なりたくない自分を考えることは就活のスタートにちょうどいいかも

21,214 views

最終更新日:2023年10月27日

なりたくない自分を考えることは就活のスタートにちょうどいいかも

自己分析

「将来やりたい」や、「5年後・10年後のなりたい姿を考えましょう」というのは就職活動していると多くの人にアドバイスをもらうと思います。unistyleでも基本的には将来やりたいことを考えながら、就職活動してみるとよいかもとアドバイスしています。

参考:複数内定で迷った場合に何を基準に就職先を選ぶべきか

一方で将来やりたいことも5年後のなりたい姿もイメージできないという人は多いかもしれません。そういう人は「なりたくない自分」というものを考えるのは最初のきっかけとしてよいかもしれません。

本選考とインターンの締め切り情報

なりたくない自分を列挙する

5年後、10年後にどんな大人にはなりたくないですか?人それぞれ様々ななりたくない像があると思います。「電車の中で疲れきっている大人にはなりたくない」、「二言目には仕事の愚痴が出るような大人は嫌だ」、「仕事を楽しんでいない大人になりたくない」といった仕事に対してポジティブな人もいれば、「プライベートや家庭を顧みない仕事人間は嫌だ」といった仕事と距離を置いた大人になりたい人もいるでしょう。「常に夢を抱いていない大人になりたくない」という人もいれば、「大きなことを語るばかりで実績が伴わない大人は嫌だ」と思う人もいるでしょう。「会社に縛られるような人生は嫌だ」と思う人もいれば、「組織に所属せずフリーでプラプラするような大人は嫌だ」と考える人もいるでしょう。仕事面において素直になりたくない自分を考えることは、自分が人生や仕事において何を大事にしているか考えることに繋がります。なりたい大人を話し合うのは恥ずかしくてもこんな大人は嫌だというのは友人同士でも話しやすいと思うので、就活のスタートに考えてみてほしいと思います。


実際に働く人や内定者からなりたくない像を探る

参考:拝金主義?40代で墓がたつ?!キーエンス内定者が内定者懇親会に行って感じたこと

上記で紹介した記事では、キーエンスで働く人は「お金が大きなモチベーション」で「目の前の仕事で成果をあげて成長していくこと」が大事だと考えている人のようです。一方で就活生の中には「お金以上に面白い仕事をしたい、お金が仕事のやりがいと言い放つような大人はイマイチ」だと考える人もいるでしょう。リクルートとキーエンスを併願してどちらにも内定をもらう人は多いようですが、リクルートの人は「将来成し遂げたいことがある、そのための必要スキルを得たい」といった給与以上に志を取る人が多いようです。

また発展途上国に貢献したいと考えて、総合商社やJICAなどの国際機関を受ける人も多くいますが、JICAに内定するような人の多くは「総合商社の人は一言目には採算やビジネスとしての儲けを協調するのでそういう人になりたいと思わない」と考えて志望度を下げるケースが多く見られます。

参考:「途上国の発展に貢献したい」という軸の学生が絶対に受けるべき四つの業界
参考:JICA内定者インタビュー

OB訪問や内定者の話を聞く目的の一つは、上記のように様々な人の話を聞いてなりたい自分を模索するだけでなく、なりたくない自分も一緒に考えることで合っている業界や企業を考えるということにあるともいえます。内定者や社会人の話を鵜呑みにしすぎてしまう人も多いので、このようになりたくない自分を探りながら話を聞くと鵜呑みにせず自分なりに考えながら聞いてみるとより有意義なOB訪問になるかもしれません。

最後に

就活をしていると、会社の都合のいい部分や先輩のかっこいい話ばかりを聞くことになりますが、そうした話に浮き足だつことなくしっかりと自分の考えを持つ上では、なりたくない自分・かっこわるい大人というものを考えておくことが大事かもしれません。自分の身近な大人はかっこいい人ばかりではないでしょう。なりたくない自分というものを考えることは、地に足のついたキャリアを考える上では非常に役立つかもしれません。ぜひ就職活動のスタートに仲のいい友人とともに考えてみてください。

photo by Martin Thomas

おすすめコラム 4 件

外資系コンサルだけでない!総合商社でもケース面接対策は必須? 外資系コンサルだけでない!総合商社でもケース面接対策は必須? ケース面接といえば、外資系コンサルの採用で聞かれるものとして有名です。「シカゴのピアノ調律師の数は?」や「ラーメン屋の売上を二倍にせよ」など、なかなか取りかかりにくいものが多く、このために外資系コンサルを断念する学生も多いようです。一方で、近年では総合商社でもケース面接に近いお題を面接やGDで課されているようです。今回は総合商社におけるケース面接の実態となぜそのようになっているのかについて考えたいと思います。本記事のコンテンツ・総合商社で実際に出題されたケース問題・総合商社や日系大手企業がなぜケース面接を課すようになっているのか・ケース面接対策はどうすればよいのか・最後に・総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介総合商社で実際に出題されたケース問題過去には三井物産のグループディスカッションで、「三井物産の地下のコーヒーチェーン店の売上の推定と二倍にする施策」というものが出されているようです。参考:三井物産内定者インタビューまた16卒の三菱商事の面接では、「あなたがしてきたスポーツを世界レベルに引き上げるためにはどうすればよいか?」や「日本経済が盛り上がるために必要な施策は何だと思う?」などケース面接に近いものが出されたようです。これらは事前に予測できたわけではなく、面接の中でお題が決められていたようで、例えば体育会系の部活に所属していれば上記のように所属していたスポーツについてのお題を与えられる形式だったようで内容の対策は難しかったようです。総合商社や日系大手企業がなぜケース面接を課すようになっているのか考えられる理由としては、以下の2点が考えられます。外資系コンサルで優秀な人材が採用できており、その採用手法を取り入れたため筆記試験や従来通りの面接に加え、ケース面接を課すことでより複合的に人材を評価したいと考えたため近年、総合商社は商社冬の時代である90年代後半から00年代前半に採用できておらず、社員の人口構成がゆがんでおり、そのゆがみを是正する意味でも中途採用を積極的に行っていました。特に外資系投資銀行や外資系コンサルから総合商社に入社する人は多く、外資系コンサルから入社した人の評価が悪くなかったために外資系コンサルの採用手法を取り入れた可能性はありえます。また従来通りの採用方法に加えて、ケース面接を課すことでより複合的に学生の評価が可能になります。従来通りの面接だと、嘘をついたり詳細な部分まで準備することで思考力や考える力がそこまで高くない学生も通過してしまったという反省がケース面接の導入に繋がった可能性も考えられます。ケース面接対策はどうすればよいのかケース面接対策は良書もかなりあるので、下記で紹介する本をさっと読むだけでも十分な対策になるでしょう。後は実際に総合商社や日系企業志望者でも外資系コンサルの選考を受けてみるとどのように質問が来るのか、評価のポイントは何かといったことを感じられるので時間がある人は受けておくとよいでしょう。東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート50の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」『』でも書いていますが、ケース面接対策をしておくと、お題に対して一人である程度ロジカルに多様な視点から結論を導く力が身に付きます。これはケース面接ではなくても、「愛とは何か」、「出来る社員が持っている要素を三つあげろ」といったグループディスカッションで頻出のお題でも応用が効く力です。グループディスカッションはどの企業を受けるにしても1度は必ず通る道なので対策しておいて損はないでしょう。最後にケース面接対策は就活だけでなく、抽象的なお題に対しての基本的な論理の組み立て方や議論の方法など仕事でいかせるスキルだと思います。上記で紹介した本の中には「サークルの新入生勧誘の戦略をたてる」といったお題もあるなど、大学生活でもいかせるものになっています。汎用的な問題解決のアプローチを学ぶ上で、ケース面接対策は結構有意義だと思うので、外資系コンサルを受けないから必要ないなどばっさり切ることなく、隙間時間などに読み物として読んでみてください。unistyleでもコラムにてケース解説を行っているので、興味のあるお題から読んでみてください。ケース問題一覧アイドルグループのCMによる売上増加額はいくらか?【BCG14卒論述試験過去問】メキシコからアメリカへの移民数の減少要因【BCG14卒論述試験過去問】日本にある傘の本数を求めよ【BCG面接過去問】日本の年間結婚数は何件か?【BCG過去問】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】日本のフットサル人口を求めよ日本にあるセグウェイの台数は?【13卒BCG論述試験過去問】総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 41,447 views
国立研究所内定者が語る民間企業との違い 国立研究所内定者が語る民間企業との違い 所謂、企業選びの軸について仕事選びの根源的なところは「目の前の事だけでなく、中長期先を見て仕事に取り組みたい」「社会を支える仕事」「事業推進に繋がるエンジニアリング・研究開発に従事したい」「将来的にでもいいので、全体を見て調整を行う仕事をしたい」という4点のうちいくつかがあれば良いかなと思っていました。結果としては16卒、国立研究所内定者となりました。公務員試験受験について自分は公務員を目指していたのですが、勉強不足で落ちてしまいました。研究の進捗に苦しみ、勉強に身が入りませんでした。ただ、積極的に参加した、各省庁が企画している政策説明会や勉強会、夏季インターン(2週間)は、大きな社会構造を直接学ぶことができるいい機会だったと考えています。自分が社会的課題に対してどのように考えているのか、根拠を持って論理的な意見を言えるのか、自分から一次情報を取りに行くことができる人なのかを見られていたように思います。民間と非民間の違い(主に工学的な分野において)民間と非民間の大きな違いは業務上の目標におけるタイムスケールの違いだと感じました。国やそれに準ずる国のエンジニアリング、研究開発組織である国立研究開発法人・独立行政法人の役目は、①民間ではできないような、お金にならない領域を開拓すること②その分野の研究開発拠点(ハブ)となり、ブレイクスルーを生み出すこと。これらを、中長期先を見据えて実行していくことだと思います。民間と非民間を併願する際、「それは民間ではできないかな」と言われないように、注意すべきところだと思います。また、「全体を俯瞰して仕事をする」業務はマネジメントですので、民間では出世しないとできない仕事になります。業務推進も同様です。どうしても、「必ずできるとは限らないよ」と言われるところですので、注意が必要だと思います。民間と非民間の違いに少し苦しみましたが、OBOG訪問で質問を繰り返すことで解決するかと思います。「それをやるなら民間に行った方がいいんじゃないかな」と言われないように整理をしておいた方がいいかもしれません。また、一つの事だけをやるわけではないので、「~がやりたい!」と強い思いを持っているかもしれませんが、それは心の中に秘めて「~が大事だと思う。」という表現に切り替えたほうがいいと思います。反省就職活動の反省は、正直に就職活動をしすぎたことです。正直にやりたいことを述べた結果、自分のやりたいことが多くの民間企業でやれることとマッチせず、殆ど落ちました。医療インフラ企業と、鉄鋼企業の2社は認めてくださりましたが、より大きな目標を抱けることに惹かれて国立研究所の内定を受諾しました。私のように、8月後半まで内定が一つもない状態ではとても苦しみます。内定が欲しいならば、正直すぎないように、会社が求める人材になりきるべきだと思います。最後にやりたいことについて周りの報告を聞いていると、皆が皆やりたいことをできるわけではないようです。ただ、全く関係ないところへ進むと、まず最初の3年間で苦しむかもしれません。内定が決まった後、大量に課題が渡される企業もあります。大きいから、有名だから…etc良く分かりますが、モチベーションを大事にする方であれば、自分のやりたいことと合致しているか、長期で取り組めそうなものか、将来的なキャリアステップの役に立つか、などの別視点でも考えることが大切だと思います。意外と有名企業でも内情は大変だったりするようで、所謂「就職偏差値」は仕事をする上での幸せ度にはなかなかつながらないかもしれません。photobyMartinThomas 20,180 views
減少する総合商社の若手の仕事、成長を阻害される若手社員とは 減少する総合商社の若手の仕事、成長を阻害される若手社員とは 近年、総合商社に対する就職人気は非常に高まっており、特に上位校を中心とする学生の間では最も就職したい業界の一つとして挙げられることも少なくありません。グローバルな職場環境、投資と経営を通じた企業価値の向上といった仕事内容の魅力もあれば、平均年収が1000万円を大きく超える会社も多いなど待遇面の魅力もあるでしょう。一方で、総合商社の中堅からベテランの方に話を伺うと、ここ3、4年で入社した若手にとって総合商社の職場は必ずしもいい環境ではないと話す人が少なくありません。若手の成長について心配するベテラン社員も多く、今回はその真意について噛み砕いて説明したいと思います。若手の数が多すぎる今の好調な経営環境から想像するのは難しいかもしれませんが、90年代後半から00年代初頭まで厳しい経営環境だったため、90年代後半〜05年ごろに入社した人は数十名から100名に満たない程度でした。そのため、06年頃〜10年までに入社した若手にとっては直近の先輩社員が少ない分、1人当たりにこなさないといけない仕事は非常に多かったそうです。新入社員のうちから決算資料の作成、事業会社管理と同時に受け渡しの担当も行い、幅広い業務を担っていました。一方で10年以後に入社した新人は、06〜10年までに大量に採用したこともあり、若手が多く、業務内容が分散されてしまいます。06年〜10年に入社した新入社員が1人でやっていた仕事を3人〜4人で担当することも出てきていると聞きます。ワークライフバランス重視の流れ近年、日本企業においてはワークライフバランス重視の流れが鮮明で、伊藤忠商事においては朝方勤務を推進し、業務効率を高めて残業時間の削減に努めています。参考:伊藤忠商事の朝方勤務、KDDIの退社後11時間以内の出社禁止などユニークな勤務体系全体の流れからも、以前のように夜遅くまで、時には徹夜も問わずに仕事をするという風潮は急速に後退しており、ある意味働きやすい環境が整ってきています。一方でワークライフバランスが整い、働きやすい環境が整うということは仕事時間が減少するとともに成長機会が少なくなっているということでもあります。特に若いうちは仕事も遅く、吸収すべきことがたくさんあるのですが、上記の通りそもそもの業務量も少なく、仕事時間が短くなるとどうしても一人前になるまでに長い期間を必要としてしまうでしょう。トレードから投資の流れで現場の仕事が減っているこれは部署によるといえますが、「現場の仕事が減っている」と感じているベテラン・中堅社員の人は多いようです。総合商社を志望して就職活動をある程度進めると、「トレードから事業投資へ」という話は聞くことになると思います。総合商社は元々は貿易業として、顧客企業の輸出入を担当していましたが、顧客企業の海外進出に伴い、徐々に総合商社の存在意義に疑問を感じる会社が増え、口銭の減少した結果、新たな事業モデルとして事業投資に移り変わっていきました。元々、トレードの仕事をしていた時は本社にも顧客企業と直接触れながら、貿易実務をこなしていましたが、近年では顧客企業とふれあう貿易実務部分を子会社に移管して、本社ではその子会社の事業管理がメインになっている部署もあります。また近年、総合商社各社が進出し始めているベンチャー投資や金融関連産業分野においてはトレードが存在せず、事業会社管理のみの部署も存在しているでしょう。実際にトレードを通じて顧客企業、扱う製品に対する知識や業界内のパワーバランスなどを、身を以って体感する機会が失われていることを危惧している中堅、ベテラン社員も多くいます。高いとはいえない総合商社の転職市場価値下記のコラムに詳しく書いていますが、元々総合商社の社員の転職市場価値はそこまで高いとはいえません。そもそもがプロフェッショナルというより何でも屋さんであり、成長に対する圧力はそこまで強くない環境です。総合商社からの転職で評価されているのはその業務内容というよりも、ブランドのある総合商社に入社できた地頭・リーダーシップなど、総合商社特有のスキルというよりは汎用的なスキルの部分だったりします。参考:意外に低い総合商社人材の転職市場価値そのような状況の中で、上記のように若手の業務量が減り、成長がさらに阻害されてしまうと、今後ますます総合商社の人材の転職市場価値は下がってしまうかもしれません。最後にもちろんこのような事態は総合商社各社の部長、役員も把握しており、今後、対策をしていくものと思われますが、人余りに加えて、ワークライフバランス重視の大きな流れの中で劇的に改善するのは難しいかもしれません。もし既に総合商社に入社した、入社を決めているという人は、こういった事態を理解した上で自分でどうするか考えてほしいと思います。業務以外の時間で自己研鑚に努めることが今まで以上に、自分のキャリアを充実させる上で重要になるかもしれません。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 20,694 views
就活生の3割が男女差別経験があると告白。女性が差別されてしまう理由とは 就活生の3割が男女差別経験があると告白。女性が差別されてしまう理由とは 就活生のみなさんは就活において男女差別を経験したことがありますか?実は3割の就活生が就活において男女差別を経験しています。例えば、「採用人数が男女で異なっていた」「男女別々で説明会が実施されていた」などの事例が過去にありました。なぜ女性が差別されてしまうのか、またどのような男女差別が存在しているのかについて本記事で解説していきたいと思います。就活生が実際に経験した男女差別日本労働組合総連合会が就活生1000人に就活における男女差別の経験について調査を行ったところ以下のような結果になりました。就活生1000人中「就活中に男女差別を感じたことはある」と回答した割合は28.3%でした。「ある」と回答した就活生の方が少ないとはいえ、実際に約3割の就活生が就活差別を経験しています。就活差別の内容として、差別経験があると答えた283名の就活生に「どのようなことで差別を感じたか」と聞いたところ、43.8%と最も高かったものが「採用予定人数が男女で異なっていた」であり、42.4%で次に高かったものが「男女で採用職種が異なっていた」という差別経験でした。その他に挙げられた男女差別の経験は以下の図の通りとなっています。引用:就職差別に関する調査2019男女差別は男女雇用機会均等法によって禁止されているにもかかわらず、未だにこのような男女差別が起こっているというのが現状です。また、過去にはこのような事例があったそうです。「私は、Fランク大学の女学生です。私がF社の説明会に申し込もうとすると「満席」であると通知されます。しかし、同じ大学の男性が申し込もうとすると「受付」になることを確認しました。何人かに協力してもらい、事実確認済です」引用:就活生がネット告発!男女差別をする企業が炎上!このような男女差別の事例の他にも、面接で「女の子だから一般職で来てくださいね」「女だから結婚したら仕事続けなくていいもんね」などといったような差別も起こっているのが実情です。参考:学生が軽蔑した面接担当者の「ひんしゅく発言」なぜこのような男女差別が起こってしまうのでしょうか。以下で女性が差別されてしまう理由について解説していきます。男女差別が生まれる理由男女差別が生まれる理由は様々ですが、大きく分けると以下の2つが挙げられると考えています。女性はライフイベントがある職種によっては男性を優先的に採用してしまう女性はライフイベントがある企業は新卒を雇う際に将来的に活躍してくれる人材を採用しています。また、採用活動には多額のコストがかかっているため、簡単に辞められてしまうと企業は困ってしまいます。また、厚生労働省の離職状況によると、男女関わらず新卒の約3割が3年以内で退職してしまうというデータが出ており、中でも女性は結婚、出産、子育てなどのライフイベントの際に男性よりも辞めてしまう傾向が高いのではないかと言われています。その分男性は女性と比べてライフイベントによる影響が少ないため、将来的に長く働いてくれる可能性があると判断され、このような男女差別に繋がってしまっているのではないかと考えられます。参考:厚生労働省ー新規学卒就職者の離職状況(平成27年3月卒業者の状況)職種によっては男性を優先的に採用してしまう販売系や事務系などの一般職であれば男女差別は起こりづらく採用の幅はさほど変わらないと言えますが、総合職のような職種の場合は業務内容によってやはり男女差別が起こってしまいます。なぜなら「女性は厳しい仕事に耐えられない」という偏見があるためです。具体的に言うと、例えば重労働の仕事であったり、営業の仕事で地方などの出張に行く際に、男性の方が女性より体力があるため男性の方が向いているなどと判断されてしまったりするようです。男女差別の風潮はなくなってきている今の時代女性も男性と大差なく第一線で活躍しており、結婚後・出産後も仕事を続けたいと願う女性の割合は8割以上にのぼっていることもあるため、若い企業では女性を積極採用している傾向にあります。なぜ男女差別がなくなってきているのかについて以下で解説します。参考:約9割の女性が「結婚・出産後も働きたい」その理由は……?女性の採用が増えている背景上記で男女差別が完全になくなるのは難しいとお話しましたが、たしかに未だに男女差別は企業によって起こっているのが事実です。しかし日本が今抱えている労働人口の減少という課題を補うため、外国人やシニア層と同じように女性を採用する企業が増えている傾向にあります。それによって女性の採用人数が増えてきているということが言えます。また、女性の採用人数が増えているだけでなく、女性が活躍しやすい時代になりつつあります。例えば、時代を振り返ると19世紀は「工業の時代」で、強靭な肉体と不屈の精神力が求められていました。しかし労働者を中心に大量生産しているだけでは経済が回らなくなり、情報や知識が必要とされる「情報の時代」となりました。このような時代では、体力もあり、論理的思考力に優れた左脳型の人が多い傾向にある男性が活躍してきました。※ここで言う左脳型とは、論理的、分析的思考が優れている特徴を持っている人材のことを指します。しかし、21世紀に入り、3つの要因が浸透したことによって左脳型の人が多い傾向にある男性の活躍が難しくなると言われています。3つの要因とは以下になります。先進国を中心に生活が豊かになったアジアが発展したことで、企業は業務をアジアにアウトソースするようになったテクノロジーの発展により、ルーティンワークをする必要がなくなったこのような背景があり、今後は左脳型よりも右脳型の人材が求められるようになります。※右脳型とは直感的、感性的、統括的機能が優れているという特徴を持っている人材のことを指します。例えば、これからの時代、ビジネスに求められる能力の1つとして”共感力”が挙げられます。共感力とは"人の気持ちを汲んで寄り添うことができる力"のことを指し、これは左脳ではなく右脳の働きによって生じる能力となります。社会評論に関する書籍を多数執筆しているダニエル・ピンク氏は著書「ハイコンセプト」でこのように述べています。置き換えの難しい資質こそ価値があるということだ。中でも、コンピューターにはマネすることができず、遠くにいる人が電子コミュニケーションで行うことはできないとはっきりしている資質が一つある。それが「共感」である。AI時代を生き抜くためには、AIでは補うことができない右脳型の能力、いわゆる共感力を身に着けている必要があります。女性は右脳型の人が多い傾向にあると言われているため、共感力は女性の強みと言うことができます。もちろん共感力は個人的な資質ではあるものの、いくつもの調査結果が表情の読み取りと嘘を見破る能力については一般的に女性の方が優れていることを示しています。心理学者デビット・G・マイヤーは調査結果について次のようにまとめています。調査してみると、自分のことを「人と共感できる人間だ」と考え、「相手が喜んでいるときは自分も喜び、泣いているときは自分も泣く」と言う人は、女性のほうがはるかに多かった。それよりも程度は低いが、共感に関する性別間の違いは行動面にも表れている。誰かが悲しんでいるとき、自分も泣いたり、悲しいと訴えたりする人は、女性のほうが多い。男性も女性も、女性との友情のほうが男性との場合よりも深く、喜びや悲しみが得られると述べている。この点を説明する理由として、共感における性差をあげることができるだろう。男も女も、共感や理解を求めるときは、たいてい女性を選ぶのである。このような結果からも、右脳型の人が多い傾向にある女性が活躍しやすい時代に突入していると言えるでしょう。男女差別を気にして就活する必要はない今回は就活における男女差別について解説しました。実際まだまだ男女差別という実態が完璧になくなってるわけではないですが、社会の変化に伴い女性を積極的に採用している企業は徐々に増えています。そのため「女性差別があるから…」と悲観的にならず、前向きに就活に挑んでみてください。また、企業を選ぶ際は「この企業は男女差別があるから受けない」と決めてしまうのではなく、自分が本当に行きたい企業であるならチャレンジしてみるのも良いと思います。【関連記事】 31,411 views

現在ES掲載数

77,482

すべて見れる

上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録