総合商社に内定する人の共通点〜三菱商事、人事部採用チームリーダーから学ぶ〜

30,391 views

最終更新日:2023年11月01日

総合商社に内定する人の共通点〜三菱商事、人事部採用チームリーダーから学ぶ〜

本選考とインターンの締め切り情報

こんにちは。
16卒の総合商社内定者です。

先日、日経ビジネスオンラインで三菱商事の人事部採用チームリーダーがインタビューされていた記事を読んだのでそれを踏まえた上で総合商社に内定する人の共通点を内定者の立場からも分析し、書きたいと思います。

企業研究

総合商社は今や就職人気ランキングの上位に食い込む業界です。倍率も非常に高くなっています。やはりその倍率を勝ち抜いてきた学生にはそれなりの理由があります。三菱商事の人事部採用チームリーダーの下村氏は以下のように語ります。

三菱商事に内定する人の共通項

 

記者「御社に内定する人の共通項はありますか?」

下村「求める人物像には信・力・知を備えている人と言っています。それらを体現する人の人物像は3つほどあります。

1つ目は、自分で物事を切り開いた経験のある人。例えば、震災ボランティアを経験している人はけっこういます。ただ、ボランティア活動を客観的に観察して、効率的な運営ができていないと感じた。だからこそ自分でNGOを立ち上げて活動したという人が該当すると思います。

2つ目は、高めの目標にストイックに挑むことができる人。これは仲間と共に部活動に真剣に取り組み、何事かを成し遂げた経験を持つ人などを想定しています。

3つ目は、海外経験や国籍などまったく異なるバックグラウンドを持つ人です。例えば、フランスが好きすぎて、留学してフランス語がペラペラになって帰ってきた人とか。中東で何年も暮らした経験がある人なども該当します。」

引用:三菱商事、「臆さずどんどん受けてほしい」人事部採用チームリーダーの下村大介氏に聞く

 

下村氏が求める人材像として挙げている信・力・知を備えている人に関しては賛成ですし、三菱商事に限らず他の総合商社の内定者と接していてもそれらを兼ね備えている人は非常に多いように感じます。よく体育会、帰国子女でないと総合商社は受からないのではないかと考えている就活生がいますが、そのような肩書きが大事なのではなく、その経験において信・力、知が育まれているからこそ、それが総合商社の求める人材像とマッチし、結果的に総合商社の内定者における体育会比率や留学経験比率が高くなるのだと分析できます。

また下村氏は同社のホームページで信・力・知に関して次のように話しています。

「信・力・知」とは?
 

三菱商事では、社員を最大の資産と捉え、OJT、OFF-JTを絡めた充実した研修制度や、新入社員の為のインストラクター制度を整えています。研修では、「信」・「知」・「力」という3つの観点から人材育成に取り組んでいます。「信」は社内外から信頼される人間性。「知」は問題解決のための知識や知恵。「力」は物事に粘り強く向き合い、やりぬく力を指します。また、インストラクター制度では、新入社員一人ひとりに指導役の先輩社員がつき、1年間、ビジネスの基礎能力を徹底的に教育します。

引用:三菱商事HP「採用メッセージ」

同じく信・力・知に関しては同社の人材育成においても重視していると下村氏は語っています。
ただ、私はここにもう一つの要素を付け加えたいと思います。それは対人能力の高さです。総合商社のビジネスモデルは製品を持たない為、会社にいる人材が非常に重要となってきます。たとえ最初は会社のブランドを使って仕事が取れるのだとしても、ゆくゆくはその社員の名前で仕事を取ってくるぐらいの実力が必要となるのは目に見えています。内定者と接しているとその場を楽しませ、また会って話したくなるような人が多くいます。これこそが商社マンの本質なのではないかと私は思っています。

このような学生がなぜ多く採用されるのか私なりに考えました。そして先ほど紹介した日経ビジネスの記事にヒントがありました。

コンピテンシー面接
 

記者「面接でもそういった人材を見つけるようにしているのですか。」

下村「そうですね。活動実績は素晴らしくても、本当にその人が主体性をもってやり遂げたのか、信念や問題意識を持って取り組んだのかなどを掘り下げて聞くようにしています。」

引用:三菱商事、「臆さずどんどん受けてほしい」人事部採用チームリーダーの下村大介氏に聞く

私が就活を通して感じたのは、総合商社の面接が基本的にコンピテンシー面接であるということです。
コンピテンシー面接とは「成果の再現性」を見る為の面接手法です。実際にその学生が学生時代に取り組んできたことへの姿勢やそこから得られた成果は入社してからも再現可能なのかどうかを次々と掘り下げる質問をしていくことで測っています。

つまり、履歴書上は客観的に素晴らしいと思われる経験や成果を出していたとしても、マグレの可能性やチームにおいて雑務のみをやっていた場合にはコンピテンシー面接をすることでメッキが剥がれてきます。

私が総合商社の内定者と話をしていく中で感じたのはほとんどの学生に一本の筋が通っているということです。総合商社に入社する理由は人それぞれですが、基本的には一つの信念の下に総合商社というフィールドを選んだ学生が多いように感じます。
また一人で何かを成し遂げたという人は少なく、体育会ではもちろんのこと、留学や起業においても周囲を巻き込みながらチームにおいて重要な役割を担いながら成果を出したという人が多くいます。

最後に

総合商社を志望する人には内定がゴールだと考えて欲しくないと思います。自分が将来成し遂げたいことがあって、それを実現できるフィールドで勝負する為の一つの手段が総合商社への入社であると私は考えています。そして将来成し遂げたいことに大小はあれど、面接はその大小で決まるような勝負ではありません。一本の強い筋を持った人がこれから総合商社を受けにきてくれて、そういう人たちと一緒に働けることを楽しみにしています。

photo by The LEAF Project

おすすめコラム 4 件

【業務時間の15%はイノベーションの創出に充てる】丸紅の新人事制度「15%ルール」から考察するこれからの副業のあり方 【業務時間の15%はイノベーションの創出に充てる】丸紅の新人事制度「15%ルール」から考察するこれからの副業のあり方 安倍晋三首相が提言した働き方改革の取り組みに伴い、大手企業が副業を解禁し始めたことが話題になっています。その中でも総合商社の一つである丸紅が「15%ルール」という新たな取り組みを始めたのは、総合商社に興味がある人のみならず、様々な人の興味を引いたことでしょう。今回は、一部報道で「社内副業」と呼ばれている丸紅が取り組んでいる「15%ルール」という新しい形の働き方について、副業についての考察を深めながら記事にしました。最近よく聞く”副業”とはそもそも「副業」とは、最も広い定義で考えると、本業とは別に収入を得ることです。そのため、自宅での内職や株式・FX投資、ネットオークションでの販売、クラウドソーシングでの記事やイラストの作成、アルバイト、別の会社で社員として働くダブルワーク、起業など色々な副業の形があります。狭義の意味だと、本業に支障が生じたり、会社に侵害を与えるものが副業となります。一昔前までは副業は本業に支障をきたす可能性があると考えられ、本業に集中することが主流でした。そのため、副業を禁ずる企業は珍しくありませんでした。しかし、昨今企業によっては副業を解禁し始めました。なぜなのでしょうか。企業が副業を解禁し始めた大きな理由として、政府が主導している「働き方改革」による影響が大きいです。「働き方改革」とは、人口減少、少子高齢化に伴い衰退している日本経済を立て直すべく、日本の企業文化、日本人のライフスタイル、日本の働くということに対する考え方そのものに着手する改革です。労働力人口が減少する中、働き方の多様化が求められるようになり、副業解禁はまさにその第一歩となります。例えば、政府が「働き方改革」の一環で行なった「モデル就業改革」の改定と「副業・兼業の促進に関するガイドライン」の公表があります。参考:モデル就業規則について|厚生労働省副業・兼業-厚生労働省この「モデル就業規則」の改定では、以前にあった『許可なく他の会社等の業務に従事しないこと。』という規定が削除され、『労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる。』という規定が新設されました。この規定により、副業がしやすくなりました。経済不況や年金システムの危うさによる終身雇用や年金に対しての不安、クラウドソーシングの普及により、副業が身近なもので気軽に始めることができるようになっているため、今後ますます副業をする人は増えていくでしょう。このような社会的背景によって、優秀な人材はどんどん副業するようになり、仮に副業を禁止している企業があれば、優秀な人材が自社から離れてしまうリスクを抱えることになります。優秀な人材には、所属している会社を通さずに仕事が依頼されるケースがあったり、自社ではビジネスにならないが他の友人や知人、他社とであればビジネスになる話もあります。優秀な人材であれば、外部で月に数万~数十万の報酬を得る事は不可能ではありません。そのため、企業は副業を解禁することによって、優秀な人材を他社に引き抜かれる可能性を防いでいます。大手企業での副業近年では、大手企業でも副業を解禁するケースが増えてきており、リクルートやLINE、ヤフー、メルカリ、サイバーエージェントなどのIT・webサービス企業、花王、ソニー、パナソニック、日産といったメーカー業など、様々な企業が副業を解禁しています。参考:【大企業編】2018年は副業解禁元年?副業OKの会社一覧珍しい事例としては、オンラインショッピング事業を手がけているエンファクトリーは「専業禁止」という方針を掲げており、専業に加え社員自身で別の事業を持つよう推進しています。社員が副業を主業として取り組む事で、キャリアを主体的にデザインするとともに、会社にイノベーションを与える力にもなっています。また、IT企業のサイボウズでは、副業が認められていますが、本業との区別が付けづらいため、複業とも言われています。「100人いれば100通りの働き方」を掲げ、複(副)業を認めるだけでなく、複業採用を行なっています。複(副)業をしている人を集める事で、多様性のある組織となっております。企業によって様々な規制がありながらも、本業とのバランスを考慮しながら副業が行われています。副業によるメリット副業が認められるようになったのは、副業を許可することにメリットがあるからです。個人のメリットと企業のメリットをそれぞれ挙げてみます。副業をすることによる個人のメリットは、スキルや経営力の向上、コネクション構築、節税に使うことができるなどがあります。副業は個人で活動を行うものであり、より高い報酬を得るためには、個人のスキルアップが欠かせません。起業をした場合には、財務や広報、営業など全てを自分で行う必要があります。そのため、経営者としての力を身につけることができます。また、独自の情報やコネクションを得ることができ、本業に役立つよう利用することができます。さらには副業による収入により、ビジネスに関わるものを経費化できるため、税制的に大きなメリットとなります。一方、企業側のメリットとしては、社員のスキルアップや優秀な人材の確保、自立心やモチベーションを促せるなどがあります。副業を奨励することで、社員に主体性を持たせることができるため、社員が高いモチベーションで行動し、本業においても高いパフォーマンスを発揮できる傾向があります。このように、個人と企業にとってメリットが多いと考えられます。副業によるデメリットしかし、副業にはデメリットもあります。これも個人と企業に分けて考えることができます。副業による個人のデメリットは、副業に時間を取られてしまい、本業が疎かになってしまう可能性や、法定労働時間を越すことなどがあります。本業と副業の労働時間を合わせて1日8時間、週40時間以上となると、法定労働時間を超えているため、36協定の締結や割増賃金の支払いが必要となり、注意する必要があります。企業側としても、社員の副業によって取引先などに秘匿性の高い社内の情報が漏れた場合、企業の信用を失う可能性が無いわけではありません。また、社員の労働時間管理、健康管理が必要となってきます。個人としてのデメリットは本人のキャパシティーに依存する要素が大きいため、明確に副業が認められている場合、もしくは副業をしても本業を疎かにしない程度に行うことが重要となってきます。丸紅の取り組み大手総合商社の一つである丸紅では、イノベーションを促進し、新たなビジネスモデルを奨励するために「15%ルール」という勤務時間の15%を新しい事業の考案などに使うことを可能とする制度が適用されました。参考:【直撃・丸紅人事部長】「社内副業、義務付け」報道の真実丸紅は「商社の枠組みを超える商社」となるために「人材×仕掛け×時間」という柱で、イノベーションを促進する施策をパッケージ化し、実施しています。「15%ルール」では主に時間にフォーカスしており、社員一人一人が商品軸を超えたイノベーションの創出や創意工夫による業務改善を考え、行動する時間を全社的に確保するための取り組みです。担当業務にかかわらず、新たな事業や業務プロセスの企画立案に向けた活動に、業務時間の15%を充てられるようにしています。この副業ですが、本業の時間を削って社内で副業を推進しているため、副業とは言えないという考え方もあると思います。実際、丸紅も「社内副業」は本業と対比されて言われているだけで、あくまでも「15%ルール」であると言っています。そのため、本来の副業の目的が薄れ、企業のために新規事業を考えるための時間であるとも言えます。そうなってしまっては、企業が個人の考え方を奪ってしまうと捉えられる可能性もあります。ですが、この「社内副業」は丸紅グループの考え方には合致していると考えることができます。丸紅の経営計画では、世界中のプレイヤーとの競争に勝ち、地域経済や社会に貢献する企業となるために、強い「個」が集結したグループを求めています。丸紅の求める強い「個」は以下の3つです。・高い志と好奇心を持ち、常にチャレンジとイノベーションを追求する人材・自らのミッションを高いレベルで達成するプロフェッショナル人材・自ら考え、行動し、実行する主体性を持った人材参考:丸紅採用HP高い志と主体性を持って、難易度の高い課題に取り組める人材を求めていることがわかります。今回の「15%ルール」は正に丸紅の求める強い「個」をより多く輩出するための取り組みであると言えます。既存事業のみならず新規事業もますます増えていくため、皆さんのやりたい事を見つける、もしくは作り出すための環境は整っているでしょう。「新規事業に挑戦してみたいけど、ベンチャーでやるのは少し不安」と考えている人はぜひ丸紅についてもっと調べてみてください。もし皆さんが丸紅に入社を希望する場合、これらの要素が求められているのを把握した上で、さらにそれを伸ばしていく必要がある事を頭に留めておくといいですね。unistyleの見解今回取り上げた丸紅の「15%ルール」は、社員の時間の無駄を削減し、その時間を有効活用することで新たな価値を創造しようとする取り組みです。副業のデメリットであった部分を撤廃し、さらなるイノベーションを創出することは、働く社員にとっても丸紅にとっても双方にメリットをもたらすと思います。人生100年時代と言わている昨今、貯蓄を用意しておく必要性や今ある仕事がなくなる可能性がある事を明確に理解しておく必要があります。サラリーマンで本業を営み、安定した収入を得ることで安心感を得ることは可能です。しかし、これからの時代は一つの収入源だけでは安心感を得ることは難しくなると考えられます。副業は収入源を増やせるだけでなく、新しいスキルを身につけられるため、これからの時代に適応するための手段として当たり前になると考えられます。皆さんが就職活動をやっていく上で、大企業で退職まで勤め上げるという選択肢が最も現実的かと思いますが、常にその他の選択肢を用意しながら働くことも考えてみてください。副業を本格化し、独立することを許可してくれるのみでなく、サポートの段階までしてくれる企業を選ぶことも企業選びの要素にするのもありだと思います。副業を珍しいことと思わず、むしろ副業は必要なものだと考え、キャリアの選択肢を増やして就職活動を行ってみてください。まとめ副業は収入源が増えるだけでなく、個人としてのスキルアップや高いモチベーションの維持につながります。今回取り上げた丸紅の副業は本業の時間の15%をイノベーションの創出に充てる制度のため、本来の副業とは異なったものですが、高いレベルの「個」を作り出すための制度として、優れたものであると考えられます。皆さんがご自身のキャリアを考えていくにあたり、「副業」を選択肢の一つとして捉えていくことが現実的なことであることがお分かりになったと思います。パラレルワーカーになるのも一つの選択肢として、考えてみてはいかがでしょうか。 13,033 views
二極化時代のキャリア戦略:「なぜ、東大卒のエリートは日系大企業を去るのか?」 二極化時代のキャリア戦略:「なぜ、東大卒のエリートは日系大企業を去るのか?」 本記事はコンコードエグゼクティブグループのPR記事になります。本記事は、総合商社や外資系コンサルなどのハイクラス人材のキャリアコンサルティングを行っているコンコードエグゼクティブグループの代表渡辺氏による寄稿です。日々多くの学生・社会人のキャリア相談に乗っている氏から見た、日本のキャリア観の変遷を伝えています。◆コンコードエグゼクティブグループの19卒向け採用エントリーはこちらから本記事のコンテンツ・年収1800万円vs400万円の衝撃・名門大卒のエリートたちが、日系大企業を去る3つの理由・「自分の好きなことで社会にインパクトをもたらし、恵まれた収入も得る」若いビジネスパーソンが急増・人生を飛躍させる二つの方法・「キャリアの高速道路」を突っ走る年収1800万円vs400万円の衝撃先日、衝撃的なニュースが流れました。グーグルが人工知能の研究している東大院生をリクルーティングしているという話です。衝撃的なのは、そのオファー条件。新入社員に年収1800万円を提示したのです。ちなみに、名門大卒の学生が就職を熱望する丸の内界隈の大企業に入ると年収は約400万です。しかも、そのような大企業に入社して、年収が1800万円に到達するのは、順調に行っても、多くの人は40代~50代で到達できるかどうかといったところです。場合によっては一生到達できないケースもあるでしょう。大企業に入社したからと言って、仕事が楽なわけではありません。それなのにこれほど大きな差がついてしまうのです。長い間、日本社会は「横並び」だと言われてきました。しかし、そのような時代は終わり、キャリアによって圧倒的な差がつく「二極化」が既に始まっているのです。名門大卒のエリートたちが、日系大企業を去る3つの理由弊社のご相談者は、東大、京大などの旧七帝大、一橋、東工大、早大、慶大、有名海外大やMBAといった名門大卒の方が全体の約6割を占めます。また、相談者の多くが勤務するのは、財閥系の商社、メガバンク、トヨタやパナソニックなどの日本を代表するメーカー、財務省や経産省などの官庁、NTTグループやJRといった安定した超一流企業です。なぜ、安定した大企業に勤めているエリートが、続々と転職を考えるようになっているのでしょうか?理由①:収入があまり高くない“年収1000万円”と聞くと、皆さんはどう感じますか?メガバンクでは30代前半で到達し、大手メーカーでは40歳程度で到達する水準です。講演で学生の皆さんに質問すると、「ビジネスエリートの証!」、「これだけもらえれば、もう十分です」といった反応が大半です。中には「使い切れない」という意見まで飛び出します(笑)。しかし、現実の生活はそれほど楽ではないのです。例えば、あなたが男性で、奥さんと二人の子供を養い、自宅を自分で用意しなければならない場合を考えてみましょう。年収1000万円だと、税金等を引いた手取りは700~800万円。教育費や生活費を引くと、月々のローン返済可能額は20万円くらいでしょうか。家族4人で暮らすので、80㎡くらいの部屋が欲しいと思えば、都心のオフィスから離れたところに、6000万円程度のマンションを35年ローンで購入するといった生活設計になります。もちろん、定年まで仕事を辞めることは出来ません。これが年収1000万円の現実です。いかがでしょう?イメージしていたエリートの人生とちょっと違いますよね。実際に社会人として生活をはじめ、家族を養いはじめると、思っていた以上にお金がかかることを実感します。ビジネスエリートの皆さんが、実力や努力に見合った収入が得られる道はないかと模索しはじめる理由の一つはここにあります。理由②:仕事があまり面白くないあなたが文系出身で、日系大手メーカーで内定を獲得したとします。入社後、どのような仕事をするでしょうか?営業でしょうか、経理でしょうか、あるいは人事でしょうか。実は多くの日系大手企業が、新卒で応募する場合、何の仕事をするか分からないまま入社を決定しなければなりません。勿論、その後の配属先も、自分で決めることは出来ません。このような会社に入ってしまうと、自分でキャリアを選択することができず、運が悪ければ、苦手なことや嫌いなことを一生やっていかなければなりません。これはとても辛いことです。また、下積み期間が長いことも大きな問題です。例えば、経営者を目指すのであれば、「現場を知るべきだ」という理由で、2、3年間も電話営業をしたり、銀行の支店で何年間も自転車に乗って営業したりすることに、それほど意味が無いことは容易に想像がつくでしょう。若いうちから経営戦略の立案や組織変革の経験を積んだ方が、効率が良いのは当然のことです。目指すキャリアとのギャップがあまりに大きい環境であれば、「仕事内容が面白くない」、「自分の目指すキャリアへ近づくことができない」という理由で、エリートたちが会社を離れていくのは、決して単なるわがままではなく、むしろ自然なことだと言えます。理由③:雇用があまり安定していないかつては雇用安定神話があった日本の大企業も、現代ではその神話は大きく崩れています。よく知られているように、日本を代表する大手メーカーでも、大規模なリストラを行うようになっています。直近の事例では、東芝も大きく経営基盤が揺らいでいます。このような危機にさらされているのは、製造業だけではありません。ITやAI(人工知能)産業が既存業界に参入していくことで、市場そのものが消滅してしまうほどのインパクトを与えることはどの業界でも珍しくなくなりました。例えば、フィンテックによって、決済・送金・口座管理等のサービスを奪われることになれば、学生に人気があるメガバンクもその事業や雇用形態を大きく変更せざるを得ないでしょう。また、所属する企業が吸収合併されることで、リストラをされないまでも、不利なキャリアとなることは、珍しい話ではありません。そもそもメガバンクも、約20年前までは13行も存在していた都市銀行が、合併を繰り返した組織です。合併時には多くの方が、外部にキャリアを求めて転職活動をしていました。このように「日系大企業=安定」という方程式は既に成立しなくなっており、大企業へ入社した名門大卒の先輩たちは、将来に不安を抱えるようになっているのです。「自分の好きなことで社会にインパクトをもたらし、恵まれた収入も得る」若いビジネスパーソンが急増一方で「自分の好きなことで、社会にインパクトをもたらし、恵まれた収入も得る」という充実したキャリアを歩むビジネスパーソンがいま急増しています。情熱を持って取り組んできたテーマで起業する人、自分の好きなサービスを展開するグローバルカンパニーで経営幹部として活躍する人、コンサルティングファームやファンドの幹部として日本企業の支援に奮闘する人、さらには若くして資産を築いた後にその資金を元手に社会貢献事業を興す人など様々です。弊社のご相談者の皆さんも、培った経験やスキルを活用して、ご自身が好きな領域で大活躍されています。収入面でも恵まれており、20代や30代でこのような活躍をしながら、数千万円もの年収を得ている人が珍しくありません。経営者ともなれば、億単位の収入となっている方もいらっしゃいます。10年来のお付き合いをしているあるご相談者の事例をご紹介します。この方は、新卒で財閥系大手企業に入社しました。しかし、経営者になることを目指し、一念発起して、20代半ばで戦略系コンサルティングファームへ転身しました。7年ほど活躍して、準パートナークラスとなりました。年収は、2000~3000万円程度となります。現在は念願が叶い、30代半ばという若さで、ある大手企業の経営幹部として、グローバル戦略をリードされています。このように、しっかりとしたキャリアを設計すると10年程度で大きく人生が変わるケースが数多く見られます。なお、戦略系コンサルティングファームばかりが、特別に年収が高い訳ではありません。総合系コンサルと言われる採用枠も大きいコンサルティングファームでも、30代後半から40代前半でパートナークラスに就任し、年収が3000~5000万円程度となる方は珍しくありません。コンサル以外にも、外資系の製薬会社や大手IT企業でも、30代で2000万円台の年収となる方がたくさんいます。日系大企業の中で悩むエリートの皆さんから見ると、びっくりするような話でしょう。現代は、キャリア設計次第で、このような生き方を選ぶことが出来るようになっているので、エリートの皆さんもわざわざ大企業にしがみつく必要はないと考えるようになっているのです。人生を飛躍させる二つの方法様々なキャリア設計法がありますが、代表的なものは以下の二つです。一つ目は高度な専門性を持つ「専門家人材」になるという方法です。当然、ある仕事において、一流の人と二流の人では生み出す価値が違いますよね。その仕事について詳しい人や問題解決できる人は企業で高い評価を得られ、転職市場でも引く手あまたです。もし、所属している企業での待遇や仕事内容に納得がいかない場合は、良い条件を用意してくれる企業へ転職することが可能です。自分が選んだ専門領域の仕事を任されるので、日々の会社生活も充実したものになります。二つ目は、「経営者人材」になるという方法です。経営者人材とは、企業や事業部の戦略や問題解決策を立案し、組織をリードする人材です。この人材の貢献によって、企業全体の収益が上下しまうので、非常に大きなインパクトがあります。そのため、企業は給料を高く払ってでも、優秀な人を採用する必要がある必要があります。特に、経営者人材の価値をよく理解しているグローバルカンパニーや成長企業などでは、数千万円から億単位の報酬を用意して、優秀な経営者人材をスカウトしようとしています。このように、人生を大きく飛躍させるための手段として、「専門家人材」や「経営者人材」のキャリアを歩むことは大変有力です。では、どのようにすれば、このようなキャリアを築くことができるのでしょうか?専門家人材となるには、会計事務所のようなプロフェッショナルファームや職種別採用を行っている外資系企業を選択する方法があります。例えば、P&Gでは職種別に採用を行っており、人事職として採用されれば、人事のプロとして育てられます。経理や営業といった他職種にアサインされることはありません。このため、自分の専門能力を磨き上げることに安心して注力できます。新卒で経営者人材を目指す方法としては、戦略コンサルタントとして経営戦略立案や組織変革等を経験した後に、事業会社の経営幹部を目指すというキャリアがよく知られています。最近では、インターネット系企業の経営企画部門などに入って、重要度が増すネットビジネスに精通した経営者を目指したり、起業家を目指したりするというキャリア設計も大変有力になっています。このように、新卒でも専門家人材や経営者人材を目指すことは十分に可能です。むしろ、ポテンシャル採用をしてくれる新卒時の方が、よりスムーズに目指すことが可能だと言えます。「キャリアの高速道路」を突っ走る喩えるなら、ひと昔前のキャリアは「一般道」しかありませんでした。年功序列で詰まっている道を、上司・先輩の後について一歩、一歩進んでいく以外に選択肢がなかったのです。しかし、現代では至る所に「キャリアの高速道路」が通っています。若くして経営者としての経験を積むことができる会社や実力に応じて高い報酬を用意する外資系企業など、名門大卒のエリートの皆さんにとって、魅力的な機会が急増しました。一般道を進む人を尻目にあっという間に、経営者や専門家になることができます。そういう生き方に関心がある人は、ぜひこのようなキャリアを活用してもらいたいと思います。もちろん、日系大企業のキャリアも素晴らしいですし、そのような組織でしか成し遂げられないこともあります。特に規模の大きなビジネスに関わりたいと考える方にとっては、魅力的なキャリアであり続けるでしょう。しかし、前述のように雇用が不安定になってきているため、どのような会社にいる人でも、転職せざるを得なくなる可能性が高い時代になっています。そのため、転職できるように備えておくということは必要になります。現代は、キャリア戦略次第でとても大きな差がつく二極化時代となっています。読者の皆さんには、このような時代の変化を踏まえて、就活に真剣に取り組み、ぜひ幸せなキャリアを手にして頂きたいと思います。photobySusanneNilssonphotobyRomanBoed【著者紹介】渡辺秀和(わたなべひでかず)一橋大学商学部卒業。三和総合研究所(現MURC)戦略コンサルティング部門にて同社最年少マネージャーとして活躍。株式会社ムービン・ストラテジック・キャリアで5年連続No.1キャリアコンサルタントとなる実績をあげ、2005年よりパートナーに就任。2008年、株式会社コンコードエグゼクティブグループを設立し、代表取締役社長CEOに就任。日本一のキャリアコンサルタントを決定する「日本ヘッドハンター大賞」の​​コンサルティング部門で​初代​MVPを受賞。コンサルティング業界、ファンド、事業会社幹部、起業家などへ1000人を越える相談者の転身を支援。著書『ビジネスエリートへのキャリア戦略』(ダイヤモンド社)◆コンコードエグゼクティブグループの19卒採用エントリーはこちらから 29,554 views
【食品専門商社の仕事内容を解説】総合商社との違いとは? 【食品専門商社の仕事内容を解説】総合商社との違いとは? 今回は食品専門商社で働いている新入社員の方にコラムを書いていただきました。食品業界を志望する学生にとって有益なコラムになっていると思います。また、商社志望の学生は専門商社と総合商社の違いについて学ぶ事が出来ると思います。本記事のコンテンツ・私が食品専門商社に入社を決めた理由・新入社員としての仕事内容・新入社員研修に対する感想・普段の生活について・総合商社と専門商社の違い・食品専門商社のいいところと悪いところ・食品業界を志望するにあたって知っておいた方が良い情報・私の将来的な展望・最後に私が食品専門商社に入社を決めた理由①実家が何代も続く自営業をやっており、それが食品に関わることであったこと。②大学では食についての講義を受講し細かく調べあげ、専門家や食を通じてビジネスをしている人に連絡を取り、話を伺うことで将来的には自分も経営者となり家業を継ぐ気持ちを強めていった。⇒その結果、中でも食品専門商社は食品メーカーと小売の間に立ち、両者と深く関わりながら仕事ができると思い、将来的にも役立つことを学べると考えたから。新入社員としての仕事内容主にメーカーへ商品の発注、物流センターの在庫管理をしている。発注しても物流センターに入荷しないこともあり、当然だが全てが順調に進まないことが多い。その都度、依頼書などを発行し物流センターに送ったり、メーカーに連絡を入れるなど調整をはかっている。その他では、時々メーカーの商品説明会が社外内で開催されるので参加したり、得意先である小売を訪問することもある。新入社員研修に対する感想主な研修は①物流センターでの研修、②百貨店の地下にある食品売場での研修である。①については、物流センターがどのような流れでメーカーから商品を受け取り、小売(スーパーなど)に出荷しているかを学ぶ。②では、小売の立場(消費者に近い立場)で商品の品出し、補充を通じてどのような商品が売れ筋なのか、地域のニーズを知る研修であった。①と②で1ヶ月を要し、パートの方と一緒に作業するのでアルバイトの感覚だった。ただ、配属されてからは研修をしたからこそイメージできることが多く役に立っている。その他の研修は、マナー研修やちょっとしたグループワークなど。普段の生活について【平日】8:30に出社。所属部署によるが、基本的に残業は少なく、職場環境は悪くないと思う。ただ、お中元やお歳暮、年末年始といったイベントでは商品の出方が激しいので忙しい。【休日】経営者になる覚悟でいるため、広く浅くビジネスを知るため経済番組や新聞、本を参考にしている。鵜呑みにせずあくまでも参考。経済番組は平日放送分を録画し休日に倍速再生にして視聴。もはや趣味になっている。総合商社と専門商社の違い総合商社は様々な分野に関わっているので、自分が望む部署に入るのは運任せな面があるように思う。部門別で選考している会社もあったが、倍率はとても高い。一方、専門商社は特定の分野に深く関わりたい人にとっては良い場所であると思う。海外の取引は総合商社と比べ少ないので、海外でバリバリ働きたい人にとっては物足りなさを感じるかもしれない。食品専門商社のいいところと悪いところ【良い点】名の通り、食品分野に特化して仕事ができること。食品がどのような流れで消費者の元に届いているのか仕組みを理解できる。物流機能と情報機能が食品商社の強みであり、メーカーと小売が手の届かないところを補っている。例えば、小売であれば「毎日必要な時だけ必要な量の商品が欲しい」「全国に商品を分散させたい」という要求を、メーカーであれば「なるべく大量に販売したい」「売れる場所を特定させたい」などがある。これらに対して物流・情報機能を駆使するのが食品商社の役割。【悪い点】・営業に関して言えば、提案型営業とは遠いところにあると思う。メーカー・小売の要求ありきで営業するため、クリエイティブ性はそこまで求められていない。・売れる自社商品をつくっていこうとメーカーのようなこともしているが、なかなかうまくいっていない。食品業界を志望するにあたって知っておいた方が良い情報どの業界にも通じることだろうが、食品業界の営業はなかなか泥臭いところがある。メーカーはCMなどで認知されやすく、就活生にとってはイメージし易い会社であり、とても魅力的であると思う。実際、仕事を進めていくと消費者に一番近い小売りが強い発言権を持っているように感じることがあるので、メーカーを志望される方はその点は理解しておいた方が良いかもしれない。参考:私の将来的な展望前述したように、将来は経営者になる覚悟でいるのでサラリーマンである期間を決めて仕事をしていく。途中、食品業界内で転職する可能性もある。脱サラ後は、経営者として事業拡大を進めていく。「将来どのような方向に進みたいか」を入社前に決めることができたので、今の会社で働いていることに意味は見出せている。参考:当社で実現したい働き方、成し遂げたいことは何ですか?最後にいかがでしたでしょうか。食品関係については、深くその業界に触れることができるため、食品業界を希望している人には是非併せて見てもらいたい欲しい業界です。また、食品専門商社を具体的に検討されている方には、本記事が業界研究の一助となれば何よりです。 81,406 views
就職最悪のバンドサークル出身者が就活で伝えるべき強み5選 就職最悪のバンドサークル出身者が就活で伝えるべき強み5選 こんにちは。軽音楽サークルに所属している17卒の就活生です。今回はみなさんに「軽音楽サークルに所属する就活生の現状」と「その状況を打破するための方法」についてお話したいと思います。本記事のコンテンツ・悲惨な軽音楽サークルの就職事情・企業に伝えるべき5つの強みとは・1.個人として努力し、成果を挙げることができる・2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる・3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる・4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる・5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる・最後に悲惨な軽音楽サークルの就職事情今回このようなタイトルでコラムを書き上げようと思った動機は、私の所属している軽音楽サークルの就職実績がお世辞にも良いとは言えないからです。また、他大学の友人が所属している軽音楽サークルにおいても同じことが言えることが分かりました。自分が所属している大学は、世間では所謂高学歴と呼ばれる旧帝、早慶レベルの学校なのですが大手企業から内定をもらった生徒は25人中2人のみ。この25人の中にはまず留年により就職活動が出来なかった者や内定を1社からも貰えなかった者も含まれています。その中で大手企業内定者の内訳を具体的に言うと、メガバンク1名、大手化学メーカー1名です。私の経験談ですが、軽音楽サークルに所属している人間の中には所謂「ノンフューチャー系」や「チャラい系」の割合が多いのが現状です。それとは対照的に、同じ音楽系サークルでも吹奏楽やアカペラなどは「音楽に対して真摯に取り組み、真剣にサークル活動に励んでいる」というイメージがあると思います。これはおそらくどこの大学にも当てはまるのではないのでしょうか?しかし、このような軽音楽サークル出身の就活生にも大きな企業に伝えることが出来る強みがあると思います。まずは以前のunistyleの記事でも紹介された「人気企業内定者に共通する、企業に伝えるべき5つの強み」を確認してみましょう。企業に伝えるべき5つの強みとは下記参考記事に詳しく解説があるので、ここでは簡単に触れる程度に済ましますが、5つの強みとは以下の5点です。1.個人として努力し、成果をあげることができる2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる参考:「人気企業内定者に共通する、企業に伝えるべき5つの強み」1.個人として努力し、成果をあげることができる個人としてしっかりと努力をし、それによって著しい成果や実績を挙げることは、働く上でもっとも基礎となるところといえると思います。そういった経験をアピールすることは、外せない点だと言えると思います。2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる個人として成果を出すことは大切な基礎と言えますが、それだけではまずいです。多くの企業も求めることですが、信頼関係を構築し、関係者の課題や問題を引き出し、解決のために行動できるかという点は同様に重要なことで、そういった「自律自責型の人材」であることをアピールすることも大切な点と言えると思います。3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる働く中で、マニュアル作業がすべてと言うことはなく、特に人気企業の総合職では、自ら考え行動し成果を上げることが求められ、役職や立場に関係なく、自ら主体的にリーダーシップを発揮して行動する能力のことが求められます。これを就職活動でアピールしようとする際には、仮にそれまで以前に肩書きがなくとも、集団に対して主体的に行動した経験や普段からの考え方を持っていることが大事です。4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる企業とは異年齢、多様な価値観を持った人の集合体です。また、自社だけでなく、取引先の企業も自身とは異なった価値観を持つことは大いに考えられます。ゆえに、そういった中においても全員で協力し、成果をあげられる能力や経験をアピールすることも重要なことです5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる決まりきった仕事をこなすだけでは、個人としての成長は中々望めず、引いては企業としての成長も頭打ちとなってしまいます。ですので、自身には、現状の課題を分析し、新たな仕組みや取り組みを実現することができる能力や経験があることをアピールすることも、やはり大切なことですこれら5つの伝えるべき5つの強みは、じっくり紐解いていけば、軽音楽サークルに所属していた学生にも当てはまるものだと思いました。以下に1つずつの強みについて、バンド活動と繋げて考えてみたいと思います。1.個人として努力し、成果を挙げることができる個人としてしっかりと努力して実績・成果をあげることは社会人にとって大事なスキルの1つと言えるでしょう。とりわけ、人気企業で働く社員にとってこのスキルは必要不可欠なのではないでしょうか?バンドとして1つの音楽を完成させるためには「個人個人が曲をよく理解し完璧に演奏できるようにならなければならない」ことは当たり前です。1つでも上手く演奏できない、もしくはリズムが合わないパートが存在するだけでその演奏は完璧からは遠ざかってしまうでしょう。言い換えると、「演奏者それぞれが重要な責任を抱えている」と表現できるでしょう。一方で、人気企業の社員にも同じようなことが求められていることは明らかです。組織の一員として与えられた責任をしっかりとこなし、成果をあげることができるというのは重要なことです。個人としてどのような努力をし、成果をあげてきたかは学歴、資格試験など言葉でなくても伝える手段はもちろんありますが、「サークルのメンバーとして努力してライブを成功させた話」、「どのような使命感を持って楽器を練習し、演奏していたのかについての説明」は上手く話すことが出来れば1つの学生時代頑張ったエピソードとして大きくアピールできるものであると思います。2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる信頼関係を構築し、関係者の課題や問題を引き出し、解決のために行動できるかということも仕事においては重要なことの1つであり、またバンドマンにとっても必要不可欠なスキルです。「信頼関係を構築した経験」についての質問は例年聞かれており、例えば三菱商事や商船三井などではこの経験を実際に実践し、活かすことができるような社員を求める人材に掲げています。皆さんがご存知の通り、演奏者全員が個々で正確な演奏をできるからと言って必ずしもバンドが上手くいくとは限りません。例えばメンバー全員で演奏をして初めて気づくことが出来る問題点(チューニングのずれ、各メンバーのバンドに対する意識の違いなど)、合奏をして初めて分かる課題があります。この時、仮にメンバー同士に信頼関係が築けているのならば、演奏の問題や改善点をダイレクトに指摘し、それを改善することが出来るのではないのでしょうか。下記の大手広告代理店のエントリーシートでは、留学生とのバンド活動を始めるに当たって、「留学生たちとどのようにして信頼関係を築き」、「その経験から何を得たのか」について非常に分かりやすく書いています。ぜひ参考にしてください。参考:博報堂・博報堂DYメディアパートナーズエントリーシート3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる大学時代にチームを巻き込んで成果を出したエピソードを教えてください。(トヨタ自動車エントリーシートより)自ら主体的に行動して、リーダーとして存在感を発揮することも多くの企業で求められています。人気企業の総合職の人材の多くはマニュアル作業的なものではなく、自ら考え行動し成果を上げることが求められており、リーダーとしての資質が役職に関係なく求められると言えます。リーダーシップというとサークルの幹事長や代表と言った肩書きの有無を気にしてしまいがちですが、バンドについて言えばそれぞれのバンドの方針を決めたりスケジュールを取り決める「バンドリーダー」がいます。もちろんリーダーではなくても、サークルやバンドのために主体的に行動した経験を語れば何も問題はありません。以下は大手外資系メーカーの内定者による「バンドサークルを設立した経験」について述べているESです。肩書きについてアピールすることはなく、1人のバンドマンとして「どのように課題や問題を発見し」、「どのようにして他人を巻き込み」、そして「どのように解決案を提案したのか」について上手く説明しています。参考:P&Gエントリーシート4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができるあなたが自分と異なる価値観=外国人、年齢、生い立ちの違い、を持った人たちと協働して目標を達成した経験について記述して下さい。(400文字以内)(三井物産エントリーシートより)価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげるということも仕事をする上では非常に重要です。会社組織も年齢や立場がバラバラな人が集まる組織です。商社で言えば、リスクマネジメントの人が考えることと、営業が考えることは立場の違いから少し異なっています。部署が違うだけで考え方も違うため、取引先など企業が違えばその違いも大きくなります。そういった組織で全員で協力して成果をあげることができる人材かどうかが面接でも問われています。価値観が異なるというと、外国人との交流をイメージする人が多いのですが、バンドメンバー同士の趣味の違いやバンドに対する本気度の差も大きな「価値観の違い」と言えます。その違いに対してどのように対処し、そしてどのようにバンドの目標に向かって練習を行ったのかは話しやすいと思います。もちろんバンド内での価値観の違いだけではありません。「サークルの中心メンバーとしてどのようにして趣味趣向の違うメンバーやバンドたちを取りまとめたのか」についてもこの強みは活きてくると思いますし、話しやすい切り口であると思います。また先ほど紹介した大手広告代理店のエントリーシートでは、「2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる」という強みだけでなく、「4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」という強みに関してもアピールできていることが分かります。参考:博報堂・博報堂DYメディアパートナーズエントリーシート5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができるジョンソン・エンド・ジョンソンは医療業界の中で「新たな価値の創造」や「変革」をリードしてきました。あなたがこれまでに主体的に「変化」を起こした経験について教えてください。(ジョンソン・エンド・ジョンソンエントリーシートより)総合職の仕事では、決められた仕事をこなすというよりも、現状の課題を解決するための新しい仕組みを提案したり、売上をあげるための施策を考えて提案することが多く、今までにない仕組みや企画を提案し、実現する力というものが重要になります。バンドサークルに所属している学生の経験で言えば、「サークルメンバーのモチベーションを保つためにサークル内ライブに対して投票制を導入し、演奏のランキング付けを行う」ことや、「更なる交流を深めるために、複数のバンドサークルでのイベントを企画する」などが挙げられるのではないでしょうか。先ほど紹介した大手外資系メーカーの内定者による「バンドサークルを設立した経験」について述べているESでは、「現状のバンドサークルが抱える問題点」について分析し、それを解決するために「今までにない新しい制度を取り入れたバンドサークルを設立する」した経験について話しています。参考:P&Gエントリーシート最後にバンドマンに対するイメージは世間一般ではあまりいいものではなく、就職活動においてもバンドやサークル活動について話すことに対して就活生は遠慮しがちですが、一番大切なことは「伝え方」です。評価される近道として実際に就職活動を成功したサークルの先輩に「どのようにバンド活動の経験を伝えたか」について話を伺うのも1つの手段です。ぜひ就職活動を成功させて、「真面目なバンドマン」として社会に羽ばたいてください。photobyJesseAcosta 79,151 views

現在ES掲載数

77,622

すべて見れる

上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録