学生時代の失敗をさらけ出すのが就活成功の鍵|高学歴/体育会の学生は短所をしっかりと説明するべきだ

31,891 views

最終更新日:2023年10月30日

学生時代の失敗をさらけ出すのが就活成功の鍵|高学歴/体育会の学生は短所をしっかりと説明するべきだ

自己分析

国立大で16卒の銀行内定者です。

結局内々定は頂かずに選考を辞退してしまいましたが、就職先以外に「メガバンク2社・損保1社・大手自動車メーカー1社」から最終面接に呼んでいただきました。

就職活動中には幾度となく企業の方と面接をする機会があり、徐々にどのような話が面接官に「ウケる」かがわかるようになってきます。筆者が1年弱の就職活動中に、メーカーでも金融でも、最も相手に「ウケている」と感じたのは自分の「失敗談」=「短所」の話でした。

本選考とインターンの締め切り情報

なぜ「失敗談」がウケるのか

学歴がOKで、かつ体育会やサークルでチームプレイをしてきたような人、それ以外でも成功体験が多い人であればあるほど、企業の方々が懸念するのは就活生の「謙虚さ」です。

どれほどスペックが高く優れた人であっても、社会人になれば一年生からのスタート。あらゆることを1から学ばなくてはなりません。そんなとき絶対に必要なのが、自分の短所を知った上でそれを謙虚に改善していく内省力と前向きな実行力なのでしょう。

「失敗談」を通じて、就活生がこのようなコンピテンシー(能力や資質)を持っているかを見ることができるということのようです。

質問のバリエーションとその答え方

  • 自分の短所はどこだと思う?
  • 友人から短所はどこだと言われる?
  • 心に残っている失敗はある?

これらはストレートに「失敗談」「短所」を聞いてくる質問です。このような質問は、初めは焦ってしまうかもしれませんが、「自分の失敗(どうしてその短所に気づいたか)を端的に話し、その失敗をどのように乗り越えたか(その短所を改善しようとしているエピソード)、この経験から自分が得た気付き」を話すことが大切です。

私の場合は「友人から周囲をもっと信頼できるのでは?と指摘された→なぜ周囲を信頼できていないのかを考え、部活で改善の努力をした→仲間を信頼して行動した方が良いものができると気づいた」と話していました。

学生時代頑張ったことで◯◯の話をしていたけど、難しかったことはある?

これは直接的な問いではありませんが、「短所」「失敗談」を話すこともできます(私は話の流れによっては自分の失敗談を話し、謙虚さや平凡さを知ってもらおうとしていました)。

今その「短所」を克服するためにやっていることはある?

これは「短所」「失敗談」の話の後には、かなり聞かれることが多かったです。「昨年xxxをした」という答え方では不十分で、「今何をしているのか」答えなくてはなりません。

私は就活中にはすでに引退していたのでサークルでのことは話せず、苦しまぎれですが「家族の中でxxxに注意してこうどうしています」と答えていました。

最後に

「短所・失敗談」を話すことは簡単ではなく、自己分析等をして掘れば掘るほどつらくなることがあるかもしれません。また、実際に面接で話しているときも、なんだか面接が負の方向に行っている気がして面接官の目を見られなくなってしまうこともありました。

しかし、私の経験の範囲でしかありませんが、自分の「短所・失敗談」を正直に話し、面接の雰囲気が悪くなったかなと感じるときにも落とされることはありませんでした。これはひとえに、面接官が「素の就活生」を知りたいと思っているからであり、「短所・失敗談」の話を通してその人の素直さや謙虚さ、打たれ強さを見ているからなのだと思います。

就活生のみなさんが「短所・失敗談」を上手に語ることで、面接官の心を掴めることを祈念しています!

おすすめコラム 4 件

総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較 総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較 先日も政府として国家公務員の女性割合を30%以上にする政府目標を発表するなど、女性の社会進出に関する議論が盛んです。日本における女性の社会進出度の低さは以前から指摘されており、世界経済フォーラムが毎年発表している「グローバル・ジェンダー・ギャップ・レポート」におけるランキングは毎年非常に低い順位で推移しています。就職活動においても、女性の総合職採用は不利なのかという質問をよく受けますので、今回は女性の就職活動に関わるデータを色々と調べてみました。ちなみに総合職に占める男女の割合については、就職四季報2015年度版から引用させていただいています。就職四季報には、男女別だけではなく、文理別の採用数や採用実績こう、3年後離職率などの就活生が知りたいデータがいろいろ詰まっていますのでぜひとも手に取っていただければと思います。就職四季報2015年版全体のデータ厚生労働省が発表した「コース別雇用管理制度の実施・指導状況」によると、対象企業129社の総合職採用予定者に占める女性割合はわずか11.6%というデータが出ています。またこの発表では、男性応募者の5.8%が採用されているのに対して、女性応募者は1.6%しか採用されていないとして、男女の採用格差があることを示しています。参考:「コース別雇用管理制度の実施・指導状況」総合商社のデータ【2013年卒総合商社男女比内訳】2013年のデータ総合職合計男性女性女性比率三菱商事1751462916.57%三井物産1281052317.97%伊藤忠商事110991110.00%丸紅1481212718.24%住友商事136124128.82%総合商社全体69759510214.63%女性採用比率1位は丸紅の18.24%、最下位は住友商事の8.82%です。女性の採用に積極的な三菱、三井、丸紅と消極的な伊藤忠、住友という形が見て取れます。伊藤忠・住友と関西系の二社は社風としてもガツガツしていると言われており、男性色の強い企業なのがデータからは言えそうです。一方で、丸紅はさすが「ギャル紅」と呼ばれるだけあるといったところでしょうか。長期にわたる海外駐在、長時間労働など女性にとっては働きにくい環境とイメージしがちな総合商社ですが、総合商社全体の女性比率は上記で紹介した全体のデータよりも高いものとなっています。【参考】総合商社内定者の志望動機他業界との比較【2013卒その他業界女性比率】2013年のデータ総合職合計男性女性女性比率日本生命131120118.40%東京海上908733.33%三菱電機89074015016.85%ソニー1601332716.88%トヨタ592539538.95%NTTドコモ2571857228.02%KDDI2531916224.51%NHK2291705925.76%読売新聞社62412133.87%朝日新聞社66412537.88%その他の業界についても女性総合職の比率が発表されている会社のものを抜粋しました。傾向としては金融関連の企業は非常に女性総合職の採用比率が低く、東京海上ではわずか3.3%です。総合職で採用しない分、一般職や地域総合職で大量に女性を採用するのが金融機関の特徴と言えそうです。一方で、通信業界やマスコミ業界は軒並み、女性総合職の採用比率が高く、朝日新聞社は37.88%という結果になっています。通信業界・マスコミ業界ともに3年後の離職率は低く、女性が活躍するための風土がある程度整っている様子が読み取れます。女性の社会進出やキャリア進出という文脈の中では、海外の事例をモデルケースにする例が多いのですが、このような日本の伝統的企業にその答えがあるのかもしれません。もちろん女性の役員活用についてはまだまだ遅れており、KDDIで2014年4月に初めての女性執行役員が誕生したと報道されたのみです。ちなみにグローバル企業の代表格といえるgoogleの女性比率もまだ30%にすぎないようです。参考:GettingtoworkondiversityatGoogle学歴にみるデータ最後に学歴に関するデータを紹介したいと思います。①キャリア志向の人は上位校への進学を目指す、②企業が学歴をスクリーニング基準として採用しているとすると、上位校の男女比は女性総合職の採用数に直結しそうです。東京大学の女性比率は約18%、京都大学が22%、慶應義塾大学が34%、早稲田大学が36%となっています。女性は親元を離れず、キャリア志向でも地元国立大学へ進学するという意見もあったので調べましたが、山梨大学が30%、島根大学が37%と大きな違いは見られませんでした。慶應や早稲田といった上位校の女性学生の中にも、一般職志向の学生は多く、特に総合商社や金融の人気はまだまだ高いと言われています。商社一般職の倍率は総合職よりも高い500倍になることもあるようです。学歴が企業の採用スクリーニングに使用されているとすると、上位校の一部学生が一般職に流れたとしても、20%〜30%の女性が総合職として採用されるべきと言えるでしょう。【参考】企業が学歴差別をする理由最後に女性のキャリア問題についてはなかなか難しく、上記で紹介した通り、Googleのようなグローバル企業もまだ取り組みの最中であると言えます。日本の雇用環境について、新卒一括採用、終身雇用を前提とした採用慣習、ホワイトカラーエグゼンプションなど様々な議論がされています。しかし議論がどうしても新卒一括採用批判や残業代なし法案といった形で、個別のものに集中してしまいがちであるように感じています。女性のキャリアについても単純に女性の採用数を増やす、幹部を増やすために数字目標を掲げるといった対処ではなく、なぜ女性が働きづらいのか、その大元となっている制度や雇用体系は何なのかといった全体からの議論をするべきだと思っています。なお、雇用環境について日本型雇用と欧米型雇用のメリット・デメリットについてはこちらのブログで紹介されている本が面白いかもしれません。参考:いっしょうけんめい「働かない」社会をつくる/海老原嗣夫氏いっしょうけんめい「働かない」社会をつくる(PHP新書)photobySamChurchill 69,899 views
「どんな環境で働きたいか」評価される志望動機の作り方 「どんな環境で働きたいか」評価される志望動機の作り方 こんにちは、16卒の慶應生です。最近、「内定者訪問」という形で17卒の学生のESを見たり、就活の相談を乗る機会が多くあります。学生時代頑張ったことは、ある程度の学生が自信を持って話せるようになっているような印象を受けますが、志望動機はやはりまだ洗練されていないように感じています。「今の会社に入社を決めた決め手ってなんですか?」「就職活動の時の軸ってなんでしたか?」というように、聞く学生も多く、私自身も志望動機というのは非常に作るのに苦戦していた記憶があります。その中で、「優秀な人がいる環境で成長したい」と話す学生は一定数いるのではないかと思います。しかしながら、これは個人的な見解ですが、内定する志望動機にならないのではないかと思います。それは「志望動機とは自分自身が会社に入って貢献できるのか」ということを話すべきものだと考えているからです。本日は、・そもそもの志望動機とはなにかの確認・なぜ「優秀な人がいる環境で成長したい」と考える学生がこんなにも一定数いるのか・どういった視点で志望動機を作っていけばいいのか、ということについて書ければと思います。ぜひとも、これから志望動機を作る人は参考にしていただければと思います。◆そもそも志望動機とは?引用:こんな志望動機は嫌われる?評価されない志望動機の実例上記記事を参考に、そもそも志望動機というものについて考えてみましょう。先にも述べましたが、志望動機とは、「学生が自分たちの会社に来てモチベーション、パフォーマンス高く働くことができるのか」ということを見ているように感じます。会社とは、社会に必要とされている事業を継続させることで利益を上げることが重要であり、学生もその素養があるのか、ということが見られているのではないでしょうか。「優秀な人がいる環境」というのは結局会社が「与えてくれる」ものなのです。よく、「志望動機で給料や福利厚生についての話はNG」と言われていますが、これも会社が「与えてくれる」ものであり、だからこそ志望動機として評価されないものなのだと思います。◆なぜこのような志望動機をいう学生が多いのか一歩引いて考えれば、上記で書いたように、「成長できる環境」というのが「会社が与えてくれるもの」というのはすぐにわかるように思います。では、なぜこのような志望動機が蔓延しているのでしょうか?私は2つの理由があると思います。①実際に内定している人がいるからこれはまず1つだと思います。ただし、これだけで内定している学生はいないでしょう。「自分自身のこういった夢・目標をかなえるために、成長した環境でありたい」という風に言っている学生が多いと思います。また、こういった学生は学生時代頑張ったことや自己PRで、入社後の活躍を想像させている場合が多く、だからこそ、「ぜひこの学生を取りたい!」と思われているような印象もあります。②内定後、会社を選ぶ時にこう言った軸で選んでいるからこの場合も多いように感じます。入社した決め手を聞いたときに、「最後は人だよ」と言っている内定者や社会人の方に多くあっている学生も多いのではないでしょうか。私自身も複数社内定を頂いて、就職活動時に掲げていた3つの軸に照らし合わせたところ、最終的には2社に絞ることができました。しかしながら、2社にしぼった上で最終的な決め手は、「社員の性質」というものを決め手にしました。もちろん、面接等では話さなかった給料や福利厚生、勤務地も諸々考えて選びました。OB訪問等をしていると「人で決めたよ」という風に仰る方が多くいるように思います。それをうのみにして「人」という軸を掲げるのはお門違いのように思います。もちろん、「自分自身はこの会社で絶対活躍できる!」と断言できて、それを証明できるような学生であればよいですが、基本的には学生の多くは横並びかと思いますので、自分が会社の方向性にマッチしていて活躍できる!ということを証明したほうが建設的かと思います。あくまで、「人」というのは「内定後」ということを頭においていただければよいのではないでしょうか?◆どういった視点で志望動機を作っていけばいいのか引用:志望動機は3つの要素に分けて考えるとわかりやすい私自身はこのエントリーの考え方をもとに志望動機を作成していました。具体的には・being:仕事を通して自分がどうありたいのか・giving:結果としてどういったインパクトを社会に与えたいのかの2点に分けて考えるとよいかと思います。自分自身が仕事をする中で、与える価値は何なのか、そしてその価値は自分のどのような人間性や強みを通して達成し、最終的にどのような人間になりたいのか、ということを語るのです。それを叶えるうえで優秀な人がいる環境、というのも1つの志望動機になるとは思います。しかしながら、「優秀」というのも非常にあいまいな言葉であることは確かです。例えば「論理的思考力がすごい集団なのか」、「話すのがうまい集団のか」、「分析能力が卓越している集団なのか」、「抜群に人の懐に入るのがうまい集団なのか」、人によって優秀という定義は全く違うのではないでしょうか。自分自身の将来ありたい像や、叶えたい未来と照らし合わせて、その上で、どのような環境にいたらいいのか、ということを自分なりの言葉にしていただければと思います。◆最後にいかがでしたでしょうか。特に多くの就活性が「優秀な人が多い環境がいい」と言って、総合商社や広告、不動産等の人気企業を志望しているように思います。しかしながら、志望動機ではまず自分自身が、その環境にふさわしい人間であることを証明しなければならないのです。私も含め、残念ながら多くの就活生は企業がどうしてもほしいと思われるようなすさまじいポテンシャルを証明できる優秀な学生ということはないのではないのでしょうか。「優秀な人が多い環境」に身を置きたいことはある意味、当たり前のことです。自分自身で「優秀とはなにか」ということをしっかりと定義した上で、その環境でどうなりたいのか、そしてどんなインパクトを社会に与えたいのか、ということを考え、内定を取ったうえで「人」で選んでいただければと思います。photobyVic 33,752 views
目指すは「経営情報の大衆化」データ活用のトップランナーが視る、DXの未来とは。 目指すは「経営情報の大衆化」データ活用のトップランナーが視る、DXの未来とは。 本記事はジールのPR記事になります。「経営情報の大衆化」を目指し、日本経済に貢献していくー昨今「DX」という言葉が頻繁に聞かれるようになったが、その中で1991年からDX・データ活用に携わり、今も数多くの大手企業のDX・データ活用を支援する企業が「株式会社ジール」(以下、ジール)である。長きにわたりDX・データ活用に携わるジールが見つめる未来、実現したい社会、そして業界をけん引することのできる人材とはどんな人物なのか。unistyle編集部は今回、ジールの取締役を務める沼田氏にインタビューを実施した。沼田善之(ヌマタヨシユキ)株式会社ジール取締役COO。2001年に株式会社DHI(現・株式会社ジール)に入社。2013年に同社取締役に就任。新卒/中途の最終面接官を務め、1000名以上の面接を担当。こんな就活生にオススメ・IT業界において市場価値を高めたいと考えている就活生・DXやデータ分析に関わる企業の選考を受けたい就活生・若手から裁量をもって成長したいと考えている就活生目次増え続けるDX支援企業。取締役自ら語るジールの強みとは└事業変革のためのDXという事業└強みは「提案の幅の広さ」×「伴走」DXのリーディングカンパニーのトップが視る、DXの未来の姿└「採用競合は同業他社ではなく、全ての企業。」その言葉の真意└目指すは「経営情報の大衆化」最前線で未来を見つめる「ジール」で働く魅力└新入社員に求めるのはデータへの興味と素直さ、考えようする「オープン」な姿勢└あらゆる企業のDX・データ分析を推進できる市場価値の高い人材になれる└ジールで働くと価値提供ができる人間になれる└若いうちから専門知識を駆使して裁量権を持って働くを実現できる秘訣最終面接で「大学で研究していた内容」を聞く理由とは└データへの興味関心と、相手にそれを分かりやすく伝えるという思い└みんながガツガツ成長しなければいけないわけではない取材後記増え続けるDX支援企業。取締役自ら語るジールの強みとは事業変革のためのDXという事業__早速ですが、ジールの事業内容をお伺いできますでしょうか?企業のDX推進への支援がジールの事業でございます。DXとは単なるデジタル化ではなく、デジタルから発生するデータ、このデータを活用する事で、既存の業務やビジネス、サービス、社会全体を変革することと我々は捉えております。DXで一番重要であるデータ。このデータに基づいて意思決定や判断、予測、アクションすることをデータドリブンと言いますが、データドリブン経営を支えるデータ活用基盤の提供により、企業のDXを推進し社会全体の成長を目指しております。DXの中で一番重要なのはデータをいかに活用していくかということです。ジールでは、企業の社内外のビッグデータを活用しやすいように、データプラットフォームの構築支援を行っています。例えば、ある総合商社様では、現行システムをクラウド化し、膨大なデータにも対応可能な優れたデータ分析基盤を導入したいという課題がありました。そこでジールは、OracleCloudに関する高度な知識とインテグレーション力を用いて、数億行にわたる大規模なデータ基盤のスムーズなクラウド移行を実現し、コストを抑制しながらも圧倒的に優れた処理能力を有したデータ分析基盤を構築しました。結果として、営業の現場からは「これまでレポート表示ボタンを押してから最大1~2時間程度かかっていた処理が数秒で返ってくるようになりました。全社的な視点で考えれば、こうした処理時間の短縮は大幅な生産性向上に貢献していると考えています」など、評価の声が寄せられました。【参照】ジールの支援のもと営業支援システムをクラウド化OracleCloudの採用で大幅なパフォーマンス向上を実現また、データ活用基盤の基盤とは、多種多様、大量のデータを活用可能となるデータプラットフォームを開発し提供するだけでなく、データ活用を社内で定着するためのコンサルティングやDX人材育成サービスの提供により、組織基盤の構築まで支援しております。強みは「提案の幅の広さ」×「伴走」__DX推進というところに参入してきている企業はたくさんあるかと思いますが、その中でジールの「他社には負けない」という強みは何でしょうか。他社と比較した際の強みは、お客様がDXを推進するにあたってどんな課題を持ち、将来どんなことをやってみたいのかなどを、当社はシステム開発から運用の定着まで一貫してお客様と伴走できることです。DX・データ活用というのは、ここ数年で膨大な量の製品が出てきています。その中で、日本製から海外製など多様なサービスをお客様に幅広くご提案できる会社は、日本企業ではジールしかないという自負があります。幅広い商材を提案することで、お客様がDX・データ活用を始めるときに、DX・データ活用の「方法だけ」を支援するのではなく、お客様のDX・データ活用方法の選択肢を広げることができます。DXのリーディングカンパニーのトップが視る、DXの未来の姿「採用競合は同業他社ではなく、全ての企業。」その言葉の真意__ジールはDX支援事業等を基盤として長きにわたり事業を展開されていらっしゃいますが、今後、DXがもつ価値や役割はどのようになっていくとお考えですか。DX・データ活用の市場規模がさらに拡大していくことは、この場で私が言わなくても、誰もが認めるところです。では、なぜ市場規模が広がっていくのかと考えると、やはり社会でDXは必要不可欠になるからです。従来の企業におけるIT投資を振り返ると、いわゆるSIerに対して「システムを作ってください。すべてお願いします。」という受託開発型が大半でした。しかし、最近ではDXが自分ごととなり、開発も含め自社でDXを進めていこうという流れが主流になっています。つまりDXの内製化です。そうなると従来の「ユーザー企業とIT企業」という関係性ではなく、お客様自身がIT企業のような側面も含んでいきます。そして、その流れはすでに始まっています。そのため、今我々の採用上での競合他社は、一般企業になっています。その中で我々含めたIT企業の役割は大きく変わっていきます。とはいえ、お客様が自社でDXの全てを内製化するのは、まだまだ難しいです。そこで、お客様が自社でDXの内製化からデータ活用の定着化まで、本当の意味でのDXが達成されるところまで伴走してくれるパートナーが求められており、実際にジールではDXを支援するサービスを多数提供しています。支援サービスの一例として、国や自治体が公開しているオープンデータを使いやすく加工して配信・提供しているジールの「CO-ODE」という製品があります。【参照】CO-ODE|製品|株式会社ジールオープンデータ自体はお客様自身で入手する事は可能です。しかし、日々更新されるオープンデータを定期的にダウンロードし活用する事はユーザー部門では難しく、お客様のデータ分析担当者によるデータのダウンロード、加工、更新作業が必要であり手間もかかります。それを我々の「CO-ODE」を利用することで、様々なオープンデータの収集・加工・更新の作業負荷が無くなるため、誰でも容易にデータを取得することができ、要因分析・原因分析・将来予測に利用することが可能です。「CO-ODE」で容易に取得したオープンデータを、お客様のデータと掛け合わせることで、データ分析の高度化を実現することができるのです。ジールにはに単なる「DX・データ活用の支援」に留まらず、お客様のニーズに応え「DX・データ活用」をより高度に実現していくための支援をパートナーとして求められるようになっているのです。目指すは「経営情報の大衆化」__企業がDXを自社でできるようになるための手助けをしていくような会社になる、という未来なんですね。そうした大きな時代の変化がある中で、ジールが掲げるミッションはなんでしょうか。ジールは、「経営情報の大衆化」をミッションとして掲げています。ここ数年、企業を取り巻く経営環境は大きく変化し、企業価値や評価基準も変わっています。企業価値の向上を目的とするガバナンス改革やDXの推進、さらには企業にサステナブルな成長を求めるESG投資の台頭です。企業に求められるのは、どのように社会的に持続性があり、かつ成長できるかを表明することです。よって企業は今、これまで通りの財務情報だけではなくて、その企業活動を様々なデータを利用して開示しなければいけないですし、そこから意思決定・判断・未来予測をしなければならない状況に置かれています。それは経営者だけでなく、従業員も同じで、データを活用して意思決定や分析を求められる状況が増えています。そのため、ジールのサービスを世の中に広めることができれば、あらゆる企業やその従業員がDX・データ活用をする文化を根付かせ、企業成長を促進させることができます。これこそが日本社会全体の、いわゆる「経営情報の大衆化」に繋がるだろうと考えています。最前線で未来を見つめる「ジール」で働く魅力新入社員に求めるのはデータへの興味と素直さ、考えようとする「オープン」な姿勢__これまで情報系を専門として学んできた学生にとって、DXを扱う企業がたくさんある中で、あえてジールを選ぶ面白さや魅力は何だと思われますか?DX・データ活用に携わりながら、システム開発から定着化するためのコンサルティングまで、幅広く経験できるのが魅力です。若いうちから幅広い経験値を積める環境は、ジールの一つの特徴です。つまり、学生時代にデータサイエンス、プログラミングや統計学を学んだ学生であれば、学びを活かしてスピード感をもってスキルアップができ、いろんなことにチャレンジできる環境になります。あらゆる企業のDX・データ分析を推進できる市場価値の高い人材になれる__では、実際にジールで働くことで得られる価値は何だと思われますか。ジールのお客様は、業界内でリーディングカンパニーと言われている企業がほとんどです。若いうちから様々な業界のリーディングカンパニーのDX・データ活用を経験できるのはジールで働く魅力です。そのため、仮に転職をするとなった場合、「キャリアチェンジ」ではなく「キャリアアップ」を狙えます。今までのITエンジニアのキャリアといえば、例えばプログラマーからSE、SEからPMになり、キャリアアップをするのが一般的でした。しかし今後は、IT企業、例えばジールでDX推進やデータ活用という経験を積み、他の企業でDX推進の責任者としてやっていく、というキャリアも多くなってくると思います。市場価値が上がることで、「キャリアチェンジ」ではなく「キャリアアップ」ができるのが、ジールで働く大きな価値だと思います。ジールで働くと価値提供ができる人間になれるまた、ジールが働く上で大事にしている価値観というのはOPEN/VALUE/STRETCHの三つの軸になります。この中で、VALUE、つまり価値を決めるのは自分ではなく他者です。その「価値」を上げるためには、他者の目線や、顧客の視点に立って考えるということが非常に重要です。お客様と対峙するとき、単純にそのお客様の言われた通りするのでは価値の提供になりません。お客様に本当に必要なことは何なのか、それに対してしっかり考え、開発する上で様々なことを提案することが求められるため、顧客志向で考え、価値提供しようという姿勢が根付くのは、ジールで働くもう一つの魅力です。また、「価値の提供」はお客様に対してだけではなく、仕事をする上でも先輩や後輩、メンバー同士でも相手目線に立っていろんなことを考えるということになります。相手にとっての価値は何なのか。それを突き詰めていくことが最終的には自分の価値が上がっていくことに繋がります。知識を駆使して裁量権を持って働くを実現できる秘訣__ジールの事業内容の特性上、専門知識や高度な経験をお客様から求められると思っています。一方で、ジールでは若手のうちから裁量権をもって仕事ができるという魅力があるとも思います。一般的な企業だと、割と相反するというか……知識や経験を得るために、ある程度の期間が必要なケースが多いと思うんですが、その中でもなぜそれらを両立できるのでしょうか。仕組みというより、先ほど言ったVALUE、お客様にとって何が価値なのかを考えることが、それを両立できる秘訣だと思います。「言われたことをやる」という経験値と、「自分で考えて行動してやる」という経験値は、同じ1年でも全然密度の違う経験値です。しかし、一番業界に詳しいのはお客様です。その業種業界に介入して仕事をするとき、当事者意識をもって「お客様にしっかり聞く」ということや、「お客様側に立って考える」ことで、業界業種における経験値は大幅に短縮できます。もちろん、経験値を補うための研修や、業界の方から様々な声を聞くことは会社として行っています。一方で、当事者意識であったり、経験値の差の短縮というのは、どこまで「顧客志向」を大切にできるかという点が大きいと思います。最終面接で「大学で研究していた内容」を聞く理由とはデータへの興味関心と、相手にそれを分かりやすく伝えるという思い__就活生に向けて伝えたいメッセージはありますか。「入社までにどういうことをやっておけばいいですか?」という質問を就活生からよくもらいます。そこで私が常に言っているのは「研究論文の中のデータを、可視化してください」という話をしています。論文に使用されているデータがただの羅列になっていると、読み手が非常に理解しづらくなります。「グラフ化などで工夫をし読み手に分かりやすく伝えることを取り組んでください」、と伝えています。私は面接で、大学で研究していた内容を聞くことが多いです。研究したことがインプットされていて、それを他者にアウトプットできる力があるのかを見極めるために聞いています。当然、私にわからない研究をしている学生もいます。しかし、それを非常にわかりやすく説明できる学生がいる一方、「どうせ分からないだろう」という態度で説明する学生もいます。同じ話の内容でも、相手に対してどのように説明すればいいのかということや、自分の言いたいことだけ話すのではなく、相手に自分を知ってもらう方法を考え、それを事前に準備して面接に挑んでほしいなと思っています。__論文の書き方やその伝え方も、顧客志向に通ずるんですね。みんながガツガツ成長しなければいけないわけではないジールは若いうちから幅広い経験値を積める環境で、スピード感をもってスキルアップができる、様々なことにチャレンジできる環境だと話しましたが、一方でそのスピード感を自分で調整できるというところは、ジールの特徴でもあります。早く様々なことを習得して、チャレンジしていきたい、キャリアアップの道筋も早めていきたいという人もいれば、逆にじっくり取り組みたいという人もいると思います。そういうのも認められ、自分のキャリアを着実に作れるというのは、ジールで働く上でのもう一つの魅力なのかなと思っています。みんながキャリア開発、ガツガツ働く、という雰囲気ではない。みんなそれぞれ好きなように自分のキャリアを考えて周りの先輩や上司と相談しながらやっていくことができます。当然キャリア開発が早い人もいれば、そうじゃない人もいる。多様性を大切する文化もジールの特徴なのかもしれません。取材後記「経営情報の大衆化」をキーワードに、事業展開を進めているジール。顧客視点を第一に考え、お客様への価値提供のみならず、働く社員自身の価値の向上も目指している会社だということが伝わったのではないでしょうか。今回はDX・データ活用のトップで活躍し、ジールの取締役を務める沼田氏にお話を伺いました。そんなジールは現在24卒向けのエントリー募集を開始しています。本記事を通じて同社に興味を持った就活生は、下記の応募フォームから是非エントリーしてみてください。選考への応募はこちらから 4,005 views
「転職」で総合商社を比較する ―投資側への転職なら三菱商事を選べ― 「転職」で総合商社を比較する ―投資側への転職なら三菱商事を選べ― 新卒就活中の皆さんは、どれだけ【入社後の転職】を視野に入れているでしょうか?日本的な終身雇用原則が崩れつつあるなか、同一企業に40年勤め上げることを過度に信奉せず、将来的な転職までを見越して新卒入社先を検討するべきでしょう。unistyleでも「勝ち組企業に内定したと思ってる学生は「ブラック・スワン」を読んでおこう」・「10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった」を始めとした記事で、入社時のブランドや給与水準が永劫保証されているわけではないとお伝えしています。また、入社してから転職活動のための業界研究ができる時間は限られていることから、就職活動の段階でベンチャー起業も含めて幅広く様々な業界を受けることが重要であると考えています。参考:優秀な就活生は3年後の転職を見据えて幅広くベンチャー企業まで受けている今回は、いわゆる日本的大企業の代表格とも言える「総合商社」をピックアップしました。実際の転職者データをもとに、【総合商社に新卒入社した方の転職キャリア】について考察していきたいと思います。転職キャリアのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、◆プライベート・エクイティ・ファンド(PE)◆ベンチャー・キャピタル(VC)◆戦略コンサル◆ベンチャー企業の創業者および役員(未上場も含む)以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1231名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。(なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです)総合商社の転職事情今回は【総合商社からの転職ルート】、特に【ファンドへの転職】にフォーカスします。新卒就活市場において非常に人気の高い総合商社ですが、その後の転職までを視野に入れて検討している学生は決して多くないと思います。・実際に総合商社から転職した方が、その後にどんなキャリアを歩んでいるか・各総合商社を比較したとき、その転職キャリアの傾向に違いはあるか本記事から以上2点を把握し、キャリア選択の好材料としていただきたく思います。a.総合商社から転職する人数は多くない最初の論点は、「そもそも総合商社からの転職者はどの程度いるか」という点です。以下、4つの集団それぞれにおける総合商社7社(三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、双日、豊田通商)出身者の人数を合計しました。◆各集団の7大商社出身者(人)PE(N=169)VC(N=182)戦略コンサル(N=138)ベンチャー役員(N=742)合計(N=1231)16(1)12(3)7(1)32(4)67(9)※()内は総合商社出身者のうち、各商社に中途入社した人数【総合商社からのエリート転職者は、決して多くはない】と評価していいでしょう。以下の表の通り、母集団1231名のなかでリクルート出身者が63名、マッキンゼー出身者が50名ということを鑑みれば、総合商社7社合計で67名というのは大きい数字ではありません。◆母集団(N=1231)のうち、出身者が多い上位5社(人)1リクルート632McKinsey&Co.503Accenture494BCG345GoldmanSachs33実際のところ、総合商社は給与水準も高いうえ、年功序列・終身雇用の日本企業体質が多分に根付いており、極めて離職率の低い層の企業と言えます。したがって、各総合商社の社員は「そもそも転職市場に出て来にくい」層であり、また「転職市場価値が必ずしも高くない」層だ、というのが実態でしょう。参考:意外に低い総合商社人材の転職市場価値b.総合商社から転職する3類型(投資/経営/起業)しかし、それでも転職に踏み切る総合商社社員が一定数いるのも事実です。総合商社を出る方の転職ルートは、主に3つに分類できると考えられます。◆総合商社を飛び出す転職の3類型「投資」「経営」「起業」志向事業・企業に投資する側に回りたい企業経営の上流に深く携わりたい自ら新規事業を立ち上げたい例・投資ファンド・投資銀行・コンサルファーム・ベンチャー役員・スタートアップ創業【投資】総合商社でプレイヤーとして事業に関わるよりも、そこに投資する側に移りたいと考える層です。商社社内の投資機能では満足できない、あるいはそこへの配属が叶わないケースや、より大きな額の給与を望むケース、その後のキャリアアップの為の助走として利用するケース等が考えられます。例:投資ファンド(PE、VCなど)、投資銀行(ゴールドマン・サックスなど)【経営】若いうちから企業経営の上流部分に携わりたいと考える層です。コンサルタントとして幅広い業界の企業経営に関与する、実際に社内の役員メンバーとして経営に参画する、といった実現方法に辿り着きます。特に前者は、その後のキャリア形成のための修行期間として捉える方も多いようです。例:コンサル(マッキンゼー、BCGなど)、各種ベンチャーの役員ポスト【起業】興したい事業の実現のため、独立・起業という手段を選択する層です。自分の「やりたい事業」のイメージをクリアに持ち、かつそれが総合商社で実現できない、あるいは若いうちに実現したいケースに選択されます(三菱商事の「SoupStockTokyo」、伊藤忠商事の「カブドットコム証券」のような、「総合商社に残ったまま社内起業」という選択肢も無いわけではありませんが、運良くこれを主導できるのは未だレアケースと言わざるを得ません)。例:スタートアップの創業メンバー(CEO、COOなど)参考:総合商社を辞めて起業したUnistyle株式会社を売却しました総合商社における社内ベンチャーの4つの実例安定した大企業に就職する学生におすすめしたい10%起業とバーベル戦略以下では、この3つの類型のうち【投資】、特に投資ファンドへの転職にフォーカスし、各商社間の転職実績比較から「総合商社から投資サイドに転職する際のリアル」を明らかにします。ファンドへの転職:際立つ三菱商事の強さa.投資ファンドへの転職実績を比較するunistyleが調査した、国内PE・VCファンドの現職メンバーにおける各商社の内訳です。◆PE・VCファンドにおける五大商社出身者の内訳(人)三菱商事三井物産伊藤忠商事住友商事丸紅合計PE11(1)2(0)1(0)0(0)2(0)16(1)VC6(1)3(2)2(0)1(0)0(0)12(3)計17(2)5(2)3(0)1(0)2(0)28(4)※()内は出身者のうち各商社に中途入社した人数三菱商事が圧倒的に多く、大きく水をあけられて三井物産、伊藤忠商事と続く格好となっています。住友商事、丸紅はそれぞれ少なく、投資ファンドへの転職という観点においては商社間で明白な差が見えてきます。※なお、各社グループ内ファンド(三菱商事:丸の内キャピタル、伊藤忠商事:伊藤忠テクノロジーベンチャーズなど)は調査対象から除外しています。b.示唆:「ファンドへの転職」なら、三菱商事を選ぶこの比較から導かれるのは、【総合商社で働きながら投資側への転職を見据えるなら、三菱商事が最良の選択だ】という示唆です。2015年度の決算では連結最終損益において設立以来初の最終赤字を計上し、伊藤忠商事に業界首位の座を明け渡した三菱商事。しかし、上記の「投資ファンドメンバー輩出数」においては、同社の揺るがない「人材力」「ブランド力」が透けて見える結果となりました。三菱商事の「17名(うち2名は中途採用で三菱商事入社)」という輩出人数は、他業界の企業を含めたなかでも相当多い数値です(以下表を参照)。上位2社へは中途採用で入社するケースが多いため、こと「新卒入社したケース」に限定してみると、三菱商事の「15名」という数値は全業界の中でも最多となります。将来的な投資ファンド入りを検討しているならば、三菱商事は全企業群のなかでも最良の選択のひとつであると言えるでしょう。◆投資ファンド(PE+VC)メンバー輩出人数・上位5社(人)1McKinsey&Co.24(12)2GoldmanSachs18(6)3三菱商事17(2)3日本興業銀行(現:みずほFG)17(3)5BCG16(6)※()内は出身者のうち、各社に中途入社した人数参考:2016年度総合商社上期決算レビュー三菱商事を抜いた伊藤忠の栄光はいつまで続くのかファンドへの転職事例:外コン・外銀の経由も有効次に、総合商社出身者が実際にどんな転職ルートを辿って投資ファンドに到達しているのか、実例を通じて考察しましょう。a.総合商社からファンドへの転職事例を見る【例1】水谷謙作氏(現・インテグラル/元・三菱商事)慶應義塾大学/理工学部卒慶應義塾大学大学院/理工学研究科修了一橋大学大学院/国際企業戦略研究科(金融戦略MBA)修了1998年三菱商事入社/機械グループ・プラントプロジェクト本部2003年同社/金融事業本部・M&Aユニット2005年モルガン・スタンレー証券/投資銀行本部・M&Aアドバイザリー部2006年GCA入社/M&Aアドバイザリー/メザニン出向2007年インテグラル入社/パートナー(現職)参考:インテグラル株式会社メンバー三菱商事から投資銀行、M&Aアドバイザリーファームへと転職してM&A経験を積み、現在はPEファンド・インテグラル社パートナーとして活躍されています。当初は三菱商事・機械グループにおいてプラントの海外輸出や事業投資に従事されており、その後に「投資」特に「M&A」という切り口でキャリアを展開されたようです。【例2】侍留啓介氏(現・CLSAサンライズ・キャピタル/元・三菱商事)早稲田大学/商学部卒シカゴ大学大学院/MBA2004年三菱商事入社/金融事業本部2012年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社2015年CLSAサンライズ・キャピタル入社/ヴァイス・プレジデント(現職)参考:CLSAサンライズ・キャピタルチーム三菱商事からマッキンゼー・アンド・カンパニーに転職し、その後にポスト・コンサルとしてPEファンドのキャリアを選択された例です。また、シカゴ大にてMBAを取得されていることも、その後のキャリア形成に重要な影響を与えていると推測できます。【例3】久保田雅也氏(現・WiL社パートナー/元・伊藤忠商事)慶應義塾大学/経済学部卒1997年伊藤忠商事入社1998年リーマン・ブラザーズ証券/投資銀行本部2008年バークレイズ証券/投資銀行本部2011年SMBC日興証券/投資銀行本部2014年WiL共同創業/パートナー(現職)参考:WiLTeam伊藤忠商事を僅か1年で退職し、16年間一貫して投資銀行のフィールドを歩んだのち、VCファンド・WiLの立ち上げに踏み切られた方です。なお、同社WiLの共同創業者のお一人である西条晋一氏(元サイバーエージェント、現コイニー取締役など)も伊藤忠商事のご出身です。b.示唆:「ファンドへの転職」なら、外コン・外銀の経由も有効だ総合商社からファンドへの転職を考えるとき、上に例として挙げさせていただいた方々のように【総合商社から外資系投資銀行や戦略コンサルを経由し、そののちにファンドに転身する】というルートを辿る方が相当数いるようです(以下、表参照)。◆総合商社に新卒入社後、投資ファンドに辿り着くまでに経由した企業(人)投資銀行戦略コンサルファンドへ直接その他PE:14名3560VC:9名1035とりわけPEファンドにおいては半数以上が外資投資銀行・コンサルを経由しているため、【将来的にはファンドで投資業務に従事したいが、そのための助走期間として投資銀行・コンサルに転職する】という転職アプローチも有効である、という仮説が立ちます。最後にいかがでしたでしょうか。本記事では、◎総合商社からの転職3類型(投資/経営/起業)総合商社からの転職者は大きく分けて3パターン、①投資、②経営、③起業の3つがあります。◎「ファンドへの転職」なら、三菱商事を選ぶなかでも「投資」の転職としてPE・VCファンドを目指すケースでは、総合商社のなかでは三菱商事が圧倒的な実績を挙げていると言えます。◎「ファンドへの転職」なら、外コン・外銀の経由も有効だそして、投資ファンドを目指す上では、まず総合商社から外資系投資銀行、戦略コンサルに転職し、そこを経由するかたちでファンドに移るというアプローチも有効なようです。以上の3点がポイントになるとまとめることができます。「本当に自分が入社すべきは総合商社なのか」「総合商社のなかでもどこを選ぶのか」という問いを考えるとき、上記のような転職市場における実態というポイントも重要な切り口の1つになるでしょう。皆さんのキャリアを考えるうえで、本記事を参考にしていただければ幸いです。 29,336 views

現在ES掲載数

77,622

すべて見れる

上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録