一般有利、AO不利！？選考では大学への入試形態も見られるかも

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最終更新日：2023年10月20日

一般有利、AO不利！？選考では大学への入試形態も見られるかも

自己分析

こんにちは。16卒の慶應生です。
就職活動中は様々な「フィルター」を感じました。
例えば大学限定のセミナー、体育会限定のセミナー、留学生限定のセミナー等、様々な「フィルター」を通して学生を選別しているように思えます。
その中でも、ある上場企業の面接官の方が「入試形態はある程度見ている。」という風におっしゃっていたことが印象に残っています。

参照：上場企業本部長が語るエリートの中で唯一英語もできない牛丼屋のアルバイトを採用した理由

確かに某総合商社、ゼネコン等では一般入試、内部進学、AO入試、指定校推薦とエントリーシートの欄にチェックを入れる項目があったように覚えています。
本日は、その方の話を元に入試形態によって学生がどのように評価される可能性があるのか、そしてどのように選考に臨めばいいのか、ということについて考えてみたいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

その方の中での序列

一般入試＝指定校推薦＞＞AO入試
その方はこのような印象としてみているようです。
一つ付け加えると、面接のマニュアルの中にこのような文言があるわけでは決してないようです。この方の主観的な印象であることは承知ください。
理由を伺うと「コツコツ勉強出来ない社員が多いから」ということだそうです。
実際に社員の方にも多くいらっしゃるようですが、コミュニケーション等は非常にうまいけれども、コツコツと製品のことを勉強する、上司に教えを請うという姿勢は弱い人が多い、ということが印象だそうです。

面接官が抱くであろう入試形態による印象

その方の話を聞いていると、面接の前に渡されたES等を読み込むことで、その人の人物像を想像しているようです。それはESの内容からはもちろん、出身地、年齢、中高名、大学、資格等の基本情報から「次の学生はこういう学生なのかな？そうなるとこういうところは強いかもしれないけど、こういうところにはネックがあるかもしれないな。」という風な仮説を立てた上で、面接に臨まれているようです。
そういった視点で考えると入試形態はその人を想像する一助として扱っているように感じます。
具体的には下記のような想像を膨らませるでしょう。

一般入試
基本的な学力に問題はなく要領の良さ、地頭の良さはある程度担保されている。しかしながらそれは答えがある受験という一面だけなので、実際の面接で答えのない問題に対して自分なりに問題意識を持っているのか、乗り越えているのか、ということは検証する必要がある。

指定校推薦
定期テストでしっかりと成績をとるに加えて、学校から推薦されるということで真面目な人柄が伺える。しかしながら、真面目にコツコツやってきて挫折や困難を味わっていない場合があるので、そこは検証する必要がある。

AO入試
コミュニケーション能力、企画力等は非常に高い傾向がある。しかしながら、その能力を発揮する上での土台である基礎学力、並びに粘り強く学習する能力は担保されていないので、筆記試験や大学の成績等でその能力を測りたい。

AO入試の学生が不利になってしまう２つの理由

大きく分けて２つあるように思えます。

①採用権を持っている方々の時代になかった制度のため想像がつかない
面接官の方はAO入試が無かった時代の方が多いことは確かです。とは言っても、学力テストはほぼなしに面接やグループワーク、論文等で実施される入試形態という形式はインプットされているようですが、そこから「小手先のテクニックだけで入社したんじゃないか」という風に考えられてしまっているように感じます。

②就職活動において現状学力を測ることがむずかしい
企業の選考ではSPI等のテストが導入されていることが多いが、巷で出回る問題集や対策をすれば1ヶ月もあれば高得点を取ることができます。また現状では学歴フィルターという形である程度の線引きをしているが故に、企業側もテストをいくつも投入することはコスト増となり割に合わないように思えます。
AO入試で重視されているコミュニケーション能力、プレゼン能力等は企業の実際の選考で行われる、複数回の面接で、面接官自身の目で詳細に見ることができます。だからこそ、担保されていない粘り強く学習する姿勢や基礎学力に対して疑念を抱く面接官が多いのでしょう。

自分の客観的な印象を念頭に置いた就活を！

上記のような理由で面接官の中でもAO入試に対して疑念を抱く方がいらっしゃるようです。
先にも述べましたが、その入試形態の人にも一長一短があります。また面接官の方はさまざまな想像を膨らませた上で、学生と対話し、違和感、懸念材料を解消していくようです。
自分自身の基本情報等を変えることはできません。だからこそ、自分が面接官にどのような印象を持たれるのか、そしてその中でネックとなりそうな部分は何か、そのネックを面接でどのようなことを伝えて解消するのか、ということを考えて頂ければ、相手に納得感を持って選考してもらえるように思えます。

photo by Martin Thomas

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入社前から辞める条件を強烈に意識しておこう！就職における損切りライン設定のすすめ 入社前から辞める条件を強烈に意識しておこう！就職における損切りライン設定のすすめ 株式投資では適切に含み損が出ている取引の損失を確定させる「損切り」が非常に重要だというのが投資家の間の共通認識です。損切りをせずに多額の含み損が出ているにも関わらず放置する塩漬け状態は、将来的な上昇が見込めないだけでなく、他の銘柄に投資した場合に得られた利益を失うために避けるべきであると言われています。資産の塩漬け状態を防ぐために投資家の多くは、投資を行う際にはどの程度含み損が出たらを基準に損切りラインを設定して投資を行っています。就職においても、投資と同様に適切に損切りラインつまり、どういった状況であれば辞めるのかというラインを予め設定することが非常に重要であると最近感じているので、そのことについて説明したいと思います。そもそもの仕事における利得と損失仕事によって得られる利得は、①やりがい、②成長、③給与・待遇の三つに分類されるでしょう。①、②、③の総和が仕事で得られる利得だと言えます。やりがいのある仕事で、成長も実感でき、給与・待遇も満足できるものであればかなりhappyな仕事生活だと言えます。もちろん、若い時には成長を感じることができたものの、年齢を重ねるに従って成長を感じられなくなる一方で給与・待遇は上昇しているため、①、②、③の総和は変わらないなんてこともありえると思います。ここは自分が仕事に何を求めるかに応じてもそれぞれの項目の重要度が変わるでしょう。利得の反対である損失としては、①時間、②体調の二つが挙げられるでしょう。①と②の総和が仕事で失う損失だと言えます。長時間労働で、体調も崩してしまうような仕事だと、いくらやりがい、成長、給与・待遇がよくても精神を病んでしまったり、会社に行きたくなくなってしまうでしょう。就職活動生に人気の総合商社でもこのような理由で長期休暇を取る人は少なくありません。一方で若いうちは長時間労働して給与・待遇が低くてもやりがいや成長を追い求めてベンチャー企業や外資系企業にいきたいと考える学生も多く、あくまで利得と損失の総和で仕事を選んでいることがわかります。ちなみに著名なブロガーのちきりんさんはこんなエントリーを書いていますので参考にしてみてください。このエントリーでは「楽しい」か「学べる」かの二軸で判断すればいいのではと書いています。（上記で言う利得の①やりがいと②成長の二つにあたるかと思います）参考：退職決断のための「黄金基準」はこれだ！外資系・ベンチャー企業は強制的に損切りラインが設定されている外資系のコンサルティングファームでは、「アップ・オア・アウト（昇進か退職か）」という雰囲気のもと、昇進できない人が定年まで会社に勤め続けるのは難しいと言われています。また「終身雇用ではない外資系、ベンチャー企業の評価・報酬体系」では、サイバーエージェントの下位5%の評価を2度受けると部署異動もしくは退職勧奨のいずれかを選択するミスマッチ制度を紹介しています。このように外資系やベンチャー企業の多くは、ある程度強制的に損切りラインが設定されているからこそ、次のキャリアや成長を意識しながら意欲的に働く社員が多く、当人としてもその企業を利用して次に繋げようという人が多いと言えます。サイバーエージェントがミスマッチ制度を発表したのは2011年ですが大企業になるにつれて、サイバーエージェントというブランドに惹かれて終身雇用のつもりで入社した結果、文化・社風に合わない人が増えてきたから導入したと推測されます。ミスマッチ制度は厳しいようですが、この会社で成長や昇進の見込みのないことを率直に伝えることのほうがよほど誠実だと思います。本人のためにも、会社の文化と肌が合わず、いつも不満を感じている人は、一度しか無い人生の時間を無駄づかいすることなく、できるだけ若いうちに転職するべきだと私は思ってます。また会社の価値観と合わない人に対し、どうして２１世紀を代表する会社を創らなければならないのか、から経営陣が説明しなおすつもりはありません。誰にでもみんなに優しい会社は、いずれみんなを路頭に迷わせてしまうだけです。優秀な人に存分に報いるためにも、メリハリの効いた人事制度を心がけていくつもりです。出典：退職金とミスマッチ制度藤田社長のこの言葉に、早めに見切りをつけて転職をする方が当人にとっても企業にとってもプラスになるという考えが読み取れます。終身雇用の大企業でも損切りラインを設定しておこう終身雇用の大企業で、それなりの報酬をもらっているため自ら辞める勇気が持てず、本人としてもやりがい・成長を感じられない上、さらに昇進の見込みは薄く周囲からも窓際族の仕事ができない社員と疎んじられてしまう30代、40代の社員の人はかなり多くいます。さらに直近では日系の家電メーカーのように会社の業績が悪くなった結果、追い出し部屋などに追いやられて強制ロスカットになってしまう事例が出てきました。やりがいや成長も感じられない中、何年も無為に過ごして（投資で言う塩漬け状態）、最終的には企業側から強制的にロスカット=リストラされてしまうことを避けるためにも、入社前や内定者のうちにどういう状況になったら損切りをするのかは考えておくとよいでしょう。損切りラインの設定は個々人の価値観によって大きく異なりますが、やりがいや成長を感じられなくなったら、別の企業に転職をするというのが思いつきやすい損切りラインの設定の仕方です。昇進の見込みがないなど給与・待遇が十分ではないと感じられた時に辞めるのも一つではありますが、これまでの仕事で十分な実力がなければ転職市場でも評価されないため注意が必要です。一方で体調や精神面を崩してまで固執する必要はないと考えているので、長時間労働や体調に目を向けての損切りラインも設定しておくとよいかもしれません。なかなか表には出てきませんが、企業の中では長時間労働で勤務中に体調を崩す若手や残念ながら自ら命を絶つ決断をしてしまう人が少なからずいます。そのような事態を未然に防ぐ意味でも損失面に目を向けて捨てる覚悟を持っておくのは大事なことかもしれません。参考：ゴールドマン辞めれなかった若手バンカーの死－働き詰めの末辞める条件を考えるというのはなかなか難しい作業で、就職先を決めること以上に自分自身との対話により自分の価値観を意識しないとクリアで納得できる損切りラインを設定することはできないでしょう。損切りラインの設定を通じてより深く自分が仕事や社会に求めるものをクリアに意識できるようになるかもしれません。最後に入社する前から辞めることなんて考えずに若いうちはがむしゃらに働けばいいんだよという非難も聞こえてきそうですが、前述の通り、辞める条件を考えるということはややもすると大人受けのいい言葉を選んで志望動機を考え就職先を決定してしまいがちな就職活動生にとって、初めて本音で仕事に求めるものや人生に求めるものを考える瞬間かもしれません。また二つ以上の内定を獲得し就職先選択に悩んでいる人にとっては、それぞれの企業を辞める条件を考えることでどちらに入社すべきかがより明確になるかもしれません。ぜひ内定先を選択した理由を集めて余韻にひたるだけでなく、どういう状況になったら就職先を辞めるのかについても考える時間を設けてほしいと思います。photobywinnifredxoxo 29,495 views
【20卒体験談】なぜ外交官志望の私がIT企業を志すようになったのか 【20卒体験談】なぜ外交官志望の私がIT企業を志すようになったのか こんにちは、20卒の慶應生です。早いもので就職活動を始めてから1年が経とうとしています。私自身、”売り手市場”の追い風もあり、3業界5社（日系IT・コンサル・自動車メーカー）から内々定をいただくことでき、来年度からは日系大手IT企業に勤める予定です。実は私、もともとは「外務省専門職」と呼ばれる外交官(公務員)になりたいという夢を持って就職活動をスタートしました。就活を始めたばかりのみなさんの中には「民間企業か公務員かどっちを受けるか」で迷っている方がいるかと思います。また、既に内定を貰っている人の場合、民間・公務員問わず、「複数内定を獲得した際にどのように進路を決めるのか」悩んでいる方もいるかと思います。私も例外ではなく、「民間企業か公務員か」「複数内定からどのように選択をするのか」の2つの大きな課題で悩みました。今回は、多くの就活生がぶつかるであろう「民間か公務員か」「複数内定からどのように選択をするのか」の2つの問題に対し、一例を示すことでみなさんの意思決定の参考になればと思い、この記事を執筆しました。【本記事の構成】▶︎民間企業と公務員▶︎なぜ民間企業に進路を決めたのか▶︎複数内定のうち、どのように進路を決めたのか▶さいごに民間企業と公務員unistyleでは過去にも公務員から民間企業へ進路を変えた方の体験談を紹介してきました。参考：就職活動を始めた当初は、民間企業と公務員の違いがよくわからない方もいるかと思います。そのため、民間企業と公務員の内定までのプロセスを図式化してみました。民間企業と公務員試験との大きな違いは”筆記試験”だと思われます。筆記試験と言っても公務員試験は、SPIやWebテストなどの民間企業で実施されるものとは大きく異なります。例えば国家公務員総合職の場合は面接である官庁訪問にたどり着くために以下のテストを突破しなければなりません。【国家公務員総合職試験（大卒程度）】▶︎第一次試験・基礎能力試験・専門試験▶︎第二次試験・専門記述・政策論文試験・人物試験参考：2019年度人事院国家公務員採用総合職試験受験案内公務員試験の中には、マーク形式のテストから専門の論述試験など多岐に渡る場合もあります。大学受験で例えるならば、公務員試験は国立大学を受験する資格を得る前段階であるセンター試験のようなものだと言えるでしょう。なぜ民間企業と公務員を併願することが難しいのか中には民間企業と公務員を同時に受験すればいいのではないか？と考える方もいると思います。もちろん私の知り合いの中にも総合商社を始めとした一流企業と某省庁の内定を同時に貰っているような猛者もいました。ですが、一般的に公務員試験と民間企業との並行受験は難しいとされています。主な理由は以下の3点にあると考えられます。①：公務員試験の勉強が負担②：そもそも民間と公務員とで仕事の内容が大きく違う③：民間企業との受験の時期が被ってしまう①：公務員試験の勉強が負担民間企業がES・Webテストなど一回限りのテストを突破することで面接に辿り着けますが、公務員試験では面接に辿り着くまでに基礎能力試験から論述試験など複数回にわけて実施される試験を突破しなければなりません。Webテストは数理・国語・英語と科目数はそれほど多くはなく、対策も容易です。一方で、公務員試験は経済学・国際法・物理・化学…etcと幅広く勉強しなければなりません。加えて、国家総合職や一般職では席次（合格者の点数順位）が官庁訪問などの面接で重要になると言われています。昔ほど席次は重要ではなく、人物重視の試験に変わってきていると説明会でも聞くようになりましたが、それでも省庁によっては未だ重要視しているとも言われています。そのため、突破すればいいWebテスト対策とは違いなるべく高い席次を獲得することが望ましい公務員試験では、必然的により勉強時間を確保する必要があります。ずばり、民間と公務員の併願は可能なのでしょうか。結論から言うと「可能」です。ただし、併願するには相当な覚悟が必要となります。参考：この記事では公務員試験と民間企業受験との併願のリスクについてより深く述べています。②：そもそも民間企業と公務員とで仕事の内容が大きく違うそもそも民間企業と公務員とで仕事の内容が異なります。民間企業はあくまで企業ですので、利益を生み出していかなければなりません。公務員は反面、国民に対し営利を目的とせず日本社会のために働くべき存在とされています。そもそもの形態が異なるために、ESや面接の場において一貫した”企業選びの軸”および”志望理由”を語ることが難しいと思われます。特に公務員試験の面接では「それ民間でもできない？」「それを民間ではなく公務員でする理由は？」とほぼ聞かれるので、中途半端な併願の場合、どっちつかずになってしまう危険性もあります。公務員の「なぜ民間ではないの？」といった質問は、民間企業での「競合他社ではなくなぜウチなの？」の質問と同じ意味を持っていると思われます。併願をするのであれば、民間企業と公務員の両方を納得させることができる「志望理由」を準備していく必要があるでしょう。③：民間企業との受験の時期が被ってしまう2018年9月に経団連中西会長による”就活ルール廃止”に対する言及が話題になりました。就活の流れが大きく変わらなかった場合、日系企業の多くが3月あたりから面接を始め、6月に正式に内定を出します。一方で、公務員試験のスタートである筆記試験の多くは4月から6月にかけて行われます。そのため、民間企業の面接のピークである時期に公務員試験も同時並行で行う必要があります。また、無事民間企業の内定を貰えたとしても内定承諾期限は長くても6月末までだったりします。公務員は早いものでも6月末から内々定が出るので、最悪の場合内定辞退を巡りトラブルになってしまう可能性もあります。ここまでで民間企業と公務員との併願の大変さを理解していただけたと思います。とはいえ、そうは言っても、民間企業と公務員どちらにするか決めきれず、両方受けていくなかで決めていきたい学生も一定数いるかと思います。私もその学生の1人でした。なぜ民間企業に進路を決めたのか先述したように、私はもともと「外務省専門職」と呼ばれる外交官になるのが夢でした。とはいえ、キャリア官僚や都庁などの公務員の王道にはあまり興味がなく、ただただ外交官だけに憧れていました。このように「外務省専門職」になりたいと思い就職活動を始めた私は、1年後には日系大手IT企業に進路を進めることになります。なぜ私が「外交官（公務員）」から、民間企業に進路を決めたのか。大きく理由をまとめると次の3点が決定打となり、民間企業を志望するようになりました。①：他の公務員には興味がなかったこと②：自己分析をしてわかったこと③：新卒カードは一度きり他の公務員には興味がなかったことどうしても〇〇業界以外行きたくないという就活生の友達を見てきましたが、私も例に倣って外務省専門職以外の公務員には興味が持てませんでした。実際に各省庁が開催する説明会や県庁の話などを聞いたりしましたが、どれも自分が働いているイメージがあまりピンときませんでした。それよりも、説明会やインターンシップで参加したSIerやコンサルなどの方が他の公務員より興味が持てました。先ほどの公務員と民間企業の併願する難しさの①にあたりますが、どうしても行きたい外務省専門職のために時間をかけて民間企業も併願した場合、器用ではない自分は共倒れする未来が見えていました。外務省専門職以外の公務員を受験しないのに、公務員試験の勉強のために勉強をするのは非常にリスクが高く感じられました。結果、公務員と民間企業の説明会を一通りこなし、自分が外務省専門職以外に興味が持てないのを再確認した9月の月末ごろに、完全に民間企業にシフトすることを決めました。たらればになりますが、もし、都庁や県庁、国家一般職などが民間企業よりも興味が持てていたならば、公務員試験を受けていたと思います。自己分析をしてわかったこと自分がどういった人間か知るのも・強みや弱みを把握するというのも、あくまでそれは内定獲得のための手段であって、多くの就活生が自己分析の目的と手段を混同してしまっている印象があります。参考：民間企業であろうと公務員であろうと”志望動機”は必ずあります。自分が何に向いているのか・どのような企業を受けたいのか等々は自己分析を通して見えてくるものです。先ほどのリスクテイクの考えから民間企業に志望を変えたものの、心の底では納得しきれていませんでした。そこで、「なぜ自分の選択に納得できていないのか」その答えを探すために、それまでおざなりにしていた自己分析を徹底して行うようになりました。A4サイズのノートの３冊目が埋まる頃には次の点に気がつくようになっていました。①：本当の志望動機（やりたいこと）は、外交官でも民間企業でも変わらない②：外交官へのミーハー的憧れ①：本当の志望動機（やりたいこと）は、外交官でも民間企業でも変わらない自己分析の結果、自分が仕事を通して成し遂げたいこと・どのような社会人になっていきたいかが見えてくるようになりました。国や企業を代表して、大きな壁を超えていきたい。その上で誰かの「きっかけ」になれるような人間になっていきたい。外交官として国単位の問題を解決するのか、IT企業やコンサルタント職でクライアントの課題を解決するのか、はたまた国を代表するメーカーとして国際課題に取り組んでいくのか。どこを選択するのかは些細な違いであり、民間企業と外交官のどちらを選択したとしても、根底にある思いは変わらないことに気がつきました。民間企業も公務員もそれぞれしっかりとした準備が必要なのは変わりません。そのため、同じ準備でも多くのチャンスがあるのは民間企業の方ではないかと考え、納得する理由の1つになりました。②：外交官へのミーハー的憧れ友人の中には、業界トップだけを総ナメするように受けるミーハー就活生もいました。もちろん業界トップだけを受験するのも一つの就活の軸だと思います。それでも、そのような学生は業界ごとに志望動機を変えたり、面接で企業選びの軸について聞かれた際に苦労していた印象を持ちます。自分自身も例外ではなく、ただ「かっこいいから」という憧れの側面が強調され、外交官を志望していることに気が付きました。もちろんかっこいい以外にも仕事内容や、やりがいにも惹かれていましたが、「かっこいいから」「他者からの評価が高そうだから」といった他者評価ベースでの考えの側面が強かったです。参考：上記の記事の派生になりますが、すべての企業の年収・評価などが一緒のとき、自分はそれでも心から外務省専門職になりたいかと問いかけたところ、すぐに「なりたい」と答えられなかったのが、最終的に民間企業に完全に移行するきっかけになりました。新卒カードは一度きり新卒一括採用という言葉があるように、日本の就職活動において「新卒」という言葉は重みを持っています。新卒であるだけで「新卒＝ポテンシャル採用」となり、極端な話をすると、特にキャリア選択に制限もなく何にでもなれるチャンスが広がっています。その反面、新卒採用は「〇〇年３月までに大学を卒業する者、大学を卒業して３年以内の者」などのように年齢条件は厳しく、ほとんどの学生は「新卒カード」は一度しか使わないでしょう。一方で、民間企業の新卒採用の年齢条件と比較すると、外務省専門職を始め他の公務員試験で設定されている年齢の上限は高く設定されています。【公務員の年齢制限（上限）】▶国家公務員総合職（30歳）▶国税専門官（30歳）▶航空管制官（30歳）参考：公務員試験総合ガイド上の例を見てみると、経験者採用とは別に公務員試験での年齢の上限は30歳までと比較的緩く設定されています。ここから、社会に出てどうしても外交官への道が諦めきれないのであるならば、改めて社会人になってからも受け直せばいいのではないかという考えに至るようになりました。以上の理由①〜③より、「新卒カード」を使うことで民間企業に就職することを決意しました。複数内定のうちどのように進路を決めたのか民間企業にシフトチェンジしてからは、自己分析の結果や自分の興味関心などをもとに、「IT・自動車・コンサル」を中心に見ていました。自己分析で仮設を立て、その上で実際に説明会やインターンシップに足を運ぶことで業界を絞っていきました。冒頭でも申し上げました通り、最終的には上記3業界5社から内々定をいただくことができました。贅沢な悩みではありますが、内々定を頂いてから承諾を決意するまでの期間が就職活動で一番大変でした。福利厚生や働き方などのポイントも含め絞り込みをしていきましたが、最終的な決め手は次のポイントでした。・社会に出てどのような人物になりたいか＝どのようなキャリアを歩んでいきたいのかどのようなキャリアを歩んでいきたいのか「給与」「労働時間」「福利厚生」など企業選びの軸は多伎に渡ります。その中でも私自身最も頭を悩ませた企業選びの軸が、「企業でどのようなキャリアを描いていくか」でした。これは何も私に限った話ではなく、複数内定を獲得した学生なら誰もが一度は頭を抱えた内容ではないかと思われます。キャリア形成を考える上で悩んだポイント・解決策を1つの記事としてまとめたのでそちらも確認していただけたらなと思います。特に気をつけていたのが、自分の描きたいキャリアが自己完結で終わらせないようにすることでした。就活生とはいえ、社会に出て働いたことがあるのはせいぜい長期インターンやアルバイトのみの経験にとどまります。そのため、いくら企業研究や自己分析をやろうとしても、実際に企業で働いている人の姿をみたり話を聞かない限り、考えているキャリアは絵に描いた餅になってしまう可能性もあります。私は内々定を頂いてから、改めて自己分析とそれぞれの企業に進んだらどのようなキャリアを描きたいのか、5社それぞれ5年スパンで定年までの流れを考えました。その上でOB訪問や座談会で、自分の考えたキャリアを社員に伝えることで客観的な評価・アドバイスをいただき、自分自身の考えを補完していきました。これらを繰り返すことで自分の進みたい道を明確にしていくことができました。このようにOB訪問や自己分析を通して最終的に2社まで絞りましたが、それでもなかなか決めきることができませんでした。最後は「楽しそう」だからunistyleではこれまでにも複数内定の中からどのように選択していくのか、その方法を紹介してきました。【参考】・もちろん私自身もこれらの記事を参考にし、スコア化するなどして優劣をつけようと試みました。それでも「これだ！」と自信をもって選択することができずにいました。私もこのような記事を書いていますが、「理屈」と「感性」が違うのは内定先を決定するときに痛いほど痛感しました。「A社がB社よりも5点高いからといって割り切ってA社に行く決断はできない」「就職難易度的にはB社だけど、難易度で決めていいのか」。何度も何度も自問自答を繰り返しました。それでもどうしても内定先を決められず、昨年就活を体験した1つ上の先輩に相談したところ、次の点を指摘されました。・内定先を決めきれないのではなく、不安であるために「これでいい！」という誰かの一押しを待っているということ・内定先に100点を期待していたこと自分の期待が100％叶う企業はないとう大前提を見落としていたこと、「決めきれない」のではなく、決めるための決定打を受動的に待っていることを指摘され、恥ずかしながら自分の考えを改めることとなりました。最終的には、「理性」の部分で悩みに悩みぬいたので、最後の最後は自分の直感を信じ、「一番楽しそうだな」と思えるIT企業を選択し、私の就職活動は一区切りを迎えました。さいごに選択したIT企業が果たして正解だったのかと言われると、私自身答えはわかりません。・・過去のunistyleインターン生には、業界大手の内々定を獲得しながらもあえて同じ業界でその企業よりも難易度の低い企業を選択した者もいます。unistyle創業者の樋口もかつては「広告業界」を志望していましたが、ファーストキャリアとして「総合商社」を選択したことが今のunistyle創設に繋がっています。「民間なのか公務員なのか」「A社なのかB社なのか」就職活動では何度も選択を迫られる瞬間があります。どの選択が正しいかは、実際に働いてみて振り返ってみたときにはじめてわかるものです。更に難しいことに、わからないからといって、何も選ばないという選択肢もありません。大切なのは、「何が正しいのかで選ぶのではなく、選んだ先が正しかったと言えるように選んだ先で全力を尽くす」ことではないでしょうか。【参考】・・・・ 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