【第3回:現役コンサルタントが語る】解を導くのがコンサルの仕事か?

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最終更新日:2023年09月25日

【第3回:現役コンサルタントが語る】解を導くのがコンサルの仕事か?

株式会社コーポレイト ディレクション(CDI)の現役コンサルタントによる全4回のシリーズ寄稿です。

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【前回の記事はこちら】
▶︎▶︎▶︎【第2回:現役コンサルタントが語る】コンサルの面接・GDで評価されない典型と「処方箋」

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これまでの2回のコラムでは、私達が面接・グループディスカッションにおいて何を評価しているかという話を通して、コンサルタントに求められる素養とは「答えの無い問題を前にしてその場で考え議論する力」であるとお伝えしてきました。今回はなぜこういった素養が求められるのかについて、コンサルタントの本質的な提供価値とは何か、という観点からお伝えしたいと思います。

企業研究

グラフを見て、何を想像するか?

戦略コンサルタントという仕事の説明として、どのような言葉を思い浮かべますか?

「数々のノウハウから経営のアドバイスをする仕事」「戦略を描いて実行にまで落とし込む仕事」「綿密な調査分析に基づき正しい戦略を立てる仕事」・・・本やインターネットなどでよく出回っているものも含めて色々な表現の仕方がありますが、どうやら「解を導く」ことにフォーカスしているのが共通項であるように思います。私の意見では、上記のどれも間違いではないながらも、本質は少し別のところにあると感じています。

コンサルタントが受ける相談はどれも困難な経営課題ですが、難しい問題を前にして本当に難しいのは、問題を解くことそのものではなく、解くべき問いを立てることです。悩んでいるが、何を解決すれば悩みが解消されるのかわからない、という状況だと思ってみてください。学問の世界を想像すればイメージがつきやすいと思いますが、高校まで(場合によっては大学初等まで)は解を出すための「方程式の解き方を学ぶ」過程である一方、大学の研究とは「解くべき問いを立てる/立て続ける」ことであり、これこそが学問の本丸であることに似ています。

より経営的な観点から、解くべき問いを立てることの難しさ/大切さを考えてみましょう。ある画期的な業務支援システムを独自に開発した中堅IT企業を想像してみます。当社はこの独自システムを企業向けの営業によって販売することで順調に売上を伸ばしてきましたが、この数年で急に売上が横ばいになってしまいました。このシステムの売上高のグラフを思い浮かべてみましょう(10年前に販売を開始し毎年倍々くらいに売上が拡大してきたのが、3年前から急に横ばいになった、というようなイメージです)。このグラフを見て、みなさんは何が起きていると想像しますか?

まず思いつくのは、営業力の限界だと思います。売上の拡大に伴って、営業人員が足りなくなっているとか、全体としてのレベルが落ちてきている、といったことです。これが問題だとすれば、「解くべき問い」は、営業をいかに強化するかです。

もっと他の可能性は考えられないでしょうか?

例えば、このシステムに対するニーズを抱えている企業がそもそも限られていて、もうほとんど取り込みつくしてしまっている。つまり、いまの商品コンセプトが限界を迎えているという可能性です。もしこれが本当だとすれば、営業力を強化しても、そもそもニーズを持っている人を取りつくしてしまっているわけですから、効果はほとんどありません。この場合の「解くべき問い」は、新しいコンセプトを持つ商品をいかに開発するかかもしれませんし、もしかしたらビジネスモデルの転換まで検討しなければならないかもしれません。

戦略コンサルタントの本質的な価値は、「認識」を示すこと

実際のプロジェクトでは、こういった仮説を立てては検証し、を繰り返していきます。仮説を立てる能力が「解くべき問いを立てる」力、検証する能力が「解を導く」力です。大事なのは、仮説を立てる能力は検証する能力とは全く異なっており、自分なりの物の見方や認識を示すことが起点になっているということです。急に売上が横ばいになっているグラフを見て、「コンセプトが限界に来ているのではないか」と「認識」するかどうか。

認識するということ、さらにそれを示しクライアントの認識を変えることこそが、コンサルタントの本質的な提供価値だと思います。コンサルタント自身の認識が起点になって初めて戦略の絵を描くことができますし、クライアントの認識を変えることで初めて本当の実行支援があります。実行支援と一口に言っても、常駐でコンサルタントを派遣することだけが実行支援ではありません。クライアントの認識を根底から覆すことに徹底的にコミットし、それによってクライアント自身を動かす。これも立派な実行支援、個人的にはむしろ、これこそが実行支援の本質だと思っています。

解を導く力も当然必要ですが、コンサルタントの能力としては基礎力に近い位置づけです。これが、解を導くことはコンサルタントの提供価値の本質とは少し違うと申し上げた理由です。

「認識」をぶつけ合える「同志」に参画してもらいたい

実際のプロジェクトで「認識」が問われるのは、特にプロジェクトの始めです。プロジェクト開始直後、場合によってはさらにその前の受注時に、最終的な提言の仮説(私達は「初期仮説」と呼んでいます)を立てその検証に入っていくので、この初期仮説の筋の良し悪しでプロジェクト期間の過ごし方も最終的な提言の質も大きく変わってしまいます(もちろん、初期仮説が正しいとは限らない、むしろ何らかの欠陥があることがほとんどなので、検証しながら常に仮説をブラッシュアップしていくというサイクルは常に継続していきます)。

現象をどう認識しどういう仮説を立てるかというプロジェクトの肝となるプロセスには、プロジェクトメンバー全員でじっくりと取り組んでおり、全員で会議室に数時間缶詰め、ということもザラです。こういった一見非効率にも見える時間の使い方をするのは、認識する、という行為の前には、新米コンサルタントも熟練したパートナー(注)も完全に平等であり、ひとりひとりの異なる認識が合わさって初めて仮説がより筋の良いものに昇華していくためです。

よって、採用においても、言った通りに手を動かしてくれるいわば「駒」のような人ではなく、同じ立場で一緒に考えてくれる「同志」を募集したいというのが私達の思いです。個人的な体験を挙げると、例えばGDの後に「コンサルタントだったらどう考えるんですか」と答えを聞いてくる学生さんは、勉強熱心なのはとても結構なことですが、それだけでは残念ながらあまり一緒に働きたいという気持ちにはなりません。「自分は●●というように考えたのですが、どう思いますか/議論させてください」というように、お互いの認識のぶつけ合いを前のめりに求めてくるような人と、ぜひ一緒に働きたいと思います。

より話を広げると、コンサルタントという第三者としての認識の価値の一つは、相手が常識と思っていることに対して、いかに素朴な、しかし本質的な疑問を投げかけられるかというところにあります。クライアント、ひいては社会に対して、自分自身の素朴な認識を投げかけ続けるのも、コンサルタントとしての一つの在り方です。

よって、日頃から身の周りのことにアンテナを張って「これはおかしいのではないか」という素朴な疑問を抱き、自分自身の見解を持っているような人も、ぜひ一緒に働きたいです。例えば私個人の場合は、就職活動の「受験勉強」的な側面に、学生の頃から強い疑問を抱いています。就活本や就活塾なるもので面接の答えを勉強したり、業界や個別の企業に対して偏差値的なランクが付いたりする。こういった状況下で、学生が本当にやりたい職業を選んだり、社会で本当に活躍できる人材を選び育てたりすることが果たしてできるのだろうか、という思いは、個人的に投げかけ続けていきたいことの一つです。もちろん就職活動以外のことでも何でも構わないので、自分の見解を自分の言葉で語りたい人に、ぜひ参画いただきたいと思います。

(一応補足すると、就活本や就活塾も使い方次第でとても有効なツールになるとは思います。そもそも何が聞かれるかを知っておくとか、場馴れをするとか、そういった目的で活用するのが一つの付き合い方だと思います)

相手の認識を変えることの「タフ」さ

ここまでは自分たちがどう認識するかという話ですが、その先には相手の認識を変える、というさらに高い壁が待っています。相手の認識を変えるために、私達の日々の仕事の中では、「何を言うか」と同じくらい、「どう伝えるか」に時間をかけることを意識しています。

百ページ以上に渡ることもある報告書の中で、クライアントの認識を変えるための鍵になる重要なスライド(私達は「キースライド」と呼んでいます)はせいぜい数枚ですが、プロジェクトの最終段階になると、チームメンバーで議論を尽くしながらその数枚を作っては捨てを繰り返してブラッシュアップしていきます。学生のみなさんにはどうしてもイメージがつきにくい部分かもしれませんが、日々膨大な業務に追われる社長に対して、一瞬で正確にメッセージを伝え認識を覆すためには、ひとつひとつの言葉の使い方、概念的な絵の描き方、ストーリーのつなげ方等に、一切の妥協は許されません。

この過程に入りずっと一つのことを深く考え続けていると、一度思いついた伝え方のアイデアを「捨てたくない」という無意識的な自己防衛反応が出たり、深く考えているがゆえに聞く側の視点に立つことが難しくなったり、といった葛藤も生じます。それを乗り越えて、真に認識を変えることのできる伝え方に至ることは本当に難しいです。

さらに、「どう伝えるか」を考える時間を確保しようといくら意識しても、やはり実際にはその前段である「何を言うか」を徹底的に考えることの方に時間がかかってしまっていて、時間の余裕が無いことがほとんどです。タイムリミットからくる心理的プレッシャーの中で、最後の最後まで「どう伝えるか」を考え続けることは、相当なタフさが求められます。

このように、伝え方のブラッシュアップは、頭の中が本当にぐちゃぐちゃになり続ける(笑)とても辛いプロセスで、いわゆる下っ端仕事であるヒアリング調査やエクセルでのデータ分析など全く取るに足りないと感じるほどです。しかし、チーム内で「これだ!」という深いメッセージを出せたときの達成感、そして何よりクライアントがすっと腹落ちする形でこちらの認識が伝わったときの感動は、何にも代えがたい、コンサルタントのやりがいの一つです。

CDIが大切にしている、認識の伝え方の「幅」

認識の伝え方に正解はありません。しいて言うならば、クライアントが最も納得してくれる伝え方が正解です。コンサルタントによって、クライアントによって、本当に色々な伝え方があるなと私自身日々驚かされていますし、その許容の幅がとても広いことは、CDIの一つの特徴ではないかと思います。

例えば、私が入社して一番驚いたのは、ダイレクトにメッセージを書くことをあえてせず、偉人の言葉や、哲学書や歴史書からの引用文だけが書いてあるスライドを挟むという戦法(笑)です。時代を経て生き残ってきた言葉を借りて、メッセージの輪郭をぼんやりと浮かび上がらせると同時に、時間を掛けて咀嚼するとメッセージの核がすとんと腹落ちする、そんな伝え方だと思います。

このような表現に初めて出会ったときには、客観的事実を元に戦略を語るコンサルタントが、アウトプットに先人の言葉を借りることもあるのか、とショックにも近い感覚を抱いたことをよく覚えています。こういった「離れ業」は、基本を忠実にマスターしていることが大前提ですし、何十年と経験のある熟練したコンサルタントでなければ深みが出ませんので、非常に使う人を選ぶ「芸当」です(当然、今の私にはとてもできません笑)。よって、「離れ業」は本当にたまにしか登場しませんが、「自分だけの自由な方法で認識を伝えることこそが、戦略コンサルタントの価値である」というCDIが大切しているひとつの在り方がよく表れている例だと思います。

ここまで読んでいただいて、「認識を示す」仕事を、面白そうと思っていただけたでしょうか。それとも、何だかよくわからない、面倒そうだなぁという印象でしょうか(笑) 。あなた自身は、どう「認識」しますか?

シリーズ一覧

▶︎▶︎▶︎「売上2倍」系GDの背後に見える、表面的ディスカッション力の横行

▶︎▶︎▶︎【第2回:現役コンサルタントが語る】コンサルの面接・GDで評価されない典型と「処方箋」

▶︎▶︎▶︎【第3回:現役コンサルタントが語る】解を導くのがコンサルの仕事か?

▶︎▶︎▶︎【第4回:現役コンサルタントが語る】「コンサルタント」という言葉の響きに憧れを感じた時に読む話

 

【筆者紹介】


佐藤  沙弥(さとう さや) 京都大学経済学部卒業後、株式会社コーポレイト ディレクション(CDI)に入社。 IT事業会社の新規事業開発支援、食品会社のマーケティング戦略立案、サービス事業会社の店舗網再構築のアドバイザリーなど、消費者向けサービス提供会社のプロジェクトを中心に経験。CDIの新卒採用活動にも携わる。

CDIのホームページはこちら

(注)パートナー:コンサルタントとしてのキャリアパスの最終点であり、コンサルティングファームの「共同経営者」のポジション。パートナーの仕事は大きく分けて2種類あり、1つは顧客開拓とプロジェクトの受注(=営業)、2つ目は人材育成なども含めたコンサルティングファームそのものの経営全般。

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【外資系投資銀行内定者が語る】外資系IBDと日系IBDの違い 【外資系投資銀行内定者が語る】外資系IBDと日系IBDの違い こんにちは、17卒就活生です。就職活動では専ら投資銀行業界を目指し、最終的に外資系・日系双方の投資銀行から内定を頂くことができました。そこで今回は、私が投資銀行での就職活動をする中で感じた「外資系IBDと日系IBD双方の魅力」を記載していきます。外資系IBDと日系IBD、それぞれで具体的にどういった魅力を感じたのか、下記に書いていきたいと思います。外資系投資銀行IBDの魅力外資系投資銀行の魅力として初めに、大型のM&Aや資金調達案件に特化して関わることができるということがあります。私の内定先である米系トップファームの社員によると、基本的には1000億円以下の案件は受けないというお話をしていました。また、外資系投資銀行の強みである海外でのネットワークを活かした、大型のクロスボーダー案件に関わる機会が豊富にあるとのことです。これに加えて、早くからIBDでのスキルを身に着けるうえで魅力的な環境であると感じました。インターンでお会いした日系証券会社出身の外資系IBDの社員は、「外資系IBDのアナリスト1年分は日系IBDの2年分の経験を積める」というお話をしていました。もちろん、外資系IBD各社の中での案件の獲得状況によって違いはあるものの、案件が豊富でかつ少数精鋭の外資系IBDであればその通りなのではないかと思いました。最後に、報酬面の魅力は外せないと思います。初任給からボーナスも含めれば、1000万円のボーダーに乗るか乗らないかといった金額をオファーされます。また、「アソシエイト、VP、MD」とタイトルを上げることができれば、数百万から数千万単位で年収が増額していくとのことです。日系投資銀行IBDの魅力他方で、日系投資銀行の魅力として初めに、豊富な案件執行実績を積めるということがあります。IBDから転職する上で、自分が携わった案件執行実績の数が1つの基準になると言われています。この点、一部の下位の外資系投資銀行(IBD)では、案件を獲得できていないがために、提案のみで案件執行数を中々増やすことができないという問題が発生しています。しかし、私がインターンに参加していた日系上位のIBDの社員の方々によると、日系IBDでは小規模から大規模まで多数の案件が存在することから、案件の執行まで携わる機会が豊富にあるとのことです。また、日系IBDの魅力として、1000億円以上の大規模案件から数十億円規模の案件まで多様な規模の案件に関わることが出来るという点があります。日系IBDの社員によると、これには「大規模案件であればその道のベテランからスキルを盗むことができ、小規模案件であれば若手から中心となって案件の執行に関われる」というメリットがあるとのことでした。最後に、日系IBDならではの魅力として、海外での勤務機械やMBA留学などの育成制度が豊富にあるということです。外資系IBDであれば日本が現地法人であることから、海外での勤務機会はほぼないということを聞きました。しかし日系IBDであれば、海外支社や海外の提携先での勤務機会があるという魅力があります。また会社によっては、社費でのMBA留学制度や語学留学制度を設置している会社もあります。私が感じた外資系・日系投資銀行のデメリットなお、私は双方のファームから無事オファーを獲得することができましたが、異なるキャリアを選択することにしました。そこで、私がキャリア選択をする際に感じた双方のデメリットをいくつか記載していきます。なお、これは各社異なる部分だと思いますので、あくまで参考にしてください。1.社内文化私がオファーを頂いたある米系ファームでは、新卒入社のアナリストが入社3年で絶滅するという状況が続いていました。その背景には、上が詰まっていることや他社からのアソシエイトクラスの流入、あとは他行の社員も口々に言う社内政治の厳しさもあると感じました。具体的には、担当セクターごとのボーナスの配分をめぐる政治や、タイトル昇格に向けた社内政治があるといいます。その一例として、アナリストであれば、上司から電話がくれば土日でも夜中でも仕事を行い、アナリストの場合は上司の命令には絶対従うという環境でもあります。2.案件執行実績また、ある欧州投資銀行では業績悪化に伴い、案件執行実績を獲得できないという状況が発生していました。アナリストは提案のみで執行まで経験できておらず、かつ部門の人数もM&Aに関わる部隊のほとんどを縮小し資金調達に集中するといった状況も発生していました。3.徹底した社内での分業私がオファーを頂いた日系IBDで感じたデメリットの1つに、社内での徹底した案件の段階に応じた分業体制があると感じました。これにより、案件の提案から執行まで一貫して関わっていく力をつけられないのではないかと感じました。具体的には、同じ規模の案件でも外資系IBDであれば4人近くで行う案件を30人近くのチームで分業するというお話もありました。まとめ外資系IBD、日系IBDと一言で言っても、それぞれの会社によって職場環境・魅力は大きく異なります。また、ネットに載っている情報には限界があります。そこで、各社の社員に会い、インターンに参加する中で自分の目で会社を見極めていくのが大切なのではないかと思います。【関連記事】 27,931 views
無内定の就活生が気づいた志望企業の内定に近づくために大事なこと 無内定の就活生が気づいた志望企業の内定に近づくために大事なこと ※本記事は2016年3月に公開された記事になります。はじめまして、17卒の就活生です。現在、私はベンチャーや外資系企業の選考を数社受けています。しかし残念ながら、いまだに内定が1つもありません。最近受けた面接では、自分が予想してなかった質問を受けて動揺してしまい、その後の会話も上手くいきませんでした。例えば「あなたのその強みは幼少期のどのような経験がきっかけで生まれたのですか?」という質問です。この質問については、自己分析がまだ甘かったためにしっかりとした返答が出来ませんでした。ちなみに、自分の生い立ちについての自己分析は自己PRに説得力を持たせる方法として非常に大事なので、以下の記事を参考にするといいでしょう。【参考】選考を受けるたびに企業からお祈りされる日々を繰り返すのはもちろん辛いですし、多少の焦りはあります。しかし、面接やGDを重ねていくうちに「自分に何が足りていなく、そしてどうすればそれを改善できるのか」を理解できるようになってきました。そして、それを改善し実践していくことを繰り返すことによって、今後の自分の内定率があがることを確信しています以下、なぜ自分が無内定にも関わらずいま自信を持って就職活動をできているのかについて説明したいと思います。就活生の多くは腰が重く、受ける企業で悩んじゃう私の友人もそうでしたが、多くの就活生は「自己分析がまだ終わっていない」だの「業界研究が終わっていなくて志望理由が話せない」などの理由で面接を受けることを避ける傾向にあります。もちろん皆さんの気持ちは分かるのですが、私の場合は自己分析がまだ終わっていなくても、そして志望理由が甘いとしても選考を受けるようにしています。しかし、もちろん事前にしっかりと自己分析を行い、志望理由を固めた上で選考を受けるに越したことはありません。就職活動は一期一会の機会であることが多いです。たとえ面接であなたが上手く話せなかったり、志望動機が非常に甘いもので悲惨な内容になったとしても決して恥ずかしがる必要は無いと思っています。あなたがその面接で落ちたとしても、その面接官はきっとあなたが話した内容など忘れているはずです。決して私はポジティブなほうではありません。しかし、「変なこと話しちゃっても、どうせ向こうは忘れてるだろうしもう会わないだろうからいいか」と思うようにし、悩む暇があったら選考を受けちゃうようにしています。むしろ最も大事なことは面接を受けた後です。「面接において、自分は何がだめだったから選考に落ちたのか」をしっかり考えることです。上述したとおり、私の場合だと予期せぬ質問を投げられたときに話せなくなってしまい、その後の会話でも自分の言いたいことを伝えられなくなってしまう傾向があるようです。このような「予想してなかった質問」に対する回答のストックを増やしていくことで、私は最近の面接で昔よりも話せるようになっていることを実感しています。このように、「面接で気づいた自分の弱点」をしっかり明確にさせ、それを改善することで自分の「面接力」を上げることは非常に重要だと思います。過去にUnistyleで行ったWeb質問会でも、多くの人気企業内定者が「本命企業の選考を受ける前に、外資系やベンチャー企業の選考をたくさん受けることで面接での話し方や内容を改善した」と話しています。また、私はやっていませんがボイスレコーダーを使って自分の話し方を見直すのも非常に有効な手段でしょう。Q:自己分析は、どのくらいの期間を掛けて行いましたか?A:自己分析は最初市販の本でやろうとしていたのですが、自己分析が手段ではなく目的になってしまいそうだったので、練習としてそこまで志望の高くない企業をうけ、答えられにくい質問や面接官のうけがいい悪いをピックアップして実践的に自己分析をしていました。自己分析は自己満ではなく面接官の視点に立って行わなければ意味がないです!友達にはボイスレコーダーで録音し、反省を行っている人もいました。【参考】Q:面接の練習はどこでされてましたか?A:ベンチャー企業の本選考です。ボイスレコーダーで録って後で自分で反省していました。後は友人に就活オタクがいたので、彼によく見てフィードバックしてもらってましたねQ:選考に向けて今のうちに行うべきことがあれば教えてください。内定者さんが行っていたことややっておけば良かったことなども教えてもらえたらありがたいです。A:私の場合、現段階では進んでいたベンチャー企業の選考を消化していました。行うべきこととしては、徹底的に面接練習→フィードバック→改善をして就職活動の偏差値を上げてください。見落としがちですが、SPIはかなり重要なので手を抜かないように。算数苦手な人は面白いほど面接前に落ちてしまうので。私は結構SPIで落ちたので、対策をしっかりやっておけばよかったです。ちなみに電博ともSPIの点数は低くても大丈夫です。商社受けるならしっかりやりましょう。【参考】少しずつ内定に近づくビジョンが見えてきた1ヶ月前は、GDの段階で落とされることや、面接にて「何を言ってるのか良く分からない」というフィードバックを貰ったこともあります。しかし、先ほども述べたように、少しずつ自分の面接での話し方や内容は良くなってきたんじゃないかと思います。現在では、大手不動産のインターンの選考を通るくらいに上手く話すことができ、また、ITベンチャーのほうから内定をもらえそうな状況です。そのため現在は、私は第一志望の企業に内定するイメージが持てています。なぜかというと、今自分がやっている「面接をたくさん受けて、そのたびに悪い部分を直していく」というプロセスを繰り返すことで「どのようにすれば選考を通ることが出来るのか」を少しずつ理解できるようになってきているからです。自分が話す強みやそれを裏づけする経験を人事がどう感じるかは実際に選考を受けてみないと分かりません。また、自己分析のツールとしても面接というのは非常に重要だと思っています。私の場合、面接でされた質問がきっかけで初めて幼少期についての経験を深堀りすることの重要性に気づきました。また、以下の記事では自己分析のツールとして、東京海上日動火災保険のインターン面接を受けるべき理由について説明しています。ぜひ、参考にしてください。【参考】さいごに過去の人気企業に内定した就活生に話を聞いても、やはり面接の数をこなしていくことは非常に重要であることがわかります。私も以前は「変なことを面接で話したら会社に失礼だし、本当に行きたい会社だけ受ければいいかな」と思っていましたが、先輩の意見を聞いて面接をたくさんこなすようにした結果、徐々に自分に自信が持てるようになってきました。就職活動において人事が学生の良さを直接判断する機会は説明会やOB訪問ではなく、面接です。この面接においてどれだけ自分の魅力を伝えられるかが就活成功のカギであることは間違いないと思います。ぜひ、この記事がみなさんの背中を押すきっかけになればと思います。 32,833 views
「転職」で総合商社を比較する ―投資側への転職なら三菱商事を選べ― 「転職」で総合商社を比較する ―投資側への転職なら三菱商事を選べ― 新卒就活中の皆さんは、どれだけ【入社後の転職】を視野に入れているでしょうか?日本的な終身雇用原則が崩れつつあるなか、同一企業に40年勤め上げることを過度に信奉せず、将来的な転職までを見越して新卒入社先を検討するべきでしょう。unistyleでも「勝ち組企業に内定したと思ってる学生は「ブラック・スワン」を読んでおこう」・「10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった」を始めとした記事で、入社時のブランドや給与水準が永劫保証されているわけではないとお伝えしています。また、入社してから転職活動のための業界研究ができる時間は限られていることから、就職活動の段階でベンチャー起業も含めて幅広く様々な業界を受けることが重要であると考えています。参考:優秀な就活生は3年後の転職を見据えて幅広くベンチャー企業まで受けている今回は、いわゆる日本的大企業の代表格とも言える「総合商社」をピックアップしました。実際の転職者データをもとに、【総合商社に新卒入社した方の転職キャリア】について考察していきたいと思います。転職キャリアのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、◆プライベート・エクイティ・ファンド(PE)◆ベンチャー・キャピタル(VC)◆戦略コンサル◆ベンチャー企業の創業者および役員(未上場も含む)以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1231名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。(なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです)総合商社の転職事情今回は【総合商社からの転職ルート】、特に【ファンドへの転職】にフォーカスします。新卒就活市場において非常に人気の高い総合商社ですが、その後の転職までを視野に入れて検討している学生は決して多くないと思います。・実際に総合商社から転職した方が、その後にどんなキャリアを歩んでいるか・各総合商社を比較したとき、その転職キャリアの傾向に違いはあるか本記事から以上2点を把握し、キャリア選択の好材料としていただきたく思います。a.総合商社から転職する人数は多くない最初の論点は、「そもそも総合商社からの転職者はどの程度いるか」という点です。以下、4つの集団それぞれにおける総合商社7社(三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、双日、豊田通商)出身者の人数を合計しました。◆各集団の7大商社出身者(人)PE(N=169)VC(N=182)戦略コンサル(N=138)ベンチャー役員(N=742)合計(N=1231)16(1)12(3)7(1)32(4)67(9)※()内は総合商社出身者のうち、各商社に中途入社した人数【総合商社からのエリート転職者は、決して多くはない】と評価していいでしょう。以下の表の通り、母集団1231名のなかでリクルート出身者が63名、マッキンゼー出身者が50名ということを鑑みれば、総合商社7社合計で67名というのは大きい数字ではありません。◆母集団(N=1231)のうち、出身者が多い上位5社(人)1リクルート632McKinsey&Co.503Accenture494BCG345GoldmanSachs33実際のところ、総合商社は給与水準も高いうえ、年功序列・終身雇用の日本企業体質が多分に根付いており、極めて離職率の低い層の企業と言えます。したがって、各総合商社の社員は「そもそも転職市場に出て来にくい」層であり、また「転職市場価値が必ずしも高くない」層だ、というのが実態でしょう。参考:意外に低い総合商社人材の転職市場価値b.総合商社から転職する3類型(投資/経営/起業)しかし、それでも転職に踏み切る総合商社社員が一定数いるのも事実です。総合商社を出る方の転職ルートは、主に3つに分類できると考えられます。◆総合商社を飛び出す転職の3類型「投資」「経営」「起業」志向事業・企業に投資する側に回りたい企業経営の上流に深く携わりたい自ら新規事業を立ち上げたい例・投資ファンド・投資銀行・コンサルファーム・ベンチャー役員・スタートアップ創業【投資】総合商社でプレイヤーとして事業に関わるよりも、そこに投資する側に移りたいと考える層です。商社社内の投資機能では満足できない、あるいはそこへの配属が叶わないケースや、より大きな額の給与を望むケース、その後のキャリアアップの為の助走として利用するケース等が考えられます。例:投資ファンド(PE、VCなど)、投資銀行(ゴールドマン・サックスなど)【経営】若いうちから企業経営の上流部分に携わりたいと考える層です。コンサルタントとして幅広い業界の企業経営に関与する、実際に社内の役員メンバーとして経営に参画する、といった実現方法に辿り着きます。特に前者は、その後のキャリア形成のための修行期間として捉える方も多いようです。例:コンサル(マッキンゼー、BCGなど)、各種ベンチャーの役員ポスト【起業】興したい事業の実現のため、独立・起業という手段を選択する層です。自分の「やりたい事業」のイメージをクリアに持ち、かつそれが総合商社で実現できない、あるいは若いうちに実現したいケースに選択されます(三菱商事の「SoupStockTokyo」、伊藤忠商事の「カブドットコム証券」のような、「総合商社に残ったまま社内起業」という選択肢も無いわけではありませんが、運良くこれを主導できるのは未だレアケースと言わざるを得ません)。例:スタートアップの創業メンバー(CEO、COOなど)参考:総合商社を辞めて起業したUnistyle株式会社を売却しました総合商社における社内ベンチャーの4つの実例安定した大企業に就職する学生におすすめしたい10%起業とバーベル戦略以下では、この3つの類型のうち【投資】、特に投資ファンドへの転職にフォーカスし、各商社間の転職実績比較から「総合商社から投資サイドに転職する際のリアル」を明らかにします。ファンドへの転職:際立つ三菱商事の強さa.投資ファンドへの転職実績を比較するunistyleが調査した、国内PE・VCファンドの現職メンバーにおける各商社の内訳です。◆PE・VCファンドにおける五大商社出身者の内訳(人)三菱商事三井物産伊藤忠商事住友商事丸紅合計PE11(1)2(0)1(0)0(0)2(0)16(1)VC6(1)3(2)2(0)1(0)0(0)12(3)計17(2)5(2)3(0)1(0)2(0)28(4)※()内は出身者のうち各商社に中途入社した人数三菱商事が圧倒的に多く、大きく水をあけられて三井物産、伊藤忠商事と続く格好となっています。住友商事、丸紅はそれぞれ少なく、投資ファンドへの転職という観点においては商社間で明白な差が見えてきます。※なお、各社グループ内ファンド(三菱商事:丸の内キャピタル、伊藤忠商事:伊藤忠テクノロジーベンチャーズなど)は調査対象から除外しています。b.示唆:「ファンドへの転職」なら、三菱商事を選ぶこの比較から導かれるのは、【総合商社で働きながら投資側への転職を見据えるなら、三菱商事が最良の選択だ】という示唆です。2015年度の決算では連結最終損益において設立以来初の最終赤字を計上し、伊藤忠商事に業界首位の座を明け渡した三菱商事。しかし、上記の「投資ファンドメンバー輩出数」においては、同社の揺るがない「人材力」「ブランド力」が透けて見える結果となりました。三菱商事の「17名(うち2名は中途採用で三菱商事入社)」という輩出人数は、他業界の企業を含めたなかでも相当多い数値です(以下表を参照)。上位2社へは中途採用で入社するケースが多いため、こと「新卒入社したケース」に限定してみると、三菱商事の「15名」という数値は全業界の中でも最多となります。将来的な投資ファンド入りを検討しているならば、三菱商事は全企業群のなかでも最良の選択のひとつであると言えるでしょう。◆投資ファンド(PE+VC)メンバー輩出人数・上位5社(人)1McKinsey&Co.24(12)2GoldmanSachs18(6)3三菱商事17(2)3日本興業銀行(現:みずほFG)17(3)5BCG16(6)※()内は出身者のうち、各社に中途入社した人数参考:2016年度総合商社上期決算レビュー三菱商事を抜いた伊藤忠の栄光はいつまで続くのかファンドへの転職事例:外コン・外銀の経由も有効次に、総合商社出身者が実際にどんな転職ルートを辿って投資ファンドに到達しているのか、実例を通じて考察しましょう。a.総合商社からファンドへの転職事例を見る【例1】水谷謙作氏(現・インテグラル/元・三菱商事)慶應義塾大学/理工学部卒慶應義塾大学大学院/理工学研究科修了一橋大学大学院/国際企業戦略研究科(金融戦略MBA)修了1998年三菱商事入社/機械グループ・プラントプロジェクト本部2003年同社/金融事業本部・M&Aユニット2005年モルガン・スタンレー証券/投資銀行本部・M&Aアドバイザリー部2006年GCA入社/M&Aアドバイザリー/メザニン出向2007年インテグラル入社/パートナー(現職)参考:インテグラル株式会社メンバー三菱商事から投資銀行、M&Aアドバイザリーファームへと転職してM&A経験を積み、現在はPEファンド・インテグラル社パートナーとして活躍されています。当初は三菱商事・機械グループにおいてプラントの海外輸出や事業投資に従事されており、その後に「投資」特に「M&A」という切り口でキャリアを展開されたようです。【例2】侍留啓介氏(現・CLSAサンライズ・キャピタル/元・三菱商事)早稲田大学/商学部卒シカゴ大学大学院/MBA2004年三菱商事入社/金融事業本部2012年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社2015年CLSAサンライズ・キャピタル入社/ヴァイス・プレジデント(現職)参考:CLSAサンライズ・キャピタルチーム三菱商事からマッキンゼー・アンド・カンパニーに転職し、その後にポスト・コンサルとしてPEファンドのキャリアを選択された例です。また、シカゴ大にてMBAを取得されていることも、その後のキャリア形成に重要な影響を与えていると推測できます。【例3】久保田雅也氏(現・WiL社パートナー/元・伊藤忠商事)慶應義塾大学/経済学部卒1997年伊藤忠商事入社1998年リーマン・ブラザーズ証券/投資銀行本部2008年バークレイズ証券/投資銀行本部2011年SMBC日興証券/投資銀行本部2014年WiL共同創業/パートナー(現職)参考:WiLTeam伊藤忠商事を僅か1年で退職し、16年間一貫して投資銀行のフィールドを歩んだのち、VCファンド・WiLの立ち上げに踏み切られた方です。なお、同社WiLの共同創業者のお一人である西条晋一氏(元サイバーエージェント、現コイニー取締役など)も伊藤忠商事のご出身です。b.示唆:「ファンドへの転職」なら、外コン・外銀の経由も有効だ総合商社からファンドへの転職を考えるとき、上に例として挙げさせていただいた方々のように【総合商社から外資系投資銀行や戦略コンサルを経由し、そののちにファンドに転身する】というルートを辿る方が相当数いるようです(以下、表参照)。◆総合商社に新卒入社後、投資ファンドに辿り着くまでに経由した企業(人)投資銀行戦略コンサルファンドへ直接その他PE:14名3560VC:9名1035とりわけPEファンドにおいては半数以上が外資投資銀行・コンサルを経由しているため、【将来的にはファンドで投資業務に従事したいが、そのための助走期間として投資銀行・コンサルに転職する】という転職アプローチも有効である、という仮説が立ちます。最後にいかがでしたでしょうか。本記事では、◎総合商社からの転職3類型(投資/経営/起業)総合商社からの転職者は大きく分けて3パターン、①投資、②経営、③起業の3つがあります。◎「ファンドへの転職」なら、三菱商事を選ぶなかでも「投資」の転職としてPE・VCファンドを目指すケースでは、総合商社のなかでは三菱商事が圧倒的な実績を挙げていると言えます。◎「ファンドへの転職」なら、外コン・外銀の経由も有効だそして、投資ファンドを目指す上では、まず総合商社から外資系投資銀行、戦略コンサルに転職し、そこを経由するかたちでファンドに移るというアプローチも有効なようです。以上の3点がポイントになるとまとめることができます。「本当に自分が入社すべきは総合商社なのか」「総合商社のなかでもどこを選ぶのか」という問いを考えるとき、上記のような転職市場における実態というポイントも重要な切り口の1つになるでしょう。皆さんのキャリアを考えるうえで、本記事を参考にしていただければ幸いです。 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業界内時価総額日本一!化学メーカー信越化学工業に文系学生も注目すべき 業界内時価総額日本一!化学メーカー信越化学工業に文系学生も注目すべき 信越化学工業などの化学メーカーは、一部の文系学生からは人気のある業界です。しかしながら、三菱化学、三井化学、住友化学などに比べて、信越化学工業を受ける学生はやや少ないようです。実際、過去実施したunistyle就職活動意識調査でも、文系学生約700名のうち化学メーカー各社を志望する学生数は三菱化学53名、三井化学49名、住友化学43名、信越化学工業28名という結果になっています。これは、三菱三井住友という財閥のイメージや知名度によって差がついているように思います。もちろん、何となくイメージや知名度だけに振り回されるのではなく、例えば売上や利益など各企業の財務数値をしっかり調べて企業研究をしているという方も多いことでしょう。さらに皆さんが企業研究を進めて行くと、財務数値と同様に、「時価総額」という指標も良く耳にするようになると思います。(※時価総額とは、上場企業の株価に発行済株数をかけたもので、企業価値を評価する際の指標です。時価総額の大きさは企業規模や業績のみならず、資金調達力を読む指標にもなります)日本の化学業界において時価総額第1位の企業は、三菱でも三井でも住友でもなく、実は信越化学工業です。塩化ビニル樹脂や半導体シリコンなどの分野では世界トップシェアであり、海外売上高比率も72%と業界随一のグローバル企業でもあります。三菱三井住友を受けるつもりの文系学生の皆さんが、信越化学工業を受けないのは非常にもったいないことです。また、そもそも化学メーカーを見ていないという方も、次に紹介する企業選びの軸に合致するのであれば、ぜひ化学業界も視野に入れてみてはいかがでしょうか。なお、理系対象のインターンも現在募集しているため、理系の方についてもぜひ就職先として検討してください。(※本コラムは信越化学工業株式会社のPR記事です)信越化学工業などの化学メーカーを志望する文系学生の企業選びの軸①「日本の技術力を世界に発信したい」日本の強みとして多くの人が挙げるのは、メイドインジャパンの技術力や品質の高さではないでしょうか。自社製品が世界中で求められ、また、ユーザーから信頼されている様子を見て、自分の仕事にやりがいを持つ方も多いことでしょう。また、日本のプレゼンスを向上させたいといった軸と関連付けて、総合商社などと併願する学生も多くいるようです。②「人々の生活に密着した仕事に携わりたい」上記と同様に、普段身の回りに溢れる製品に自社の素材や技術が用いられていることにやりがいを感じられるという方もいるのではないでしょうか。金融など無形の商品を扱う業界に比べて、化学業界は自社技術の活用事例を日常生活で頻繁に目にすることがあるため、そこに喜びを見出す方もいるでしょう。③「自身のアイディアを製品に反映できる仕事がしたい」クライアントと協力して新製品の開発に携わることも化学メーカーの醍醐味だと言えます。消費財メーカーであれば自社製品の普及が営業のミッションになりますが、化学メーカーの営業はクライアントのニーズと自社の技術とをうまく結びつけることが求められます。自身のアイデアを形にして他者に価値を提供することや、新たなイノベーションの担い手となることに魅力を感じる方にも、化学メーカーを見て欲しいと思います。信越化学工業が求める人材・向いている人信越化学工業に限らず化学メーカーは、営業先のメーカーと自社開発部門との橋渡しとなり、立場の異なる人々をまとめ上げて、新たな製品の開発につなげられる人材を求めていると言えます。下記、採用ホームページの社員インタビューを抜粋しています。現場で働く社員の姿を垣間見ることができますので、参考にしてください。>>一番印象に残っている仕事はなんですか?5年間サンプル供給を続けてきたある顧客の新製品にて、当社がファーストベンダーとして採用され量産になったことです。品質や納期など顧客の厳しい要求を、技術部門や製造部門と一緒に乗り越えていくのは非常に大きなやりがいとなります。半導体材料では顧客認定という独特の制度があり、顧客の製品にファーストベンダーとして採用されることが非常に重要です。セカンドベンダーでの参入は、品質や価格面で非常に大きなハードルがあります。地道にサンプルワークを続け、顧客のビジネスが軌道に乗り、結果として当社の製品の売上も増えるというのは営業部門としては格別の喜びです。(信越化学工業採用ホームページより)なお、信越化学工業では豊富な手元資金をもとに今後3年間で総額3,200億円の設備投資を予定しており、海外でのプロジェクトに携わる機会も多くあります。そのため、まったく文化の異なる土地で手腕を発揮するために、精神的にタフであることも求められます。大学を横断したイベントの企画や運営、社会人との交流など、立場や価値観の異なる人々と協力してことを成した経験を持ち、また、そこに強いやりがいを感じる人にはおすすめの企業です。入社後のキャリアプランについて事務系(営業、管理部門)では、入社後3~5年を目途に、3人に1人くらいの割合で海外赴任や海外プロジェクトに携わるとのことです。技術系(研究、生産技術など)でも、8~10%程度の社員が海外で仕事をしています。少数精鋭の人材育成方針の下、過去には、入社1年目から大きな取引先の担当を任され、2年目にして今では誰もが目にしたことのあるような製品をクライアントと二人三脚で作り上げた社員もいます。入社して間もない頃から大きなクライアントや案件を担当することで、自らの能力やスキルをじっくりと磨いていけることは、信越化学工業など歴史ある大手企業に就職することの意義の一つかもしれません。最後に就職活動では、表面的なイメージで事前に受ける会社や業界を絞ってしまうのではなく、自分の経験からどんな仕事が向いているのか大まかに考えてみて、当てはまる業界をどんどん受けていくことをおすすめします。ちなみに、信越化学工業の採用担当の方は文系出身で、「若手の内から、大きな権限と責任の伴う仕事に携わりたい」という軸で就職活動を行い、総合商社なども見ながら信越化学工業に出会ったとのことです。文系学生の皆さんは、化学メーカーを敬遠してしまう方も多いようですが、食わず嫌いせずに就職先として検討して欲しいと思います。化学業界を理解することで、川上から川下に至る産業界のつながりを理解することができ、視野が広がることと思います。なお、現在、信越化学工業では理系対象のインターンを募集しています。本記事は文系学生向けでしたが、理系の皆さんは是非お申し込みください。photobyMartinThomas 26,490 views

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