ススメ地方就活生!就活シェアハウスのすすめ

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最終更新日:2022年03月29日

ススメ地方就活生!就活シェアハウスのすすめ

こんにちは、筆者は入学時偏差値50弱程度の16卒地方大生です。通信キャリア、業界TOP10のSIer企業等に内定を頂きました。

今回は自らの就活シェアハウスでの経験を元に、就活シェアハウスのメリットについて書いていきたいと思います。

あまり話題にはなっておりませんが、徐々に増えている「就活シェアハウス」
大きく分けて2つの分類があります。全く知らない人と共同生活をするタイプ、友人数人で住居を借りるタイプです。私が暮らしていたのは大学の友人と3人で借りた2Kのアパートでした。5月初旬から8月末までの3ヶ月間の契約で借りていましたが、意外と家具家電付きのデイリー、ウィークリーのマンションは都内にはたくさんあります。興味のある方は是非探してみてください。

 

就活シェアハウスを勧める5つの理由

①一番早い選考に乗れる。
東京本社の企業は、東京の方が地方よりも常に早く選考が行われます。つまり選考のタイミングも早く、内定のタイミングも早い。内定枠は早ければ早いほど空きがあるため採用基準も地方よりも低く、同じ企業の選考に参加する際も内定が取りやすいと言えます。案外見落としがちで、最初にして最大のメリットです。

②説明会、セミナーに参加しやすい
いちいち地方と東京を往復しなくて済むため、気軽に選考やセミナーに参加できます。意外と地方では説明会をしていない中堅企業など説明会に参加し興味を持ち、そこに決めてしまうなんて人もいます。東京に住むということは、企業との出会いの機会を広げてくれるきっかけにもなります。

③同じ就活生と常に情報交換、ディスカッションが出来る。
上記は東京に住むメリットが中心なので、シェアハウスに住むメリットを…同じ就活生と生活をともにすることで、様々な情報が入ってきます。自分の受けていない業界の魅力や、面接のフィードバックの共有、自分の面接対策にもなる志望動機の論理性についてのディスカッションなど、昼夜繰り広げることが出来ます。実際6—7月は志望動機をお互いに話、矛盾点や聞こえの悪いワードなどの粗探しをお互いにすることで、面接対策を進めていきました。

④地方から友人が日々泊まりにくる
地方就活生にとって「同じ大学の友人が東京に拠点を持っている」なんて話は垂涎ものです。毎日地方から友人が「一晩泊めてくれ!」とやってくる事でしょう。実際筆者宅にも、2日に1回はシェアハウスの同居人以外の誰かが宿泊していました。一泊1000円でも食費のためと貰うことが出来れば費用的にも負担が減りますし、上記3での情報共有も進み一石二鳥であると言えるでしょう。ちなみに筆者宅では宿泊者には一食分の食費を出してもらっていました。

⑤実は往復就活よりも費用がかからない…?
これはボーダーラインがありますが、筆者宅は日5000円で家具家電付きのアパートを3人で借りていましたが、月10日以上東京に来る月は家を借りたほうがお得!という結果になりました。夜行バスor新幹線の交通手段に加え、ホテル代やネットカフェ、都内で時間を潰すためのカフェ代や外食費などを加味すると費用がバカになりません。4月、ホテル暮らしで月12日東京に滞在した筆者は約10万円の費用がかかり、5月からシェアハウスをする決心をしました。

 

シェアハウスのデメリットと向かない人

もちろん、デメリットもあります。人といると落ち着かない、一人の時間がほしい、など。あくまで向き不向きはありますが、気の知れた友人であればある程度は許容できたりします。このような問題は常につきまとっていましたが、そこはお互いもう大人の大学4年生、「ちょっとそこのカフェで集中してES書いてくる」「気分転換に散歩に行ってくる」など、ちょっとした外出で案外リフレッシュできるものです。またいろいろ観光しがいがあるのも東京のいいところ。就活の時期ほど、面接以外に時間の制約のない時期もありませんので、いろいろな所に赴くことも出来ます。

ちなみに余談ですが、シェアハウスをしていた3人は最終的に、それぞれ大手通信会社や大手電機メーカー、業界トップのIT企業へ進路を決めてまいりました。お互いがお互いのことをいい意味でライバル視出来ていたことも志望企業の内定を獲得できた理由の一つかもしれません。

人生一度の新卒就職活動、せっかくなので非日常的な環境に身をおいて、集中して取り組みとびっきりの優良企業を目指してみてはいかがでしょうか?

photo by Martin Thomas

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んな居心地の良い環境にどっぷりと浸かり何となくちやほやされていた大学生が、いざ職に就くための活動(≒内定を獲得するための活動)、言ってしまえば内定という限られた椅子を奪い合う競争である就職活動になると全く優位性を確保できず苦戦を強いられるという話はしばしば耳にします。の記事に書いてあるように、大学生活は基本的に自分が所属するコミュニティーを自分で選ぶことが出来ます。自分が人気者になりやすい環境を選び、そこで内輪ネタでわいわいやって人気が高"そう"な人が就職活動で評価されるかと言えばそうとも言い切れないでしょう。もちろん、自分が高い評価を得られそうな環境に身を置くこと自体は全く悪いことではありません。むしろ、得意を仕事にし結果を出していくことは自分のためにもなります。何をもって人気者とするかの明確な定義は無く、評価のされ方は年代や環境によって大きく異なります。くれぐれも「勘違い系人気者」として慢心することのないようにしていただければと思います。最後にもちろん環境が変われば人も変わっていくわけなので、学生時代に人気者でなくても就職活動や社会人になってから大きく飛躍するということは往々にしてあります。皆さんも「人事を楽しませる人気者」というイメージを頭の片隅にでも置いておくと、面接の場でうまくいくことが増えるかもしれません。次回第3章は最終回として、トレンドワードである「働き方改革」と人事の目線を掛け合わせます。全章通して読むことでより一段と学びが深まりますので、是非合わせてご覧ください。【「某日系大手人事が語る」シリーズ】 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30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない 30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない ※本記事は2016年10月に公開された記事になります。東日本大震災後の東京電力、東芝の不正会計、鴻海によるシャープの買収など、大企業に入れば安泰だと思われていた時代ではなくなり、「会社にしがみつきたくない」と思っている就職活動生は多いのではないでしょうか。一方で会社にしがみつきたくないと思いながらも具体的にどういったキャリアを歩んでいけば会社にしがみつく必要がなくなるのか示してくれる人は少ないでしょう。今回は実際の事例も踏まえながら、会社にしがみつきたくない人向けにどういったスキルや考え方が必要なのか踏まえてご説明します。この記事はエンジニアや特化型の専門職を目指すスペシャリストに向けた記事ではなく、ビジネス総合職で将来的にはマネジメント候補として採用されるゼネラリスト向けに書いてますので予めご了承ください。なぜ30歳までにベンチャーの役員を目指すべきなのか「収入や待遇をそこまで落とすことなく、主体的に仕事内容や会社も選ぶことができるようになるから」というのが30歳までにベンチャーの部長・役員クラスを目指すべき理由です。一度、ベンチャー企業の部長や役員クラスに就任することができれば、転職の際も同じポジションで移れる可能性が高まります。ベンチャー企業と言っても調達していたり、事業が順調に伸びている会社の場合、部長クラスで年収800万円前後、役員クラスだと1000万円前後が相場といえます。30歳までにベンチャーの部長・役員クラスに転職できるという自分自身の市場価値を確信した上で、会社に残って仕事をするのか、思い切って転職してみるのか考えるのが「会社にしがみつきたくない」と思っている人にとってよいキャリアパスだといえます。例えば総合商社であれば順当にいけば年収1400万円程度は約束されますが、海外転勤が頻繁にある、仕事内容を主体的に選ぶことができない一方で、ベンチャーの役員クラスであれば1000万円程度の年収を確保した上で、職場や仕事内容を選ぶことができる立場になります。安定な可能性が高いけど束縛される環境を選ぶのか、不安定な可能性があるものの自由を選ぶのか、両方の選択肢を手に入れた上で考えてみてほしいと思います。30歳までにベンチャー役員の実際の事例実際に30歳までに転職してベンチャー役員になった人の事例を見ていきましょう。こういった事例は少なくありません。◆コンサル退職後→スタートアップ社員→100名規模のベンチャー執行役員新卒でコンサルティング会社に入社後、その後にスタートアップに転職、ベンチャー企業のスピード感を味わった上で、少し上のステージにあるベンチャー企業の執行役員として入社したケースになります。急成長中であるものの、メディア露出が少なく認知が低いベンチャー企業などを狙うと執行役員に就任できる可能性が高まるといえるでしょう。◆総合商社退職後→上場して間もないベンチャー企業の事業部長総合商社での待遇を捨てて、上場して間もないベンチャー企業の事業部長として転職したケースです。総合商社では、一般的にマネジメント職となる課長になるのが40歳と遅いのですが、海外駐在や子会社出向することで本社よりも早くマネジメント経験を積むことができます。総合商社でも与えられた仕事をこなすだけでなく、早くマネジメント経験を積むためにどうすればいいのか考えて適宜、上司と話せると成長のスピードが加速するでしょう。30歳までにベンチャー役員になるために必要なマインドセットとスキルベンチャー企業だろうと大企業だろうと、マネジメント層である部長・役員の採用は、ポテンシャル採用ではなく即戦力採用であり、過去の実績は不可欠となります。その上で下記のようなマインドとスキルがあるとよいでしょう。①成果に対する強いこだわり成果に対する強いこだわりは必要で前述の通り、個人として実績をあげた経験も必要不可欠といえます。これは何もわかりやすい営業成績などに限ったことではなく、社内のオペレーションの改善などバックオフィスでできることも少なくありません。例えばコールセンター業務のアウトソースについて、発注先と構築した経験なども評価対象となります。わかりやすい営業数字などで評価される環境でない場合は、自ら「成果」を定義して業務に落とし込む必要があるので少しハードルが上がるかもしれませんが、そうした常に自ら会社のための成果を定義して実行する経験と姿勢は高く評価されるでしょう。②正解のない問題に対する主体性と実行力ビジネスの現場は正解がない中で、現在ある情報から手探りで取り組む必要がありますが、このことを理解している人はビジネスマンでも少なく、ややもすると上司が正解を知ってるからその通りに実行するのが現場の仕事だという意識の人も少なくありません。上記①の成果に対するこだわりにも共通しますが、正解のない問題に対して自分で考えて行動して、結果に結びつけるマインドと実行力は不可欠です。指示待ち人間にならずに自ら正解のない問題だと認識した上で行動する力が求められます。③物事の仕組み化部長や役員クラスになった時に求められるのは、個人としての成果というよりも組織として成果を出すための仕組み化であり、個人として成果をあげるだけでは部長・役員としては物足りないといえます。人を使って物事を仕組みにしていくことが求められており、30歳までの経験でも何かを仕組み化した経験というのが求められる傾向にあります。営業であれば、個人として営業した経験だけでなく、営業経験を研修として組織化したり、営業組織のパフォーマンスをあげるためのマニュアルを変更するなど組織に対して仕組み化で貢献することが求められます。④専門領域最後に専門領域があるとやっぱり評価されやすくなります。多くの人がこの専門領域に目がいきがちですが、前述の通り、マインドセットに近い部分も重要なのであえて最後に書いています。やはり外資系メーカーなどでファイナンスや人事、マーケティングに専門的に関わってきた人は、CFOやCMOなどのCxOポジションにつきやすいのは確かです。総合商社や外資系コンサルなどで専門領域に特化してこなかった人は、COOポジションとして社内の何でも屋としてのポジションを目指すことになるといえます。最後に実際には日系大企業に入社すると、課長になるのも40歳と遅いため中期的な目標設定ができず、目の前の仕事に忙殺されて自分のキャリアパスを考えられない人も多いのが実態です。一方で漠然と会社にしがみつくのは嫌だなと思いながらも具体的にどうアクションしていいのかわからない人も多いのでそういった人は参考にしていただければと思います。就活生も漠然と潰れそうにないし、自分に自信がないから日系大企業と不安を先送りにすると、どっかのタイミングで会社にしがみつきたくないといった漠然を不安に抱くことになるので、最初から意識してキャリア選択してみるのをオススメします。【関連記事】 44,592 views
就活塾に対する疑問を就活塾経営者にぶつけてみた 就活塾に対する疑問を就活塾経営者にぶつけてみた 先輩や社会人、就活本、Webサイトなど就職活動のためのツールは複数あります。そうした中、その実態が分かりにくいものの一つが「就活塾」ではないでしょうか。就活本の購入などであれば数千円の費用で済みますが、就活塾では安くても数万円以上かかり相対的には高額となっています。大学受験の予備校代に比べればはるかに安い価格ではありますが、受験の点数のような定量的な指標が無いのが就職活動。利用に及び腰になるのも仕方ないのかもしれません。今回は、そんな就活塾について気になることを、これまで5年以上にわたり1,000名を超える学生に就活コーチングを実施してきた就活コーチ代表の廣瀬泰幸氏にうかがってきました。就活塾と聞くと「内容がよくわからない」「就活本に書いてあることを教えているだけで役に立たないのでは?」「本当に役に立つのか?」といったイメージを抱いている人もいるのが現実です。イメージの元となっている良くない就活塾が存在するのも事実なのでしょうか?—残念ながら役に立たない就活塾も存在していると思います。現在、関東圏だけで50以上の就活塾があります。学生さん相手の仕事のため参入障壁が低く、ノウハウの乏しい就活塾が生まれてしまうというケースが見られます。また、「ESの書き方」「グループディスカッションの仕方」「面接の受け方」など、ありきたりのテクニックを学生に教えるだけで、就活本を読めば十分といった就活塾もあります。併せて、よく広告に用いられる「内定率◯◯%」「トップ企業△△へ内定者輩出」という情報に関してですが、安易にそれを鵜呑みにすることは危険だと思っています。(1)受講生が何名いて、そのうち何人が内定を獲得したのか。→「内定率=内定数÷受講生数」として算出している場合、少数の学生が複数内定を得ているだけかもしれません。(2)いつの受講生の内定実績なのか。→何年も前の内定実績をあたかも直近の情報であるかのように掲載している場合もあります。それでは就活塾の良し悪しは、どのような観点から判断するのがよいのでしょうか?—まずは塾の歴史の長短です。3年未満は運営が軌道に乗っていない場合が多く、サービスの質にムラがあったり、いきなり事業をクローズするということもありえます。ノウハウの蓄積にも不安がありますね。次に、経営者の略歴とポリシーです。就活塾の経営母体は、現在のところ100%中堅・中小企業か個人経営です。従って、経営者の略歴やポリシーが明示されていない塾は要注意と言えます。それからやはり、講師の質です。講師の経歴の記載がぞんざいなところは悪い就活塾だと思っていただいて構いません。併せて、カリキュラムの質です。筆記試験対策など、そもそも対面指導の必要性が薄いものに無駄に注力していたりはしないか。論理性があるか。受講生1人1人に対して親身に対応する体制がとれているか。はとても大切なことだと思います。最後に、利用者の声です。就活塾サイドのメッセージは極端に言えば、何とでも書けるし言えます。本当に大切なことは、今までの受講生の感想です。利用者の声がないのは、論外だと思います。また、受講者の声が掲載されていても、元々優秀な受講生の声しか掲載されていなかったとすれば、要注意だと思っていただくのが賢明だと思います。正直なところ、就活塾にも向いている人と向いていない人がいるのではないかと考えています。どのような人が就活塾を利用することに向いているのでしょうか?—たしかに就活塾を利用するのにも向いている人と向いていない人がいるのも事実です。これまでの経験から、向いている人と向いていない人の違いは以下のようにあると考えています。(1)就活塾に向いている人まずは、学歴などのスペックはあっても、特筆すべき実績の無い学生さんは向いていると思います。「大学時代はゆるいサークルで友人とつるんでいたけど、どう自己PRすればいいのかわからない。そもそも就活って何をどう頑張ればいいの?」といった学生さんは、就活塾で努力の方向性を示されれば化ける可能性は大きいと思います。次に、勉強はよくやってきたけど、それをどう面接などでアウトプットすればいいのかわからない学生さんです。就活塾で場数を踏み、伝え方を学べば内定出来る可能性は高くなります。そして、自分がどういった業界や企業に適性があるのかよくわかっていない学生さんは、社会や企業をよく知っている講師が的確に導いてくれる可能性が高いですね。併せて、そもそも、自分に自信のない学生さんは、個人をよくみることができる講師が、その人が持っているいい点を気づかせ、伸ばしてくれると思います。(2)就活塾に向いていない人逆に向いていない学生さんは、「就活塾を利用する→内定獲得」と考えている学生さんです。「就活塾を利用する→本人が努力する→内定獲得」が正しい図式です。大学受験予備校でも、ただ何となく周囲が通っているから自分も、というタイプの人は良い結果を得られていないのではないでしょうか。また、元々素晴らしい経験をしていたり、地頭が優秀な学生でかつ、説得力を持って伝える力がある人は自力で十分良い結果が得られると思います。しかし、このタイプの学生さんは少数かもしれませんね。採用する側の企業から見た場合、就活塾などが面接ウケを良くするための小手先のテクニックや付け焼き刃的なスキルを指導することで、学生本来の資質や能力などを見えづらくしてしまい、本当に企業が求めている人材を獲得する妨げになってしまうという危険性はないでしょうか。—もちろん模擬面接などを通して、実際に内定を獲得できるように指導しています。顧客である学生さんや親御さんからお金をいただいている以上、顧客の成果にコミットするのは当然のことです。しかし、就活塾の本来のミッションは、学生さんのレベルを企業側の求める水準まで高めることだと考えています。現状、企業サイドからの視点に欠け、独りよがりの自己PR/志望動機を展開し、採用に至らないという就活生が多く見られることは、とても残念なことです。他方で、就職活動をサポートする側においては、小手先の就活テクニック指導に偏重していることも多いと言えます。しかし付け焼刃のスキルで通用する程、企業側が求めていることは浅くはありません。これらのミスマッチを解消させるべく尽力することこそ、就活塾の存在意義だと考えています。今回の話をまとめますと、一口に就活塾と言っても質にはばらつきがあるのが現状です。就活塾利用に向いている学生さんとそうでない人もいると思っています。塾の見極め及び自分自身の利用適性の見極めには無料相談を使うのがいいですね。支払うコストに見合ったリターンが見込めそうか、まずは一度相談してから判断してみてください。廣瀬さん、貴重なお話をありがとうございました。就活コーチ代表廣瀬泰幸氏慶應義塾大学法学部政治学科卒業後、株式会社リクルート入社。大企業からベンチャー企業まで1000社を超える企業の採用と人材育成を支援。その後、一部上場企業の人事部採用責任者として年間500名の採用と人材育成を行う。2004年より、株式会社リンクアンドモチベーションの講師として、主として大企業の10,000人を超える社員に教育研修を実施。2010年株式会社オールウェイズを設立し、「就活コーチ」を主催。以降1,000名を超える学生に就活コーチングを自ら実施している。日本で初めて就活に誰もが成功するために「新卒採用基準の公式」(200点満点)をわかりやすく、具体的に定義。新卒採用基準=【「有能感」+「仕事力」×「表現力」×「就活スキル」+α。】「就活コーチ」のHPから、誰もが現在の自分の基準を自己診断できる。就活コーチへの就活無料相談はこちらからphotobyPhilRoeder 20,567 views

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