日本航空・全日空の違い~OB訪問とESから考える~

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最終更新日:2023年10月20日

日本航空・全日空の違い~OB訪問とESから考える~

16卒の航空業界内定者です。

航空業界の中で不動の人気を誇る二大巨塔、JALとANA。「2016年卒新卒就職人気企業ランキング」ではどちらもトップ10にランクインしています。unistyle就活意識調査ではANAは18位、JALは29位となっており非常に人気です。

参照:unistyle就職活動意識調査結果概要
→上位校学生約1000名のキャリアにおける目標や志望業界・企業ランキング、果てはTOEICスコアまでunistyleが集計しグラフに可視化しました。この記事を参考に周囲と比較して自分がどの位置にいるのか把握したり、就職活動の軸をもう一度深く考えてみるなどご活用下さい。

就職活動の面接では互いを意識しているような問いも多く、「何故ウチなの?」という質問を幾度となく投げかけられたことを鮮明に覚えています。2010年に経営破綻を経験したJALも当時は新卒採用を見送ったようですが、現在は担当者いわく志望者数は経営破綻前と遜色ないレベルにまで回復しているとのことでした。本日は私の経験した面接やOB訪問での話を基に、JAL・ANAの社員、働き方の違いに迫っていきたいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

社員の違い


両者の共通点:愛社精神が強い
OB訪問させていただく中で特に感じた部分です。面接対策に「御社の強みは何だと思いますか?」と聞いたものですが、どちらの社員も「ウチは接客では負けない」と自信を持って語られました。

ネット上にはよく「ANAはアジア路線に強い」「JALは国際線に強い」といった典型的な強みが書かれていますが、社員の方からすると「同業他社の強みは自社が誰よりも研究し、追随しているので重箱の隅をつついたような強みでしかない」とのことでした。しかし、働き方には違いがあるようで、

ANA(全日空):体育会系気質で、リーダーシップをもってグイグイ周囲を率いていく人が多い。個性的な人が多く、自分の意見を持っていればそれを通すことが良しとされる。このことから社員いわく「会社の中での風通しは良い一方で、のど元過ぎれば熱さを忘れるようなところがある」とのこと。

JAL(日本航空):体育会系のノリはあまりなく、周囲と協調して働くことが良しとされる。JALフィロソフィが記された手帳を全社員携帯しており、その指針通りに行動することが美徳である。このことから社員いわく「経営破綻前後で最も変わったことといえば、社員間に共通の行動指針や目標が明確に共有されるようになったこと。同じ部署での結束は強まったが、一方で部署間での連携はまだまだ改善の余地がある」とのこと。

もちろんANAにもおとなしめの方が、JALにも体育会系気質の方がいることは確かでしょう。しかし、社員(面接官)の持つコンピテンシーを志望者である学生に求めることは確かであるので、意識するに越したことはないと思います。実際に私が最終面接でお会いした学生の方は、他方の会社では一次面接で切られたとのことでした。

社員の働き方の違いはどこから生まれるのか


さて、社員の違いに焦点を絞って参りましたが、それらはどこから生まれるものなのでしょうか。働き方の違いは両社が辿ってきた歴史から生じるようです。

ANA(全日空):「チャレンジ精神」
民間会社としてスタートし、今の地位を築いたことから「チャレンジ精神」が根底にあり、新規路線開拓などにも積極的。説明会を担当していた社員いわく、チャレンジしたことによる失敗の責任は求められない。一方で、責任の所在が明確にならずにそのまま忘れ去られることもある体質。

JAL(日本航空):「経営破綻のような失敗は二度と繰り返さない」
半官半民の特殊法人としての経歴があることから、完全民営化された後も社員の財務管理の軽視や公務員気質が経営破綻前まで存在していたことは少なからず認められる。経営破綻後は全社員がこの事実を真摯に受け止め働くようになり、その失敗を二度と繰り返すまいと誓っている。しかし、それらの傾向が完全に払拭されたとは言えない状況。

2013年は羽田空港国際線発着枠がANAに11便、JALは5便と配分され、ANAに軍配が上がる結果となりました。この配分割合の違いはJALの経営破綻に起因するものであり、ANAは路線拡充を加速させていることから、両社の働き方の違いを明確に示す指標であることが伺えます。

ESから考える求める学生の違い


それでは実際のESの設問から両社の求める学生像の違いに迫っていきましょう。今回は事務系のESを例にとって考えます。

【全日空の方式】
空白に自由記述で、書き方に制限なし
【全日空の設問】
・一番あなたらしいと思う写真とその理由を述べてください。
・ANAの総合職事務職にエントリーいただく理由は何ですか?
・大学入学以降、一番自信を持って「これをやった」と言えるものは何ですか?具体的に教えてください。
・現時点でのあなたを評価するとしたら、あなたは何の「No.1」だと思いますか?その理由も含めて教えてください。

【日本航空の方式】
自由記述だが、罫線あり
【日本航空の設問】
・あなたが大学入学以降に力を注いだ事柄を具体的に3つ挙げてください。
・上記3つのうち1つを選択し、「なぜ力を注いだのか(理由)」「何を目指し、どのように挑戦したのか(目標・行動)」、「何を実現し(結果)、何を学んだのか」の順で記述してください。
・仕事をする上で、あなたが大切だと思うことを記入してください。
・あなたがJALの業務企画職(地上職事務系)を志望した理由と、JALで何を実現したいかを、具体的に記入してください。

自分らしさを示す写真や「No.1」を問う設問からも、ANAではチャレンジ精神を重視していることが伺えます。一方でJALでは、チャレンジの「過程」や働く上での価値観、一定の規律の中での自己PR力で学生をフィルターにかけていることが伺えます。
以下の内定者ESも参考にしてください。

参照:日本航空(JAL)【内定】エントリーシート
参照:全日本空輸(ANA)【内定】エントリーシート(6)
→日本航空(JAL)と全日本空輸(ANA)のエントリーシートです。

まとめ


如何でしょうか。航空業界は毎年、選考フローが長く、他社では面接解禁日の1週間以内にほぼ内定が出そろうのに比べて、JAL・ANAはどちらとも面接解禁日から3週間たって内定が得られるなど長期に及びます。

長期間におよぶ選考フローは内定した学生が途中で離脱することも考えられるため、就職活動人気ランキング上位である航空会社だからこそなせるものと言えるでしょう。選考が長期化するからこそ、ネットで簡単に得られる会社の強み・弱みでは面接の突破は難しいと実感しました。

上記の内容や「同業の中でもなぜうちの会社か?」という質問に驚くほど簡単に答える三つのアプローチも参考にしながら、是非自分なりの「なぜ御社なのか」を作り上げていただく一助としていただければ幸いです。

参照:「同業の中でもなぜうちの会社か?」という質問に驚くほど簡単に答える三つのアプローチ
→多くの学生が面接で聞かれて窮するのが「他社じゃなくて何でウチなの?」
本記事ではこの質問に説得力を持たせて答えるための3つのアプローチ方法を紹介しています。
また、このアプローチに則った内定者の回答も複数掲載しているため是非ご一読下さい。

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日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビをはじめとしたテレビ業界は、テレビ好きの学生からは高い人気を持つ一方で、最初から敬遠してしまっている学生も多くいるように感じています。採用広報の打ち出しもテレビ好き向けに寄っているためかもしれません。それでも、国内の番組制作以外にもデジタル領域の強化や海外展開などにも今後力を入れていくテレビ業界は、従来のテレビ好きだけでなく、ビジネス志向の優秀な学生を求めていると言えます。日本テレビではどのような事業を行いどのような展開をしていくのか、キャリアイベント「グローバルカンパニーのキャリアパスを知る」で日本テレビの採用担当者が話していたことをまとめつつ海外展開などについても触れていきます。日本テレビの仕事内容と求められる人材はじめに、以下は2015年度の日本テレビの事業別収入内訳です。単位:百万円事業別収入割合放送収入248,45080.90%番組販売収入11,4423.70%事業収入44,94614.60%(内、海外事業)(-1697)0.60%不動産賃貸収入2,2370.70%合計307,075デジタル分野などの新規領域に進出するといっても、現状の主な収益源は国内向けの放送収入となっています。そのため部署ごとの人数も、①ニュース記者などが所属する「報道局」、②カメラや音声といった番組制作の技術的業務を引き受ける「技術統括局」、③バラエティやドラマを制作する「制作局」の3部署が多くなっています。参考:人数の多い部署トップ3!|日テレ採用サイトそうした背景もあり、まだまだテレビ好きやテレビに対する熱い思いのある人材は求められているようです。(日本テレビの採用担当者も、自社の番組で好きな番組を質問されると決めかねるほどのテレビ好きでした)それでも、消費者としての好きと提供者としての好きはまったく性質が異なるため、単なる「ファン」は求められていない点には注意が必要です。日本テレビに限らず、企業が求めているのは自社のファンではなく、自社のファンを増やせる人材です。参考:「好きだから」という志望動機の8割が評価されない理由日本テレビの海外での仕事報道や番組制作はドメスティックな仕事と捉えられていますが、海外で仕事をする機会も多くあります。例えば海外ロケなどが挙げられ、「世界の果てまでイッテQ」「アナザースカイ」といった番組をイメージするとわかりやすいでしょう。人によってはロケのためにほとんど毎月くらいの頻度での海外出張もあるとのことで、普段旅行では行けない(行かない)ような場所に行く貴重な経験ができると採用担当者は話していました。海外の支局でニュースを報道する仕事もあり、最近ではアメリカ大統領選のための取材などで飛び回っている人もいたようです。以下は日本テレビの海外支局です。支局は主にヨーロッパ・アジア・アメリカなどが中心ですが、時には戦地周辺などの支局のない地域にも取材に行くことがあるようです。テレビを取り巻く環境日本テレビの売上自体はここ数年増加を続けているものの、少子高齢化の進行やインターネットが成長している今、テレビの地上波放送としては岐路に立たされていると言えます。またこれからは、「決まった時間に決まった番組を見る」という現在のテレビのスタイルが変わってしまうことも考えられます。上記のような状況も踏まえ、日本テレビは次の手を打っています。例えば、日本テレビは動画配信サービス「Hulu」を2014年に買収し、自社で作成したコンテンツをHuluを通して手元のデバイスで場所や時間を問わずに視聴者に届けられるようになっています。このように、従来の放送事業だけに固執することなく、時代にあった形で事業展開していくことが今のテレビ業界に求められていると言えるでしょう。放送以外の事業についても新たな「挑戦」を行っています。アジアNo.1メディア企業を目指し、ビジネスの提携などを積極的に行っている海外事業、動画配信会社「Hulu」を運営するインターネット事業などがその例です。引用元:社長メッセージ|日テレ採用サイトメインのテレビ業界志望者層であるテレビファンだけでなく、柔軟に新しいビジネスを生み出せる人材こそ、これからのテレビ業界に求められていると言えます。最後にインターネットの台頭や少子化で逆風と言われているテレビ業界ですが、日本テレビは今後10年間で新たなビジネスを成長させていこうとしています。提供者としてテレビに関わりたいと考えている方はもちろん、これまで敬遠していた商社・コンサル志望などのビジネス志向の方も就職先として目を向けていただければと思います。photobyDickThomasJohnson 25,124 views

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