寿命が縮む?総合商社内定者が持つ内定後の不安

34,187 views

最終更新日:2023年10月20日

寿命が縮む?総合商社内定者が持つ内定後の不安

こんにちは。
16卒の総合商社内定者です。

8月の初旬に内定を頂き、4ヶ月が経ちました。
今は残りの学生生活をエンジョイしている毎日です。しかし、来年の4月から総合商社で働くことを考えると様々なことが不安になり、内定ブルーになることが多くあります。
総合商社は今や就職人気ランキングの上位を独占するぐらいの業界なので、これが贅沢な悩みであることは重々承知していますが、憧れだけで総合商社を選択をしてしまう学生はなるべく減らしたいので今回は筆を執ることとなりました。

本選考とインターンの締め切り情報

総合商社へ就職するにあたっての懸念点

1. 配属リスク

総合商社の扱う商材は「ラーメンからミサイル」までといわれています。つまり、エネルギー部門を志望して入社したとしてもバナナのトレードの部署に配属され、バナナ漬けの日々を送ることがあるということです。だんだんと配属発表が近づいてきている私は怖くて夜も寝れません。また総合商社のキャリアは背番号制が敷かれており、基本的に最初に配属された部門から違う部門へ異動することはありません。今までの人生から全く結びつかないような部門であったり、自分の興味のない部門に配属されることのリスクは総合商社においては特に多いといえるでしょう。

参考:総合商社の配属リスクと総合商社におけるタテヨコ議論

2. 駐在リスク

配属面談の際に駐在の可能性は世界中どこでもあり得ると言われました。たとえ情勢の悪い国であっても駐在する可能性は十二分にあります。私自身は20代の独身時代はどこへ駐在したとしても経験になると考えていますが、家族ができてからアフリカや中東への駐在となるとやはり戸惑ってしまう部分があります。様々な女性にヒアリングを行いましたが、駐在先としてはアメリカ、西ヨーロッパ、妥協してもオーストラリアを選ぶ傾向にあるようです。このような状況で妻と子供をアフリカや中東に連れて行けるのか不安で仕方がありません。

3. 激務

総合商社は非常に激務な業界であると言われています。これは世界中と仕事をしているために時差の問題で交渉時間が日本のオフィスタイムのみではなく、気を抜けない瞬間が多いということから言えます。また営業のノルマおよび取引先との接待、上司との宴会など体を休める暇がありません。また場合によっては休日出勤もあり、プライベートな時間が相当削られることが考えられます。

参考:商社マン「激務」の実情とキツい営業職ランキング
 

4. お酒

宴会が最も激しい業界の一つが総合商社です。とある商社では伝統的な宴会芸があり、結婚式の二次会は違う意味で一生忘れられなくなるという話を聞いたことがあります。また入寮する際の入寮式では一発芸を披露することが必須であったり、普段の宴会でも上司に「お前なんか面白いことできるか?」といわれることは多々あるという話は聞きます。さらに取引先の業界によってはお偉さんとお酒を飲むことで仕事を取ってくるような仕事のスタイルもあるようです。

参考:学生よ、これが社畜の宴会芸だ!某総合商社にまつわる伝統芸能「お酒様」とは!?
 

5. 寿命

日本人男性の平均寿命は約77歳、日本人女性の平均寿命は約83歳。世界最長寿です。「長いな~」と思って油断してはいけません。若いときから激務をこなしてきた証券マンや商社マンの平均寿命は67歳に過ぎません。

引用:寿命管理

にもある通り、商社マンの平均寿命は日本人男性の平均寿命を10歳ほど下回っています。私の周りにも親が商社マンで突然倒れて入院したなどの案件があります。これには上述の激務とお酒によるダブルパンチの影響でストレスが溜まることが原因としてあげられるでしょう。また入院は脳梗塞、くも膜下出血が多いようです。命にも関わるような大きな症状なので心配でなりません。

最後に

ここで紹介したのは総合商社の一部でしかないと思います。また総合商社以外にも同じような悩みを持つような業界は多々あると思います。しかし憧れだけでファーストキャリアを選ぶことは非常にもったいないことなので、ぜひこのコラムを見ている読者のみなさんはどんな働き方をしたいのか考えてもらえればと思います。

photo by Davide Restivo

おすすめコラム 4 件

外資系投資銀行の面接過去問リスト 外資系投資銀行の面接過去問リスト こんにちは。16卒の慶應生です。17卒の選考も外資系はすでに盛んに行われており、外資系投資銀行に関してもウィンターインターンそして本選考が佳境に入ってきています。今回は筆者自身が外資系投資銀行を受けた中で実際にされた質問も交えながら、外資系投資銀行の面接でされる質問をあげ、分析していきたいと思います。外資系投資銀行は基本的には部門別採用方式をとっており、面接も志望している部門の社員と行います。様々な質問がされますが、いくつかのタイプに分類することができます。面接でされる質問のタイプ・志望動機・自己PR・金融関連・クイズ・変化球1.志望動機・なぜ金融・なぜ外資系投資銀行・なぜ弊社・なぜこの部門・併願している部門と比較した時の志望度を教えて実は志望動機は非常に重要で、かなり深く掘り下げてきます。某企業の投資銀行部門は圧迫面接で有名なので、緊張感のある中でロジカルに答える必要があるでしょう。そもそもとして、どのようなキャリアを歩みたいのか、その上でどのような業界を志望しているのかという点から出発して、なぜ日系の金融機関ではなくて外資系投資銀行なのか、外資系投資銀行の中でも志望している部門なのかを整理することができるとよいでしょう。また志望している部門と他に併願している部門とを比較した時の志望度を答える質問は難易度が高いので、十二分に用意していきましょう。2.自己PR・3分で自己PRして・あなたが日本中の誰にも負けていないところを教えて・英語で自己PRして・座右の銘は?・自分を色に例えると?・あなたの人生で最も面白かったことは?・あなたが尊敬する人とその理由は?・自分の人生で一番の挫折は?・あなたの40年後までのキャリアプランに関して教えて基本的にはオーソドックスな自己PRです。自己分析をした上で自分が打ち出したいものを相手に伝えることが求められます。グループ面接で一緒の学生は非常に高いスペックを持っていることが予想されますが、ここで堂々としていることが重要です。自分のやってきたことに自信を持って飾らずに話しましょう。大きなことを言うよりも一貫性があり、論理的な方が大事です。3.金融関連・今日の日経平均株価と対ドルの円相場教えて・ここ1年で気になったM&Aのニュースとその理由を教えて・アベノミクスの三本の矢に賛成か?なぜ?・一つ気になっている株の銘柄を教えて。また今後どう値動きすると思う?普段の生活における情報感度の高さ、そして問題意識を持てる学生かどうかを見ています。気になったニュースに関しては必ず用意しておきましょう。できれば日経新聞の一面に掲載されるような大きなニュースではなく、あまり他の学生が触れないようなニュースを知っておくと差別化が図れるでしょう。Newspicks、スマートニュース、Gunosyを利用して情報収集をするのも良いと思います。Newspicksに関しては有識者のコメントがついているので、問題意識を持つのに良いきっかけとなると思います。下記のコラムでは総合商社の内定者が実際にNewspicksを活用して就活を行っていたことを紹介しているのでぜひご参照下さい。参考:実際に面接でも助かった!総合商社内定者が語るNewsPicks活用法4.クイズ・3桁の四則演算・サイコロの確率のクイズ・早い者勝ちのクイズ・突然のグループディスカッション数字への強さを見ています。投資銀行ではどの部門においても多くの数字を扱います。そのために数字を用いた正確な計算、数字のセンスがあるかを見ています。これに関してはあまり対策は打てないと思います。実際に筆者も早い者勝ちのクイズを出された際には戸惑い、答えを出すのに普段以上の時間がかかりました。外資系投資銀行のグループ面接ではほとんどの学生が高学歴で少なくとも私は東大、京大、一橋、東工大、慶應、早稲田以外の学生に会ったことはありませんでした。なのでクイズに対しての反応も早く非常にレベルの高いものとなります。普段から頭の柔軟性が必要とされるようなクイズに慣れておくことが良いでしょう。5.変化球・あなたのこれまでの人生に点数をつけて、その理由を教えて・あなたに値段をつけるならいくら?なんで?・リーダーシップに関して語って・ここにいる全員を笑わせて・君に内定を出したくなるような話をなにかして・無人島に一つだけ持っていけるとしたら何を持っていく?外資系投資銀行の面接における特徴が変化球の質問でしょう。現場の社員が多忙なスケジュールの合間を縫ってくるので、思いつきで上記のような質問をしてくることは多々あります。対策が打ちにくい質問が多いと思います。もしその場で答えることが難しいならば正直に少し考えさせて欲しいとの旨を伝えましょう。最後に外資系投資銀行は志望する学生のレベルが非常に高く、グループ面接などで一緒になった学生から学べる事もたくさんあります。ただ体育会や帰国子女でないと内定がもらえないということはなく、面接に関してもある程度の準備はできるのでぜひ、外資系投資銀行を志望していないとしてもチャレンジして欲しいと思います。本記事では外資系投資銀行の面接過去問リストを紹介してきました。こちらの動画では面接の全体像について解説しています。ぜひご覧ください。 20,448 views
「終身雇用守るの難しい」とトヨタ社長が”限界発言”~メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に変わることで具体的に何が変わるのか考察してみた。~ 「終身雇用守るの難しい」とトヨタ社長が”限界発言”~メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に変わることで具体的に何が変わるのか考察してみた。~ 「終身雇用を守るのが難しい」この言葉は5月13日(月)にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したものです。国内トップ企業であるトヨタ自動車社長のこの発言は、現在大企業に務めている社会人、そして今後就職活動を行うであろう大学生に大きな衝撃を与えました。この発言は、日本型雇用システムである「終身雇用、年功序列、企業別組合」の一つが崩壊しているとも読み取れるものです。では皆さん、この従来の日本型雇用システムが変化することによってどのような影響があるか分かりますか?「終身雇用がなくなる」ということは、単純に"定年まで雇用され続けることがなくなる"というわけではありません。つまり今回の豊田社長の発言は、皆さんの今後のキャリアにとって"一つのターニングポイントにもなり得る"ものなのです。そこで本記事では、この豊田社長の発言を契機にこれらの内容について考察、紹介していきたいと思います。【本記事の構成】●ニュース記事の考察●メンバーシップ型雇用の特徴とメリット・デメリット●ジョブ型雇用の特徴とメリット・デメリット●日本国内における2つの雇用システムの背景と現状●現状からの考察●ジョブ型雇用に移行した具体的な企業例●メッセージ:このような中、就活生はどのように行動すれば良いのか?ニュース記事の考察以下は、5月13日(月)のトヨタ自動車社長の豊田さんの発言を一部抜粋したものです。●雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた。●今の日本をみていると、雇用をずっと続けている企業へのインセンティブがあまりない。さらにその豊田社長の発言に付随し、経団連の中西宏明会長も以下のように述べています。(一部抜粋)●終身雇用を前提とすること自体が限界になる。●だめになりそうな事業を、雇用を維持するために残すということをすると、雇用されている方にとって一番不幸。ここから読み取れることとしては、長年日本の経済発展を支えてきた雇用システムが変革期に突入したということではないでしょうか。また、ここでいう「雇用を続ける企業へのインセンティブ」とは、"従来の日本型雇用システムのメリット"と言い換えることができます。つまり、「自社で長年働いてもらうことによって独自の文化を形成する」「OJTや社内研修によって自社内で社員を育成する」などが具体例として挙げられます。【参考】日経ビジネス記事:「終身雇用難しい」トヨタ社長発言でパンドラの箱開くかFNNPRIME:「終身雇用難しい」発言相次ぐ経済団体やトヨタ社長そしてこれまでの日本の経済発展、企業成長を支えてきたものは「終身雇用、年功序列、企業別組合」を特徴とした日本型雇用システムと呼ばれるものでした。また、この雇用形態のことをメンバーシップ型とも呼びます。現在も当システムは多くの大企業で用いられており、いくら企業規模が拡大したり事業領域が増加したとしても、このシステムを変えることはありませんでした。では一方で、欧米などの主要諸国はどうなっているのでしょうか?欧米などの主要諸国では、日本の雇用形態であるメンバーシップ型雇用は用いられていません。基本的にはジョブ型雇用という形式が用いられています。ジョブ型雇用の概要に関しては後ほど詳しく説明しますが、日本企業の中でも特にベンチャー企業などにおいてはジョブ型採用を用いている企業も多く、徐々に国内においても浸透してきている雇用形態になります。そして今回のトヨタ自動車社長の発言を契機に、ジョブ型雇用が国内の大企業にも用いられることはそう遠くない未来であると考えています。そこで今回の記事では、この「メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用」の違いを紹介し、その上で自身の今後のキャリアを考える機会を提供していきたいと思います。メンバーシップ型雇用の特徴とメリット・デメリットまずは「メンバーシップ型雇用」の定義を説明していきます。メンバーシップ型雇用とは日本企業に多く見られる雇用契約の一つであり、日本特有の年功序列や終身雇用を前提にした職務や勤務地を限定しない正社員のことを指します。メンバーシップ型雇用では新卒一括採用で大量に人材を獲得し、OJTや社内研修で教育を行いながら職務に必要な知識と経験を積ませます。主に上場している大企業に多い日本的雇用であり、総合職に多く見られる雇用形態でもあります。最近では、ジョブ型雇用の反対の働き方として頻繁に議論されています。【参考】BizHint:ジョブ型・メンバーシップ型以上の定義を見てもらえば分かる通り、多くの方が実際に働いている雇用形態、もしくはイメージしている働き方ではないでしょうか?しかしこの定義を確認しただけでは中々イメージしにくいかもしれないため、メンバーシップ型雇用のメリットとデメリットも紹介します。メンバーシップ型雇用のメリット企業側●自社の都合に応じて、社員の異動や転籍を含む配置転換を行い易い。●辞めないという前提によって時間をかけて社内教育を施すことができ、知的財産が蓄積されやすくなる。労働者側●会社の辞令に従わなければいけない反面、重大な契約違反などのよほどのことがない限り雇用関係を守ってもらうことができる。●研修や制度の活用など、会社が社員を教育する意欲や環境が用意されている。●年功序列のため、勤続年数が増えるほど社内でのキャリアアップがし易い。つまり、会社側としては社員を比較的自由に管理することができ、また労働者側にとってはいつまでも会社側に守ってもらえるという双方のメリットがあるということです。メンバーシップ型雇用のデメリット企業側●客観的且つ合理的な、よほどの理由がなければ従業員を解雇することができない。●基本的に能力よりも年齢で給与が決まるため、若手社員のモチベーションが低下する恐れがある。●新卒一括採用が一般的なため、急な増員やピンポイントでの人員補充が難しい。労働者側●実績を積めないまま出世競争に敗れると、40代や50代で役職定年に追い込まれたりリストラの候補になってしまう可能性がある。●年功序列のため、勤続年数が少ないと高い成果を出しても出世や給料に反映されにくい。●基本的に会社の都合に応じる必要があるため、自身の事情を考慮しない転勤などがある。●トップダウンで物事が進むため、部下の仕事へのモチベーションが落ちやすくなる可能性がある。つまり、企業側としては雇用時の素養の見極めが非常に重要になってくる、また労働者側にとってはその恵まれた環境に甘え続けてしまうというデメリットがあるのです。【参考】Fledge:欧米のジョブ型雇用と日本のメンバーシップ型雇用の違いってなに?ジョブ型雇用の特徴とメリット・デメリット続いては「ジョブ型雇用」の定義を説明していきます。ジョブ型雇用とは諸外国が主に採用している雇用契約であり、自分自身の専門スキルを活かして職務や勤務場所を絞り込むことができる労働者を指します。企業は専門性の高い優秀な労働者を確保でき、一方で労働者は自らの職務を提示することができるなど、ライフワークバランスが取りやすい傾向にあります。しかし明確に職務と勤務場所が定められていることから、労働者にとっては景気の動向によっては失業するリスクがあります。現在の日本ではメンバーシップ型雇用が主流ですが、急速にグローバル化する世界経済に対応するための雇用契約として注目を集めているものになっています。【参考】BizHint:ジョブ型・メンバーシップ型日本で働いている多くの方にとってはあまり馴染みのない雇用契約であるかもしれませんが、「メンバーシップ型雇用」とは全く正反対の雇用契約であることが分かるのではないかと思います。続いて「ジョブ型雇用のメリット・デメリット」を確認していきますが、ジョブ型雇用と聞くと、「非正規社員や限定正社員」のことをイメージする方も多いかと思います。しかし今回は「メンバーシップ型雇用」と比較して照らし合わせるために、正社員に絞ってメリットとデメリットを確認します。ジョブ型雇用のメリット企業側●欠員が出たり補充したいポジションに応じて、優秀な人材を確保し易い。●他企業から人を採用することが多いため、新鮮な経験や考え方を取り入れることができる。労働者側●給与が担当する職務の評価で算出されるため、自身の能力と連動した待遇を受けることができる。●職種別採用が一般的であるため、職務内容や勤務地を限定する選択が比較的し易い。●年齢や勤続年数ではなく能力や成果で給与が決まるため、仕事へのモチベーションが上がり易い。つまり企業側、労働者側双方にとって合理的な雇用契約であると言えます。また、双方にとって比較的融通の利きやすい環境ではないでしょうか。ジョブ型雇用のデメリット企業側●雇用契約前に職務と勤務地を明確にするため、会社都合による転籍や異動を簡単に行うことができない。●終身雇用ではなく転職が前提の雇用になるため、時間をかけて育成しても意味がなくなる可能性がある。労働者側●会社の方針転換により、事業所の閉鎖や担当の職務が必要となくなった場合、転籍や異動はされずに契約終了になる可能性がある。●社内教育や充実した研修制度が用意されておらず、社外などで自主的に能力を高める必要がある。これらをまとめると、「企業側の都合に捉われず、自身の専門業務に取り組み続ける」と言えるのではないでしょうか。また、「自社内でのキャリアアップ」というよりも「転職を通じたキャリアアップ」という側面が強いとも読み取れます。【参考】Fledge:欧米のジョブ型雇用と日本のメンバーシップ型雇用の違いってなに?日本国内における2つの雇用システムの背景と現状これまでの説明で「メンバーシップ型雇用・ジョブ型雇用」それぞれの特徴を紹介してきました。ではなぜここに来て「日本の大企業における雇用システム」が大きく変化してきているのでしょうか?この変化に関しては、企業内における組織の在り方が大きく変わってきていることが起因していると考えられます。日本における産業構造の変遷戦後である1950,60年代から、日本は急速な経済発展を遂げてきました。その際に国内産業の中心となったのが、第二次産業である製造業でした。しかしそれから半世紀以上経った現在、国内GDPの内訳を確認してみると、第三次産業であるサービス業が全体の3/4程度を占めています。つまり、ビジネスにおける主流がハードからソフトへ変化してきているのです。【参考】平成28年度国民経済計算年次推計生産(産業別GDP等)また、ハード側である製造業の国内No.1と言っても過言ではない「トヨタ自動車」も、純粋な自動車会社からモビリティーカンパニーへの変革を進めるなど、製造業自体のソフト化というものも進んでいます。【参考】カーナリズム記事:トヨタが提唱「モビリティサービス・プラットフォーム」(MSPF)とは?ハードとソフトを製造している企業のビジネスモデルの違いビジネスモデルの紹介をする前に、まずは「ハード」と「ソフト」それぞれの説明をします。ハードとは「施設・設備・機器」といった形ある要素のことを指す言葉であり、これに対しソフトは「技術・情報」といった無形の要素のことを言います。PCを例に挙げてみると、ハード面が「PC本体」、ソフト面が「アプリ」となります。そしてハードとソフトを製造している企業のビジネスモデルは、それぞれ以下のようになっています。ハード開発から販売までのプロセスが明確化され、上流工程から下流工程という流れで順に進んでいく。そのため、開発と製造などの異なる部門間での繋がりはほとんどない。PCであれば「PC本体の製造工程」のことを指し、「画面やキーボードそれぞれで製造する人が完全に異なる」といったように、部門間での連携はほとんどない。ソフト開発から販売までの各部門が一体となり、相互で連携しながら展開される。そのため、異なる部門間での繋がりも頻繁にある。PCであれば「アプリの開発工程」のことを指し、「プロダクトマネージャーとエンジニアが密に連携しながら開発する」といったように、部門間での繋がりが強い。これらをまとめると、ハードとソフトでの一番の違いは"異なる部門間での連携の有無"と言えます。また近年、ビジネスにおける環境変化のスピードは日に日に速さを増しており、ビジネスの短サイクル化という現象が起こっています。ビジネスの短サイクル化とは、"ビジネスにおける環境変化のスピードが日に日に早まっているということ"です。かつては一度ヒットした商品がその後何年間も売れ続けるということは頻繁にありましたが、現在ではヒットした商品でもその翌年には全く売れなくなってしまうなど、「ビジネスの短サイクル化」は進んでいると言えます。例えば、スマートフォンなどはその傾向が顕著だと思います。携帯会社が年に何回も新機種を発売し、次々と新しい機能が追加されていくなど、全く同じ商品が長期的にヒットすることはまずありません。そしてハードのビジネスにおいては、環境変化が小さいためメンバーを固定しながら活動してもさほど問題はないのですが、ソフトのビジネスはそういうわけにはいきません。ソフトのビジネスでは環境変化が大きいため、その変化に対応することができるように、時にメンバーを入れ替えながら活動する必要があるのです。【参考】THETEAM5つの法則(NewsPicksBook)現状からの考察これまでの説明から分かる通り、日本の多くの企業は長らく「新卒一括採用・終身雇用」などのシステムを取り入れてきました。しかしそれは日本人の国民性に合致していたからなどというわけではなく、当時の日本の経済発展を支えたのが、トヨタ自動車やSONYなどのメーカーに代表されるような製造業だったからなのです。つまり、トヨタ生産方式などに代表される当時の製造業の生産システムにおいては、"メンバーシップ型雇用"の方が適切なシステムだったというわけです。しかし現在は、国内の企業の3/4がサービス業と言われているように、無形商材を取り扱うようなサービス業が増加しました。また、IT社会と言われているようにソフトウェアをビジネスにしている企業が主流となってきており、これまでと同様の雇用システムが最も適切なものとは言えなくなりました。さらに日本より早い段階からサービス業を国の主要産業とし、且つIT社会の進行が早かった欧米諸国では、その変化に併せて雇用システムを構築したため、現在のように"ジョブ型雇用"というものが一般化しました。もちろん国内の企業全てがすぐに「ジョブ型雇用」に移行するとは思いませんが、今回の「トヨタ自動車社長の発言(終身雇用を守っていくのは難しい)」を通して分かる通り、今後国内の大企業が「ジョブ型雇用」に移行していくことは避けられない事態であると思います。つまり、「安定しているし、終身雇用で定年まで働けるからとりあえず大企業を志望しよう。」という時代は終篇を迎えようとしているのです。ジョブ型雇用に移行した実例日立製作所2013年から2014年にかけ、管理職に限ってポストの重要性を格付けする"グローバル・グレード制度"とそれに基づく処遇を導入した。組織の大きさや影響力、仕事の複雑さといった尺度で「部長」などのポストに点数を付ける。さらに、ポストで決まった金額に"経営計画にどの程度貢献したかのという評価を組み合わせて"個人の報酬額が決まる。それに応じ、資格に基づき経験に応じて昇給する職能給は管理職で廃止した。【参考】日経ビジネス記事:「世界に打って出る」日立給与を変えないと無理だった国内でも有数のメーカーである「日立製作所」の取り組みは、当時かなり話題になりました。しかし今や国内にとどまらず、積極的な海外展開を通じてさらなる事業展開を進めている当社にとって、この取り組みは必然であるとも読み取ることができます。もちろん発表当時は少なからず批判的な意見もありましたが、現在の日立製作所の経営状況を見れば分かる通り、この取り組みは少なからず効果があったのではないかと思います。ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を組み合わせた実例サイバーエージェントジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を組み合わせるという「独自の雇用システム」を用いている、サイバーエージェントの事例も紹介します。サイバーエージェントは企業方針として、実力主義型終身雇用と謳っています。これは、ジョブ型雇用の特徴である「実力主義」、メンバーシップ型雇用の特徴である「終身雇用」の両面をかけ合わせたものになります。つまり、ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の"ハイブリット"と言えるでしょう。実際に会社のミッションステートメントでも"有能な社員が長期にわたって働き続けられる環境を実現"と掲げており、そのミッション・ステートメントを実現するために独自の雇用システムを用いているのではと考えられます。こういった新たな取り組みをしている企業はまだ多くはありませんが、今後他社も同様の取り組みを推進していくのではないでしょうか?【参考】サイバーエージェント:採用関連記事メッセージ:このような中、就活生はどのように行動すれば良いのか?皆さんは今回の「トヨタ自動車社長の発言」を聞いてどのように感じましたでしょうか?「え?大企業に入社したからって安定しているわけではないの?」、「入社後に雇用システムが変わったら困るなあ。」など、不安を感じた人も少なくないとは思います。しかし今回のトヨタ自動車の事例のように、"従来の日本型雇用システムからジョブ型雇用への変化"は避けては通れません。つまり、今後就職活動に直面する皆さんにおいては、"メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の双方のメリット・デメリットを理解し、その上で自分自身にとって最適なキャリアを見つけていく"必要性があります。また、この雇用システムの変化によって、"入社してしまえば定年まで一生安泰"という環境はなくなることが予想されます。それゆえに、"いつ・どんなときにでも会社・社会から必要とされるスキル"は身につけておくべきでしょう。もちろんそのスキルは「企業・個々人」によって様々です。そしてそれは"市場価値"とも言い換えることができます。もちろん「市場価値の測り方」には「年齢、経験、資格」などの様々な要素が関連しますが、"このスキルはどの業界で求められるのか?・この業界での市場価値を高めるためにはこういった経験が必要"という風に、多面的に考えることが大切になります。例えば、「IT企業のエンジニア職に就職したければ、プログラミングのスキルが必要」など、企業から求められるスキルと自身のスキルをしっかりと対応させることが重要になるのではないでしょうか?ぜひ本記事で紹介したような「国内企業の雇用システムの変化」をしっかりと考慮した上で、自分なりの判断軸にもとづいてファーストキャリアを選択していただければと思います。【参考記事】●● 12,251 views
就活生の3割が男女差別経験があると告白。女性が差別されてしまう理由とは 就活生の3割が男女差別経験があると告白。女性が差別されてしまう理由とは 就活生のみなさんは就活において男女差別を経験したことがありますか?実は3割の就活生が就活において男女差別を経験しています。例えば、「採用人数が男女で異なっていた」「男女別々で説明会が実施されていた」などの事例が過去にありました。なぜ女性が差別されてしまうのか、またどのような男女差別が存在しているのかについて本記事で解説していきたいと思います。就活生が実際に経験した男女差別日本労働組合総連合会が就活生1000人に就活における男女差別の経験について調査を行ったところ以下のような結果になりました。就活生1000人中「就活中に男女差別を感じたことはある」と回答した割合は28.3%でした。「ある」と回答した就活生の方が少ないとはいえ、実際に約3割の就活生が就活差別を経験しています。就活差別の内容として、差別経験があると答えた283名の就活生に「どのようなことで差別を感じたか」と聞いたところ、43.8%と最も高かったものが「採用予定人数が男女で異なっていた」であり、42.4%で次に高かったものが「男女で採用職種が異なっていた」という差別経験でした。その他に挙げられた男女差別の経験は以下の図の通りとなっています。引用:就職差別に関する調査2019男女差別は男女雇用機会均等法によって禁止されているにもかかわらず、未だにこのような男女差別が起こっているというのが現状です。また、過去にはこのような事例があったそうです。「私は、Fランク大学の女学生です。私がF社の説明会に申し込もうとすると「満席」であると通知されます。しかし、同じ大学の男性が申し込もうとすると「受付」になることを確認しました。何人かに協力してもらい、事実確認済です」引用:就活生がネット告発!男女差別をする企業が炎上!このような男女差別の事例の他にも、面接で「女の子だから一般職で来てくださいね」「女だから結婚したら仕事続けなくていいもんね」などといったような差別も起こっているのが実情です。参考:学生が軽蔑した面接担当者の「ひんしゅく発言」なぜこのような男女差別が起こってしまうのでしょうか。以下で女性が差別されてしまう理由について解説していきます。男女差別が生まれる理由男女差別が生まれる理由は様々ですが、大きく分けると以下の2つが挙げられると考えています。女性はライフイベントがある職種によっては男性を優先的に採用してしまう女性はライフイベントがある企業は新卒を雇う際に将来的に活躍してくれる人材を採用しています。また、採用活動には多額のコストがかかっているため、簡単に辞められてしまうと企業は困ってしまいます。また、厚生労働省の離職状況によると、男女関わらず新卒の約3割が3年以内で退職してしまうというデータが出ており、中でも女性は結婚、出産、子育てなどのライフイベントの際に男性よりも辞めてしまう傾向が高いのではないかと言われています。その分男性は女性と比べてライフイベントによる影響が少ないため、将来的に長く働いてくれる可能性があると判断され、このような男女差別に繋がってしまっているのではないかと考えられます。参考:厚生労働省ー新規学卒就職者の離職状況(平成27年3月卒業者の状況)職種によっては男性を優先的に採用してしまう販売系や事務系などの一般職であれば男女差別は起こりづらく採用の幅はさほど変わらないと言えますが、総合職のような職種の場合は業務内容によってやはり男女差別が起こってしまいます。なぜなら「女性は厳しい仕事に耐えられない」という偏見があるためです。具体的に言うと、例えば重労働の仕事であったり、営業の仕事で地方などの出張に行く際に、男性の方が女性より体力があるため男性の方が向いているなどと判断されてしまったりするようです。男女差別の風潮はなくなってきている今の時代女性も男性と大差なく第一線で活躍しており、結婚後・出産後も仕事を続けたいと願う女性の割合は8割以上にのぼっていることもあるため、若い企業では女性を積極採用している傾向にあります。なぜ男女差別がなくなってきているのかについて以下で解説します。参考:約9割の女性が「結婚・出産後も働きたい」その理由は……?女性の採用が増えている背景上記で男女差別が完全になくなるのは難しいとお話しましたが、たしかに未だに男女差別は企業によって起こっているのが事実です。しかし日本が今抱えている労働人口の減少という課題を補うため、外国人やシニア層と同じように女性を採用する企業が増えている傾向にあります。それによって女性の採用人数が増えてきているということが言えます。また、女性の採用人数が増えているだけでなく、女性が活躍しやすい時代になりつつあります。例えば、時代を振り返ると19世紀は「工業の時代」で、強靭な肉体と不屈の精神力が求められていました。しかし労働者を中心に大量生産しているだけでは経済が回らなくなり、情報や知識が必要とされる「情報の時代」となりました。このような時代では、体力もあり、論理的思考力に優れた左脳型の人が多い傾向にある男性が活躍してきました。※ここで言う左脳型とは、論理的、分析的思考が優れている特徴を持っている人材のことを指します。しかし、21世紀に入り、3つの要因が浸透したことによって左脳型の人が多い傾向にある男性の活躍が難しくなると言われています。3つの要因とは以下になります。先進国を中心に生活が豊かになったアジアが発展したことで、企業は業務をアジアにアウトソースするようになったテクノロジーの発展により、ルーティンワークをする必要がなくなったこのような背景があり、今後は左脳型よりも右脳型の人材が求められるようになります。※右脳型とは直感的、感性的、統括的機能が優れているという特徴を持っている人材のことを指します。例えば、これからの時代、ビジネスに求められる能力の1つとして”共感力”が挙げられます。共感力とは"人の気持ちを汲んで寄り添うことができる力"のことを指し、これは左脳ではなく右脳の働きによって生じる能力となります。社会評論に関する書籍を多数執筆しているダニエル・ピンク氏は著書「ハイコンセプト」でこのように述べています。置き換えの難しい資質こそ価値があるということだ。中でも、コンピューターにはマネすることができず、遠くにいる人が電子コミュニケーションで行うことはできないとはっきりしている資質が一つある。それが「共感」である。AI時代を生き抜くためには、AIでは補うことができない右脳型の能力、いわゆる共感力を身に着けている必要があります。女性は右脳型の人が多い傾向にあると言われているため、共感力は女性の強みと言うことができます。もちろん共感力は個人的な資質ではあるものの、いくつもの調査結果が表情の読み取りと嘘を見破る能力については一般的に女性の方が優れていることを示しています。心理学者デビット・G・マイヤーは調査結果について次のようにまとめています。調査してみると、自分のことを「人と共感できる人間だ」と考え、「相手が喜んでいるときは自分も喜び、泣いているときは自分も泣く」と言う人は、女性のほうがはるかに多かった。それよりも程度は低いが、共感に関する性別間の違いは行動面にも表れている。誰かが悲しんでいるとき、自分も泣いたり、悲しいと訴えたりする人は、女性のほうが多い。男性も女性も、女性との友情のほうが男性との場合よりも深く、喜びや悲しみが得られると述べている。この点を説明する理由として、共感における性差をあげることができるだろう。男も女も、共感や理解を求めるときは、たいてい女性を選ぶのである。このような結果からも、右脳型の人が多い傾向にある女性が活躍しやすい時代に突入していると言えるでしょう。男女差別を気にして就活する必要はない今回は就活における男女差別について解説しました。実際まだまだ男女差別という実態が完璧になくなってるわけではないですが、社会の変化に伴い女性を積極的に採用している企業は徐々に増えています。そのため「女性差別があるから…」と悲観的にならず、前向きに就活に挑んでみてください。また、企業を選ぶ際は「この企業は男女差別があるから受けない」と決めてしまうのではなく、自分が本当に行きたい企業であるならチャレンジしてみるのも良いと思います。【関連記事】 31,398 views
【映画業界大手3社比較】東宝・東映・松竹の違いを解説-仕事内容や強み、年収、社風など- 【映画業界大手3社比較】東宝・東映・松竹の違いを解説-仕事内容や強み、年収、社風など- 本記事では映画業界の中でも「東宝」「東映」「松竹」の3社について比較し、各社の事業内容や強みの違い、売上高や平均年収ランキングなどを解説します。本記事の構成映画業界の現状・今後の動向​​​​​​東宝・東映・松竹の売上高・事業内容・強み比較∟東宝・東映・松竹の売上高比較∟東宝の事業内容・強み∟東映の事業内容・強み∟松竹の事業内容・強み東宝・東映・松竹の社風比較∟東宝の社風∟東映の社風∟松竹の社風東宝・東映・松竹の年収・平均年齢・勤続年数・採用人数ランキング最後に映画業界の現状・今後の動向「東宝」「東映」「松竹」の違いを比較する前に、まず映画業界全体の動向や現状について解説します。映画業界の現状ここでは映画業界の現状について解説します。映画業界はコロナウイルスの影響を大きく受けた業界の1つといえるでしょう。実際に日本映画製作者連盟によると映画業界の入場者数、興行収入は以下のようになっております。■入場者数■興行収入【参照】日本映画製作者連盟『過去データ一覧』上記からわかる通り、コロナウイルスの影響を受けた2020年は観客動員数、興行収入ともに大きく減少していますが、2021年には数値が多少増加しており回復の傾向が見られます。時短営業の解除や、多くの映画館で座席の感覚を開けずに全席販売を再開しているため今後も映画業界の業績は回復していくと考えられるのではないでしょうか。映画業界の今後の動向次に映画業界の今後の動向について解説します。コロナウイルスの影響を大きく受けた映画業界ですが、今後は「映像や演劇の高品質化を行うことで競争力を高める」と考えられるのではないでしょうか。映画業界では既にコロナウイルスの影響による規制を緩和し全席販売などを再開しています。しかしコロナ禍におけるライフスタイルの変化によって配信サービスなどを利用した映像の家庭内視聴が普及し、従来の方法だけでは興行収入の増加は難しいと考えられます。そのため今後は映画業界各社で家庭内視聴との差別化や映像コンテンツの高品質化を図るべく「映像や演劇事業の改革」が活発になるのではないでしょうか。実際に東宝、東映、松竹の3社は以下の施策を行っています。東宝の施策●高集客立地へのシネコンの出店●轟音シアター、IMAXなどの導入による家庭内視聴との差別化東映の施策●「バーチャルプロダクション撮影」導入のために国内の映画配給会社初のLEDスタジオを設立●デジタルヒューマン技術によるショートムービー公開など映像コンテンツの高品質化松竹の施策●MRヘッドセットを装着し歌舞伎を鑑賞するコンテンツの開発上記からも今後の映画業界は表現や演出の幅を広げるなどすることで映像、演劇の高品質化を行っていくと考えられるのではないでしょうか。【参照】東宝『経営戦略』東映『第2四半期決算説明資料』松竹『舞台演劇の拡張体験!!MRヘッドセットを装着し歌舞伎を鑑賞するコンテンツの開発』東宝の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東映の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら松竹の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらなお、映画業界から内定を獲得したいという就活生には就職エージェントneoの利用もオススメです。エージェントを利用することでアドバイザーから、選考通過のためのノウハウや他に受けるべき企業など客観的にアドバイスがもらえます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。東宝・東映・松竹の売上高・事業内容・強み比較上記では映画業界全体の現状や今後の動向について解説しました。ここからは映画業界の中でも東宝、東映、松竹の3社を多方面から比較していきます。まずは各社の売上高、事業内容、強みを比較します。東宝・東映・松竹の売上高比較初めに各社の売上高を比較します。各社の売上高の推移は以下のようになっています。東宝東映松竹上記を見ると、3社ともにコロナウイルスの影響を受け2021年は売上高が大きく減少し、2022年には多少回復しています。決算期ごとの売上高を比較してみると、東宝は3社の中で最も売上高が高くなっており、東映と比較しても2倍近くの売上高となっているのが分かります。東宝は今後「アニメ事業」を第4の柱として注力する方針を発表しており、売上高の更なる向上を図っています。東映や松竹を含めた各社の事業内容についても以下で紹介するため参考にしてみてください。【参照】東宝『有価証券報告書』東映『有価証券報告書』松竹『有価証券報告書』東宝の事業内容・強みここからは映画業界各社の事業内容や強みについて解説します。まずは東宝の事業内容・強みです。上記でも述べましたが、東宝は東映、松竹と比較すると最も売上高が高く国内トップシェアを誇ります。1932年の創業以来「大衆本位」「お客様本位」を理念として掲げ、現在は「映画」「アニメ」「演劇」「不動産」の4つの事業を柱としています。「ゴジラ」や「モンスター・ハンター」などの作品で海外と共同制作を行っている点は特徴的といえるでしょう。また今後は2032年の創立100周年に向け「映画キャラクターなどの新たなコンテンツ企画」「人材育成」「映画事業とアニメ事業の両輪展開」を掲げ、更なる成長を目指しています。「アニメ事業」に関しては第4の柱とする方針を発表しており、既に公開している人気アニメの映画に加え今後も人気がある漫画のアニメ化権の獲得に注力するとしています。【参照】東宝『経営戦略』東宝の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから東映の事業内容・強み東映は1951年に東横映画、太泉映画を吸収合併し設立されました。「全世界で人々に愛されるエンタテインメントの創造発信」を企業理念に掲げ、「総合コンテンツ企業」として14の事業領域から多角的なビジネスを展開しています。映画やテレビドラマに加えてキャラクターショーなどのイベントも開催しており、イベントやプロモーションの開催実績は業界トップのシェアとなっています。さらに学校教育や交通安全など教育映画と呼ばれる作品の制作も手掛け、こちらも業界トップシェアとなっている点は強みと言えるでしょう。また事業が多い分、東宝、松竹と比較すると安定して収益を得られるのではないでしょうか。実際に東映の2021年度のセグメント別売上高は以下のようになっています。映像関連事業、興行関連事業が売上のほとんどを占めてはいますが、「催事関連事業」「観光不動産事業」「建築内装事業」の3つでもいくらか収益を得ており、また3事業の売上高は近いものとなっています。一方で東宝、松竹は映像関連事業、演劇関連事業、不動産事業の3つが主な収益源となっており、映像関連事業、不動産事業が売上のほとんどを占めています。コロナウイルス流行により映像事業が打撃を受け3社の売上高が減少した際に、最も下げ幅が小さかったのが東映であることからも事業数の多さは強みと言えるのではないでしょうか。【参照】東映『数字で見る東映』東映『有価証券報告書』東映の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから松竹の事業内容・強み松竹は1895年に大谷竹次郎が京都の新京極阪井座の仕打(興行主)となり、1902年に松竹(まつたけ)合資会社として設立されました。「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」「時代のニーズをとらえ、あらゆる世代に豊かで多様なコンテンツをお届けする」をミッションに掲げ、映像事業、演劇事業、不動産事業を軸に事業展開しています。映画業界のみならず、民間企業全体でも唯一「歌舞伎」を手掛けている企業になります。歌舞伎の企画・制作から興行に至るまで一貫して携わり、さらに歌舞伎座、新橋演舞場、大阪松竹座、京都南座の4つの劇場運営も行っている点は強みと言えるでしょう。2021年度の売上高の構成は映像事業が約56%、歌舞伎が含まれる演劇事業売上高のは約22%を占めています。コロナウイルスの影響を受けた2020年度と2021年度の売上高を比較すると、映像事業は21%の増加であったのに対し、演劇事業は2倍以上になっていることから貴重な収益源であることが分かるのではないでしょうか。また、歌舞伎の配信サービスである「歌舞伎オンデマンド」の海外配信も開始しており、「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」というミッションの達成に向けて事業拡大していると考えられます。【参照】松竹『歌舞伎オンデマンド海外配信開始』松竹『有価証券報告書』松竹の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから東宝・東映・松竹の社風比較上記では映画業界大手3社の事業内容や強みを解説しました。各社の特徴が理解できたのではないでしょうか。ここでは東宝・東映・松竹の社風について解説します。社風は各社の比較や差別化を図る要素にもなるため参考にしてみてください。東宝の社風東宝は「お客様の幸福のために一人一人が何をすべきか考え行動する」社風があると言えるのではないでしょうか。東宝の特徴・強みでも述べた通り、東宝は企業理念として「大衆本位」つまりは「お客様本位」を掲げています。「東宝の事業はお客様の幸福のためにある」との記載もあり、お客様に夢や感動、喜びを届けることを非常に重視していると考えられるのではないでしょうか。また求める人物像には「東宝の掲げる使命・価値観・理念に共感し、行動していること」「東宝というフィールドで自分自身を高め、成長する力を持っていること」が掲げられています。具体的には「情報の引き出しと興味へのアンテナ、好奇心を持っていること」「今の自分に固執せず、もっと成長したいという向上心を持った方」などが求められており、お客様の幸福を考える過程で自分自身が成長することも求められる社風があると考えられるのではないでしょうか。実際に東宝で働く社員は以下のように話しています。東宝は、仕事として直接作品に関わっていなくても、自分たちがエンタテインメントを支えている意識で頑張る社員が集まっている会社。僕らもこれからもいろんな仕事を経験しながら、エンタテインメントを支えていきたいと思っています!引用:東宝『新人座談会リターンズ』【参照】東宝『経営理念』東宝『求める人材像』東映の社風東映には「役職や部署に関わらず挑戦に前向きな社風」があると考えられます。東映では現在「社員全員が企画者」の言葉の元、部署や職種の壁がなく全員が活躍できる環境の整備が進んでいます。映画の企画を社内公募し採用された社員にはプロデューサー業務に関わってもらったり、新規事業のアイデアを公募するといった活動を部門・部署問わず、社員全員を対象に取り組んでいます。また東映は東京の他に京都にも撮影所を有する唯一の企業であり、社長自らも「自らつくって、自ら売っていく。これが東映のスタイルであり、プライドです。」と話しています。そのため「自ら制作し自ら売る」スタイルを継続するためにも、社員一人一人の意見や考えを重宝しているのではないでしょうか。実際に東映で働く社員の方は以下のように話しています。東映は若手にもチャンスがある環境だと思う。面白いものなら若手の企画でも採用し、任せてくれる。やりたいことを積極的にアピールすれば、どんどんその分野に進んでいける。実際、私も漫画やアニメが好きだと社内で話していたからか、漫画原作の実写映画やアニメ映画を担当させてもらう機会も多い。引用:東映『社員インタビュー04』【参照】東映『東映を知る』松竹の社風松竹には「伝統を重んじつつ革新も尊重する社風」があると考えられます。松竹は日本の民間企業で唯一歌舞伎を制作するなどしているため、伝統を重んじる、固いイメージを抱く就活生が多いのではないでしょうか。実際、松竹は「受け継がれた先人たちの知恵・技・経験の結晶である文化を次の世代に受け継いでいく」ことが大切としていますが、一方で「革新」にも重きを置いています。松竹は採用にかける思いとして「これまでにないまったく新しい文化の創造や新規チャネルの開拓に挑戦していくこと」も大切にするとしており、行動理念にあたるであろう「松竹人の志」では「場数を踏め、種を蒔け」としている点から挑戦を後押しする社風が伺えます。実際に松竹で働く社員は以下のように話しています。松竹で学んだこと・受け継いだこと先人たちが積み重ねてきた伝統を覚えること。時代の変化やお客様の心の機微を感じ取ること。その姿勢の先に、革新のチャンスが待っているということ。これこそが松竹の長い歴史を支えてきたのだということを学びました。お客様からの信頼は一日にしてならず。時代を超えた積み重ねにより築かれるものなのです。引用:松竹『松竹人』【参照】松竹『松竹人の志』東宝・東映・松竹の平均年収・平均年齢・勤続年数・採用人数ランキングここまでで映画業界の動向や現状、さらには東宝、東映、松竹それぞれの強みや特徴を理解できたのではないでしょうか。次に東宝、東映、松竹の年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキングを紹介します。いずれの項目も就活生が押さえておきたい部分だと思うので是非参考にしてみてください。3社の年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキングは以下になります。東宝、東映、松竹の平均年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキング注※各社ごとに数値をまとめ、各項目で最も高い企業の数値を赤字で表記しています。※採用人数は2023年4月入社者数を載せております。上記のランキングを見てみると3社ともに近い数値が並んでいることが分かります。平均年収は東宝が最も高いですが、平均年齢、平均勤続年数、採用人数に大きな差はみられません。各社の差別化を図る際には年収や勤続年数などではなく、本記事上部で解説した事業内容や強み、社風から考えるといいのではないでしょうか。【参照】東宝『有価証券報告書』東映『有価証券報告書』松竹『有価証券報告書』最後に本記事では映画業界の中でも「東宝」「東映」「松竹」の3社について事業内容や強み、平均年収ランキングなど各社の違いを比較しました。3社ともに映画業界の中でも多くの就活生が志望する企業と考えられるため、違いを明確に述べられるように整理しておきましょう。また映画業界の企業は制作の仕事だけでなくその他の事業を行っていることもあるため、本記事を参考に企業研究を入念に行った上で選考に臨むようにしましょう。unistyleでは以下にも選考突破に役立つ記事を掲載しています。こちらも参考に今後の就職活動にお役立てください。志望動機完全攻略記事一覧企業が志望動機を聞く意図・就活生がアピールすべきポイントESにおける志望動機の書き方面接で志望動機を適切に伝える方法インターンでの志望動機の伝え方業界別の志望動機の書き方職種別の志望動機の書き方志望動機の例文一覧(インターン)志望動機の例文一覧(本選考)ガクチカ完全攻略記事一覧1.そもそもガクチカって何?2.ガクチカがない人の対処法3.ガクチカの書き方を徹底解説4.ガクチカの例文を紹介(1)ガクチカでゼミ活動をアピールするには(2)ガクチカでサークル活動をアピールするには(3)ガクチカで留学経験をアピールするには(4)ガクチカで長期インターンシップをアピールするには(5)ガクチカでボランティアをアピールするには(6)ガクチカで研究(研究室)をアピールするには【理系学生向け】(7)ガクチカで体育会系部活動をアピールするには(8)ガクチカで資格・TOEICをアピールするには(9)ガクチカで趣味をアピールするには(10)ガクチカでアルバイトをアピールするには→ガクチカでカフェアルバイトをアピールするには→ガクチカで塾講師アルバイトをアピールするには→ガクチカで飲食店アルバイト(居酒屋・焼き肉・レストラン)をアピールするには→ガクチカでカラオケアルバイトをアピールするには5.面接でのガクチカ対策と頻出質問10選 134,909 views

現在ES掲載数

77,482

すべて見れる

上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録