５大商社の内定者研修からみる人材育成の違い

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最終更新日：2023年10月19日

こんにちは。16卒の総合商社内定者です。

この時期の16卒の学生は最後のモラトリアムを満喫している人、意識高くボランティアやインターンなどに励む人、入社してから同期に負けないように勉強する人など色々なタイプに分かれます。

さて、今回は5大商社が入社までに内定者に課している課題及び研修内容を紹介し、それぞれの会社が今後どのような人材をに育てていきたいかを考えたいと思います。総合商社を志望している学生はぜひ参考にして下さい。

16卒の場合は8月初旬に内々定を出し、ほとんどの会社が8月中にTOEICのIPテストを受けさせていました。その点数をもとにして、10月1日の内定式では研修内容が振り分けられます。

各社の研修内容

以上のようにどこの総合商社も英語の目安としてTOEICを課しているようです。これは前述のように基本的に内定式前の時期にIPテストで行います。求めている基準点はどこも700点以上で、内定者にヒアリングしたところ、内定者全体の平均点は700点を超えているので約半数はすでにクリアしているようです。

また三菱商事と伊藤忠商事は他商社に比べて非常にたくさんの課題を課しているようです。特にCITIC/CPとの提携を経て中国とのビジネスチャンスが増える伊藤忠商事は中国語人材を増やすことに注力しているようです。先日、下記のような記事が出ていました。

参考：伊藤忠、中国語を話せる人材を3倍の1000人に

さらにもう一つの特徴的な課題としては簿記が挙げられます。総合商社のビジネスモデルを考えるとどこの部署に配属されようが、財務諸表を読むことで仕事を円滑に進めることができるので、簿記3級を課しているようです。また簿記3級取得者には2級の取得が推奨されています。それ以上はあまり求められていないようです。ただ内定者には稀に公認会計士の資格を取得済みの人もいます。

丸紅はあまり内定者の時期には多くの課題を課さず、簿記も入社後に取得を目安としています。

それぞれの人材育成方針

三菱商事

人材育成・活躍促進

三菱商事グループの事業は、多様化・グローバル化が急速に進んでおり、それに対応した連結・グローバルベースでの人材の確保・育成・適材適所が求められています。当社グループ全体で人材マネジメントを強化しており、「グローバル競争力強化」「価値観共有」に取り組んでいます。
三菱商事では、計画的なOJTを人材育成の基本とし、若手のうちから、海外勤務や当社グループ企業への出向を経験させるほか、部門やグループを超えた人材交流も積極的に進めています。海外拠点や当社グループ企業の人材についても、出向を含め、国を超えた当社グループ全体での適材適所を積極的に進めています。

引用：三菱商事「人材育成、活躍促進」

三菱商事は人材育成において対象の年齢層を新入社員、スタッフ層、ミドルマネジメント層、シニアマネジメント層の4つに分けています。

会計やファイナンスのような「知識・スキル」に関してはどの年代においても変わらず学習していくことをいっています。新入社員、スタッフ層を対象とした「基礎プログラム」はグローバル研修生制度などを含みます。ミドルマネジメント層以降では「組織運営力強化」によってリーダとしての資質を鍛えます。

内定者時期には「知識・スキル」にあたる簿記、英語、パソコンスキルを課していることから、入社してから定年を迎えるまで常に「知識・スキル」を育むことを意識して欲しいという意味合いが含まれているということがわかります。

三井物産

人材育成の考え方

三井物産には「人が仕事をつくり、仕事が人を磨く」という言葉があり、仕事をつくりつつ人を育てていくことが当社最大の使命であり、それが当社の存在意義であると言っても過言ではありません。こういった考え方から、人材育成の根幹を担うのはOn the Job Training（OJT：職場での実務を通じた育成）が基本になっています。一方、こうしたOJTを通じた人材育成を支援・補完するために、さまざまな研修などのOff the Job Training （OFF-JT：職場以外での育成）も充実させています。

引用：三井物産「人材についての取り組み」

「人の三井」という言葉が有名な三井物産ではやはり人材育成に力を入れています。社員を年次別に担当職1,2級,SF,M3バンド,M2バンド,M1バンドの6つに分け、それぞれの節目に行う節目研修をはじめとして、その他にも選択式の研修が豊富にあります。その人材育成の仕組みは総合商社の中でも群を抜いており、日本の企業の中でもトップクラスです。

一方で内定者には最低限の英語と簿記のみを課しており、他の商社とそう相違はありません。今年の内々定後の動きを見ていても三菱商事や伊藤忠商事のようないわゆる囲い込みは行っておらず、自由闊達な風土が表れていると感じました。内定者時期の課題が少ないのもこのような風土が表れているといえるでしょう。

伊藤忠商事

人材育成の基本方針

伊藤忠グループの成長を支えるのは人材です。グループ全体で、個々の適性・キャリアを踏まえ、個々の分野で活躍できる業界のプロ人材を育成します。具体的には、OJT（業務経験付与）を中心として、「評価とフィードバックによる成長意欲醸成」と「研修による知識・スキル習得」で補強することにより、将来のグローバルマネジメント人材を育成します。

引用：伊藤忠商事「人材育成」

伊藤忠商事は8年目までを一つの育成期間と定めているようで、若手からどんどん仕事を任せる風土がここに表れています。ホームページには9年目以降の具体的な研修内容は記載されておらず、三菱商事と三井物産との違いが大きくあります。

また内定者研修を見てみても、他の商社と比べて最も豊富な課題量を課しています。第二外国語として中国語を指定して研修を課しているのは特徴的です。