「ベンチャー企業なら大手よりも成長できる」は本当か?

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最終更新日:2023年10月27日

「ベンチャー企業なら大手よりも成長できる」は本当か?

ベンチャー企業への就職を支援するサービスもかなり出てきたこともあり、新卒でベンチャーか大手かというのは考える人が増えてきたように思います。

一方で新卒で大手かベンチャーかという議論の多くは個人の主観が入りがちでなかなか建設的な議論が出来ていない印象を受けます。

今回はベンチャー企業就職にまつわる様々な考えについてじっくりと考えてみますので、新卒でベンチャーに行くか大手に行くか悩んでいる方は参考にしてみてください。

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「ベンチャーなら成長できる」は本当か?

ベンチャー企業というと「裁量権が大きく、若いうちから仕事を任せてもらえるため成長できる」というのが多くの就活生が持つイメージではないでしょうか。一方で大企業は「福利厚生や給与などは充実しているものの、仕事を任せてもらえず成長が遅い」というイメージを持っている人が多いかと思います。

何となくのイメージとして確かにベンチャー企業は猛烈に働いてプレッシャーが強く、会社自体も小さいため裁量権が大きく成長できそうな気がします。

しかし、本当に裁量権が大きいのか、本当に成長できるのかという点を考えるためには、「裁量権」や「成長」という言葉の定義が曖昧すぎて議論にならないでしょう。言葉の定義が曖昧なままだと個人それぞれの主観で「裁量権」や「成長」という言葉を定義してどちらがいいかのポジショントークを展開するだけになってしまいます。

大きな案件を任されるという意味では大手企業の方が裁量権がある?

そんなポジショントークの一例として、大企業の方が裁量権があるという例があります。

裁量権という言葉を、「金額的に大きな案件を任される」と定義すると大企業はベンチャー企業以上に裁量があるケースが多いと言えます。例えば証券会社であれば1億円規模の投資信託商品を販売するのはざらにあることですし、銀行でも数億円の融資を若手社員が一人で進めることは結構あります。商社でも数千万円規模の取引を若手にトレードの練習として任せるなんてこともあります。

大企業ほど企業体力があるため若手が失敗してもいい金額が大きく、大きい案件を任されるケースが多くあるでしょう。

このように「裁量権」という言葉の定義を、「案件の金額の大きさ」と定義すると大企業はかなり大きな案件を若手に任せていると言えます。

ベンチャーの一番の魅力はマネジメント層までの早さ

さて上記のように裁量権を定義して、大企業を推してみましたがしっくりこない方もいるでしょう。では大企業になくベンチャー企業特有の「裁量権」と言えば何があるでしょうか。

その中の一つに「部下を持つマネジメント層になるスピード」があります。この点においては、ベンチャー企業は大企業に比べて圧倒的に有利であると言えます。大企業では課長などの役職がつくのに最短でも10年、商社などでは課長になるのに20年ぐらいかかるケースも稀ではありません。

それに比べるとベンチャー企業の多くでは、早いと2年目に部下を持つマネージャーに、4年目でマネージャーになれていないと遅いなんてケースもざらにあります。サイバーエージェントでは「新卒社長」を半ば制度化しており、新卒で入社した社員に小さな会社を任せています。

少し古い話になりますが、DeNAが2012年にLINEの対抗アプリとしてリリースしてテレビCMも大々的に行ったcommも、新卒1〜3年目が中心に開発を行い、責任者も入社3年目が担当したとニュースで話題になっていました。

このように多くのベンチャー企業ではマネジメントに関わるスピードが大企業に比べて圧倒的に早いと言えます。上記の例は既に大企業の仲間入りを果たしたと言えるメガベンチャーですが、それでも例の通り若手に部下を持たせる抜擢を行っています。早く人を使うマネジメントを経験したいのであれば大企業よりもベンチャー企業が合っていると言えます。

ベンチャーのリスクは結果が出なければマネジメントに上がれないこと

上記のようにベンチャーは部下を持つまでのスピードが速いことを示しましたが、残念ながら全ての人がマネジメントに上がれるわけではなく、中途採用の社員、新卒社員の競争に勝ち、優秀だと認められた人しか上がることはできません。

大企業では良くも悪くも年功序列で、出来る人と出来ない人の差が小さく、ある程度のポジションであればそこまで出来ない人でも上がることが出来ます。もちろん年功序列神話が崩壊し、3割しか課長になれない時代が到来したと言われていますが…。

部下を早めにもちたい、マネージャーに早くなりたいと思ってベンチャーに入ったとしても誰もがなれるわけではないため覚悟を持って入社する必要はあるでしょう。

成長の定義は人それぞれ、人それぞれの部分を言語化して落とし込むのが大事

ここまで来ると、「成長」という言葉の定義も人それぞれで、言語化して落とし込まないといけないでしょう。

早くからマネジメントを学び経営層にいきたいのであればベンチャーという選択肢は悪くないと言えます。一方で「伝統的な大企業も含めて大きなプロジェクトを動かせる人材になりたい」となった場合には大企業の中で大企業の論理を学んでいくことも重要かもしれません。

インフラの輸出や大企業向けの大規模融資など大企業でなくては関わることの出来ない大きなプロジェクトが存在しておりそうした方向に成長したいという考え方もありだと思います。

多くの人が持つイメージだけで考えるのではなく、自分なりに曖昧な言葉の定義を落とし込んでいくのが大事です。そのためには様々な人の考え方に触れたり実際に働く人の話などを聞いて仕事に対する知識・考えを深める必要があるかもしれません。

最後に

仕事においても曖昧な言葉やイメージに対して一度立ち止まって考えることは非常に大事なことです。「裁量権」や「成長」など人によって定義が変わってしまう言葉については特に注意が必要です。

就職は今後の人生の中でも重要な選択の一つと言えます。その選択を自分が納得したものにするためにも、ぜひ自分の足で情報を集めて、自分なりに考えて決断して欲しいと思います。

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しかし、趣味とリンクさせることで、それらはただ読むよりもずっとわかりやすく身につくと思います。まだまだご紹介したいものもありますが、ぜひ皆さんも趣味や日ごろの生活の中で教わったことや大切にしていることを思い返してみてください。そういった場でできたことならきっと就活でもできますし、気づかせてくれるものも見つかるかと思います。 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初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 「企業規模・仕事内容」などと並び、企業選びの際に就活生が重視する項目の一つである"給料"。「給料よりも仕事のやりがいがとにかく大事!」などという声も耳にすることはありますが、やはり企業選びの際に給料を重視する就活生は多く、実際の以下のような調査結果も出ています。【2020年卒マイナビ大学生就職意識調査】学生の企業選択のポイントに関する調査1位.安定している会社:39.6%2位.自分のやりたい仕事(職種)ができる会社:35.7%3位.給料の良い会社:19.0%(前年比3.6pt増)4位.これから伸びそうな会社:13.0%5位.勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社:12.8%︙︙【参考】2020年卒マイナビ大学生就職意識調査調査対象:2020年3月卒業見込みの全国大学3年生、大学院1年生(調査開始時点)調査期間:2018年12月1日~2019年3月21日(2019年卒は2018年2月1日~2018年4月10日)有効回答:48,064名(文系男子13,341名、文系女子19,811名、理系男子8,789名、理系女子6,123名)上記の調査結果を見ても分かる通り、企業選びの際に「給料」を重視している就活生は少なくありません。その一方で、各社の給料事情を見る際に「初任給と平均年収」しか見ていない就活生が多数いるのも事実です。別に初任給と平均年収だけを見て給料事情を把握することが悪いという訳ではありませんが、「給料」を重視している就活生にとっては、本質的な分析になっていない場合があります。そこで本記事では、"本質的な給料の見方"を理解するにあたり、「就活生がしがちな誤った認識、給料事情を知るにあたり見ておくべき項目、情報の入手方法」などを解説していきます。本記事の構成そもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?(1)年収の中央値(2)平均勤続年数(平均年齢)(3)昇給率・昇給額(4)給料の上限とは言え、どのように情報を入手すればいいの?(1)OB・OG訪問(2)口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)まとめそもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?記事の冒頭でも述べましたが、各社の給料を調べる際、多くの就活生が見ている項目は"初任給と平均年収"の二つではないでしょうか。初任給とは?→学校を卒業して会社に雇用されるようになった人が、最初にもらう給与のこと。平均年収とは?→国・業界・企業など、指定された範囲内での総給与所得を給与所得者数で割った金額のこと。この二つは、就活に関する様々な書籍や各就活媒体によく掲載されている情報にはなりますが、掲載されている数値をそのまま受け取ってしまうと、誤った認識をしてしまう恐れがあります。その理由を以下で説明します。初任給に関して誤った認識をしてしまう場合初任給は月給で表されることが多く、「修士:248,000円・大卒225,000円」などと表示されている場合がほとんどです。ですが、これらはあくまでも「基本給・額面」と呼ばれるものであり、実際にもらえる給料(いわゆる手取り)とは異なります。なぜかというと、基本給・額面から「税金(所得税・住民税など)・社会保険料(年金・健康保険料)」などが引かれるためです。※ただ、企業によっては基本給・額面に「残業手当・インセンティブ」がつく場合もありますので、一概に「基本給・額面>実際にもらえる給料(手取り)」という訳ではありません。そのため、単純な月給以外にも以下のような観点で給料を見る必要があります。ボーナスはどの程度あるのか残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか福利厚生はどの程度あるのかボーナスはどの程度あるのかボーナスに関しては、「(1)何ヶ月分支給されるのか?(2)平均額はいくらなのか?」を認識しておくべきでしょう。平均年収はボーナスを含めた金額となっていますが、月給には含まれていません。そのため、ボーナス制度のある企業は「月給×12ヶ月=年収」という構図にはなりません。企業によっては年間賞与(ボーナス)が500万を超える企業もありますし、より詳細な給料を知りたいのであればボーナスの仕組みもしっかりと理解しておくべきでしょう。ただ、ボーナスは「企業の業績・個人の成果」によって変動があるため、あくまでもおおよその指標として認識するのが望ましいかと思います。残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのかこちらに関しては、いわゆる「基本給に残業代が含まれているか否か」という内容になります。例えば、基本給が同額である2つの企業が存在したとします。一方の企業の基本給には残業代が含まれているが、もう一方の企業は基本給とは別途で残業代が出るとします。このような2社が存在した場合、残業時間次第で後者の企業には基本給からの上乗せがあるため、ほぼ確実に後者の企業の方がもらえる金額は多くなるという訳です。そのため、「提示されている基本給の額=その企業の給料」と単純に認識してしまうことは浅はかだと言えるでしょう。各社の残業制度に関しては、新卒採用HPなどに必ず掲載されていますので、給料事情を調べる際にはこちらも併せて確認しておきましょう。(※ここでは、みなし残業の是非を述べている訳ではありません)【関連】労働問題弁護士ナビ:固定残業代(みなし残業)の仕組み|適正な残業代の計算方法福利厚生はどの程度あるのか就活生の中には「福利厚生=オマケ」程度に認識している方も一部存在しますが、実際はそんなことはありません。有名なものであれば「家賃補助(住宅手当)、家族手当」などが挙げられますが、これは見方を変えれば「福利厚生=給料の一部」と言い換えることもできます。ここで一つ具体例を出します。福利厚生は特にないが手取りが25万円のA社、一方で家賃補助4万円の福利厚生はあるが手取りが23万円のB社があったとします。(ボーナスやインセンティブなどは考慮しない)福利厚生・手取り以外の条件が全く同じだった場合、皆さんはどちらの企業を選択するでしょうか。おそらく、多くの方がB社を選択するかと思います。ただ、福利厚生は給料とは別途で記されていることが多いため、採用HPに記されている金額だけで優劣を判断してしまうと、誤った認識をしてしまうという恐れがあるという訳です。このように、福利厚生は給料に関する非常に重要な要素となりますので、給料を確認する際にはしっかりと目を通しておくべきでしょう。【参考】BOWGL:5分でわかる福利厚生の全て!知っておくべき分類と選び方を徹底解説【関連】平均年収に関して誤った認識をしてしまう場合「誤った認識をしてしまう」と記載しましたが、ここでは「平均年収を見ることは止めたほうがよい!」ということを言いたい訳ではありません。ここでお伝えしたいことは、"平均値と中央値を混合していませんか?"ということです。おそらく、平均値と中央値を混合している就活生の方はほとんどいないとは思いますが、念のため両者の違いをお伝えします。平均値→複数のデータを足し合わせ、そのデータの個数で割った値のこと中央値→複数のデータを小さい/大きい順に並べ、その中で真ん中に来る値のことでは、この平均値と中央値の違いをより理解していただくために、具体例を用いて説明していこうと思います。【具体例】社員が計10名在籍しているA社という企業が存在します。社員の年齢・役職はまちまちなのですが、全社員の年収は下から「300万、300万、300万、300万、300万、300万、300万、600万、600万、900万」となっています。【A社の平均値と中央値は?】では、A社の年収の平均値と中央値はどれだけの差があるのでしょうか?⇩◆平均値(300万×7人+600万×2人+900万×1人)÷10人=420万◆中央値小さい順、大きい順のどちらで並べたとしても「300万」が中央値となる⇩このように平均値と中央値では、120万円の差が出ます上記はあくまでも極端な例にはなりますが、このように平均値と中央値のどちらで給料を見るかにより、給料が大きく異なる場合があるという訳です。特に、「役員の給料が非常に高額であり、一般的な正社員の給料と大きな乖離がある企業」は上記のような傾向が強いと言われています。「平均年収のカラクリ」というと少し大げさかもしれませんが、"平均値=中央値"と誤認識しないように意識していただければと思います。では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?上記で、「初任給と平均年収の数値をそのまま受け止めるのはマズイ」という内容を紹介しましたが、とは言ったものの他にどんな項目を見ればいいか分からないという就活生もいると思います。これに関しては取り上げだしたらキリがないのですが、より重要な項目は以下の4点に大別されると考えています。年収の中央値平均勤続年数(平均年齢)昇給率・昇給額給料の上限上記4点を網羅することで、より本質的に給料を理解することができます。それでは上記4点の各項目について詳しく見ていきます。【給料に関して見るべき項目(1)】年収の中央値上記でも述べましたが、「給料(年収)の中央値」を見ることは非常に重要となります。先ほどの説明に補足するのであれば、"その企業の中央値である給料は、その企業の平均年齢時にもらえる金額"と言い換えることができます。(もちろん100%正値という訳ではありませんが)【給料に関して見るべき項目(2)】平均勤続年数(平均年齢)給料とは一見関係のないように見える平均勤続年数(平均年齢)ですが、給料を見る際の重要な指標となります。基本的に給料と平均勤続年数(平均年齢)は「比例関係」にあり、"平均勤続年数(平均年齢)が高ければ高いほど、給与(平均年収)も高くなる"という構図になっています。ここで一つ具体例を出します。平均年収(中央値)が同額のA社とB社があります。平均年収(中央値)は同額ですが、A社は平均勤続年数が20年・平均年齢が44歳です。一方でB社の平均勤続年数は10年・平均年齢は35歳です。この両社を見て、読者の方はどのような印象をお持ちになったでしょうか。おそらくほとんどの方が、A社よりもB社の給料を魅力的に感じたことでしょう。先ほども述べた通り、給料と平均勤続年数(平均年齢)は比例関係にあるため、より若い年齢で同額の給料をもらえるB社の方が、相対的に考えて魅力的に感じるのではないでしょうか。つまり、給料と平均勤続年数(平均年齢)は相関関係にあるとも言えます。また、「●歳までに●●●万の年収を目指す!」など、時期と金額をセットにした目標を持っている方にとっても平均勤続年数(平均年齢)は重要な指標となります。平均年収や年収の中央値が同様でも、企業によってその金額に到達する年数(年齢)は異なりますので、そういった目標を持っている方は「平均勤続年数(平均年齢)」に目を向けることも忘れないようにしましょう。【給料に関して見るべき項目(3)】昇給率・昇給額就活生の皆さんであればすでにご存知のことだとは思いますが、基本的に「役職や年次」が上がれば給料は増加します。その給料が上がるという際に重要となるのが"昇給率・昇給額"です。昇給率→昇給後の給料が昇給前に比べてどの程度増加したのかを表す割合(%)昇給額→その年の月給が前年(昇給前)に比べてどの程度増加したのかを表す金額(円)この昇給率・昇給額は「キャリアプラン」に密接に関連しています。よく目にする「3年目は●●●万円、7年目は●●●万円…」などという金額は、この昇給率・昇給額をもとに計算されている場合がほとんどです。また、日系大手と言われる企業では「●年目から●年目にかけて●円上がる」などと明確に決まっている場合もあるため、おおよその昇給モデルは把握できるでしょう。ただこの辺りのセンシティブな情報は口外できない場合があり、現役社員に質問しても回答してくれない可能性がありますので、可能であれば人事の方などに質問していくのが最善かもしれません。【給料に関して見るべき項目(4)】給料の上限給料の上限に関しては、「新卒入社した企業で定年までずっと働き続けたい」と考えている就活生の方に見ておいていただきたい項目になります。上記のような考えを持っている就活生は年々減少しているようですが、日系大手志望者を中心にまだ一定数はいると思われます。給料の上限とは、簡単に言うと「その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料」のことを指します。日系大手などでは、上限の金額はある程度決まっており、どれだけ優秀な人であろうとその金額を超すことはほぼないと思ってもらって構いません。(社長や取締役などに就任すれば別ですが、本記事ではそういった事例を除いた上で説明しています)ただ、成果主義の側面が強い外資系企業・ベンチャー企業、またヘッドハントなどで採用した中途社員などは上記の事例に当てはまらない場合もありますので、全ての企業・社員に当てはまる訳ではないということを認識していただければと思います。ここで一つ具体例を出して説明します。某外資系投資銀行に務めているAさんという方がいます。Aさんは非常に優秀な方であり、30代前半にも関わらず1,500万程度の年収を稼いでいます。では、仮にこのAさんが地方の中小企業に転職し、前職と同様にバリバリ働いて成果を挙げていたとして、1,500万程度の年収を稼ぐことはできるでしょうか。答えは「NO」です。上記でも述べましたが、その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料はあらかじめ決まっていることが多いため、Aさんがどれだけ優秀な方であろうがその金額を超すことは中々難しいためです。このように「給料の上限」というものは決まっていることが多いため、「将来的に年収1,500万を目指したい!」と考えていても、どの企業に入社するかによって入社時点で実現可能性が0になってしまう可能性もあると言えるでしょう。基本的にどの企業も「50代前半が年収のピーク」と言われているため、この年代のモデル年収を聞けば"各社の給料の上限"を知ることができるはずです。とは言え、どのように情報を入手すればいいの?ここまで、「給料に関して就活生が見ておくべき情報」を紹介してきました。とは言ったものの、どのように情報を入手すればいいのか分からない就活生も多いのではないでしょうか。実際、数ある就活関連の書籍や就活媒体に上記のような情報は見られず、せいぜい「初任給と平均年収」程度しか掲載されていないというのが実情です。(逆の発想をすれば、初任給と平均年収しか掲載されていないからこそ、多くの就活生がその2つの項目しか見ていないと言うこともできますが)では、どうすれば情報を入手できるのか。その方法としては、主に以下の2点が挙げられると考えています。OB・OG訪問口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)OB・OG訪問OB・OG訪問は、最も効果的な方法且つ信憑性の高い情報を得ることができます。やはり実際の社員であれば社内の実情に詳しいですし、人事や採用担当には聞きづらい質問にも答えてくれる可能性が比較的高いためです。ただ、給料などのお金に関する質問はセンシティブな側面もあるため、質問の仕方には注意が必要です。以下に質問例を挙げていますので、こちらも参考にしながら自身のOB・OG訪問に取り入れていただければと思います。(あくまでも一例になります)「年収の中央値」を知りたい場合の質問⇩御社の社員の平均年齢は●歳くらいだとお聞きしましたが、そのくらいの年齢の方はどの程度の給料をいただいているのでしょうか?「平均勤続年数(平均年齢)」を知りたい場合の質問⇩御社(●●部署)の社員の方は、どのくらいの期間御社に務めていらっしゃるのでしょうか?/御社(●●部署)の社員は、どのくらいの年齢の方が多いのでしょうか?※ただ、平均勤続年数(平均年齢)は採用HPや就活関連の書籍に記載されている場合が多いため、必ずそれらを確認してから質問するようにしましょう。「昇給率・昇給額」を知りたい場合の質問⇩20代(30代…)では、毎年どの程度昇給するのか教えていただきたいです。/私は、働くからには成果を出して役職も上げていきたいと考えているのですが、それに際して一つ役職が上がるごとにどの程度昇給するのか教えていただけないでしょうか?「給料の上限」を知りたい場合の質問⇩御社に入社できた場合、御社でずっと働き続けたいと考えているのですが、その場合年収はどの程度まで到達するのでしょうか?また、以下にOB・OG訪問に関する参考記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。【参考記事】口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)口コミサイトを閲覧することも、情報を入手するための有効的な手段の一つとなります。その中でも今回は"OpenWorkとキャリコネ"をオススメしたいと思います。それぞれの特徴は以下の通りです。OpenWorkとはOpenWorkは、国内最大級の就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、その企業の「会社評価スコア・平均年収」などがリアルに示されています。平均年収や年収範囲が掲載されているのはもちろんのこと、「給与制度・評価制度」に関する口コミも多数掲載されているため、かなり具体的な情報を入手することができます。口コミサイトの中では「質・量」ともに国内トップレベルのサイトであるため、参考になる情報は多々あるでしょう。OpenWorkを閲覧したい方はこちらからキャリコネとはOpenWorkと同様、キャリコネも就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、「働きやすさ・テーマごとの口コミ」などが掲載されています。回答者の平均年収に加え、「給与に関する口コミ・世代別最高年収」なども示されているため、かなりリアルな給料事情を知ることができます。キャリコネに掲載されている情報で不足があればOpenWorkで補填する(逆も然り)といった使い方をすれば、かなり有意義に情報収集することができるでしょう。キャリコネを閲覧したい方はこちらから両サイトとも「退職済み社員からの口コミが多いゆえにネガティブ情報が比較的多め・企業によってはn数が少ない場合がある・最新の口コミばかりではない」という側面があります。それゆえに「給料に関する情報に関しても不満の声が比較的多め・口コミ投稿時と現在では企業の実情が変化している可能性がある」などの留意点はあります。そのため、OB・OG訪問での情報収集に比べ、どうしても情報の信憑性は薄くなってしまうというデメリットはあります。ただ、簡単且つ効率的に情報をするにはもってこいの手段となりますので、OB・OG訪問と口コミサイト、両者の特徴をそれぞれ理解した上で自身の状況や得たい情報に応じて使い分けていただければと思います。また、待遇などを含めて、もう少し詳しい情報が欲しいという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーから、志望業界・志望企業の選考フローに合わせたアドバイスを受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。まとめ本記事では、「就活生が見るべきお金に関する情報・情報の入手方法」など、"給料の見方"を包括的に解説しました。企業選びを進めるにあたり、給料に関する情報は切っても切り離せない事柄だと思いますが、本質的な部分まで理解している就活生は少ないように感じます。表面的な情報に惑わされず、給料の見方を正しく理解していただくためにも、ぜひ本記事の内容を頭に入れた上で企業選びを進めていただければと思います。また、下記に「給料にまつわるunistyleの記事」をいくつかピックアップして掲載していますので、こちらも併せてご覧いただければと思います。【関連記事】 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【面接が上手い人の特徴】問われているのは瞬発力ではなく思考力? 【面接が上手い人の特徴】問われているのは瞬発力ではなく思考力? 面接というと、瞬発力が試される、いわゆる口がうまい人が通過するというイメージを抱いている就職活動生が多いようです。行き当たりばったりの質問に対してうまく答えられるかどうかという運の要素が強いために不公平感を感じると言う方と毎年会います。口ばっかりうまい人に最適化された試験だから仕事と全然結びつかないので意味がないと主張するのは学生だけでなく大人の中にもいますが、本当にそうなのでしょうか。そんなに非効率的な試験であるのであれば、日本だけでなく海外でも行われないはずですが、実態としては海外においても面接が最も重要な入社試験であるケースが多そうです。今回は非難されがちな面接という試験の本質について考えたいと思います。本記事のアウトライン・問われているのは普段から物事を考える力・普段から考えていない人はフリーズする・一番大事なのはアウトプットすること・結局嘘はバレる・最後に問われているのは普段から物事を考える力面接では思考の瞬発力が問われていると勘違いしている人が多いようですが、実態としては普段からどれだけ深く物事を考えているのかが問われていると言えます。典型的な面接の失敗ケースで考えてみましょう。面接官:じゃあ簡単に自分自身の強みとそれを表すエピソードを教えてください。学生:強みはリーダーシップを持って、周囲の人を巻き込み目標を達成することです。学生時代はスポーツ系のサークルに所属しており、全国大会出場を目標に主将としてチームを引っ張ることに注力してきました。またゼミにおいても代表として共同論文を執筆するために教授や周囲の協力を得て学内表彰されました。(準備してきた通り!)面接官:なるほど、ありがとうございます。それでは周囲の人に協力してもらう上で大事なことは何だと思いますか?学生:(あ、想定してない質問だ。。。)えー、やっぱり密なコミュニケーションが大事だと思います。スポーツ系のサークルでも親しみのある主将として仲間と話す時間を大事にしていました。面接官:話す時間の長さが大事ということでしょうか?どれだけ長く話しても信用できないな、協力したくないなと思ってしまう人もいると思いますがどう思いますか?学生:(突っ込まれた、圧迫面接か??)えー、そうですね。長く話していても、信用できない人もいますね。。。就活生はこういった面接を初期の段階では繰り返すことになると思います。「なぜ」や「どういうことか」を何度も深堀されると、準備不足で答えられなくなってしまう人が多いように感じます。自己PRや学生時代頑張ったことですらこれなので、志望動機やキャリアビジョンなどについて聞かれたらもっと困ることになるでしょう。さて上記のようなやり取りにおいて、問われているのは瞬発力でしょうか?「周囲の人に協力してもらう上で大事なことは何か?」という想定していない質問に対して準備をしておけばよいのでしょうか?答えは半分はイエスで、半分はノーだと個人的には考えています。準備をしておけば、「周囲の人に協力してもらう上で大事なことは何か?」という想定していなかった質問には答えられるかもしれませんが、その答えから生じるであろう次の質問は想定外の質問になります。準備をすればするほど、想定外の質問が増えてしまうことが予想されます。面接官が追加で質問をしなくなる時というのは、「これ以上深堀しても納得させてもらえないな」と思った時か、「非常によく考えているな、評価しよう」と思った時です。面接の場において後者のように評価されるためには、深い部分で面接官に納得・共感してもらう必要があります。それでは次に面接感が共感し、評価された面接のケースについて見てみましょう。面接官:じゃあ簡単に自分自身の強みとそれを表すエピソードを教えてください。学生:強みはリーダーシップを持って、周囲の人を巻き込み目標を達成することです。学生時代はスポーツ系のサークルに所属しており、全国大会出場を目標に主将としてチームを引っ張ることに注力してきました。またゼミにおいても代表として共同論文を執筆するために教授や周囲の協力を得て学内表彰されました。(準備してきた通り!)面接官:なるほど、ありがとうございます。それでは周囲の人に協力してもらう上で大事なことは何だと思いますか?学生:うーん、そうですね。個人的には三つ意識しています。一つ目はチームに対して貢献する意識を持つこと、二つ目は当たり前のことを確実に実行すること、三つ目は個人として結果を残すことです。面接官:なぜそのように思うようになったのですか?学生:少し長くなってしまいますが、中学生時代の部活でチームで一番うまかったにも関わらずキャプテンになれなかった経験が強いと思います。当時はエゴの固まりのような人間で結果さえ残せば何をしてもいいと思っていました。練習に遅刻もすればグラウンドの整備や準備もさぼりがちでした。一方で目立ちたがり屋で意見も主張するタイプだったので当然キャプテンになるものだと思っていましたが、キャプテンに指名されたのは自分よりも技術的には劣っており、意見もいうタイプではない同級生でした。このことに当時の顧問の先生にかなり強く反発し、一時期ふてくされていました。数ヶ月はふてくされていたのですが、ふてくされても状況が変わるわけでもなく、ふてくされている間に自分より下手だと思っていた同級生が頭角を出すなど、このままじゃレギュラーも危ういと危機感を持ちました。そこでまずは監督に媚を売るではないのですが、注意されたことを改善するようにして、遅刻もせず、グラウンド整備をやり、声も出すようにしたら、同級生からもより信用してもらえるようになったと感じました。高校の部活においては先ほどお答えした三つのことを意識して三年生時にはキャプテンに指名されました。面接官:なるほど、そこまででよいですよ。(よく考えている学生だな。)ちなみにその三つの意識はうちの会社で仕事する上でも重要だと思いますか?学生:正直なところ仕事をしたことがないのでわかりませんが、仕事もチームとして共通の目標を達成するものだと考えれば、同じことが言えると思います。新入社員の時から会社にどう貢献するのか考え実践し、当たり前のレベルを高めて、個人としても結果を残すことで周りから認められるようになるのかなと漠然とではありますがイメージしています。面接官:わかりました、ありがとうございます。(この学生は上に推薦しておこうかな)前段の失敗ケースに比べるとかなり深いところまで考えていることが伝わると思いますがいかがでしょうか。「周囲の人に協力を得るにはどうすればいいか」について深く考えてきたからこそ、仕事においてもいかせる能力としてアピールが可能になっています。こういった思考をするためには瞬発力というよりも普段から「周りの人に協力してもらうにはどうすればいいのか」、「リーダーとして率いていくためには自分に何が足りないのか」といったことを考えて、時には年上のアドバイスを受けて考えて、アウトプットしてさらに考えを深める必要があるでしょう。こういった就職活動で本当に重要だと思える「思考を深める」ということに取り組んでいる人は少ないように感じます。参考:→「ガクチカ」の書き方の解説記事です。エントリーシートを完成させるだけでは内定は出ません。その後の面接に向けてという視点についても解説をしています。普段から考えていない人はフリーズするちなみに先日、オリンピック銅メダリストの為末さんがブログにおいて、「自分で考えること」について書いていましたがその内容は面接にも繋がるように思います。自分で考えるということは当事者感覚とも近いと思う。自分で考えていないと言われる人の特徴はフリーズにあると思う。想定外の何かに出会った時、意外な質問をされた時、意見を求められた時、フリーズする。固まるか、もしくは定型文をしゃべる。考えていない人はいつも出くわしてから考えるし、問われてから考える。普段から自分で自分に問いかけるということをしない。だからある意味で彼らにとっては毎回が初めての出会いと言える。外から働きかけられない限り考えない。為末さんブログより一部引用就職活動においても、上記のような想定外の質問が来たときにフリーズしたり、定型文として世間一般に広まっている綺麗事(コミュニケーションが大事など)を話してしまう人は多いのではないでしょうか。上記で面接の成功例の一つをご紹介しましたが、普段からちゃんと考えておくとあのレベルで面接官の質問に答えることができるようになります。一方で考えることを放棄してネットや本に落ちている「借り物の言葉」をいくら集めても、更なる想定外の質問に出くわすだけでしょう。一番大事なのはアウトプットすること深い思考をしようというと、机に向かって考える時間を増やそうとする人が多いのですが、逆です。人、出来れば厳しくアドバイスしてくれる社会人にあって自分の考えを伝えてダメだしを食らった方が100倍手っ取り早いでしょう。何となく自己分析した結果、「リーダーシップ」に関わるものを強みにしようと思ったら、自分なりに人を動かすために重要なことや、人と協力して組織が強くなるにはどうすればいいのかをさっと考えて、その考えをOB訪問などで社会人の先輩に話すようにするともっともっと早く大事なことに焦点をあてて考えられるようになるでしょう。「単に話す時間を長くすれば信頼関係って構築できるの?」とか「密なコミュニケーションってさっきから使ってるけどどういう質のコミュニケーションのことを言ってるの?」とか、厳しく突っ込んでくれる人であればあるほど考えるべき方向性が深まるのではないでしょうか。結局嘘はバレる就職活動で「盛って」話をする人がいますが、嘘やねつ造のレベルまでいくと、上記のように深く質問された時に困ることになるでしょう。自分の経験がフィクションだと上記のように深く聞かれる中で、ボロが出たり、一見まともに答えているようでも、自分の見た目や性格のキャラクターからかけ離れて面接官に違和感を与えてしまう危険性が高まります。見た目は、熱意で率いるリーダーというよりも冷静に考えて地道に行動するタイプの学生が、面接官に深く質問されるうちに、「人を動かすには熱い気持ちが大事です!」みたいな自分のキャラクターに合っていないことを話してしまうことはよくあります。深堀をされれば嘘や捏造はすぐにバレます。そのリスクを踏まえた上でどうするかは各自で判断してほしいと思います。最後にこのように面接で見られているのは、普段からどれだけ物事に対して深く考えられているかという点です。深く考えており、社会人が納得するレベルのものであれば、その考え方は必ずしも世間一般で重宝されている綺麗事である必要はありません。「誰かの笑顔のために働きたい」という言葉が似合う人は世間で使われている頻度に比べると圧倒的に少ないと言わざるを得ません。就職活動の時だけ「綺麗事を話す就活マシーン」が量産されてしまうことには、毎年頭を悩ませていますが、少しでも考えを深めてより多くの人に評価される学生が増えればと思ってこういったコラムを今後も書きたいと思います。仕事も就職活動にも正解がない中で、ある程度正しいやり方で行動しながら考え続けることが大事です。ぜひ世の中に蔓延する「安易な正解」に飛びつかず、自分なりに考えるクセを社会に出る前につけてほしいと思います。本記事では面接で問われている力について解説してきました。こちらの動画では面接の全体像について紹介していますので、ぜひご覧ください。 93,318 views

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