関関同立から外資コンサルを受ける際の3つの関門と対処法

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最終更新日:2023年10月26日

関関同立から外資コンサルを受ける際の3つの関門と対処法

はじめまして。16卒の外資コンサル内定者です。

今回は、私大文系学部生が外資コンサルを受ける際にぶつかる3つの関門とその対処法についてご紹介したいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

ロジカルシンキングで戦わない

ESとテストを通過すると次はグループディスカッション。私の時は、学生6人に対し社員1人がつき45分間でケース課題をプレゼンするというものでした。

すでに6人のうち半数以上が旧帝理系博士、学士も旧帝だけという状態。ここで私は、あえて前半部分に発生する定義設定のロジカルの戦いを捨て、後半部分の施策の検討で戦うことにしました。

理由は単純で、理系院生が多い以上ファクトベースの話をもとにした論理性のみの戦いになると、圧倒的に文系学士には不利だと感じたからです。

新たな視点や考え方を提供し続けることに注力することで、叩き台を提供する役割を担うことができます。自分の発言に論理性さえ担保しておけば、他の部分をアピールしても問題ないので、自分の得意な分野で勝負しよう。

課題を自分ゴト化しよう

次は外資コンサル名物の「ケース面接」。ここが最大の難関、と思われがちですが実はそうではありません。

絶対に抑えておかなければならないのはプラン至るまでの論理性。しかし裏を返せば、論理性の評価だけでは院生と戦えないため、自分の得意分野をしっかり意識したプランにする必要があります。

ここでは、実際に出題された問題を例に考えます。

問題
「昨年、小売業大手が一般向けに学童保育サービスへ開始した。そこで、さらに他業界が学童保育へ参入する場合どこが良いか具体的に述べ、そのメリットとシナジーについて答えよ。」

アプローチ方法はいくつかありますが、私は地元の商店街をフィールドに活動していたので、先に提供場所を商店街に決定しました。これで実店舗型のビジネスになったので、ある程度考えやすくなりました。

次に実店舗型ビジネスへの展開を求めている企業を考え、当時ダイレクトメールでのビジネスから脱却を図ると宣言していたベネッセの教材を利用し、商店街の客足が減る夕方に子どもを商店街のスペースで受け入れるプランで大枠を決定しました。

実際はここから緻密にロジックツリーを作ったのですが、ここで大切なことは、宙に浮かんでいる一見難解なケース課題をわかりやすく「自分ゴト化」したことです。

問題をすぐに自分のフィールドである商店街に置き換えたことで、非常にわかりやすく考えることができました。また、自分のフィールドで生まれたものは独自性のあるアイデアであることが多く、論理性以外で勝負することができます。

会話の瞬発力を磨く

最終関門は役員面接。おそらくすべての選考の中で最も時間が短く、最も運要素が強い選考だと思います。

最初に確認されることは、「ファーストキャリアに外資コンサルを選ぶ理由」です。ここは前もって準備することができるので、どの角度から聞かれても対応できるレベルまで詰めておくと安心です。

消去法で志望動機を作り上げると論理的に説明できるのでオススメです。

さて、なぜここが最も難関なのか。それは志望動機以外の雑談で選考のほとんどの時間が費やされるからです。

内定後に選考基準を聞いたところ、「会話の切り返し」、いわゆる「瞬発力」を見ており、質問に対して間を置いて返答した場合評価が下がりやすいとまで言っていました。

こう書くと「質問次第で、運じゃないか!」と思われそうですが、瞬発力が必要になる切り返しは、ほとんど「働くイメージができているか」という部分に関わります。実際に評価された切り返しを例にご説明します。

例1
役員「仕事で一徹二徹するけど大丈夫?」
自分「一徹二徹で解決するなら喜んでします。」
例2
役員「失敗したときに折れちゃいそうだね。そういう時どうするの?」
自分「助けてくださらないんですか?ひたむきに頑張っている人は、助けてもらえる世界だと思っています。」

言葉はその時々で適切なものをチョイスすれば問題ないですが、発言の内容は根本的にコンサルという仕事をどう捉えているかが如実に現れます。

なぜ外資なのか、なぜコンサルなのか、コンサルの仕事のイメージはできているのか。前始末をしっかりしていればある程度対応できますので、恐れずに自信をもって挑んでください。

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書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 日本の新卒採用は大きな転換期を迎えています。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。各種メディアでもこの手の話は多く取り上げられていますが、重要なのは・アンテナ高く正確な情報を追うこと・基本的にやるべきことは何も変わらないと認識することの2つに限ると思っています。今回は、そんな現代の新卒就活の潮流に紐づいた書籍『<就活>廃止論』についてご紹介し、現在の新卒就活の特徴や課題について見ていきたいと思います。※本記事では、特に断りがない場合、「同書」という記述は全て『<就活>廃止論』を指します。<就活>廃止論【本記事の構成】▶『<就活>廃止論』の全体像▶"就活ルール"のその後▶『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点▶『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方▶『<就活>廃止論』への疑問▶最後に『<就活>廃止論』の全体像本書の内容を一言で言えば、「日本の新卒採用の問題点とそれを克服するための提言」について書かれている書籍になっています。~『<就活>廃止論』の章構成~第1章:「就活」の時代は終わった第2章:「就活」の<ステップ0>第3章:なぜ学生は就職できないのか第4章:出現率5%の優秀人材になる方法第5章:できる人材は自分で作れ~採用への提言~第6章:就職活動への提言第7章:次世代へのアクション筆者である佐藤孝治氏は、新卒でアクセンチュアに入社し、現在では就活コミュニティーサイト「Jobweb」の代表取締役会長に従事されている方です。発刊は2010年と今ではやや昔のものになっていますが、"就活ルール"が話題となっている現在だからこそ読んでおいて損はない内容がいくつも存在しています。『<就活>廃止論』は、これから就活本番を迎える学生にとって、非常に示唆深い書籍であると言えるためです。"就活ルール"のその後冒頭で、「アンテナ高く正確な情報を追うこと」が重要である旨を述べましたが、皆さんは世間で話題になっている"就活ルールの廃止"がどのような"ルール変更"であるか正しく説明できますでしょうか。「21卒からは就活スケジュールが廃止になる。すなわち、3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールは、20卒で終了となる。」上記のような認識の方は、もう少し情報に対する向き合い方を考えた方がいいかもしれません。”経団連が”ルールの設定をしなくなるだけ”就活ルール"廃止と言われると、就活ルールが21卒から無くなるかのように聞こえるかもしれません。しかし、以下の記事に書かれている観点は認識しておくべきでしょう。経団連は10月、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針の作成を2021年春入社分から廃止することを決定。政府がこの議論を引き取り、新たな就活ルールについて検討することになった。出典:日本経済新聞就活ルールだけが問題ではないこの記事のポイントは、「政府がこの議論を引き取り」というところです。すなわち、経団連が就活ルールを「無くすことを決めた」のではなく、経団連が就活ルールを「決めることを辞めた」という意味になります。では、議論の舵を握ることになった政府は一体どのような判断を下すのか。これについても政府は既に大枠の方針を提示しています。政府は26日、学生の就職活動ルールについて、現在の大学1年生に当たる2022年卒業以降の学生についても、当面は現行日程を維持する方針を固めた。政府は新卒一括採用の見直しについても議論を始めているが、雇用制度の抜本的な改革には時間がかかるとみている。学生の混乱を回避するため、当面は日程を維持すべきだと判断した。出典:毎日新聞就活ルール22卒以降も現行日程政府方針上記は毎日新聞の10月26日付の記事です。経団連の発表から約50日後。政府は引き取った議論の焦点である「21卒以降の就活ルール」について、「当面は変更しない」。すなわち、21卒以降も3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールはしばらく継続するという結論になります。22卒以降では毎年度改変の要否が判断されていく中で、今後将来的に廃止の方向性へ向かうことにはなるでしょうが、少なくとも直前になって急に変更といった直近の就活生への影響はないとほぼ言い切っていいでしょう。『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点『就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)』でも少し触れましたが、就活ルール廃止には、年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった高度経済成長期から続くいわゆる日本的雇用慣行からの脱却が根幹にあります。個人と会社の関係は、「一対一」の対応関係から、お互いが多数の選択肢を持つ関係へと変化している。出典:『<就活>廃止論』p37この部分で何が言いたいかといえば、大学を卒業した直後の4月に企業に就職し、その1社で定年まで勤め上げるという日本的雇用慣行は衰退している。すなわち、企業に入るタイミング・出るタイミングが人それぞれの時代へと変化しているということです。『最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜』でも述べた通り、一昔前に比べれば日本でも転職というものが一般的になりつつあり、新卒で入社した企業を定年まで勤めあげる人の割合は減少傾向にあります。では、今回のような新卒ルールの変化(=入るタイミングの変化)は、このような日本的雇用慣行の根底を揺るがすものになるのか。結論、現状それだけでは現代の雇用システムを大きく変えることはまだ難しいでしょう。同書にも指摘がありますが、就活ルールという入るタイミングだけが変化しても、結局その分出口にも変化がなされなければ抜本的な変化には繋がりません。日系企業は諸外国と比較して解雇規制が強く、仕事で成果が上がらなくても余程のトラブルでも起こさない限り強制解雇をされることはないという特徴があります。雇用の流動化を高めていかない限り、いくら入口が変化しても日本的雇用慣行がいきなり廃止されるといったことはないでしょう。本件に関しては、unistyle創業者の樋口も近しい指摘をしています。本丸は解雇規制と終身雇用をどうするかなので、入り口のルール変更は大きな影響を及ぼすことはなさそう。すでに終身雇用を前提としない外資やベンチャーを志望する優秀層が増えており、大企業からの転職もじわじわ増えてるので徐々に変化しそうではある。https://t.co/K4v82Y4HF6—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年10月9日『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方先述した通り、『<就活>廃止論』は2010年発刊の書籍ながら、8年経った現在の就活生にとっても示唆深い内容になっています。そのため、2011年にサービスを開始したunistyleとも共通する考え方が多く、両者の内容を補完する意味でも読んでおいて損はない内容がいくつも書かれています。共通点1:企業が求める人材像はある程度共通している多くの学生が勘違いしているのだが、学生が就職活動に苦戦している理由は、新卒学生に対する求人が少ないからではない。企業が採りたいと思う学生が少ないからである。出典:『<就活>廃止論』p81unistyleでも何度もお伝えしている通り、総合職に求められる人物像というのは各企業である程度共通しています。端的に言えば、自社の利益に貢献できる人材がそれに該当します。企業からすれば、自社の採用基準を満たしていれば内定を出し、満たしていなければ内定は出さない。それだけの話です(もちろん最低限の採用人数を確保するためにある程度仕方なく採用するというケースはゼロではないでしょうが)。売り手市場・就活氷河期といった市場動向を気にする方は多いですが、最上位の学生にとってはいつの時代でも企業から引く手数多の存在であり続けます。また、業界や企業規模等によってその年の傾向は大きく異なり、売り手/買い手というのはあくまで平均値に過ぎないということは認識しておくべきでしょう。参考:ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?共通点2:「早期化」にはメリットも多い大学と企業社会をまったく特異な、断絶したものと考えるという習慣から抜けきれないから、「就職活動の早期化」を問題視する見方が出てくる。「早期化」、大いに結構ではないか。出典:『<就活>廃止論』p55今では主に3年生の6月から一般的になった企業のインターンシップ活動。それが本格化したのはついここ5年ぐらいの印象があります。『【緊急掲載】経団連、就活ルール廃止を検討|学生への影響は?』では「超早期化」となることをデメリットの一つとして挙げてはいますが、企業と早い段階から接点を持てることはプラスに働く面も多いと思っています。特に「3年で3割が辞める時代」と言われる昨今、学生と企業の間の情報の非対称性・ミスマッチを低減するという意味で、インターンシップを始めとした就職活動の早期化には一定の効果が見込まれます。よく、早期化のデメリットとして学業への影響を真っ先に挙げる論調は多いのですが、本書では「むしろ逆に将来に対する学生の意識の高まりが、「学ぶ」ことへの興味・関心を高め、学業にもプラスに働く面が強いと考える(同書:p53)」と述べています。すなわち、早期化したことで発生した期間で主に行うインターンへの参加・自己分析といった活動は、学業と相反するものではないというのが筆者の主張です。また、就活が無ければその時間を勉学の時間に本当に当てようとしている学生が実際問題どれだけいるのかという疑問も感じています。学生が学業に時間を割くようになるためには、就活に要する時間を減らすこと以前に、そもそもの学業に対する向き合い方を変えないとそれほど効果はないのかもしれません。「学業に悪影響が出るから早期化はダメだ」と短絡的に考えるのではなく、メリット/デメリット双方の考え方を吸収し、フラットに考えることの重要性を再認識させてくれるトピックと言えるでしょう。共通点3:自己PRに求められるのは、"再現性"人事担当者としては偶然性を排除しないと、人を採用する際のリスクになります。その判断ポイントは「自分のルール」を持っているかどうか。「自分のルール」をしっかりと持っていれば、成功の再現性は高いと判断してほぼ間違いないのです。出典:『<就活>廃止論』p116『自己PRは複数エピソードで語れ|ない人も高校時代で代用可能!』でも述べた通り、自身の強みを伝える自己PRでは複数エピソードを語ることで再現性を高めることが肝心です。当然ですが、サークル活動で新たなイベントを企画し何らかの成果を上げた人が企業でも新規事業を立案し収益向上に貢献できるとは限りませんし、アルバイトで周囲を巻き込みチームで成果を出した経験を持つ学生が企業でもリーダーシップを発揮できるとは限りません。採用担当もそれは織り込み済みです。しかし、そんな中で「自社に入ってからも活躍するだろう」というある種の期待感や確からしさを元に選考通過者を選別していくのが新卒就活です。「確からしさ」というのが、本書での「偶然性の排除」に該当し、それを高めるための複数エピソード・再現性だという関係性は把握しておくべきでしょう。『<就活>廃止論』への疑問上記のように、『<就活>廃止論』にはunistyleと共通する考え方がある一方、現在の就職活動に合致するかどうか疑問を感じる点もいくつか存在しています。疑問点1:「新卒"だけ"がキャリアの入口ではない」は確かだが...昔、終身雇用が全盛の時代であれば新卒で入社して短期間で辞めた人には、強いマイナスイメージがつきまとったが、現在ではそうしたネガティブな語感はほとんどない。出典:『<就活>廃止論』p36年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった日本的雇用慣行が、従来よりも薄れてきていることは事実です。「新卒で入った企業で定年まで勤め上げる」人の割合は今後も減少していくことが想定されるでしょう。しかし一方で、現在でも日本社会でファーストキャリアが重要であることは事実であり、いわゆる「新卒カード」が優遇されている現状は認識しておくべきです。特に多くの大手企業では、集合研修やOJTを始め新卒に対し多大な費用をかけ育成をするなど、自身の市場価値を高めるうえで恵まれた環境が新卒採用者には整っています。本書では、「早期離職者にネガティブなイメージはほとんどない」と述べていますが、採用担当者からすれば「自社に来てもまたすぐに辞めてしまうのでは」というマイナスイメージは少なからず抱くはずです。企業に入ってもすぐ辞めるような大して能力が身についてないような人を採用するぐらいなら、新卒の学生を一から育成していった方がいいと考えるのは容易に想像できるでしょう。もちろん、本当に不当な労働条件下で働かされたといった"仕方がない"事情もあり得るでしょうが、採用担当者からすればどんな理由であれ「すぐ辞めた人」というレッテルは貼ることになります。「第二新卒でもネガティブなイメージはないからいいや」と逃げや言い訳に使うのではなく、新卒就活は最大のチャンスとして真剣に取り組むべき、という考えをもっていただきたいと思っています。疑問点2:「学歴フィルター」に対する考え方今どき上位校を出たからといって、いわゆる人気企業に必ず入れるなどということは全然ない。東大の学生でも有名企業をすべて落ちる人はたくさんいる。本当である。出典:『<就活>廃止論』p89上記は全くもってその通りの記述であり、東大=上位企業に内定という図式は必ずしも当てはまるわけではありません。しかし、「有名企業をすべて落ちる」というのは、そもそも上位学生は受ける企業のレベルが相対的に高いというバイアスがかかっています。わずか(ルール上では)3カ月程度で勝負が決まる短期決戦の現在の新卒就活において、「MARCH以上」といった学歴フィルターをスクリーニングとして採用の効率性を高める企業はいくつも存在しています。大切なのは、「学歴なんてほとんど関係ないから、入学偏差値が低くても上位学生と同じ土俵で勝負できる」と捉えるのではなく、学歴フィルターは「ある」と割り切って、採用基準を満たすための取り組みに注力することです。参考:就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」疑問点3:「学生団体」は変革人材の集合体?顕在化してわかりやすい変革人材クラスターが「学生団体」と言われる集団だ。学生団体は、自分たちの理想やビジョンを掲げ、大学の枠を超えて社会へ飛び出し、社会的に意義のある活動をしている学生の集団で、多くの団体で複数の大学横断的な学生から構成されている。出典:『<就活>廃止論』p176本書では"変革人材"の特徴として、目的意識・行動力・自己理解・環境選択・長期的視点・戦略思考といった要素を挙げています。今の時代Facebookを始めとしたSNSを中心に様々な学生団体の活動を見ることが出来ますが、それらの多くが上記のような変革人材の集合体であるかどうかは疑問に感じます。学生団体の多くは「自分たちの理想やビジョンを掲げ」ているでしょうが、それに沿って「社会的に意義がある活動」をしている団体がどれだけあるでしょうか。とりあえず集まった学生同士の馴れ合いで終わっている団体の方が多い印象がありますが。もちろん、何を持って「社会に意義がある」と判断するのかは個人の価値観に紐づくため正解があるわけではありませんが、少なくとも採用担当者にとって学生団体と接点を持つことが変革人材の効果的な採用繋がるケースがどれだけあるかは疑問に感じます。ちなみに、以下のエントリーは若干の極論も含みますが、ある意味的を得ているような気もしています。参考:学生団体に入るべきではない理由100パターン最後に『<就活>廃止論』は就職活動そのものの廃止を主張している書籍ではないため、その点を批判する意見も多いようですが、"就活ルール"で騒がれる今だからこそ有益な情報がいくつも含まれていると感じます。就活本と言われると自己分析本やWebテスト対策本といった選考突破のノウハウを得るためのものと考える方は多いと思われますが、時には就職活動の全体像を知るという意味で、このような書籍も活用してみてください。 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伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか【14卒伊藤忠商事GD過去問】 伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか【14卒伊藤忠商事GD過去問】 近年、トップ企業における採用選考において、グループディスカッションの選考の重要性が高まってきているように感じています。外資系コンサルティング会社、外資系メーカーにおいては以前から重要視されていましたが、近年では総合商社においても、3次面接の後など、選考の後半においてグループディスカッションが課されるケースが増えてきたようです。グループディスカッションを通して、各個人の論理的思考力、思考の幅と深さ、対人コミュニケーション能力など面接だけでは図ることのできない部分についても評価できるというのが、重要視されてきている理由の一つだと考えられます。今回の解説は15卒の伊藤忠商事の採用選考で課された「伊藤忠商事のテレビCMを作るとしたらどんな内容にするか」というものです。是非、読み進める前に自分であれば、このように考えるという流れを考えてから読み進めて見て下さい。グループディスカッションで必要な能力や基本的な評価基準については下記コラム、テクニックも同時にご参照下さい。参考:グループディスカッションを突破する上でまず最初に鍛えるべきたった一つの能力【テクニック】グループディスカッション通過1.議論の流れと時間配分の確認GDは、大体30分〜1時間の時間制限があるもので、ダラダラと話をしているとあっという間に制限時間となってしまいます。与えられた時間内に結論まで導くためにも、最初に議論の流れと時間配分の確認をしておくべきでしょう。今回のテーマであれば、「前提条件となるテレビCMの目的の明確化⇒目的に沿ったターゲットの選定⇒ターゲットにあったCM内容」といった議論の流れで話を進めていくとスムーズに結論まで導けそうです。時間配分については、30分であれば、まずは均等に10分ずつ分けて、議論がすぐに決まるようなら次の段階へ、議論が停滞したとしても10分以内に決めるという形で進めれば、時間が足りずに結論までたどり着かないということはなさそうです。2.前提条件となる「テレビCMの目的」の明確化議論を進める上では、前提条件を明確にすることが重要になります。今回のケースで言えば、前提条件を確認しないまま、Aさんは海外での知名度向上のためのCM内容について話を進めて、Bさんが国内での学生向けのCM内容について話を進めようとしていたのでは収集がつかなくなります。そのためまずはじめに前提条件となる「テレビCMの目的」について、グループメンバー全員で共有する必要があります。さてそれでは総合商社である伊藤忠商事がテレビCMを行う目的は何か考えていきましょう。一般的なテレビCMであれば、一般消費者に向けて、製品やサービスの知名度・ブランドイメージ向上とそれに伴う売上の増加を目的として行われています。それでは一般消費者を対象とした特定のサービスや製品を直接扱うことのない総合商社は、一体何の目的で誰に向けてテレビCMを行えばいいのでしょうか?先ほど述べた通り、一般的にテレビCMとは知名度・ブランドイメージ向上のために行われます。それでは売上増加以外に、知名度・ブランドイメージが向上することでどのような効果が見込めるでしょうか。一つは採用人気アップの効果が考えられます。総合商社においては、ヒトが資産と言われる、ヒトが他社との競争源となるビジネスを展開しているので、テレビCMを行うことにより、採用人気がアップするのは好ましいことだと言えます。グループディスカッションにおいては、今回のように売上アップのためのCMを作るか、採用人気アップのためのCMを作るかという分岐点において、どちらを選択すれば正解というものはありません。どちらの選択肢を選んだのかしっかりと示せることが大事です。今回のケースでは、やはりテレビCMを行う一番の目的である、売上アップのためのテレビCMの内容について解説したいと思います。3.目的に沿ったターゲットの選定それでは総合商社である伊藤忠商事の売上を上げるためのテレビCMは誰をターゲットとすればよいでしょうか。そもそも総合商社の売上をアップさせるために必要なこととしては、①既存取引の拡大or②新規取引の開拓の二つが考えられます。いずれのケースの場合においても、ターゲットとなるのは商社との取引に対して、重要な決断ができる責任を持っている人となるでしょう。そういった意味ではターゲットとなるのは、下記三タイプの人たちなのではないかと考えられます。①:企業の社長・役員クラス②:取引決定に関わる部長・課長クラス③:①・②の奥さん①については言わずもがな、企業の重大な決定を下すことのできる人々であり、②についてはボトムアップ型の日本組織においては、現場の決定を握る部長・課長の判断は大きく影響すると言えます。また③の奥さんクラスというのも無視できない存在でしょう。今回のケースでは、ボトムアップの企業が多い日本の会社組織において、大きな影響力を握る②をメインのターゲットとしたいと思います。もちろんターゲットの考え方についても正解があるわけではなく、別の考え方もできると思いますので、是非自分ならどのように考えるかというのも訓練として行って欲しいと思います。※日本組織がボトムアップ型とは日本の会社においては多くの場合、部下から提案を行い、上司の承認を得るというプロセスが多いため、一般的にボトムアップ型と呼ばれている。一方で欧米企業の多くは、社長や役員が現場の隅々まで把握し、上から提案を行い、部下が上司の意向のもとに働くという形式のものが多いためトップダウン型の組織と呼ばれている。4.ターゲットにあったCM内容前提条件の確認が終わり、ターゲットも確定したのであれば、後はCMの内容を考えていくだけです。3において売上拡大の方法については、既存取引の拡大と新規取引の開拓のどちらのパターンもあると話をしましたが、既存取引の拡大についてはテレビCMのような短い時間のコミュニケーションではなく、実際の取引に伴うコミュニケーションの中ですべきものだと考え、今回のケースにおいては、まだ伊藤忠商事と取引のない企業の部長・課長級の人々をターゲットにCM内容を考えていきたいと思います。商社と取引のない企業においては具体的にどのようなメリットがあるのか、商社が何をしているのかわからない、商社が間に入ることで実際にどのようなメリットが会社にもたらされるのかわからないというのが正直なところなのではないでしょうか。そういった商社のわかりにくい機能について、わかりやすく説明する上では、実際の事例に基づき、商社が何を担っているのか映像として残すのが最もわかりやすいのではないかと個人的には思います。そこで総合商社の実際のプロジェクトにおいて、働く人に焦点を当てて、実際にファミリーマートやその他伊藤忠商事と取引のある企業に対して、どのようなバリューを提供しているのかを示す内容にしてみては如何でしょうか。複数のパターンを作成して、様々な商社機能について、できるだけわかりやすく伝えるCMを作りたいと思います。CMを放送する先はやっぱり、ビジネス系の番組が充実しているテレビ東京、放送時間も朝型の時間もしくは、夜〜深夜にかけて放送されるようにCM枠を購入できるとよいでしょう。5.最後に如何でしたか。もちろん上記はグループディスカッションの流れの一つに過ぎず、上記以外の内容になったとしてもまったく問題はありません。重要なことは、議論の流れをしっかりと組み立てること、複数の選択肢をできるだけ広く明らかにすること、ある選択肢を選ぶ上ではその理由を明らかにすることです。グループディスカッションのメンバー一人一人が上記のように、議論の流れを把握した上で、議論することができるともっともっと良い内容のテレビCMを考えることができるでしょう。まずは、一人でもグループディスカッションのお題に対して、しっかりと結論まで導くことのできる力を養って欲しいと思います。ちなみに双日なども近年テレビCMを提供していましたので参考までに下記しておきます。このCMが何を意図しているのかについても考えていきましょう。参考:【双日テレビCM】こちらの動画ではグループディスカッションについてわかりやすく紹介しています。ぜひご覧ください。 24,391 views
”VUCA”からみる、これから求められる人材像とは? ”VUCA”からみる、これから求められる人材像とは? 「VUCA」(ブーカ)という言葉を聞いたことはありますか。耳にしたことがないという方も多いと思いますが、今注目されている言葉の一つと言われています。本記事では「VUCA」をキーワードにこれから求められる人材について考察していきたいと思います。是非今後の就活のヒントにしてみてください。【本記事のアウトライン】・VUCAとは・ビジネスから見るVUCA・就活とVUCA・VUCAから見る、今後求められる人材・主体性を身につけるには・最後にVUCAとはそもそも”VUCA”とは何でしょうか。”VUCA”とは、4つ単語の頭文字を取った造語であり、Volatality(変動性)Uncertainly(不確実性)Complexity(複雑性)Ambiguity(曖昧性)が語源となっています。そんな”VUCA”ですが、もともとは米軍の軍事用語であり、1990年台以降のアルカイダを端とするテロ組織との戦争を単に呼ばれるようになった。90年台以前までの”国vs国”の構造から、アルカイダのような”国ではない組織(=曖昧な組織)”との戦争スタイルを呼ぶのに”VUCA”が使われるようになりました。引用:VUCAWikipediaとなっており、元々はビジネス用語ではなく軍事用語を輸入した形をとっています。では、ビジネスにおける”VUCA”とはどのようなものであるのかを次章で確認していきます。ビジネスから見るVUCAVolatility(変動性)こちらは市場の変動性を意味しています。昨今市場は目まぐるしい勢いで変化を遂げていることは誰もが見聞き感じていることでしょう。例えば、筆者が中高生だった頃はまだ”ガラケー”と呼ばれる携帯電話が主流でした。しかし昨今、中高生ないし小学生までもが”スマホ”を持つようになってきました。スマホの登場によるアプリケーションなどの新規市場の拡大は市場の変動性(Volatality)の一例であると考えてもいいでしょう。Uncertainty(不確実性)Uncertainty(不確実性)はこちらをご参照ください。2016年、まさに不確実性を体現するといっても過言ではないことが何度も起きています。まず一つは2016年6月に起きたイギリスのEU離脱です。当初多くの経済評論家が残留を予想し、大手ブックメーカーでも「離脱」の倍率が「残留」の倍率を大きく上回りました。しかしながら国民投票の結果は「離脱」勝利であり、世界中の株価市場は乱高下する事態になりました。もう一つ世界に大きなショックを与えたのが11月のアメリカ大統領選挙です。結果はまさかのトランプ氏当選で、これは多くの専門家たちですら予想しない結果でした。当日の為替市場は大幅な値動きが観測されています。引用:Bizhint戦略人事・経営VUCA上記の引用の様に、予測できない未来に対して使われるのがUncertainty(不確実性)となります。Complexity(複雑性)事業の複雑性を意味し、楽天やLINEなどが一例ではないでしょうか。この2社がおこなっている事業を簡略化してみると、・楽天・LINE▶金融▶金融▶トラベル▶コミュニケーションツール▶スポーツ▶Eコマース▶保険▶AIデバイス▶Eコマース▶人材(LINEバイト)出典:Rakuten採用情報:LINECorporation(サービス)上図を参照して頂ければ分かるように、”一つの企業=一つの事業”という構図は崩れてきています。多数の企業・国が複雑に絡み合って現代の市場は成り立っています。Ambiguity(曖昧性)ベンチャーキャピタルが進んでいるのはアメリカですが、日本においても大企業がベンチャー企業に投資する取り組みが始まっています。トヨタは人工知能、ロボティクス、燃料電池技術を開発するスタートアップに135億円のファンドを設立しました。意外なところでは東急電鉄がスタートアップ企業に投資する東急アクセラレータプログラムを開始しています。ベンチャーキャピタルの難しいところは、投資対象が必ずしも利益に直結する場合に限らないというところです。また技術的には高いレベルだとしても最終的に表舞台に立てる技術になるかどうかも曖昧です。現代における意思決定はこのような曖昧性の高い案件を非常に短時間で行っていく必要に迫られています。引用:Bizhint戦略人事・経営VUCAComplexity(複雑性)に通じる所があるようにも思われます。これから何が”ビジネスチャンス”になってくるのか、曖昧性の高い案件を如何に短期間で具体的な思案に落とし込めるかが、企業には求められるとされています。就活とVUCAビジネスにおける”VUCA”について説明してきましたが、続いて就活における”VUCA”について考察していきます。これからのビジネスは”VUCA”に突入していくと言われています。これまで追い風であった大手企業も10年後に残っている可能性は誰もわかりません。時代が変わってもビジネスを行うのは企業であり、企業を支える主体は紛れもなく我々人間です。これは同時に、企業が今後求める人材は、”VUCA時代”に対応できる人であると考えることができます。では、”VUCA時代”に求められる素質とは一体どのようなものでしょうか。多くの”VUCA”に関する情報を無作為に抽出して並べてみた所、共通するキーワードがあるように思われました。(無作為に抽出した中でよく見るものとしては、”リフレクション(内省)””実行力””人間関係構築力”などがありました)VUCAから見る、今後求められる人材”VUCA時代”に必要とされる人材を表すキーワードとして”主体性”が挙げられます。激しい変化に対応するために必要な”スキル=主体性”と考えることもできなくはないですが、一方で、この”主体性”という表現は些か曖昧であることが否めません。ではどのような意味での”主体性”であるのでしょうか。大きく別けて2つあると考えました。(意欲的という意味での)主体性もちろんですが、主体性において受け身的な意味合いはありません。ご自身もアルバイト・学業などで経験があると思いますが、意欲的に活動するほど、より高い成績・生産性・結果を残すことができる傾向があるのではないのでしょうか。イヤイヤ受け身で行う事ほど、生産性が低く、効率の悪いことはないでしょう。事実企業が求める人物像で一番重要視しているのが”意欲的である”(49.0%)とされています。参考:マイナビニュース求める人物像、大企業は「コミュニケーション能力」中小は「素直さ」コミュニケーション能力よりも重視されているのは注視するべきポイントではないでしょうか。これは抽象的な経験則になってしまいますが、実際に社会の一線で活躍している経営者(孫正義氏・三木谷浩史氏など)はテレビの奥でいつもイキイキしているように思われます。自分が採用者の立場に立って考えてみて下さい。例え能力に差があったとしても意欲的(能動的)に働ける人材は魅力的に映る筈です。(やり抜く力としての)主体性”VUCA”の一つに”Uncertainly(不確実性)”がありました。変化が激しい現代市場では、多くの新しいビジネスが誕生し消えていっています。事実ベンチャー企業の20年間での生存率は僅か0.3%です。参考:日系ビジネスONLINE「創業20年後の生存率0.3%」を乗り越えるには何かしらの形で消費者に届けることができなければ、ビジネスとは呼べません。途中で上手く行かないことがあっても、最後までやり抜く力が求められているのではないでしょうか。(やり抜く力としての)主体性という表現は少し強引な気がしますが、求められる人材の概要としては納得してただけるのではないでしょうか。昨今、変化する社会に対応するために、0から1を生み出す”イノベーション”が注目されるようになってきています。同様に”イノベーション”生み出す事が出来る人材が重宝されるようになってきています。また、イノベーションに必要なマインドセットを以下のように提示しています。これらは上記主体性とも合致しているのではないでしょうか。1.楽しく前向きにやる・創造的な思考と行動は本質的に楽しい・これまでの研究や仕事のやり方に捕われない・先が見えないモヤモヤ感も楽しもう2.真剣に本気でやる・1人の大人として基本的なマナーは何か自分で考え行動する・実践的な能力を身につけるためにも一瞬一瞬を本気でやる・揉める時は破壊的ではなく建設的に揉めるように3.他者を理解し尊重する・驕りではなく、多様な年代と専門性、才能が集まるコミュニティの一員になる自負心・自分自身やこれまでのコミュニティとの違いを楽しむためにも、他者理解が重要・自分を理解し尊重して欲しいなら、まずは自分が他者にそうしよう出典:イノベーション人材が身につけるべき要素や能力──モチベーションとマインドセット、スキルセットとは主体性を身につけるにはでは”主体性”はどのように身につけることができるのでしょうか。”主体性”という言葉は小さい頃から何度も耳にしてきた事があるかと思われます。本屋さんに行けば必ずと言っていいほど”主体性”がキーワードになっている書籍に出会うことになるでしょう。一方で、主体性を持つための簡単な4つの方法を記載した記事を参考文献として提示しておきます。1.学ぶ姿勢を作る・人間は常に学ぶことで成長をしています。先述した通り、受け身の学習では効果は低く得られものが少ないです。一方、能動的に働きかけることで得られるものは大きくなります。2.自分に合った目標を持つ・目標設定が正しくできないとその後大きく躓いてしまうことがあります。簡単には達成できないが、努力することで達成できる目標を設定すると高いモチベーションを維持することができます。3.プラス思考になる・マイナス思考で成功している人はいないのではないでしょうか。もちろん自意識過剰も問題ですが、適度な自身は主体性を高めます。4.真面目な部分を作る・一日中真面目でいる必要はなく、生活にメリハリをつけることが重要です。常に就活について気を張っているのではなく、たまには息抜きを方がより意欲的に取り組むことができるのではないでしょうか。参考文献:主体性を高める方法4個!目標を持ち学ぶ姿勢を作る!もちろん”主体性”を高めることは一朝一夕で出来るものではありません。本稿はメンタルクリニックではないので、主体性を高める方法はここまでにしますが、”主体性”は決して無視できる案件ではないと認識して頂けたと思います。最後に本稿では、皆さんに向けて”VUCA”から見る今後求められる人材について考察を進めてまいりました。今後求められる人材として、▶(意欲的なという意味での)主体性▶(やり抜く力としての)主体性の2点をキーワードとして上げました。オックスフォード大学の発表によると、今後10〜20年で米国の総雇用の47%がAIに代わると予想されています。参考:週刊現代オックスフォード大学が認定あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」日本でも例外ではないでしょう。誰もが耳にしたことがあるように、大企業に務めているから安定という考えはもう古くなってきています。実際、先程提示した企業の一つである楽天は、今や知らない人がいない程の知名度を誇っています。しかし、その楽天もかつては20年ほど前に従業員6人の所謂ベンチャー企業からスタートしています。今後楽天の様な企業が新たに登場することは否めないでしょう。20年後の未来がどうなっているか予想することはできません。一方で、時代が変化しても変わらず必要とされる人材がいるのではないでしょうか。その人材を解き明かすキーワードが”VUCA”であり、これからの企業が必要とする人材であると言っても過言ではないでしょう。末筆になりますが、”主体性”を高めることは目の前の就職活動ですぐ活きてくる事は難しいかもしれません。一方で、長いキャリアプランの中で”主体性”を高めることは、これからの時代に活躍できる人材になるために必要な条件になってくるでしょう。参考: 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渾身のアピールが評価されるとは限らない!大手企業9社内定の就活生が意識した「伝え方」 渾身のアピールが評価されるとは限らない!大手企業9社内定の就活生が意識した「伝え方」 こんにちは、16卒の金融業界内定者です。私は2015年の2月から就職活動を始め、最終的に金融機関や大手航空会社、通信、メーカーなど大手企業9社から内定を頂きました。面接の場で十中八九聞かれる質問として、「学生時代最も頑張ったこと」を聞かれる事になると思います。私は時間的にも労力的にも頑張った「新規事業でのインターン経験」をアピールしていました。幸いこのインターンでは概ね満足のいく成果を残すことができ、面接官もを感じ取ってくれるだろうと解釈していました。しかし、ある出来事をきっかけに「アピール内容の盲点」に気付くことができ、それを修正したことで9社の内定を得ることができたのだと思います。本記事では、その盲点と就活生の皆様に是非留意して頂きたいポイントについて紹介したいと思います。私の学生時代頑張ったことのフレームワークに沿ってアピールしていたので、ある程度内容をぼかした上で紹介したいと思います。【(1)結論】大学生対象の教育関連の新規事業を軌道にのせることに力を注いだ。【(2)動機】誰も成し遂げたことのないことに挑戦したい・後輩が将来活躍するきっかけを作りたいと考えていた。【(3)目標・困難】新規顧客になりうる大学生予備軍の高校生の入学を促進しようと考え、系列会社の予備校に通う高校生をターゲットとした。系列会社のため協力に対する同意を得る部分は容易だったが、問題はその会社で働く方と私との信頼関係が0の状態からスタートすることであった。そのため、高校生に対して営業を行う上で問題となる点を共有してもらうことさえ当初は困難であった。【(4)取組・工夫⇒結果】それまで担当する予備校には電話でのコンタクトを主流としていたが、実際に足を運ぶスタイルに変更した。実際に会って話を聞くことや、自分の事業に懸ける思いを共有することで心理的な距離が縮まり、次第に悩みや問題点を共有してくれるようになった。その結果、私と同じ業務を担当していたインターン生数十名の中でも好成績を残すことができた。【(5)人柄】真面目に話に耳を傾ける性格が、信頼獲得の際に活かされた。最後まで諦めずに物事をやり遂げる粘り強さも成功要因だと考えている。【(6)学び】相手の信頼を得るためには相手のところまで実際に足を運ぶような真摯な姿勢を見せることが大事だと実感した。自分自身の持ちうる熱意を伝えることが大事だと学ぶことができた。文面にするとそこまでではないですが、このように独自性はあるものの、聞き手・読み手が初見で理解するには高い能力が必要なアピール内容になっていました。渾身のアピールが評価されるとは限らない学生時代頑張ったことを話す場としては、圧倒的に一次・二次面接の時が多い印象です。序盤の私の一次・二次面接通過率として、個人面接はおよそ8割ほど・グループ面接はおよそ3割ほどでした。この通過率の開きについては後ほど考察するとして、当時の私は自分の何が通過率を下げているのか全くわかりませんでした。上記のようにに沿ってアピールしていたので、毎回自信満々で面接会場をあとにしていたにもかかわらずです。自分の頑張った取り組みについては誰よりも自信があり、特にグループ面接の場においては内容面からも自らのアピールが最も光っていたと自負したこともあったくらいです。学生時代頑張ったこと以外の部分で評価されず、企業研究が足りないのだと思い込むようにして多くの企業の説明会に参加していました。模擬面接を経て知った伝え方の大切さ幾多の企業の説明会に参加する中で、ある金融機関の模擬面接会に参加する機会を得ることができました。学生時代頑張ったことを30分間ひたすら深掘りされ、ブラッシュアップするという趣旨のものでした。まずは時間制限なく頑張ったことをアピールしてくださいということで、私の上記のように整理した渾身の学生時代頑張ったことをアピールしました。自信満々にアピールし終えた私に面接官の方がおっしゃったことは「何のことだかよくわからない」ということでした。そこから面接官の追加質問を基に、ホワイトボードに新規事業の中で私が担当していたことや事業の仕組みを図式化して書き出すことを行ったところ、「要するにこんな感じのことを伝えたかったんだよね?」というアドバイスを頂きました。蓋を開ければ自分の意図していたアピールが面接官に伝わっていなかったということがわかり、これこそが私のグループ面接(学生一人当りの持ち時間が短い)通過率の低さの原因だったのだと痛感しました。新規事業インターン経験をどのように伝えたのか模擬面接終了後、そこでのアドバイスを基に「具体的にイメージしてほしいのは、損害保険会社の代理店営業です。」と「例え」を前置きするようにしました。系列会社の予備校に通う高校生が入学してくれるように、予備校で働く方の悩みを解決したり、仕組みを整えるという仕事内容は損害保険会社の代理店営業とほとんど同じだと考えていたからです。この取り組みを実践したことで、一次・二次の個人面接やグループ面接で落ちることはほとんどなくなりました。面接官に私の取り組んだことのイメージを持たせることができた点が評価につながったのだと思います。3メガ損保の一角の面接の際には特に共感を得ることができ、内定を頂くことができました。最後に他の学生と差をつけるために、16卒の就活生でもまれにユニークなインターン・アルバイト経験を伝えている方が見受けられました。取り組んだ内容の凄さがなんとなくは伝わってくるものの、その具体的な内容が他者の頭に入ってこない・面接官の消化不良に陥ってしまっているということは非常にもったいないと思います。上記のような「例え」を用いるのは伝え方のほんの一例だと思いますし、読者の方も「読者自身の学生時代頑張ったことについて前提知識のない方」にそれをアピールして、聞き手の持った印象を確認してみると良いのではないでしょうか。自分の頑張ったことは自分が一番わかっているからこそ気づきにくいことですが、アピール内容が相手にとって理解しやすいものか立ち返って考えてみてほしいと思います。【関連記事】 22,180 views

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