「ベンチャー企業なら大手よりも成長できる」は本当か?

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最終更新日:2023年10月27日

「ベンチャー企業なら大手よりも成長できる」は本当か?

ベンチャー企業への就職を支援するサービスもかなり出てきたこともあり、新卒でベンチャーか大手かというのは考える人が増えてきたように思います。

一方で新卒で大手かベンチャーかという議論の多くは個人の主観が入りがちでなかなか建設的な議論が出来ていない印象を受けます。

今回はベンチャー企業就職にまつわる様々な考えについてじっくりと考えてみますので、新卒でベンチャーに行くか大手に行くか悩んでいる方は参考にしてみてください。

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「ベンチャーなら成長できる」は本当か?

ベンチャー企業というと「裁量権が大きく、若いうちから仕事を任せてもらえるため成長できる」というのが多くの就活生が持つイメージではないでしょうか。一方で大企業は「福利厚生や給与などは充実しているものの、仕事を任せてもらえず成長が遅い」というイメージを持っている人が多いかと思います。

何となくのイメージとして確かにベンチャー企業は猛烈に働いてプレッシャーが強く、会社自体も小さいため裁量権が大きく成長できそうな気がします。

しかし、本当に裁量権が大きいのか、本当に成長できるのかという点を考えるためには、「裁量権」や「成長」という言葉の定義が曖昧すぎて議論にならないでしょう。言葉の定義が曖昧なままだと個人それぞれの主観で「裁量権」や「成長」という言葉を定義してどちらがいいかのポジショントークを展開するだけになってしまいます。

大きな案件を任されるという意味では大手企業の方が裁量権がある?

そんなポジショントークの一例として、大企業の方が裁量権があるという例があります。

裁量権という言葉を、「金額的に大きな案件を任される」と定義すると大企業はベンチャー企業以上に裁量があるケースが多いと言えます。例えば証券会社であれば1億円規模の投資信託商品を販売するのはざらにあることですし、銀行でも数億円の融資を若手社員が一人で進めることは結構あります。商社でも数千万円規模の取引を若手にトレードの練習として任せるなんてこともあります。

大企業ほど企業体力があるため若手が失敗してもいい金額が大きく、大きい案件を任されるケースが多くあるでしょう。

このように「裁量権」という言葉の定義を、「案件の金額の大きさ」と定義すると大企業はかなり大きな案件を若手に任せていると言えます。

ベンチャーの一番の魅力はマネジメント層までの早さ

さて上記のように裁量権を定義して、大企業を推してみましたがしっくりこない方もいるでしょう。では大企業になくベンチャー企業特有の「裁量権」と言えば何があるでしょうか。

その中の一つに「部下を持つマネジメント層になるスピード」があります。この点においては、ベンチャー企業は大企業に比べて圧倒的に有利であると言えます。大企業では課長などの役職がつくのに最短でも10年、商社などでは課長になるのに20年ぐらいかかるケースも稀ではありません。

それに比べるとベンチャー企業の多くでは、早いと2年目に部下を持つマネージャーに、4年目でマネージャーになれていないと遅いなんてケースもざらにあります。サイバーエージェントでは「新卒社長」を半ば制度化しており、新卒で入社した社員に小さな会社を任せています。

少し古い話になりますが、DeNAが2012年にLINEの対抗アプリとしてリリースしてテレビCMも大々的に行ったcommも、新卒1〜3年目が中心に開発を行い、責任者も入社3年目が担当したとニュースで話題になっていました。

このように多くのベンチャー企業ではマネジメントに関わるスピードが大企業に比べて圧倒的に早いと言えます。上記の例は既に大企業の仲間入りを果たしたと言えるメガベンチャーですが、それでも例の通り若手に部下を持たせる抜擢を行っています。早く人を使うマネジメントを経験したいのであれば大企業よりもベンチャー企業が合っていると言えます。

ベンチャーのリスクは結果が出なければマネジメントに上がれないこと

上記のようにベンチャーは部下を持つまでのスピードが速いことを示しましたが、残念ながら全ての人がマネジメントに上がれるわけではなく、中途採用の社員、新卒社員の競争に勝ち、優秀だと認められた人しか上がることはできません。

大企業では良くも悪くも年功序列で、出来る人と出来ない人の差が小さく、ある程度のポジションであればそこまで出来ない人でも上がることが出来ます。もちろん年功序列神話が崩壊し、3割しか課長になれない時代が到来したと言われていますが…。

部下を早めにもちたい、マネージャーに早くなりたいと思ってベンチャーに入ったとしても誰もがなれるわけではないため覚悟を持って入社する必要はあるでしょう。

成長の定義は人それぞれ、人それぞれの部分を言語化して落とし込むのが大事

ここまで来ると、「成長」という言葉の定義も人それぞれで、言語化して落とし込まないといけないでしょう。

早くからマネジメントを学び経営層にいきたいのであればベンチャーという選択肢は悪くないと言えます。一方で「伝統的な大企業も含めて大きなプロジェクトを動かせる人材になりたい」となった場合には大企業の中で大企業の論理を学んでいくことも重要かもしれません。

インフラの輸出や大企業向けの大規模融資など大企業でなくては関わることの出来ない大きなプロジェクトが存在しておりそうした方向に成長したいという考え方もありだと思います。

多くの人が持つイメージだけで考えるのではなく、自分なりに曖昧な言葉の定義を落とし込んでいくのが大事です。そのためには様々な人の考え方に触れたり実際に働く人の話などを聞いて仕事に対する知識・考えを深める必要があるかもしれません。

最後に

仕事においても曖昧な言葉やイメージに対して一度立ち止まって考えることは非常に大事なことです。「裁量権」や「成長」など人によって定義が変わってしまう言葉については特に注意が必要です。

就職は今後の人生の中でも重要な選択の一つと言えます。その選択を自分が納得したものにするためにも、ぜひ自分の足で情報を集めて、自分なりに考えて決断して欲しいと思います。

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What is an MBA? ーMBA留学でキャリアを磨こうー What is an MBA? ーMBA留学でキャリアを磨こうー 今回で第7回のunistyle転職シリーズ。unistyleが調査した1,333名の転職者データをベースに、総合商社や外資系コンサル、リクルートなど人気企業の転職事情を考察してきました。#1転職で総合商社を比較する#2転職で見る電通/博報堂#3銀行員の転職に見る、日系大企業の栄枯盛衰#4外資系戦略コンサルの転職を斬る!#5PEファンドへの転職をねらえ#6ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ第7回のテーマは「MBA」。特定の業界に関する転職事情からは一旦離れ、「MBA」という切り口からキャリアを考えましょう。まずMBAに関する基礎知識をまとめたうえで、unistyleの転職者データベースから実際のMBAホルダーを洗い出して彼らのキャリアを分析することで・MBAとは何か・MBAの意義とは何かこうした問いに答えを出しましょう。MBAとは何か?「MBA」、皆さんも就活で耳にする言葉ではないでしょうか?「よくわかんないけど凄そう」くらいの認識でいる方も多いかもしれません。「MBA」とは“MasterofBusinessAdministration”の略称。日本語で言ってよ!という声にお答えするならば「経営学修士」、つまり「経営学の大学院修士課程を修了すると得られる学位」を指します。「大学院修士」と言っても学部卒業後にそのままMBA進学するケースは極めて稀で、社会人経験を積んだあとでMBAプログラムを学ぶのが一般的です。MBAプログラムは通常1〜2年間のカリキュラムが定められており、仕事を退職/休職する、社内のMBA派遣制度を利用する、仕事を続けながら週末・夜間で通学する等、様々なスタイルで取得することができます。MBAのスタイルMBA取得を検討するにあたって、仕事を離れるか/両立するか、国内で取得するか/海外留学するか、この2点は特に留意すべきポイントでしょう。現在は国内でも定時制MBAや通信制MBAが普及しつつあり、仕事を続けながらMBA取得を目指すという選択肢も考えられるようになりました。フルタイムMBAを履修するのであれば、必然的に何らかのかたちで現在の仕事を離れることになります。現在の仕事を退職してMBAを取得するケースでは勿論、一時的な休職や社費MBA派遣(後述)を選ぶケースにおいても、「自分のキャリアを一時中断すること」に伴うリスクは念頭におくべきでしょう。また、海外MBA留学になるとカリキュラムは全てinEnglishになるため、MBA取得と同時に英語力向上も見込まれます(勿論、それまで留学や海外駐在の経験が乏しい方にとっては、それ相応の負荷もかかることは言うまでもありませんが)。また、海外MBAには世界各国から優秀な人材が集まってきており、彼らと同級生として学べること自体も、海外MBA留学のメリットのひとつであると言えます。社費MBA派遣制度退職/休職を経て私費でMBA取得に漕ぎ着ける方法もありますが、学生さんのなかでは「社費MBA派遣制度」を利用するほうに興味を持たれる方が多いように思います。外資系コンサルや総合商社などの大手企業の多くは、希望社員を社費でMBA留学に送り出す社内制度を整えています。例:マッキンゼー・アンド・カンパニーマッキンゼーはビジネスアナリストの海外MBA留学支援制度を整えています。派遣人数には定員を設けておらず、「『留学が将来のキャリアアップに有用で、本人がそれを希望している』、そして『仕事において高い成果をあげてきた』ことが認められるビジネスアナリスト全員」が、海外MBA留学支援の恩恵を受けられるとしています。参考:マッキンゼー・アンド・カンパニーコンサルタントとして働くこと海外MBA留学となると、留学経費は合計2,000万円ほどにのぼる場合もあり、このコストに対して支援を受けられることは魅力的でしょう。また、MBA取得後は(基本的に)派遣元企業に戻ることになるため、MBA取得後のキャリアが一定程度保証されていることもメリットかもしれません。一方、日系企業の一部ではMBA取得後の転職に縛りを設ける企業(MBA取得後x年間は勤続しなければいけない等)もあり、その後のキャリア形成に制約がかかるリスクも生じ得ます。また、元マッキンゼー・アンド・カンパニーの伊賀泰代氏が著書で主張しているように「社費MBA留学派遣制度は撤廃すべき」という議論もあり、「なぜ自分はMBA留学に行きたいのか」という点は深く突き詰める必要があると言えるでしょう。参考:伊賀泰代『採用基準』(ダイヤモンド社)MBAの意義では、MBAを取得することの意義、メリットとは何でしょうか。日本で最も著名なビジネスパーソンの1人、大前研一氏が学長を務めるビジネス・ブレークスルー大学大学院(BBT大学院)の定義付けを拝借すれば、MBAを取得する最大のメリットは「自ら考え判断する力」の獲得にあると結論できます。BBT大学院は、ビジネスを取りまく環境が複雑化している昨今、MBAで培った「自ら考え判断する力」は”正しい答えを出すのが難しい局面に対峙したとき、より正しい経営判断に導いてくれる”としています。参考:MBAを学ぶ理由(BBT大学大学院)また、MBA取得によって「キャリアに箔がつく」ことも見逃せない事実です。近年はMBAという選択肢が一般的になりつつあり、それに伴う反動として「MBAのカリキュラムでは実際の業務に活きるスキル、ノウハウは身につかない」といった議論もしばしば見られます。しかし、それでもなお「転職市場において、”MBAホルダー”という看板は強い訴求力を持つ」というのは、かなり妥当な仮説だと言えるでしょう(あえて卑近な表現を選べば、「履歴書の見栄えが良くなる」ことです)。総合商社やメーカー、銀行などの日系企業から戦略コンサルや外資系投資銀行などへの転職を志す場合、そのまえに海外MBA留学を経由して転職市場価値の向上を狙うことは、一般的なキャリア戦略のひとつになっています。ただし上記の2点、すなわち「自ら考え判断する力」と「MBAブランド」に関する考察はあくまで一般的な言説に過ぎず、実際の転職市場においてMBAがどれだけの価値を持つかを測るのは難しいのが実情です。以下では実際の転職者データを用い、MBAの価値を定量的に分析することを目指します。MBAの意義を検証するこれまでのシリーズでもご紹介している通り、unistyleでは①PEファンド②ベンチャーキャピタル(VC)③戦略コンサルティングファーム④優良ベンチャー企業の役員クラス以上4つの集団に対象を限定し、各企業の有価証券報告書およびホームページをもとに、全1,333名のエリート転職者のキャリアを独自にリサーチしました。以下ではこの転職者データベースからMBAホルダーを抽出することで、MBA取得がキャリア形成のうえでどんなファンクションを発揮するかを検証します。業界別・MBA保有率の比較まず、上記4つの転職者集団ごとにMBAホルダーの割合を比較してみましょう。一般的にビジネスエリートと呼ばれるこれらの集団ですが、そのなかでも業界によってMBA保有率に差があることが分かります。人数・割合ともに最多となったPEファンドでは、ファンドメンバーの33.1%、実に約3人に1人がMBAを保有していることが分かりました。ベンチャーキャピタル(VC)も次いで多くのMBAホルダーを抱えており、それに戦略コンサル、ベンチャー役員が続く構図となっています。これらの数字から、以下2つの仮説が導かれます。仮説①ファンド業務にMBAが効く各種ファンド、とりわけPEファンドにおいては、MBA保有者の在籍比率で頭一つ抜けていることが分かります。複数業界に俯瞰的な視座からコミットし、新規出資やイグジットをめぐる意思決定を行うファンド業務に、MBAで培った「自ら考え判断する力」が大きく貢献することは想像に難くないでしょう。また、これらのファンドの多くでは「社外取締役の派遣などを通じて経営に参画することで、出資先企業のバリューアップ、ひいてはキャピタルゲインの最大化を実現する」というビジネスモデルが取られます。このような(完全な当事者ではない立場から)企業経営の意思決定に関与するシチュエーションにおいても、MBAで得た知見が活きると考えられます。一方、これらのファンドメンバーの多くは他業界で輝かしい実績を残したビジネスパーソンによって占められいるため、「そもそもファンド入りを果たすためにMBAブランドが有効」という側面も否定できません。なお、ファンドの業務内容については過去記事を参照して下さい。参考:PEファンドへの転職をねらえ参考:日本でも急成長中?ベンチャーキャピタルの仕事内容と就職のための道しるべ仮説②ベンチャー役員にとって、MBAは必ずしも有用ではない?一方、ベンチャー企業の役員ポストにおけるMBA保有者は5.6%を占めるのみで、他の3業界と比較すると少ないように思えます。当然、これには多数の要因が絡んでいると思われますが、とりわけ重要と思われるポイントを3点だけピックしておきます。第一に、スタートアップにとってMBAホルダー雇用は簡単ではないこと。とりわけ発展途上段階のベンチャー企業において、複数名のMBAホルダーを同時に雇用できるような企業ブランド、(主に給与面での)アセットを持ち合わせているケースは考えにくいと言えます。第二に、「MBAを取得するまえに事業アイデアがある」ケースが多いこと。今すぐにでも起業して事業化したいアイデアがあるとき、それを踏みとどまってMBA留学を選ぶ人間は少ないでしょう。第三に、そもそもMBAの知見を必要としないケースも多いこと。ひとたび雛形ができたビジネスをスケールしていく段階においては、地道な営業努力や業務改善がキーになることが多く、そこはMBAの知見が真価を発揮するフィールドではないのかもしれません。注目すべき事実:特定領域にMBA保有者が偏在している上記のチャートは業界ベースでMBA保有比率を比較したもので、特にファンドにMBA保有者が多いことがわかりました。しかし、これを各企業内ごと、更には企業内での役職にまで踏み込んで比較すると、また変わった風景が見えてきます。ファンドと比較してMBA保有率が低く見えた戦略コンサル、ベンチャー役員のなかでも、特定の領域には非常に多くのMBAホルダーが在籍しているようです。①外資系戦略コンサルのマネジャー以上の職位者優秀な人材が集う戦略コンサルのなかでも、外資系トップファーム4社のマネージャー以上の職位*(unistyleが調査できた社員107名)に対象を限定すると、MBA保有率は実に60.7%。MBA保有率21.7%であった戦略コンサル全体(ドリームインキュベータ等の日系ファームも含む)のおよそ3倍の割合でMBAホルダーが在籍していることが分かりました。この事実から、「MBA取得は外資系戦略コンサルで高い職位まで上り詰めるための重要な要件のひとつである」という仮説が説得力を増すことになるでしょう。*コンサルティング・ファームの多くは、個人の能力や経験値、果たすべき役割に応じて職位を定めています。参考:採用拡大中!新卒も中途も憧れの外資系戦略コンサルになるなら今がチャンス!②ベンチャー各社のCxOポジション先ほど考察した通り、ベンチャー企業役員・全742名のうちMBA保有者は41名、全体の5.6%で、ほかの業界に比べるとかなり低い値になっていました。しかし、このMBAホルダーの役員41名にさらにフォーカスしたところ、彼らの73.2%にあたる30名が各社で「CxO」ポジション*に就いていることが分かりました。言い換えるならば、ベンチャー企業に在籍するMBA保有者のうち、およそ3/4がCxOポストに就いて企業経営の最上流を担っているということになります。*CxOポジション:ChiefXOfficerの略称。企業のなかの特定の機能・部門の責任者を指す。以下が主要なCxOポスト。この事実は、「MBA取得は、スタートアップを創業したり、ベンチャー経営のトップ・オブ・トップを担ったりするうえで大きな価値をもつ」ことを示唆していると言えるでしょう。MBAプログラムの多くではスタートアップに関する講義も組み込まれており、ベンチャーのトップとして事業創造するうえでも恵まれた環境であることは間違いなさそうです。参考:30歳までにベンチャー役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はないポストMBAキャリアのケーススタディ最後に、4人のビジネスパーソンの先例から、MBA取得後のキャリア形成の実態を学びましょう。例①長澤啓氏(メルカリ執行役員CFO/シカゴMBA)慶應義塾大学/総合政策学部卒シカゴ大学経営大学院/MBA・三菱商事(金属資源、エネルギー等)・ゴールドマン・サックス証券・株式会社メルカリ/執行役員CFO参考:INDUSTRYCO-CREATION2017年内にも上場が見込まれるユニコーンベンチャー、メルカリでCFO(最高財務責任者)を務める長澤氏は、米国の名門シカゴ大学でMBAを取得しています。新卒で入社した三菱商事在籍中にMBAを取得し、その後ゴールドマン・サックス証券を経てメルカリCFOのポストにたどり着いています。総合商社からMBAを取得し、その後のキャリア形成に活かした好例と言えるでしょう。例②藤井良太郎氏(PEファンド・ペルミラCEO/スタンフォードMBA)東京大学/法学部卒スタンフォード大学経営大学院/MBA・大蔵省(現・財務省)・ゴールドマン・サックス証券・KKR(コールバーグ・クラビス・ロバーツ)・ペルミラ/東京オフィス統括責任者参考:PERMIRATEAM回転寿司チェーン「スシロー」等への出資で知られる英国のPEファンド、ペルミラ・アドバイザーズにて代表取締役社長を務める藤井氏。大蔵官僚としてキャリアをスタートさせたのち、ゴールドマン・サックス証券、投資ファンドKKRにてキャリアを積んだ同氏は、スタンフォードMBAを取得されています。例③長谷川勝之氏(ベンチャーキャピタリスト/南カリフォルニア大MBA)南カリフォルニア大学/経済学部・物理学部卒南カリフォルニア大学経営大学院/MBA・伊藤忠商事・日系独立系VC・GoogleVentures・(現任)FMC/共同代表パートナー・(現任)電通ベンチャーズ/ジェネラルパートナー参考:DentsuVenturesTEAM電通ベンチャーズなどで活躍されている長谷川氏は、南カリフォルニア大学MBAを保有されており、VC業務のなかでその知見を活かしていると考えられます。同氏のキャリアはやや珍しく、伊藤忠商事の情報部隊に約10年間身を置いたあとにVCのフィールドに活躍の場を移されています。例④南場智子氏(DeNA創業者・代表取締役/ハーバードMBA)津田塾大学/英文科卒ハーバード・ビジネス・スクール/MBA・マッキンゼー・アンド・カンパニー/パートナー・DeNA創業/代表取締役社長参考:DeNA企業情報先日、キュレーションメディア「WELQ」問題を受けて代表取締役に復帰したDeNA創業者、南場智子氏はハーバードMBAを取得されています。マッキンゼー・アンド・カンパニーに新卒入社したのち、1990年にハーバードMBAを取得。その後マッキンゼーに復職してパートナーにまで登りつめたのち、1999年にマッキンゼーを退職してDeNAを創業されました。(マッキンゼーでのご活躍、そしてDeNA創業にMBAが大いに活きたように見える一方、ご本人は以下インタビューにて「MBAは時代遅れ」とのコメントを出しています)参考:NewsPicks『MBAは時代遅れ。まずプログラミングの素養を(後編)』(有料記事)本記事のサマリー①なぜ自分にMBAが必要かをクリアにすべきMBA取得を目指す場合、なぜ自分にMBAが必要かを深く考えたうえで、それにマッチした形式のMBAを選択することが望ましい。②MBAは「自ら考え判断する力」と「キャリアの箔」をもたらすMBAを取得する課程で「自ら考え判断する力」を学び、MBA取得後にはMBAホルダーとしてのブランドを手に入れることが期待できる。③MBAはファンド、外コン、ベンチャーCxOへの転職やそこでの業務に活きるファンドには30%前後の割合でMBAホルダーが在籍している。また、外資系戦略コンサルのマネージャークラス以上では約60%がMBAを保有しており、ベンチャー企業でもMBAホルダーの70%以上がCxOポストに就いている。最後に周囲の学生と話していると、内定者や就活生の時点からすでに将来的なMBA取得を希望している学生も決して少なくないことに気がつきます。それだけMBAが一般的に広く知られ、またMBAホルダーの活躍が目立つようになってきているということでしょう。しかし、MBAはそれ自体が目的ではなく、あくまでよりよいキャリアを実現するための手段のひとつです。あくまで見据えるべきは自分のキャリアパス(究極的には、その先にある自分自身の幸福)であることを忘れずに、ファーストキャリアや転職、MBA取得などの問題に向き合いましょう。【unistyle転職シリーズ】#1転職で総合商社を比較する#2転職で見る電通/博報堂#3銀行員の転職に見る、日系大企業の栄枯盛衰#4外資系戦略コンサルの転職を斬る!#5PEファンドへの転職をねらえ#6ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだphotobyHarrisWalker 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【21卒向け】夏休みに受けたい内定直結&選考優遇に繋がるサマーインターンまとめ 【21卒向け】夏休みに受けたい内定直結&選考優遇に繋がるサマーインターンまとめ 「早めに内定を獲得して、余裕を持って就活を進めていきたい」より良い就活を行うために、このように考えている就活生は多いのではないでしょうか。そこで本記事では、夏休み中に参加できる内定に直結したり、選考優遇に繋がるサマーインターンを紹介します。企業がサマーインターンを行う理由や、サマーインターンに参加するメリットを後半でお伝えするので、気になる方はぜひ読んでみてください。【掲載企業一覧】●外資系コンサル・デロイト・トーマツ・コンサルティング・PwCコンサルティング・PwCアドバイザリー・ベイン・アンド・カンパニー●外資系銀行・JPモルガン・ドイツ銀行グループ・ゴールドマン・サックス・シティグループ●外資系メーカー・P&G・ユニリーバ●国内コンサル・ドリームインキュベータ・経営共創基盤・シグマクシス●IT・GMOペイメントゲートウェイ・DeNA●金融・三菱UFJモルガン・スタンレー証券・みずほフィナンシャルグループ(みずほ銀行・みずほ信託銀行)・三井住友銀行・東京海上日動火災保険・日本生命●広告代理店・博報堂●大手石油製造・販売・出光興産●大手製薬・第一三共●夏休みにサマーインターンに参加するメリット●企業がサマーインターンを行う理由●まとめ外資系コンサルティング業界デロイト・トーマツ・コンサルティング※早期選考に繋がる締切:7/1(月)職種:夏季インターンシップ|4days大阪インターンエントリーはこちらから締切:8/16(金)12:00職種:夏季インターンシップ|1dayワークショップ【東京】エントリーはこちらから締切:7/12(金)職種:夏季インターンシップ|2daysTechnologyサマーインターンシップ【東京】エントリーはこちらから締切:7/12(金)職種:夏季インターンシップ|2daysインターンシップ【福岡】エントリーはこちらから【ES設問】◆インターン志望動機を教えてください(250字)◆学生時代に頑張ったことを教えてください)(250字)◆自分の長所・短所についてエピソードをまじえて教えてください(250字)◆困難を乗り越えた経験を教えてください。またそこから何を学びましたか(250字)■デロイト・トーマツ・コンサルティングの企業研究はこちらからPwCコンサルティング・PwCアドバイザリー※本選考に優遇される締切:7/12(金)職種:テクノロジーコンサルエントリーはこちらから【ES設問内容】◆コンサルティングファームを志望する理由を教えてください。(文字数自由)◆あなたのこれまでの人生の中で、最大のチャレンジについて教えてください。(文字数自由)◆アピールできるテクニカルスキルがあればご記入下さい。(200文字以内)◆IT戦略、サイバーセキュリティ、データアナリティクスに関係した以下いずれかのご経験があれば、概要をご記入ください。(200文字以内)■PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社の企業研究はこちらからベイン・アンド・カンパニー※本選考直結(インターン通過後に本選考の面接あり)締切:7/10(水)職種:サマーインターンシップエントリーはこちらから【ES設問】◆あなたが目標として思い描く5年後の御自身の姿、及びそれを実現する過程で、戦略コンサルティングに興味を持ち志望した理由を教えてください。(200文字以内)◆あなたがご自身の強みを生かして問題を解決し、成果を出された経験を説明してください。(200文字以内)■ベイン・アンド・カンパニーの企業研究はこちらから外資系銀行JPモルガン※インターン特別選考あり締切:7/1(月)職種:サマー・ワークショップエントリーはこちらから【ES設問】◆あなたのアピールポイントを過去の経験を交えて具体的にご記入ください。(日本語400文字以内)■JPモルガンの企業研究はこちらからドイツ銀行グループ※本選考で優遇される締切:7/29(月)職種:SummerExperience/グローバル・マーケッツ部門エントリーはこちらから【ES設問】◆ドイツ銀行グループ、グローバル・マーケッツへの志望動機、及び希望する職種がある場合には、その理由についてお教えください。◆あなたの今までの人生、もしくは人柄を一番よく表す一単語/フレーズ(日本語か英語)は何ですか。その理由やエピソードを教えてください。◆親しい友人から見た場合の、貴方の長所と短所は何だと思いますか?表裏一体の内容ではなく、全く異なる2つの要素を使い、そう思う理由も含めて述べてください。■ドイツ銀行グループの企業研究はこちらからゴールドマン・サックス※証券部門のインターンで内定直結の可能性がある締切:7/14(日)職種:インターンシップエントリーはこちらから■ゴールドマン・サックスの企業研究はこちらからシティグループ※セールス&トレーディングでは本選考優遇、調査本部では早期選考の優遇を得られる可能性がある締切:6/30(日)職種:サマージョブ2019エントリーはこちらから【ES設問内容】◆シティグループに伝えたいことを自由に表現してください。(1000文字以下)■シティグループの企業研究はこちらから外資系メーカーP&G※インターン参加が内定の条件になる締切:7/7(日)職種:P&GJapanサマーインターンシップ2019エントリーはこちらから■P&Gの企業研究はこちらからユニリーバ※インターン参加が内定の条件になる(採用直結型)締切:6月30日(日)17:00職種:ユニリーバ・フューチャー・リーダーズ・プログラム365エントリーはこちらから■ユニリーバの企業研究はこちらから国内コンサルドリームインキュベータ※インターン通過後に本選考のジョブが行われる締切:8/30(金)職種:2021卒向DIAutumnStudy2019エントリーはこちらから【ES設問内容】◆人生で“もっとも本気で”取り組んだ活動とその詳細を教えてください(学業以外)(100文字以内)◆問1の内容について、なぜ本気で取り組もうと思ったのですか。その原動力や当時の想いを説明してください(200文字以内)◆その活動を成し遂げる上で、何を障害と感じましたか。またその障害をどのように乗り越えましたか。その中で周囲を巻き込む必要があった場合、その工夫を教えてください。(200文字以内)■ドリームインキュベータの企業研究はこちらから経営共創基盤※ジョブ内定型締切:7/1(月)職種:SummerInternshipエントリーはこちらから【ES設問】◆学生時代に力を入れたことをご記載ください。(400~600文字以内)■経営共創基盤の企業研究はこちらからシグマクシス※早期選考に繋がる締切:7/16(火)職種:サマーインターンシップエントリーはこちらから【ES設問内容】◆あなたがなりたいと思い描いている近い将来(5-10年後)のご自身の姿はどのようなものですか。(全角400文字以内)◆上記の内容を実現するにあたり、コンサルタント、特にシグマクシスを志望する理由をお書きください。(全角400文字以内)◆あなたが最も達成感を感じた出来事とその理由を具体的にお書きください。(全角400文字以内)■シグマクシスの企業研究はこちらからITGMOペイメントゲートウェイ締切:7/12(金)職種:FinTechをテーマに上場企業の経営陣に挑む「Challenge!CxO」エントリーはこちらから■GMOペイメントゲートウェイの企業研究はこちらからDeNA締切:7/1(月)職種:サマーインターンシップ|新規事業立案コースエントリーはこちらから【ES設問】◆あなたの人生の中で、情熱を注ぎ、自ら成し遂げたことは何ですか?その際に直面した困難、また、その困難をどのように解決したかについて教えてください。(上限400文字)◆学業や部活動、学外活動などで特筆すべき成果がある方は、ご記入ください。(上限400文字)◆その他アピールしたいことがある方は自由にご記入ください。(上限400文字)■DeNAの企業研究はこちらから金融三菱UFJモルガン・スタンレー証券※本選考で優遇される、リクルーターがつく締切:7/16(火)職種:営業部門インターシップエントリーはこちらから【ES設問内容】◆三菱UFJモルガン・スタンレー証券営業部門のインターンシップを志望する理由を教えてください。(400文字以下)締切:7/26(金)職種:リサーチ部門インターシップエントリーはこちらから【ES設問内容】◆弊社リサーチ部門のインターンシップを志望する理由及び最も関心のある業務を「これまでの経験」や「目指すキャリア像」等を踏まえ、教えてください。(400文字以下)◆これまでの人生で、あなたが特に頑張って取り組んだこと、それによってあなたが得た成果を教えてください。また、その際、あなたが周囲の方とどのように協力し、どのような役割を果たしたのかについても併せて教えてください。(400文字以下)締切:8/2(金)職種:投資銀行部門インターシップエントリーはこちらから【ES設問内容】◆三菱UFJモルガン・スタンレー証券投資銀行部門のインターンシップを志望する理由及び最も関心のある業務を「これまでの経験」や「目指すキャリア像」等を踏まえ、教えてください。(400文字以下)◆これまでの人生で、あなたが特に頑張って取り組んだこと、それによってあなたが得た成果を教えてください。また、その際、あなたが周囲の方とどのように協力し、どのような役割を果たしたのかについても併せて教えてください。(400文字以下)◆あなたの「10年後のなりたい姿」について教えてください。(300文字以下)■三菱UFJモルガン・スタンレー証券の企業研究はこちらからみずほフィナンシャルグループ(みずほ銀行・みずほ信託銀行)※早期内定に繋がる、リクルーターがつく締切:7/1(月)職種:理系・リアルエステート・アクチュアリーインターンシップエントリーはこちらから締切:7/1(月)職種:グローバルコーポレートファイナンスインターンシップエントリーはこちらから締切:7/1(月)職種:リテールビジネスインターンシップエントリーはこちらから【ES設問内容】本インターンシップへの応募動機を教えてください。(200文字以下)■みずほフィナンシャルグループの企業研究のこちらから三井住友銀行※優秀と評価をされた人材は、最終面接を受けるだけでよくなる締切:6/30(日)職種:4DaysInternshipProgram~大企業営業編~(B日程)エントリーはこちらから締切:6/30(日)職種:1DayInternshipProgram~社会課題解決編~エントリーはこちらから締切:6/30(日)職種:1DayInternshipProgram~個人営業編~エントリーはこちらから■三井住友銀行の企業研究はこちらから東京海上日動火災保険※本選考で優遇される締切:7/11(木)職種:TOKIOMARINEプレミアムインターシップ【関西地区(大阪)3DAYS】エントリーはこちらから締切:7/22(月)職種:TOKIOMARINEプレミアムインターシップ【東海北陸地区(名古屋)5days】エントリーはこちらから締切:7/31(水)職種:TOKIOMARINEプレミアムインターシップ【東北地区(仙台)5days】【中国四国地区(広島)5DAYS】【九州地区(福岡)5DAYS】エントリーはこちらから締切:8/5(月)職種:TOKIOMARINEプレミアムインターシップ【北海道地区(札幌)3days】エントリーはこちらから締切:7/1(月)職種:TOKIOMARINEプレミアムインターシップ【関東地区(東京)3days】エントリーはこちらから【ES設問内容】◆あなたが学生時代に最も力を入れて取り組まれたことは何ですか?役割、人数等具体的なイメージができるように内容を教えてください。(150文字以下)◆その取り組みの中で気付いたことを自由にお書きください。(200文字以下)■東京海上日動火災保険の企業研究はこちらから日本生命※本選考で優遇される締切:6/28(金)職種:グループワーク型インターンシップ(ファイナンシャルプランニングコース)エントリーはこちらから締切:6/28(金)職種:職場受入型インターンシップ(3次締切)エントリーはこちらから■日本生命の企業研究はこちらから大手広告代理店博報堂※早期選考に繋がる可能性がある締切:7月10日(水)職種:5日間の体験型インターンシップエントリーはこちらから■博報堂の企業研究はこちらから大手石油製造・販売出光興産※インターンで優秀と判断されると1次面接免除の優遇を受けられる締切:6月28日(金)職種:①製油所・工場の生産技術&プロセス検討②高機能材の研究・商品開発※出光ブランドの潤滑油③高機能材の技術営業※出光ブランドの潤滑油④機能材料の研究・商品開発⑤シェルブランド潤滑油を扱う技術営業の仕事体験※シェルルブリカンツジャパン㈱⑥シェルブランド潤滑油を扱う技術研究所の研究開発業務体験※シェルルブリカンツジャパン㈱エントリーはこちらから■出光興産の企業研究はこちらから大手製薬第一三共※インターンで優秀と判断されると、最終面接だけで内定が出る可能性がある締切:6月28日(金)職種:MR職インターンシップ(文理系対象)エントリーはこちらから【ES設問内容】◆当社・MR職インターンシップに参加を希望する理由・目的をご記入ください。(300文字以下)◆あなたが学生時代(大学以降)に、最も力を入れて取り組んだこと(目標、結果、内容)について教えてください。1.目標としていたことやそのような目標とした理由を簡潔にご記入ください。(150文字以下)2.その結果を簡潔にご記入ください。(100文字以下)3.結果に至るまでの取組み内容について、ご記入ください。(400文字以下)(特に大変であったこと、自分なりに工夫したこと、他者と協力したこと等)■第一三共株式会社の企業研究はこちらから夏休みにサマーインターンに参加するメリット夏休みにサマーインターンに参加することで、「授業を気にせずインターンに参加できる」「関東に住んでいない就活生の場合東京で開催されるインターンに参加できる」といったメリットがありますが、他にも様々なメリットがあります。内定が出る企業によっては、サマーインターンに参加した就活生の中で優秀な学生に内定を出すところもあります。というのも、企業はインターンや選考に多額の資金を投じています。それは優秀な学生に会うため、欲しい人材の目星をつけるためといった理由があるからです。そのため、これから先の伸びしろを感じた就活生には内々定を出すといった行動を取ります。選考に直結するインターンに参加して内定がもらえなくても、インターン非参加者よりも有利に選考を進められることがあります。「このインターンは選考には一切関係ありません」と記述があっても、先程述べたように、優秀な学生と少しでも出会うために膨大な予算をかけてインターンを開催しています。そのため、選考に関係ないと言い切ってしまうことは出来ません。インターンで社員とコンタクトが取れていれば、OB訪問させてもらえたり、インターンに参加した就活生のみ特別フローとして選考の一部が免除されたり、リクルーターがついたりすることもあります。本選考に向けた実践経験が積めるインターンの選考で落ちてしまい、インターンに参加出来なくても落ち込む必要はありません。落ちたことで、自分に何が足りなかったか知ることができ、本選考に向けた選考対策が具体的にできるようになります。内定直結型でない場合は、インターン選考で落ちた企業にもう一度本選考でリベンジすることができます。もう一度自己分析や企業分析を行って本選考に臨みましょう。向き不向きがわかるサマーインターンでは、入社後の実際の業務に即した内容をワークで行うことが多くあり、実際のワークを通して、本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。また、実際に社員や参加している就活生に合うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、企業もしくは業界が合わない可能性もあります。自分の納得の行く答えを出すために参加することも重要です。企業がサマーインターンを行う理由サマーインターンを行うことで、就活生だけでなく企業にもメリットがあります。優秀な学生に早めに接触できる企業は就活の早期化と経団連スケジュールによるジレンマを抱えています。就活の早期化に伴い、就活生の動きが年々早まっているのに対し、経団連に属している日系企業の多くは就活のスタート時期を定められ、なかなか自由に動けないという現状があります。それに加え、経団連に属していない外資やベンチャー企業に優秀な学生を先に取られてしまうことを危惧して、サマーインターンで優秀な就活生を集め内々定を出し早めの接触を図ろうとしています。ポテンシャルを見るサマーインターンは秋冬に比べ、内定を出すまでに時間的余裕があります。そのためインターン内容自体を仕事に寄せ、就活生主体でワークを行うことによって、業務遂行力を見ることができ、地頭の良さ、ポテンシャルの高さを測ることができます。そのため、優秀な学生を見極めるのにサマーインターンは最適です。まとめ夏休みに行われるサマーインターンでも選考自体は6月から開始されているものもあります。今回紹介した企業は締切が7月になっているので、まだエントリーは間に合います。内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。外資系企業の内定は、その倍率や難易度の高さから他企業へのアピールにも繋がるので、早めに獲得しておいて損はありません。積極的にインターンにチャレンジしてみてください。関連記事・・・・ 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タスク型からプロジェクト型へ。株式会社プロジェクトカンパニーが経営人材の輩出に注力する理由 タスク型からプロジェクト型へ。株式会社プロジェクトカンパニーが経営人材の輩出に注力する理由 本記事はプロジェクトカンパニーのPR記事になります。日本経済をプロジェクト型に変革する100億の事業を率いる経営人材を育てるこれらの想いにこだわりながら、創業わずか5年半ほどで東京証券取引所グロース市場に上場。2021年には「アジア太平洋地域における急成長企業ランキング2022」(※FinancialTimes社とStatista社が共同で実施した、アジア太平洋地域における急成長企業ランキングトップ500社)において、世界86位、国内上場企業2位にランクインし、今もなお、急成長を続けている企業がある。DXのプロフェッショナルファームである、株式会社プロジェクトカンパニー(以下、プロジェクトカンパニー)だ。プロジェクトカンパニーが実現したいビジョンとは。これからの会社の根幹を担う就活生に伝えたいメッセージとは。unistyle編集部は今回、プロジェクトカンパニーの創業者であり、代表取締役社長を務める土井社長にインタビューを実施した。土井悠之介東京大学農学部を卒業し、東京大学大学院農学生命科学研究科修士課程を修了。その後、スカイライトコンサルティング株式会社にて、大手経済メディアのIT化推進プロジェクト、日本最大級メディア企業の新規事業立ち上げプロジェクトに従事。2016年1月にプロジェクトカンパニーを創業し、代表取締役社長に就任して現在に至る。こんな就活生にオススメ・プロジェクトカンパニーを志望している/選考を受けている就活生・急成長を続ける企業の社長の考え方を知りたい就活生・経営人材として、自ら事業の先頭に立ちたい就活生目次停滞している日本経済。そんな状況を打破するため、私はプロジェクトカンパニーを創業した目指すビジョンは「プロジェクト型社会の実現」、そのために大切にしていることは〇〇100億の事業を100個創るために。プロジェクトカンパニーの今と未来に迫るキーワードは「挑戦権の付与」と「PDCAを回す速さ」、土井社長が考える人材育成のコツ就活生へのメッセージ-ワクワク感を常に持ち続けて欲しい-取材後記停滞している日本経済。そんな状況を打破するため、私はプロジェクトカンパニーを創業したプロジェクトカンパニーを創業した理由、それは「日本経済の停滞を解決するため」__早速ですが、そもそもなぜプロジェクトカンパニーを創業しようと思ったのですか?まず起業という選択肢を考え始めたのは東京大学に在籍していた頃でした。当時、日本経済が停滞しているという課題感がある一方、それを解決しようとする気概を持った人が周りにいないことに危機感を覚えました。私はそういった状況を変え、次の時代を創るためにも、まずは自らが停滞に打ち勝てる組織を創ることで、自身の目標を解決する足掛かりにしたいと思い、創業という選択肢を考え始めました。自らの実力と方向性が間違っていなかったことを確信したコンサルティングファーム時代__学生時代から創業したいという想いがあったにも関わらず、なぜコンサルティングファームに新卒で入社されたのですか?東京大学在籍当時から、現取締役会長である伊藤とは創業の話をしていました。ただ、自分が目指していたビジョンや仕事への向き合い方が実際のビジネスの場で通用するのか、つまり自分の実力を確かめる意味でも、一度は就職した方が良いと考え、コンサルティングファームに新卒で入社しました。実際に1年程度働いてみて、「自分の考えていた方向性は間違っていなかった。一人でもやっていけるな。」という確信を得たため、再度、伊藤と合流して創業に至ったという流れになります。目指すビジョンは「プロジェクト型社会の実現」、そのために大切にしていることは〇〇「プロジェクト型社会の創出」というビジョンを掲げ、能動的な働き方を浸透させていきたい__プロジェクトカンパニーが目指すビジョンを理由と併せてお聞かせください。弊社は「プロジェクト型社会の創出」というビジョンを創業当初から掲げています。ビジョンを実現するためには、プロジェクト型の働き方を浸透させ、プロジェクト型の人材を育成する必要があります。プロジェクト型の人材というのは、ただ与えられた仕事をこなすといったタスク型の人材ではなく、目的や成果に向けて柔軟に自身の仕事を定義し、能動的に動く人材を指します。そして、このビジョンを実現させることが、創業のきっかけでもある「日本経済が停滞しているという課題」を解決し、日本を目指すべき姿に変革できると信じています。世論を変えていく存在になるため、成果を上げながらビジョンを実現させていく__ビジョンを実現するにあたり、土井社長が大切にしている点は何かありますか?「ただビジョンを語るだけでなく、成果を上げながらそのビジョンを実現させていくこと」です。ビジョンを実現させるためには、ある種「プロジェクトカンパニーが日本全体の世論を変えていく存在にならなければいけない」と私は考えています。そのためには、プロジェクトカンパニー自体が日本を代表するような企業に上り詰めないと説得力もないですし、ビジョンの浸透度合いも弱くなってしまいます。弊社は「2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創る」という将来の事業イメージを描いていますが、説得力を高めるためにも、こういった数字目標を創業当初から掲げています。これらを全て実現することで、説得力を持った上で「プロジェクト型で働く重要性」が社会に浸透していくのではないかと考えています。社員の自主性を重視し、チャレンジを歓迎する文化がプロジェクトカンパニーにはある__社内での具体的な取り組みは何かありますか?社員がどれだけチャレンジしているかを重視しています。具体的に述べると、できる/できないではなく、やってみたい/やりたいという気概を大事にし、チャレンジを歓迎する文化を醸成しています。これはプロジェクト(仕事内容)という意味合いもありますし、役職という意味合いもあります。いわゆる大手企業のような年功序列やスキルベースでプロジェクトや役職を任せるのではなく、「この人に任せれば意気に感じてもらえそう」や「この人だったら任せてみてもいいかも」といったチャレンジベースで役職への挑戦権を与えています。こういった仕組みを用いて、全社員がチャレンジできる環境を提供することで、プロジェクト型人材の育成を目指しています。100億の事業を100個創るために。プロジェクトカンパニーの今と未来に迫るDXを基盤として事業展開し、日本経済の課題を解決していく__貴社はDXを軸として事業展開しているかと思いますが、その理由ときっかけを教えてください。まずマクロ的な観点で述べると、日本経済が停滞している主な要因は「労働人口の減少」とそれに伴う「内需の減少」があると考えています。これらを解決するためには、人手には頼らない自動化されたインフラサービスの構築や、テクノロジーを活用して多くの人に付加価値を提供すること、まさにDX(デジタルトランスフォーメーション)が重要になります。弊社は創業当初からDXという概念を目掛けて事業構想・事業開発を進めておりますので、引き続きDXを基盤として事業を展開していきたいと考えております。経営人材を輩出し、100億の事業を100個創る__では、今後描いている構想としては何かありますでしょうか?繰り返しにはなりますが、弊社は「2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創る」という将来の事業イメージを描いています。現在はコンサルティング・マーケティング・UI/UXと・HRとDXを掛け合わせた4領域を中心に事業を展開していますが、上述した将来の事業イメージを実現するためにさらなる事業展開を見据えています。直近の出来事で言えば、2022年4月に株式会社uloqoの全株式を取得して完全子会社化し、HR領域に参入いたしました。【参考】M&Aマガジン:プロジェクトカンパニー、uloqoの全株式取得、完全子会社化へもちろんこれら以外にも描いている構想は多々ありますが、それらを実現するために重要なのは「それを担える経営人材を輩出すること」だと考えています。現在の課題として、アイデア自体は溢れているものの、それらを能動的に自分事化し事業として推進できる経営人材が不足していることが挙げられます。ビジョンの実現にも関連する事柄ですが、こういった課題を解決するため、将来を見据えた組織育成・人材育成という側面においても経営陣としては注力していきたいです。キーワードは「挑戦権の付与」と「PDCAを回す速さ」、土井社長が考える人材育成のコツ経営人材になりたいという意欲や熱量がある、そんな学生を求めている__コンサルティングという領域においては人材の質が重要になると思いますが、求める人物像などがあれば教えてください。就活生向けにお伝えさせていただくと、大前提、弊社はその人のスタンス面を重要視しています。その前提を踏まえて求める人物像を述べさせていただくと、①経営人材になりたいという気概を持った学生②ラストマンシップを持てる学生の大きく2点になると考えています。例えば、弊社は現在、コンサルティング領域を中心に事業展開を進めていますが、一人のコンサルタントとしてスペシャリストを目指したいというよりも将来的に組織を率いてくれるような人材を求めており、それがいわゆる経営人材に該当します。そして、そういった人材に成長したいといった気概を持った学生、成長意欲のある学生の方に是非入社していただけると嬉しいです。また、やはり今後ビジネスを推進するためには、単に道を示すのではなく、周囲の人を巻き込みながら成果を上げるといったラストマンシップを持つ必要があると考えています。そのため、そういったスタンスや意欲、熱量のある学生の方にもご応募いただけたらと思います。「昇進=挑戦権の獲得」それこそが経営人材を早く育成するための鍵__では、人材育成という側面において意識されていることは何かありますでしょうか?「いかに適切且つ早く挑戦の場を与えていけるか」を意識しています。弊社では昇進を挑戦権の獲得と捉えている文化があります。例えば、そのポジション(役職)が当たり前にできるから任せるという訳ではなく、できる可能性が少しでもあるのなら任せてみるというスタンスで組織人事を策定しています。もちろん時には上手くいかないこともありますが、いち早く上のポジションを経験することで高い視座を持つことに繋がったり、成長速度の速さに寄与すると考えていますので、仮に上手くいかなかったとしても失敗とは捉えておりません。また、制度の特徴としては人事評価を年4回(各クォーターに1回)実施していることが挙げられます。他社と比べると人事評価のスパンがかなり短いかと思いますが、弊社としては、いかに素早く成果を評価して次なる挑戦を目指すことが、その人自身ひいては組織全体を促進することに繋がると考えています。なお、組織体制に関しては毎月組織編成を変えています。つまり年12回、挑戦権を得る機会があるということになります。こういった制度からも分かるように、評価フィードバックとチャレンジのPDCAを回す速さが非常に早く、より早く経営人材に育成するための土壌を醸成しています。就活生へのメッセージ-ワクワク感を常に持ち続けて欲しい-ビジョンに対する理解を深め、自分なりの定義を用意することが内定獲得のコツ__土井社長は新卒採用の最終面接も担当されているとお聞きしました。貴社を志望されている就活生の中には本記事を読んでいる方もいるかと思いますが、そんな就活生に向けて何か伝えたいことはありますか?私は最終面接官を担当することもあるため、是非多くの就活生の方とお話したいと考えています。その中で一つアドバイスをさせていただくと、「プロジェクト型社会の創出」という弊社のビジョンに対し、自分なりの理解を深めた状態で面接に臨んで欲しいです。また、自分なりの「プロジェクト型社会を創出する」という定義も考えてきていただければと思います。弊社はこのビジョンを重要視しており、ビジョン実現に向けてこれから一緒に会社を創っていくメンバーを募集しています。また、さらに言うとビジョン実現に向けてリーダーシップを張れるような人材を求めていますので、ビジョンを自分なりに理解し、会社に対してどのように貢献していけるのか、そしてプロジェクト型社会の創出を実現したいという熱い想いを伝えていただけると嬉しいです。ワクワク感や期待感を持ち続けて欲しい!__最後に、これから社会人になる就活生へメッセージをいただければと思います。就活生の皆さんには是非、今持っているワクワク感や期待感を持ち続けて欲しいです。人それぞれ志望業界や志望企業はあるかと思いますが、どの企業に入社したとしてもやれることは多々あると思います。ただその一方で、同じことの繰り返しや先の見えない仕事ばかりで何となく社会人を過ごしている人がいるのも事実です。しかし、そういった人たちも就活生当時はワクワク感や期待感を少なからず持っていたはずです。ですので、これから社会人になる就活生の皆さんにはワクワク感や期待感を失わずに頑張っていただきたいです。これからの時代においては、いかにして自分自身でワクワクする環境に変えるかが社会人に求められる責務かと思いますので、できるだけ多くの方がそういった人材になっていただけると世の中もより良くなるのではないかと思います。取材後記「プロジェクト型社会の創出」というビジョンを掲げ、DXやコンサルティング領域を中心に事業展開を進めているプロジェクトカンパニー。今回はそんなプロジェクトカンパニーを創業し、代表取締役社長を務める土井社長にお話を伺いました。プロジェクトカンパニーはビジョン実現を目指し、「2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創る」という将来の事業イメージを描いています。そしてこの事業イメージを実現するにあたり、将来的に会社の根幹を担っていただけるような経営人材となる新入社員を募集しています。本記事を通じて同社に興味を持った、一緒にビジョン実現を目指したいと感じた就活生は下記から選考に応募してみてください。選考への応募はこちらからProjectCompanyInterview#1ProjectCompanyInterview#2ProjectCompanyInterview#3ProjectCompanyInterview#4 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