企業選びの基準丨スタートが遅れた就活生が複数内定を得る方法

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最終更新日：2022年03月29日

企業選びの基準丨スタートが遅れた就活生が複数内定を得る方法

こんにちは。大手金融、製薬内定のＨです。

今回は２カ月遅れで就活を始めた私が、どのような基準で企業の選考を受けたか、私のもつどのエピソードがどの業界に評価されたか、あるいは評価されなかったかなどを書いていきたいと思います。

１． 自分のもつエピソードと相性のいい業界・職種を考える

私の就活は特に時間が無かったので、とにかく効率よく内定を取ることを第一に考えていました。その上で私が選んだ方法は、「自分の持つ武器と相性のいい業界を中心に受ける」ということでした。
私が主な武器として使っていた話は

①「部活動で成績向上のために行った取り組み」
②「イベントサークルで知識・経験が無いままリーダーとして過去最大の集客を目指した経験」
③「ゼミでのハイペースな評論執筆活動」

です。


こうしたエピソードから特に抽出されるのは

・目的達成能力
・仕事への責任感
・リーダーシップ
・ストレス耐性

の要素だと考えられます。


そして、これらを組み合わせて

「個人・チーム問わずノルマを厳しく課される環境」

であれば私の能力が最大に評価されると判断して、業界の中でも企画などクリエイティブな能力よりも特に営業の成績を追究することが求められる、「金融（営業）」「製薬（ＭＲ）」を中心にエントリーをしていきました。


主だったところだと
【銀行】三菱東京ＵＦＪ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行
【証券】野村證券・大和証券・ＳＭＢＣ日興証券
【損保】東京海上日動・三井住友海上・損保ジャパン
【生保】日本生命・第一生命・住友生命
【製薬】武田薬品工業・アステラス製薬・第一三共・協和発酵キリン・小林製薬
などでした。
やはり上記のような「個人で逆境を乗り越えた経験」「どのようにしてモチベーションを維持したか」「どのようにチームを巻き込んでいったか」の話題を中心に聞かれ、他業界の面接よりも面接官の反応は良かったように感じています。
結果としてはこの2業界はブッキングして辞退したものを除いてだいたい3次面接までこぎ着け、3つ内定を得ることができました。


上記各業界のエントリーシートはこちら
自身の経験から志望動機を書いた生活の木内定者のES
国際石油帝石内定者の回答
明治内定者の回答

２． 他業界で使ったネタとそれを利用したエントリーの方法

以前コラム（※）にも書きましたが、私は内定獲得の確率を高めるためにひたすらＥＳを量産してエントリー数を増やす、という作戦を取っていたので、この他にも色々な業界を受けました。
上記以外に受けが良かった話は、「周囲を巻き込んで目標を達成するためのコミュニケーションの方法」「自分なりのチームプレーのあり方を考えるようになった経験」「広告作成の中で考えたインプットとアウトプットの比重の掛け方」などのネタだったと感じています。
こうした自分の武器とも相性が良さそうだと感じて他に受けた業界は、

【部活のエピソード】

① チームプレーについての考え方→
【総合商社】（三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅・双日など）
② コミュニケーション→飲み会→
【飲料】（アサヒビール・キリンビール・サントリー・サッポロビールなど）
③ 食事とパフォーマンスの関係性→
【食品】（キリンビバレッジ・アサヒ飲料・カゴメ・カルピスなど）
④ 身につけるものとパフォーマンスの関係性→
【衣料】（ワコール・三越伊勢丹・高島屋など）
⑤ 日用品とパフォーマンスの関係→
【化粧品・生活】（資生堂・花王・カネボウ・ユニ・チャームなど）

【広告作成のエピソード】

① 広告・番組作成の経験→
【マスコミ】（日本テレビ・NHK・テレビ朝日など）
【広告代理店】（電通・博報堂・ADK）
② Webサイト作成やWeb上での宣伝経験→
【通信】（NTT東日本・NTTデータ・NTTコミュニケーションズ・NTTドコモ・KDDIソフトバンクなど）
【ＩＴ】（サイバーエージェント・Yahooなど）

【ゼミのエピソード】

① 評論製作、映画監督とのやりとりをした経験→
【出版印刷】（大日本印刷・凸版印刷）


といったところです。
私はこうしてとにかく持ちゴマをひたすら増やすべく手広く受けましたが、結果としてESで落ちることは損保ジャパン・みずほ銀行くらいで済んだので、自分の武器から逆算して企業を考えるのはかなりアリなのではないかと思います。

３． 反省

ただ、あまりに手広く受けたため、正直なところ研究の時間は追いつきませんでした。
記念受験的になってしまったところも無いわけではありませんし、対策が間に合わなくて辞退した企業もあります。
時間が無い中で効率的に分析する手法をきちんと用意していれば、あと少しでもOB訪問できていれば、可能性が広がっていたかも…と今になって思っています。
この方法に興味をもたれた方は、効率を重視してエントリーの「量」を増やした後は、研究や練習によって面接の「質」を高めることに時間をかけて取り組むこと、それをもって私の屍を踏破して頂ければと思います。

最後に

スタートが遅れてしまった学生さんも多くいらっしゃると思います。
正解例ではありませんが、本記事から何かご自身の就活のヒントが得られればと思います。
長筆乱文となりましたが、最後まで読んで頂きありがとうございました。

 

photo by MartialArtsNomad.com

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"なるべく"合う仕事ややりたい仕事を考えればいいのではないでしょうか。参考：サークルの平民、話すことなさすぎる私はサッカーサークルの主将でも副将でもなく平民でした。個人的にがんばったことはたくさんあったのですが、私の受けた企業ではチームで取り組んだ経験や周りを巻き込んだエピソードについて聞かれたので、非常に困りました。一応準備はしていたのですが、サークルの話をする時は毎回、なんでなんでおじさんの深掘りにより瀕死の状態となったのです。エピソードの内容自体はあまり問題じゃない、とは言うものの私には攻略できませんでした。サークルの何の役職にもついていない人は、私みたいにならないよう気をつけてください。参考：参考：ツイッターの人すごいツイッターの人はしばしば就活に役立つ情報を発信してくれます。特に私は一人の方をとても信頼できる人（@ad_career28さん）だと思っていまして、ツイートをスクリーンショットするなどし、その方の考え方やテクニックを学んでいました。友達でも先輩でも誰でも良いのですが、就活ではこうした信頼できる人を見つけて、できるだけたくさん頼るのが良いと思います。自分ひとりでできることなんて限られてますので。そういう方を見つけるツールとして、ツイッターは非常に有効だと思います。最後に私が納得した形で就職活動を終えることができたのは、「早めから動く」ということをしていたおかげだと本当に思っています。その行動の質はあまり高くなかったかもしれませんが、「Doneisbetterthanperfect!」です（）。やる気がなくても、準備不足が不安であっても、早めに動いておくと良いことがあると思います。【関連記事】 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「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある？ 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある？ 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。（その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...）今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳～60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。（実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます）以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識：「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考：厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考：企業の実態：学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか？」という言い方は（LGBT尊重の観点から）不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考：本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に（リモートワーク・フレックス勤務といった）働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例１：日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。（ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています）その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成（技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる）などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考：日産の取り組み事例２：カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考：会議なし、資料なし、会社に来る必要なし！／カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。（もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが）なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という（少なくとも今の日本社会の多くでは）女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点１：企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考：こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点２："まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点１にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考：サイバーやメルカリも！女性躍進の最前線｜働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇（のはず）です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が（インパクトには欠けるかもしれませんが）よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業＝まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点３：ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例２で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。（ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます）しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事： 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