【グループディスカッション(GD)の頻出テーマ89例】業界別に過去の出題テーマも公開

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最終更新日:2024年03月13日

【グループディスカッション(GD)の頻出テーマ89例】業界別に過去の出題テーマも公開

本記事では、実際の企業の選考で出題されたグループディスカッションのお題・テーマ89例を紹介します。

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グループディスカッションのテーマにおける5つのパターン

グループディスカッション テーマグループディスカッションのお題のテーマは大きく、以下の5つのパターンに分かれます。

テーマ

(1)課題解決型:与えられた課題に対する解決策を考える
(2)売上アップ型:企業の売り上げを増加させる方法を考える
(3)新規事業立案型:企業が取り組むべき新規事業を提案する
(4)抽象テーマ型:抽象的なテーマに対する解決策を考える
(5)意思決定型:与えられた選択肢の中から当事者が取るべき選択を決定する

それぞれのパターンによって出題されるテーマは異なるため、以下でパターンごとに実際に出題されたテーマを紹介していきます。

グループディスカッション(GD)対策におすすめのイベントはこちら
https://unistyleinc.com/topics/26055
https://unistyleinc.com/topics/26715

グループディスカッションテーマ(1):課題解決型

グループディスカッション 課題解決型のテーマ例

与えられた課題に対する解決策を考えるものです。出題例としては、以下のようなものが挙げられます

課題解決型一覧

「外国人観光客の一人当たり支出額を増加させるにはどうすればいいか」
参考:PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社 本選考レポート(コンサルタント職)

「住友不動産がデベロッパーNO.1になるにはどうすればいいか」
参考:住友不動産 本選考レポート

「さらに売れる電気自動車リーフを考えよう」
参考:日産自動車 インターンレポート(技術職)

「一つの時事問題を挙げ、それに対してホンダは何ができるか」
参考:本田技研工業 本選考レポート (事務系)

「今後の旅行業界はどのような業界と手を組んでいけばいいか」
参考:日本旅行 本選考レポート(総合職)

「オリエンタルランドの新卒採用をどのように行っていくか」
参考:オリエンタルランド 本選考レポート(総合職)

コンサルティング業界からメーカー・ベンチャーまで幅広い業界で出題されています。

また、企業によっては選考を受けている業界・自社理解が問われることもあるので注意してください。

グループディスカッションテーマ(2):売上アップ型

グループディスカッション 売り上げアップ型のテーマ例

特定の業界・企業・製品などの売上を増加させる方法を考えるタイプのものです。課題解決型ディスカッションの中の1つとも言えますが、頻繁に出題されるため1つのパターンとして分類しました。  出題例としては、以下のようなものが挙げられます。

売上アップ型一覧

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特にコンサルティング企業の選考で出題されることが多いと言われています。

基本的には課題解決型ディスカッションと同様のプロセスを踏みます。

グループディスカッションテーマ(3):新規事業立案型

グループディスカッション 新規事業立案型のテーマ例企業がこれから取り組むべき新事業を提案するものです。こちらも課題解決型の1つとも言えますが、頻繁に出題されるため1つのテーマとして分類しています。

出題例としては、以下のようなものが挙げられます。

新規事業立案型一覧

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新規事業の創出に意欲的なベンチャー企業だけでなく、幅広い業界から出題されています。

また、日系大手企業では自社の強みを活かした新規事業の立案求められることが多いので、その業界・企業のビジネスモデルについても理解しておくとよいでしょう。

こちらも基本的には課題解決型と同様のプロセスを踏みます。

グループディスカッションテーマ(4):自由討論型

グループディスカッション 自由討論型のテーマ例抽象的なテーマに対する解決策を考えるタイプのものです。

出題例としては、以下のようなものが挙げられます。

自由討論型一覧

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総合商社・銀行・インフラなどのチームワークが重視される日系大手企業の選考で出題されることが多いようです。

このタイプのお題では「論理的思考力」だけでなく、「議論を進める主体性」と「周囲の意見を尊重する協調性」を持ち合わせた人物が評価されやすいと思っています。

グループディスカッションテーマ(5):選択型

グループディスカッション 選択型のテーマ例こちらは、複数の選択肢の中から当事者が取るべき選択を決定するものです。

出題例としては、以下のようなものが挙げられます。

選択型一覧

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業界別グループディスカッションテーマ

業界別 グループディスカッションテーマ例以下では過去に出題されたテーマを業界ごとに紹介します。

総合商社一覧

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コンサルティングファーム一覧

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広告・出版・マスコミ一覧

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食品一覧

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金融一覧

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最後に

グループディスカッションのテーマ例本記事ではグループディスカッション(GD)のテーマを89例紹介しました。

業界ごとに出題されるテーマの傾向が異なるため、自分が志望している業界はどのようなテーマが出題されるかチェックしておきましょう。

なお、グループディスカッション以外にもESや面接に不安があるという就活生には就職エージェントneoがオススメです。アドバイザーから、ESや面接を通過するコツに関してアドバイスがもらえます。

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グループディスカッション(GD)のテーマについて理解できた方は、次はグループディスカッション(GD)の進め方を理解しましょう。

以下の記事からグループディスカッション(GD)の進め方について学ぶことができますので、確認していただければと思います。

こちらの動画ではGDについてわかりやすく解説しています。ぜひご覧ください。

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「会社が無くなってもやっていける人材になる」:経営者としてのキャリアを考えている学生は起業家輩出企業ガイアックスを受けるべき 「会社が無くなってもやっていける人材になる」:経営者としてのキャリアを考えている学生は起業家輩出企業ガイアックスを受けるべき 本記事はガイアックスのPR記事になります。「若いうちから裁量を持って働きたい」「将来的には独立したり、経営者としてのキャリアを歩みたい」といった志向性を語る学生は多いと感じます。何となく言っているだけであれば、改めて自身の経験から仕事に求めることを考えて欲しい一方で、本当にそう考えている学生には是非ガイアックスという企業を見て欲しいと思います。100名ほどの組織でありながら20名近くの起業家を輩出ガイアックスは自社を「起業家輩出企業」と語っており、実際にガイアックスから多くの起業家が生まれています。2015年の新規上場企業の創業者や経営者でも、AppBank取締役マックスむらい氏やピクスタ社長古俣氏などはガイアックス出身となっています。他にも、今注目されている様々な分野でガイアックス出身の経営者が活躍しています。今年4.5億円の資金調達を行ったスマートロックのフォトシンス河瀬氏、官民ファンドのクールジャパンが出資するTokyoOtakuModeのCFO小高氏、AirbnbやUberなどで注目されるシェアリングエコノミーの領域では日本最大級のライドシェアnottecoの吉井社長、社会起業家として注目されているリタリコの長谷川社長など、ベンチャー界隈で注目を集めている企業群のトップの中にガイアックスの卒業生が複数います。ガイアックスは創業16年で100名程度の組織ながら、すでに20名以上の起業家を輩出しています。その多くが新卒やインターンで入社しており、新卒入社後の卒業生のうち7割が起業しているというのも驚異的な割合だと言えます。「アントレプレナーシップ」という言葉を聞く機会は多いと思いますが、本当の意味でそれを体現できている企業の一つがガイアックスだと感じます。総合商社や外資系コンサルを蹴ってガイアックスに入社する学生もガイアックスでは、インターンや新入社員が事業責任者として戦略立案、営業、広報、採用などをすべて担うことも多くあります。当然裁量についても多くを任され、インターンが事業予算の中から自らの判断でアルバイトを採用するといった他社ではほとんどありえないようなこともガイアックスでは認められています。ちなみに、ガイアックスはシェアリングエコノミーファンドを組成しましたが、その責任者である子会社社長は新卒1年目の社員です。彼は入社後、多数のスタートアップ企業と接触し、入社半年で企業買収を行い、その後のファンド設立までを主導しています。他社に入った同期がややもするとまだ研修を受けているような時期に、そうした活躍を見せている若手社員がガイアックスには多数います。ガイアックスは、たとえるなら米国シリコンバレーのような環境だと言えるかもしれません。▼ガイアックス紹介映像(3分)「大きな仕事に関わりたい」という志向を持つ学生は多くいると感じており、携わる案件の金額の大きさ自体で言えばガイアックスよりも大企業に軍配が上がる可能性も高いと思います。一方で、「大きな仕事に関わる」といっても、レガシーな大企業では新入社員が担当するのは末端の資料作成かもしれません。また、「40歳台で一人前」といった大企業でマネジメント層に上り詰めるまでの時間軸と比べると、ガイアックスでははるかに早くマネジメントに携われると言えます。将来的に独立したいと考え、上記の観点などから総合商社や外資系コンサルの内定を持ちながらもガイアックスをファーストキャリアとして選ぶ学生も複数います。環境問わず力を発揮できるようになることが真の安定多くの起業家を輩出しているガイアックスでは、会社に頼ることのない汎用的な事業創造スキルを得られると言えます。ガイアックスの特徴としては、「ある日会社が無くなったとしても、環境問わずやっていける」という自信を持った社員が多くいることが挙げられます。シャープや東京電力といった現在苦境に立っている企業も一昔前には勝ち組企業とされていましたが、企業のブランドや給与水準などは移ろうもので、未来永劫保証されるものではありません。ブランドなど、周囲からの評価に基づいて企業を選ぶよりも、自分が何にやりがいを感じるのかを考えてキャリアを選択するべきだと思っています。また、どんな環境でも力を発揮できるよう自分を磨き続けることが真の安定と言えるかもしれません。ガイアックスでは「トップセミナー」を開催中ガイアックスでは、代表上田氏による講演+社員による座談会・選考会も兼ねた「トップセミナー」を開催しています。経営人材を目指す学生、本当に優秀な仲間と働きたい学生、社会問題を解決し世の中を変えたい学生はぜひ参加してみてください。また、現場社員が何を考えてファーストキャリアとして他社ではなくガイアックスを選んだのか知ることは、今後のご自身のキャリア選択の上でも有益だと思います。ここまで紹介してきた通り、ガイアックスは特徴的な社風を持った企業ですので、志向性などのフィットが非常に重要です。そうしたところも本セミナーで確認していただければと思います。 19,919 views
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「終身雇用を守るのが難しい」この言葉は5月13日(月)にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したものです。国内トップ企業であるトヨタ自動車社長のこの発言は、現在大企業に務めている社会人、そして今後就職活動を行うであろう大学生に大きな衝撃を与えました。この発言は、日本型雇用システムである「終身雇用、年功序列、企業別組合」の一つが崩壊しているとも読み取れるものです。では皆さん、この従来の日本型雇用システムが変化することによってどのような影響があるか分かりますか?「終身雇用がなくなる」ということは、単純に"定年まで雇用され続けることがなくなる"というわけではありません。つまり今回の豊田社長の発言は、皆さんの今後のキャリアにとって"一つのターニングポイントにもなり得る"ものなのです。そこで本記事では、この豊田社長の発言を契機にこれらの内容について考察、紹介していきたいと思います。【本記事の構成】●ニュース記事の考察●メンバーシップ型雇用の特徴とメリット・デメリット●ジョブ型雇用の特徴とメリット・デメリット●日本国内における2つの雇用システムの背景と現状●現状からの考察●ジョブ型雇用に移行した具体的な企業例●メッセージ:このような中、就活生はどのように行動すれば良いのか?ニュース記事の考察以下は、5月13日(月)のトヨタ自動車社長の豊田さんの発言を一部抜粋したものです。●雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた。●今の日本をみていると、雇用をずっと続けている企業へのインセンティブがあまりない。さらにその豊田社長の発言に付随し、経団連の中西宏明会長も以下のように述べています。(一部抜粋)●終身雇用を前提とすること自体が限界になる。●だめになりそうな事業を、雇用を維持するために残すということをすると、雇用されている方にとって一番不幸。ここから読み取れることとしては、長年日本の経済発展を支えてきた雇用システムが変革期に突入したということではないでしょうか。また、ここでいう「雇用を続ける企業へのインセンティブ」とは、"従来の日本型雇用システムのメリット"と言い換えることができます。つまり、「自社で長年働いてもらうことによって独自の文化を形成する」「OJTや社内研修によって自社内で社員を育成する」などが具体例として挙げられます。【参考】日経ビジネス記事:「終身雇用難しい」トヨタ社長発言でパンドラの箱開くかFNNPRIME:「終身雇用難しい」発言相次ぐ経済団体やトヨタ社長そしてこれまでの日本の経済発展、企業成長を支えてきたものは「終身雇用、年功序列、企業別組合」を特徴とした日本型雇用システムと呼ばれるものでした。また、この雇用形態のことをメンバーシップ型とも呼びます。現在も当システムは多くの大企業で用いられており、いくら企業規模が拡大したり事業領域が増加したとしても、このシステムを変えることはありませんでした。では一方で、欧米などの主要諸国はどうなっているのでしょうか?欧米などの主要諸国では、日本の雇用形態であるメンバーシップ型雇用は用いられていません。基本的にはジョブ型雇用という形式が用いられています。ジョブ型雇用の概要に関しては後ほど詳しく説明しますが、日本企業の中でも特にベンチャー企業などにおいてはジョブ型採用を用いている企業も多く、徐々に国内においても浸透してきている雇用形態になります。そして今回のトヨタ自動車社長の発言を契機に、ジョブ型雇用が国内の大企業にも用いられることはそう遠くない未来であると考えています。そこで今回の記事では、この「メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用」の違いを紹介し、その上で自身の今後のキャリアを考える機会を提供していきたいと思います。メンバーシップ型雇用の特徴とメリット・デメリットまずは「メンバーシップ型雇用」の定義を説明していきます。メンバーシップ型雇用とは日本企業に多く見られる雇用契約の一つであり、日本特有の年功序列や終身雇用を前提にした職務や勤務地を限定しない正社員のことを指します。メンバーシップ型雇用では新卒一括採用で大量に人材を獲得し、OJTや社内研修で教育を行いながら職務に必要な知識と経験を積ませます。主に上場している大企業に多い日本的雇用であり、総合職に多く見られる雇用形態でもあります。最近では、ジョブ型雇用の反対の働き方として頻繁に議論されています。【参考】BizHint:ジョブ型・メンバーシップ型以上の定義を見てもらえば分かる通り、多くの方が実際に働いている雇用形態、もしくはイメージしている働き方ではないでしょうか?しかしこの定義を確認しただけでは中々イメージしにくいかもしれないため、メンバーシップ型雇用のメリットとデメリットも紹介します。メンバーシップ型雇用のメリット企業側●自社の都合に応じて、社員の異動や転籍を含む配置転換を行い易い。●辞めないという前提によって時間をかけて社内教育を施すことができ、知的財産が蓄積されやすくなる。労働者側●会社の辞令に従わなければいけない反面、重大な契約違反などのよほどのことがない限り雇用関係を守ってもらうことができる。●研修や制度の活用など、会社が社員を教育する意欲や環境が用意されている。●年功序列のため、勤続年数が増えるほど社内でのキャリアアップがし易い。つまり、会社側としては社員を比較的自由に管理することができ、また労働者側にとってはいつまでも会社側に守ってもらえるという双方のメリットがあるということです。メンバーシップ型雇用のデメリット企業側●客観的且つ合理的な、よほどの理由がなければ従業員を解雇することができない。●基本的に能力よりも年齢で給与が決まるため、若手社員のモチベーションが低下する恐れがある。●新卒一括採用が一般的なため、急な増員やピンポイントでの人員補充が難しい。労働者側●実績を積めないまま出世競争に敗れると、40代や50代で役職定年に追い込まれたりリストラの候補になってしまう可能性がある。●年功序列のため、勤続年数が少ないと高い成果を出しても出世や給料に反映されにくい。●基本的に会社の都合に応じる必要があるため、自身の事情を考慮しない転勤などがある。●トップダウンで物事が進むため、部下の仕事へのモチベーションが落ちやすくなる可能性がある。つまり、企業側としては雇用時の素養の見極めが非常に重要になってくる、また労働者側にとってはその恵まれた環境に甘え続けてしまうというデメリットがあるのです。【参考】Fledge:欧米のジョブ型雇用と日本のメンバーシップ型雇用の違いってなに?ジョブ型雇用の特徴とメリット・デメリット続いては「ジョブ型雇用」の定義を説明していきます。ジョブ型雇用とは諸外国が主に採用している雇用契約であり、自分自身の専門スキルを活かして職務や勤務場所を絞り込むことができる労働者を指します。企業は専門性の高い優秀な労働者を確保でき、一方で労働者は自らの職務を提示することができるなど、ライフワークバランスが取りやすい傾向にあります。しかし明確に職務と勤務場所が定められていることから、労働者にとっては景気の動向によっては失業するリスクがあります。現在の日本ではメンバーシップ型雇用が主流ですが、急速にグローバル化する世界経済に対応するための雇用契約として注目を集めているものになっています。【参考】BizHint:ジョブ型・メンバーシップ型日本で働いている多くの方にとってはあまり馴染みのない雇用契約であるかもしれませんが、「メンバーシップ型雇用」とは全く正反対の雇用契約であることが分かるのではないかと思います。続いて「ジョブ型雇用のメリット・デメリット」を確認していきますが、ジョブ型雇用と聞くと、「非正規社員や限定正社員」のことをイメージする方も多いかと思います。しかし今回は「メンバーシップ型雇用」と比較して照らし合わせるために、正社員に絞ってメリットとデメリットを確認します。ジョブ型雇用のメリット企業側●欠員が出たり補充したいポジションに応じて、優秀な人材を確保し易い。●他企業から人を採用することが多いため、新鮮な経験や考え方を取り入れることができる。労働者側●給与が担当する職務の評価で算出されるため、自身の能力と連動した待遇を受けることができる。●職種別採用が一般的であるため、職務内容や勤務地を限定する選択が比較的し易い。●年齢や勤続年数ではなく能力や成果で給与が決まるため、仕事へのモチベーションが上がり易い。つまり企業側、労働者側双方にとって合理的な雇用契約であると言えます。また、双方にとって比較的融通の利きやすい環境ではないでしょうか。ジョブ型雇用のデメリット企業側●雇用契約前に職務と勤務地を明確にするため、会社都合による転籍や異動を簡単に行うことができない。●終身雇用ではなく転職が前提の雇用になるため、時間をかけて育成しても意味がなくなる可能性がある。労働者側●会社の方針転換により、事業所の閉鎖や担当の職務が必要となくなった場合、転籍や異動はされずに契約終了になる可能性がある。●社内教育や充実した研修制度が用意されておらず、社外などで自主的に能力を高める必要がある。これらをまとめると、「企業側の都合に捉われず、自身の専門業務に取り組み続ける」と言えるのではないでしょうか。また、「自社内でのキャリアアップ」というよりも「転職を通じたキャリアアップ」という側面が強いとも読み取れます。【参考】Fledge:欧米のジョブ型雇用と日本のメンバーシップ型雇用の違いってなに?日本国内における2つの雇用システムの背景と現状これまでの説明で「メンバーシップ型雇用・ジョブ型雇用」それぞれの特徴を紹介してきました。ではなぜここに来て「日本の大企業における雇用システム」が大きく変化してきているのでしょうか?この変化に関しては、企業内における組織の在り方が大きく変わってきていることが起因していると考えられます。日本における産業構造の変遷戦後である1950,60年代から、日本は急速な経済発展を遂げてきました。その際に国内産業の中心となったのが、第二次産業である製造業でした。しかしそれから半世紀以上経った現在、国内GDPの内訳を確認してみると、第三次産業であるサービス業が全体の3/4程度を占めています。つまり、ビジネスにおける主流がハードからソフトへ変化してきているのです。【参考】平成28年度国民経済計算年次推計生産(産業別GDP等)また、ハード側である製造業の国内No.1と言っても過言ではない「トヨタ自動車」も、純粋な自動車会社からモビリティーカンパニーへの変革を進めるなど、製造業自体のソフト化というものも進んでいます。【参考】カーナリズム記事:トヨタが提唱「モビリティサービス・プラットフォーム」(MSPF)とは?ハードとソフトを製造している企業のビジネスモデルの違いビジネスモデルの紹介をする前に、まずは「ハード」と「ソフト」それぞれの説明をします。ハードとは「施設・設備・機器」といった形ある要素のことを指す言葉であり、これに対しソフトは「技術・情報」といった無形の要素のことを言います。PCを例に挙げてみると、ハード面が「PC本体」、ソフト面が「アプリ」となります。そしてハードとソフトを製造している企業のビジネスモデルは、それぞれ以下のようになっています。ハード開発から販売までのプロセスが明確化され、上流工程から下流工程という流れで順に進んでいく。そのため、開発と製造などの異なる部門間での繋がりはほとんどない。PCであれば「PC本体の製造工程」のことを指し、「画面やキーボードそれぞれで製造する人が完全に異なる」といったように、部門間での連携はほとんどない。ソフト開発から販売までの各部門が一体となり、相互で連携しながら展開される。そのため、異なる部門間での繋がりも頻繁にある。PCであれば「アプリの開発工程」のことを指し、「プロダクトマネージャーとエンジニアが密に連携しながら開発する」といったように、部門間での繋がりが強い。これらをまとめると、ハードとソフトでの一番の違いは"異なる部門間での連携の有無"と言えます。また近年、ビジネスにおける環境変化のスピードは日に日に速さを増しており、ビジネスの短サイクル化という現象が起こっています。ビジネスの短サイクル化とは、"ビジネスにおける環境変化のスピードが日に日に早まっているということ"です。かつては一度ヒットした商品がその後何年間も売れ続けるということは頻繁にありましたが、現在ではヒットした商品でもその翌年には全く売れなくなってしまうなど、「ビジネスの短サイクル化」は進んでいると言えます。例えば、スマートフォンなどはその傾向が顕著だと思います。携帯会社が年に何回も新機種を発売し、次々と新しい機能が追加されていくなど、全く同じ商品が長期的にヒットすることはまずありません。そしてハードのビジネスにおいては、環境変化が小さいためメンバーを固定しながら活動してもさほど問題はないのですが、ソフトのビジネスはそういうわけにはいきません。ソフトのビジネスでは環境変化が大きいため、その変化に対応することができるように、時にメンバーを入れ替えながら活動する必要があるのです。【参考】THETEAM5つの法則(NewsPicksBook)現状からの考察これまでの説明から分かる通り、日本の多くの企業は長らく「新卒一括採用・終身雇用」などのシステムを取り入れてきました。しかしそれは日本人の国民性に合致していたからなどというわけではなく、当時の日本の経済発展を支えたのが、トヨタ自動車やSONYなどのメーカーに代表されるような製造業だったからなのです。つまり、トヨタ生産方式などに代表される当時の製造業の生産システムにおいては、"メンバーシップ型雇用"の方が適切なシステムだったというわけです。しかし現在は、国内の企業の3/4がサービス業と言われているように、無形商材を取り扱うようなサービス業が増加しました。また、IT社会と言われているようにソフトウェアをビジネスにしている企業が主流となってきており、これまでと同様の雇用システムが最も適切なものとは言えなくなりました。さらに日本より早い段階からサービス業を国の主要産業とし、且つIT社会の進行が早かった欧米諸国では、その変化に併せて雇用システムを構築したため、現在のように"ジョブ型雇用"というものが一般化しました。もちろん国内の企業全てがすぐに「ジョブ型雇用」に移行するとは思いませんが、今回の「トヨタ自動車社長の発言(終身雇用を守っていくのは難しい)」を通して分かる通り、今後国内の大企業が「ジョブ型雇用」に移行していくことは避けられない事態であると思います。つまり、「安定しているし、終身雇用で定年まで働けるからとりあえず大企業を志望しよう。」という時代は終篇を迎えようとしているのです。ジョブ型雇用に移行した実例日立製作所2013年から2014年にかけ、管理職に限ってポストの重要性を格付けする"グローバル・グレード制度"とそれに基づく処遇を導入した。組織の大きさや影響力、仕事の複雑さといった尺度で「部長」などのポストに点数を付ける。さらに、ポストで決まった金額に"経営計画にどの程度貢献したかのという評価を組み合わせて"個人の報酬額が決まる。それに応じ、資格に基づき経験に応じて昇給する職能給は管理職で廃止した。【参考】日経ビジネス記事:「世界に打って出る」日立給与を変えないと無理だった国内でも有数のメーカーである「日立製作所」の取り組みは、当時かなり話題になりました。しかし今や国内にとどまらず、積極的な海外展開を通じてさらなる事業展開を進めている当社にとって、この取り組みは必然であるとも読み取ることができます。もちろん発表当時は少なからず批判的な意見もありましたが、現在の日立製作所の経営状況を見れば分かる通り、この取り組みは少なからず効果があったのではないかと思います。ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を組み合わせた実例サイバーエージェントジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を組み合わせるという「独自の雇用システム」を用いている、サイバーエージェントの事例も紹介します。サイバーエージェントは企業方針として、実力主義型終身雇用と謳っています。これは、ジョブ型雇用の特徴である「実力主義」、メンバーシップ型雇用の特徴である「終身雇用」の両面をかけ合わせたものになります。つまり、ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の"ハイブリット"と言えるでしょう。実際に会社のミッションステートメントでも"有能な社員が長期にわたって働き続けられる環境を実現"と掲げており、そのミッション・ステートメントを実現するために独自の雇用システムを用いているのではと考えられます。こういった新たな取り組みをしている企業はまだ多くはありませんが、今後他社も同様の取り組みを推進していくのではないでしょうか?【参考】サイバーエージェント:採用関連記事メッセージ:このような中、就活生はどのように行動すれば良いのか?皆さんは今回の「トヨタ自動車社長の発言」を聞いてどのように感じましたでしょうか?「え?大企業に入社したからって安定しているわけではないの?」、「入社後に雇用システムが変わったら困るなあ。」など、不安を感じた人も少なくないとは思います。しかし今回のトヨタ自動車の事例のように、"従来の日本型雇用システムからジョブ型雇用への変化"は避けては通れません。つまり、今後就職活動に直面する皆さんにおいては、"メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の双方のメリット・デメリットを理解し、その上で自分自身にとって最適なキャリアを見つけていく"必要性があります。また、この雇用システムの変化によって、"入社してしまえば定年まで一生安泰"という環境はなくなることが予想されます。それゆえに、"いつ・どんなときにでも会社・社会から必要とされるスキル"は身につけておくべきでしょう。もちろんそのスキルは「企業・個々人」によって様々です。そしてそれは"市場価値"とも言い換えることができます。もちろん「市場価値の測り方」には「年齢、経験、資格」などの様々な要素が関連しますが、"このスキルはどの業界で求められるのか?・この業界での市場価値を高めるためにはこういった経験が必要"という風に、多面的に考えることが大切になります。例えば、「IT企業のエンジニア職に就職したければ、プログラミングのスキルが必要」など、企業から求められるスキルと自身のスキルをしっかりと対応させることが重要になるのではないでしょうか?ぜひ本記事で紹介したような「国内企業の雇用システムの変化」をしっかりと考慮した上で、自分なりの判断軸にもとづいてファーストキャリアを選択していただければと思います。【参考記事】●● 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コーヒーをかけられる噂は本当だった!内定辞退の恐るべき実情!「お前の人生潰したるわ」 コーヒーをかけられる噂は本当だった!内定辞退の恐るべき実情!「お前の人生潰したるわ」 今回紹介するのは、とある15卒内定者による寄稿であり、彼が実際に体験した内定辞退のやり取りの記録です。就活生の間でまことしやかに囁かれる「◯◯企業は酷い仕打ちをするらしい」「窓から飛び降りろと言われたらしい」などの噂。どこまでが真実か定かではありませんが、今回登場する企業は、新卒採用にも関わっている有名人材系企業です。企業によるのか人事担当者によるのかわかりませんが、学生を責めても何の得も無いのによくもまあここまで、という内容となっております、ご覧下さい。「お前の高校も、親も、どんな教育してんだよ」「内定辞退したらお前の人生潰してやる」「それ以上ふざけたこと言ってると殴るよ?」これらの言葉が、採用担当者から発せられた言葉だと信じられる者がどれだけいるでしょうか。これらは全て、私が実際にある企業を内定辞退した際に浴びせられた言葉です。「企業によっては、内定辞退すると頭からコーヒーをかけられる」という噂もありますが、あながちウソというわけではありません。本記事のコンテンツ・そもそも内定辞退とは・噂は本当だった!内定辞退のやりとり—前編—・噂は本当だった!内定辞退のやりとり—後編—・終わりにそもそも内定辞退とは内定辞退とは、企業から内定(10月以前は内々定と呼ぶことが多い)のオファーを受け、それを断ることです。それ自体に特に問題があるわけではないですが、問題となるのは、『内定のオファーを受け、誓約書・承諾書を書いたにも関わらず、それを断る場合』です。つまり、企業としては「この学生は必ずウチに来てくれる」と思っている矢先での突然の辞退ということです。そんな時、実際にどんなやりとりがなされたのか、私のケースをご覧ください。噂は本当だった!内定辞退のやりとり—前編—とある大手A企業から4月の速い段階に内定を頂き、誓約書を書き就職活動を終了する事を約束しましたが、私はその後も就職活動を続け、結果現在の内定先に就職する事を決めました。これは、内定辞退の旨を告げる一連のやりとりの流れです。覚えている限り正確に書きます。(電話にて)私「もしもし、A社さんでしょうか。内定者の佐藤(仮名)です。」A社「おおー久しぶり!どうしたの?」私「私事で大変申し訳ないのですが、実は他の企業から内定を頂き、そちらの会社に行く事が決まったので、内定辞退させてください。申し訳ないです。」A社「・・・ちょっと代わるから待ってて。」(声の低いオッサンに代わりました)A社「佐藤君、とりあえず直接話そうか。◯月△日の××時に本社来て。」その日のはゼミがありました。私「すみません、その日は都合が悪いです。別の日にしてください。」すると、人事の態度が一変しました。A社「は?なんでお前に合わせなきゃいけないんだよ!!立場考えろよ立場—!!」私「しかしその時間帯はゼミが・・」A社「そんなの関係ないだろ!とりあえず来い!」ここで電話が切れました。翌日、ゼミを休んで指定された時間に本社に向かうと、広めの会議室のような場所に通されました。5分程座って待っていると、おそらく電話で話したであろう社員がズカズカと入ってきました。まるで絵に描いたようなラガーマンのような社員でした。開口一番、彼はとんでもないことを口にしました。社員「佐藤君、最初に言っておくけど、無事に帰れると思わないでね。」噂は本当だった!内定辞退のやりとり—後編—社員「佐藤君さ、最終面接で何個ウソついたの?」私「え…。…一つです。」社員「それって何?」私「内定出たら、御社に行くと言ったことです。」社員「だよねえー??なんでウソつけるかなー??何なの?馬鹿にしてるの?」私「いえ、決してそんなことは…」社員「してるだろうがよー!おいおい、お前何歳だよ!お前の親も高校もどんな教育してきたんだよ!」私「すみません…」社員「お前、どう落とし前つける気だよ。」私「…誠心誠意謝ります。」社員「おいおいおい誰がお前の言う事信じるんだよ!!」私「…それでも謝り続けます」社員「ワケ分からない事言ってるんじゃねえよ!ぶん殴るぞこら!(目の前にあった机を蹴りながら)」彼の勢いは止まらず、立ち上がり僕の座っている席をグルグル回りながら私を罵倒し続けました。社員「なんなの?お前は将来どうなりたいの?もう意味分かんないですけど。俺がお前の人生つぶしてやってもいいんだぞ?あ?お前みたいなヤツは何でも中途半端で何しても絶対上手くいかないぞー?」こんな話が1時間半続き(実際にヒートアップしていたのは1時間程)、最終的には彼が部屋を出て行き、私だけが取り残され、一連のやりとりが終了しました。最後に正直かなり心にきました。責められている最中は、「こんなことになるなら最初の内定の段階で就職活動を終えていれば良かった」という考えすら頭をよぎりました。とはいえ、人生の大きな部分を占めるファーストキャリアの選択は重要。どうしても行きたい企業に後から内定をもらったら、誠心誠意、なぜなのかを伝えるのがよいと思います。人事の顔色を伺って、自らのキャリア選択の幅を狭めることはないでしょう。私の友人の中には、内定辞退先企業の人事担当者から別の会社に進むことを応援して頂けた者もおり、やはりそうした企業のことは内定辞退してからも応援したくなるらしいです。僕の相手もそういった企業の人だったらよかったのですが。(笑)今回書いたような対応を取る企業は少数派(だと思いたい)でしょうし、これから就職活動に臨む皆さんは、まずは複数内定を得られるよう頑張って下さい。内定辞退に悩むのはそれからにしましょう。photobyRyanHyde 106,019 views
【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全293社(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)- 【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全293社(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)- 本記事ではunistyleが運営している"志望企業別のLINEオープンチャット一覧"を掲載しています。もう一方の志望企業別グループはこちら志望企業別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから┗メーカー・広告・マスコミなど業界別グループはこちら志望業界別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから【お知らせ】2023年4月unistyleがオープンチャット公認アンバサダーに就任致しました。LINE株式会社さんに取材頂いた記事はこちら。現時点(2023年4月)で529社分のグループを運営しています。今後も新たにグループを開設する予定ですので、定期的に本記事を確認していただければと思います。【企業別】就活用(選考対策・企業研究)グループ一覧LINEオープンチャットの概要をご説明しましたので、unistyleが運営しているグループを一覧でご紹介します。各グループ名をクリックすると参加用のURLが表示されますので、まずは自身の興味のあるグループに参加し、就活情報の入手、そして自身の就活に役立てていただければと思います。志望企業別のグループに関しては、現在下記のグループを運営しています。コンサル・シンクタンク業界マッキンゼー・アンド・カンパニーボストンコンサルティンググループ(BCG)ベイン・アンド・カンパニーA.T.カーニーアーサー・D・リトルStrategy&ローランド・ベルガーPwCコンサルティングデロイトトーマツコンサルティングKPMGコンサルティングEYストラテジー・アンド・コンサルティングアクセンチュア野村総合研究所(NRI)日本総合研究所(日本総研)アビームコンサルティングベイカレント・コンサルティングレイヤーズ・コンサルティングシグマクシス船井総合研究所(船井総研)大和総研三菱UFJリサーチ&コンサルティング(МURC)三菱総合研究所(MRI)外資系金融機関ゴールドマン・サックスモルガン・スタンレーJ.P.モルガンバンク・オブ・アメリカシティグループバークレイズ証券ドイツ銀行総合商社三菱商事伊藤忠商事三井物産住友商事丸紅豊田通商双日専門商社メタルワン伊藤忠丸紅鉄鋼(MISI)阪和興業日鉄物産豊島岩谷産業JFE商事長瀬産業兼松岡谷鋼機三菱食品伊藤忠食品山善伊藤忠エネクス日本アクセスPALTAC(パルタック)三井食品ユアサ商事加藤産業マクニカあらた全日空商事帝人フロンティア住友商事グローバルメタルズ蝶理銀行三菱UFJ銀行三井住友銀行みずほフィナンシャルグループりそな銀行ゆうちょ銀行あおぞら銀行新生銀行横浜銀行千葉銀行静岡銀行福岡銀行七十七銀行常陽銀行京都銀行イオン銀行セブン銀行住信SBIネット銀行きらぼし銀行オリックス銀行PayPay銀行ソニー銀行信託銀行三菱UFJ信託銀行三井住友信託銀行SMBC信託銀行みずほ信託銀行野村信託銀行保険業界(生命保険)日本生命第一生命明治安田生命住友生命ソニー生命東京海上日動あんしん生命かんぽ生命保険アフラックオリックス生命保険富国生命保険プルデンシャル生命保険太陽生命保険朝日生命大樹生命保険業界(損害保険)東京海上日動火災保険三井住友海上火災保険損害保険ジャパンあいおいニッセイ同和損害保険ソニー損害保険カード業界三井住友カードジェーシービー(JCB)三菱UFJニコスクレディセゾンリース業界オリックス三井住友ファイナンス&リース(SMFL)三菱HCキャピタル東京センチュリー芙蓉総合リースみずほリースNTTファイナンスJA三井リースNTT・TCリースリコーリース日産フィナンシャルサービストヨタファイナンスNECキャピタルソリューション証券・アセマネ業界野村證券大和証券SMBC日興証券みずほ証券三菱UFJモルガン・スタンレー証券松井証券野村アセットマネジメントアセットマネジメントOne政府系・系統機関国際協力銀行(JBIC)日本政策投資銀行(DBJ)農林中央金庫商工中金日本政策金融公庫日本銀行JA共済連日本貿易保険(NEXI)日本取引所グループ(JPX)日本貿易振興機構(JETRО)日本郵政グループ東京都庁日本年金機構中央労働金庫東京商工会議所IT・Web業界NTTデータNTTコミュニケーションズNTTコムウェアLINE楽天グループヤフーIBMアマゾン(Amazon)セールスフォース・ドットコム(Salesforce)日本オラクルエムスリーSCSK日鉄ソリューションズ(NSSOL)伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)電通総研(旧:電通国際情報サービス(ISID))大塚商会SpeeeTIS日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(TCS)BIPROGY(日本ユニシス)SkyメルカリSansanサイボウズ富士ソフトfreeeSmartHRGMOインターネットグループトレンドマイクロ東京海上日動システムズjinjerミクシィ(MIXI)フューチャー日本ヒューレット・パッカードみずほリサーチ&テクノロジーズディー・エヌ・エー(DeNA)グーグル(Google)日本マイクロソフトNECネッツエスアイNECソリューションイノベータ三菱UFJインフォメーションテクノロジー(MUIT)ニッセイ情報テクノロジーオービックマイクロアドHRBrain農中情報システム日立システムズシンプレクス情報・通信業界NTTドコモKDDIソフトバンクNTT東日本NTT西日本NTT-ME不動産・総合デベロッパー三井不動産三菱地所住友不動産東急不動産野村不動産森ビル東京建物NTT都市開発日鉄興和不動産ヒューリック地主(日本商業開発)森トラスト大東建託一条工務店UR都市機構長谷工コーポレーションリゾートトラスト旭化成ホームズ三井不動産レジデンシャル三菱地所レジデンス中央日本土地建物オープンハウス三井不動産商業マネジメント三井不動産リアルティ伊藤忠都市開発三井不動産ビルマネジメントスーパーゼネコン鹿島建設大林組大成建設清水建設竹中工務店奥村組鉄道業界JR東日本JR東海JR西日本JR北海道JR四国JR九州東京地下鉄(東京メトロ)東急小田急電鉄東武鉄道名古屋鉄道西日本鉄道京王電鉄大阪市高速電気軌道(大阪メトロ)京浜急行電鉄(京急)海運業界日本郵船商船三井川崎汽船航空業界ANA(全日本空輸)JAL(日本航空)日本貨物航空成田国際空港陸運・物流・倉庫・高速道路業界日本郵便日本通運近鉄エクスプレス三井倉庫三菱倉庫住友倉庫ヤマトHD(ヤマト運輸)SGホールディングス(佐川急便)NEXCO東日本NEXCO西日本NEXCO中日本郵船ロジスティクス首都高速道路電力・ガス・石油業界東京電力関西電力中部電力北海道電力東北電力北陸電力中国電力四国電力九州電力東京ガス大阪ガス東邦ガス北海道ガス北陸ガス静岡ガス広島ガス西部ガスENEOS出光興産コスモエネルギーINPEXJERA石油資源開発(JAPEX)J-POWER関電工三愛オブリ重工業・プラントエンジニアリング三菱重工業川崎重工業IHI日揮千代田化工建設東洋エンジニアリング三菱パワー日立造船鉄鋼・非鉄金属・セメント業界日本製鉄JFEスチール神戸製鋼所住友金属鉱山JX金属太平洋セメント日鉄エンジニアリング大平洋金属DOWAホールディングス古河電気工業(古河電工)三菱マテリアル独立行政法人JICA(国際協力機構)志望企業別グループ(メーカー・広告・マスコミなど)もう一方の志望企業別グループはこちら志望企業別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから┗メーカー・広告・マスコミなど志望業界別グループ業界別グループはこちら志望業界別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから 122,326 views

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