就活で学校推薦をもらった時に考えること 70%が落ちることも!就活で学校推薦をもらった時に考えること 理系大学院16卒、メーカーから内々定をもらった者です。就職活動は一人一人異なるもの。同じ学部・学科の友人でさえ、全く同じ就活をしている人なんていないのです。だからこそ「こんな時どうしたらいいの?」とみなさんが思った時に、少しでも参考になれば幸いです。就職活動は、就職サイトや企業のホームページからエントリーするもの、人材会社から紹介してもらうもの、スカウトなど様々なアプローチの仕方があるのはご存じの通りでしょう。さらに学校によっては学校推薦などの推薦制度もあります。私の学校も少ないとはいえ、一部それらのような推薦制度が存在していました。そして、運よく私は学校推薦に選ばれたので、推薦をもらった時の注意点などを紹介したいと思います。推薦と言えども「落ちること」を念頭において就活をする一番大事だと考えるのが、これです。リクルーター面接などを受け、代表として推薦されることが決まると、「推薦=内々定をもらえる」と考えがちです。しかし、推薦と言えども100%受かる訳ではありません。私が受けたものは学校推薦でしたが、学内選考で90%が落とされ、なんとか学校代表になれたと思ったら企業での選考では70%が落とされました。「推薦=受かる」ではないことを知っておくことはとても大切だと思います。推薦の企業、一般応募の企業への時間配分推薦と並行して一般応募の企業も応募する必要があります。(推薦によっては100%内々定がもらえるというものもあるかもしれませんので、各自で確認して下さい。)推薦をもらうと、その企業ばかり企業研究やOBOG訪問をしがちです。もちろん、推薦の企業の方がより選考進度や内々定を出す時期が早いことが多いため、そこで決めたいという気持ちがあるのなら、その準備を全力で行うことは大切です。しかし、それと同時に一般応募の企業にもエントリーシートを出すこと、そしてその企業に行きたいという気持ちを持って、手を抜くことなく本気で選考を受けに行くことが必要です。推薦に落ちてしまった時の考え方何度も書いていますが、推薦は落ちることもあります。何を隠そう、私もその一人です。推薦は落ちるものと知ってはいたものの、実際落ちると息をするのも忘れてしまいそうなくらいの衝撃を受けます。そしてここで、上記の一般応募の企業も進めておくことが活きてきます。教授に「絶対受かる」そう言われても、万が一という事があります。落ちてから準備をしては遅いのです。推薦に落ちても、他の会社を進めていれば、「まだまだ進んでいる会社が残っているし、他の会社の選考をがんばろう」と思い直すことが出来ます。しかし、ここで推薦に頼りすぎていると、残りの手駒が少なく、ダメージは何倍にもなり、立ち直ることが難しいです。最後に自分を救えるのは自分しかいません。ちなみに私は推薦の他にもたくさんエントリーしていたことが功を奏し、第一志望の業界、業種で内々定をいただく事が出来ました。推薦に落ちてしまった人も、これを読んで「まだまだいける」と希望を持ってもらえたら嬉しく思います。また、推薦が控えている人は、準備していることで心の余裕が生まれ、自信を持って選考に臨んでもらえたらと思います。最後に推薦がある人もない人も、共通して大切なことは「今出来る事を少しでも多くすること」だと思います。「備えあれば憂いなし」です。頑張ったら頑張った分、心の余裕が生まれたり、後悔の少ない結果に結びついたり、何かの形で自分にかえってくるものです。就活生のみなさんがそれぞれに合った企業と巡りあえる事を願っています。 56,485 views

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