【グループディスカッション(GD)の頻出テーマ89例】業界別に過去の出題テーマも公開

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最終更新日：2024年03月13日

【グループディスカッション(GD)の頻出テーマ89例】業界別に過去の出題テーマも公開

本記事では、実際の企業の選考で出題されたグループディスカッションのお題・テーマ89例を紹介します。

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グループディスカッションのテーマにおける5つのパターン

グループディスカッション テーマグループディスカッションのお題のテーマは大きく、以下の5つのパターンに分かれます。

テーマ

(1)課題解決型：与えられた課題に対する解決策を考える
(2)売上アップ型：企業の売り上げを増加させる方法を考える
(3)新規事業立案型：企業が取り組むべき新規事業を提案する
(4)抽象テーマ型：抽象的なテーマに対する解決策を考える
(5)意思決定型：与えられた選択肢の中から当事者が取るべき選択を決定する

それぞれのパターンによって出題されるテーマは異なるため、以下でパターンごとに実際に出題されたテーマを紹介していきます。

グループディスカッション(GD)対策におすすめのイベントはこちら
https://unistyleinc.com/topics/26055
https://unistyleinc.com/topics/26715

グループディスカッションテーマ(1)：課題解決型

グループディスカッション 課題解決型のテーマ例

与えられた課題に対する解決策を考えるものです。出題例としては、以下のようなものが挙げられます

課題解決型一覧

「外国人観光客の一人当たり支出額を増加させるにはどうすればいいか」
参考：PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社 本選考レポート（コンサルタント職）

「住友不動産がデベロッパーNO.1になるにはどうすればいいか」
参考：住友不動産 本選考レポート

「さらに売れる電気自動車リーフを考えよう」
参考：日産自動車 インターンレポート（技術職）

「一つの時事問題を挙げ、それに対してホンダは何ができるか」
参考：本田技研工業 本選考レポート　(事務系)

「今後の旅行業界はどのような業界と手を組んでいけばいいか」
参考：日本旅行 本選考レポート（総合職）

「オリエンタルランドの新卒採用をどのように行っていくか」
参考：オリエンタルランド 本選考レポート（総合職）

コンサルティング業界からメーカー・ベンチャーまで幅広い業界で出題されています。

また、企業によっては選考を受けている業界・自社理解が問われることもあるので注意してください。

グループディスカッションテーマ(2)：売上アップ型

グループディスカッション 売り上げアップ型のテーマ例

特定の業界・企業・製品などの売上を増加させる方法を考えるタイプのものです。課題解決型ディスカッションの中の1つとも言えますが、頻繁に出題されるため1つのパターンとして分類しました。  出題例としては、以下のようなものが挙げられます。

売上アップ型一覧

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特にコンサルティング企業の選考で出題されることが多いと言われています。

基本的には課題解決型ディスカッションと同様のプロセスを踏みます。

グループディスカッションテーマ(3)：新規事業立案型

グループディスカッション 新規事業立案型のテーマ例企業がこれから取り組むべき新事業を提案するものです。こちらも課題解決型の1つとも言えますが、頻繁に出題されるため1つのテーマとして分類しています。

出題例としては、以下のようなものが挙げられます。

新規事業立案型一覧

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新規事業の創出に意欲的なベンチャー企業だけでなく、幅広い業界から出題されています。

また、日系大手企業では自社の強みを活かした新規事業の立案求められることが多いので、その業界・企業のビジネスモデルについても理解しておくとよいでしょう。

こちらも基本的には課題解決型と同様のプロセスを踏みます。

グループディスカッションテーマ(4)：自由討論型

グループディスカッション 自由討論型のテーマ例抽象的なテーマに対する解決策を考えるタイプのものです。

出題例としては、以下のようなものが挙げられます。

自由討論型一覧

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総合商社・銀行・インフラなどのチームワークが重視される日系大手企業の選考で出題されることが多いようです。

このタイプのお題では「論理的思考力」だけでなく、「議論を進める主体性」と「周囲の意見を尊重する協調性」を持ち合わせた人物が評価されやすいと思っています。

グループディスカッションテーマ(5)：選択型

グループディスカッション 選択型のテーマ例こちらは、複数の選択肢の中から当事者が取るべき選択を決定するものです。

出題例としては、以下のようなものが挙げられます。

選択型一覧

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業界別グループディスカッションテーマ

業界別 グループディスカッションテーマ例以下では過去に出題されたテーマを業界ごとに紹介します。

総合商社一覧

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コンサルティングファーム一覧

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広告・出版・マスコミ一覧

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食品一覧

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金融一覧

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最後に

グループディスカッションのテーマ例本記事ではグループディスカッション(GD)のテーマを89例紹介しました。

業界ごとに出題されるテーマの傾向が異なるため、自分が志望している業界はどのようなテーマが出題されるかチェックしておきましょう。

なお、グループディスカッション以外にもESや面接に不安があるという就活生には就職エージェントneoがオススメです。アドバイザーから、ESや面接を通過するコツに関してアドバイスがもらえます。

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グループディスカッション(GD)のテーマについて理解できた方は、次はグループディスカッション(GD)の進め方を理解しましょう。

以下の記事からグループディスカッション(GD)の進め方について学ぶことができますので、確認していただければと思います。

こちらの動画ではGDについてわかりやすく解説しています。ぜひご覧ください。

グループディスカッション テーマ 例
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unistyle編集部

unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。

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21卒は就活氷河期になるかも？経済学部がガチで調べてみました。 21卒は就活氷河期になるかも？経済学部がガチで調べてみました。 こんにちは。就活中の慶應生です。最近、経済学を勉強していて景気循環があることを知りました。景気循環は一定のサイクルで回っており、そろそろ不況が来るかもしれないという予想が立っているらしいと聞きました。そこで、景気が悪くなってしまうと新卒の採用状況にも影響してくるのではないかと不安になり、本当にそうなってしまうのか調べてみました。結論から言うと、21卒の就活市場が悪化するかもしれません。就活市場が悪化する理由は、日本経済が不況になる可能性があるからです。”どこに申し込んでも、選考が進まない、通らない・・・”と何社出しても最終面接まで行きつかず、内定が取りにくくなる時代が再び来るかもしれません。不況になった場合、採用人数ってどうなるの？どれくらい危機的状況なの？本当に不況が来るの？今から対策できることって何？など21卒の皆さんが疑問になることを考察し、解決していきたいと思います。不況になると新卒採用ってなぜ減るの？皆さんに質問です。不況になると就活の状況がどのように変わると思いますか？21卒の皆さんならば、なんとなく不況が来たら企業の採用人数も少なくなるのは感覚でもわかるのではないでしょうか？少し考えてぱっと答えが出た人も、感覚では分かるけど詳しくは説明できない、と様々だと思います。不況が来ると就活の状況がどうなるのか、詳しく説明していきたいと思います。まず、景気が悪化すると企業の業績が下がり利益が減ります。そして、企業は赤字になるのを防ぐために、企業は余分なコストを削減し始めます。企業の経費の中でも大きく占めるのが人件費です。人件費を削減すると、新卒採用も縮小することになります。実際に、上のグラフを見ていきましょう。水色が求人総数です。直近一番大きな金融危機であるリーマンショックは2008年に起こりました。その後の2009年をピークに2014年まで、明らかに求人総数は減少していることが分かります。このように、景気が悪くなると求人数も減り、新卒の採用人数も減ることが考えられます。参考：第35回ワークス大卒求人倍率調査（2019年卒）リーマンショック時の就活では、世の中の景気が悪くなると、どのような状況になるのでしょうか。先ほど出てきたリーマンショックを例に用いて解説していきたいと思います。リーマンショックとは皆さんは、リーマンショックをご存じでしょうか？私たちが小学生の時にあった出来事です。”一回は聞いたことがある”という人も多いのではないでしょうか。リーマンショックとは、2008年9月に起こり、アメリカのリーマン・ブラザーズが倒産したことによって引き起こされた、世界的金融危機のことです。アメリカで起こった不況の影響は、日本にも到来しました。そして、日本経済は不況になり、就職活動にもマイナス影響をもたらしました。私たちはまだ小学生だったこともあり、不況の影響は感じることが少なかったと思います。しかし、当時の日本経済はかなり低迷した時期でした。この低迷は給与のボーナスにも影響し、大幅にカットされていたようです。自分が在籍していた企業では、リーマンショック以降賞与が３年間カットされていた。引用：２００８年のリーマンショックが日本経済に与えた影響元アメリカ大統領のバラク・オバマさんもリーマンショックの出来事をかなり深刻に捉えていたようです。2008年9月以降世界経済に大きな悪影響を及ぼしたことが分かります。「1929年の）大恐慌以来、最も深刻な金融危機だ」引用：2008年9月15日リーマンが破綻破産法適用申請リーマンショック以降、日本の就職活動も難しくなりました。実際に、企業の経営も悪化し、内定が決まっていたのにも関わらず、内定取り消しを受けた学生も多くいたようです。2008年度では2000人を超える就活生が内定取り消しになってしまいました。参考：ルール廃止で増加懸念内定取り消し７３人、今年も低水準関連：「え…こんなことで内定取り消し…？」あなたの身近にも潜んでいる内定取り消しの悲劇就活における言葉の定義ここで、リーマンショックの時の就活状況を理解する前に、言葉の定義を理解していきましょう。皆さんは就活市場での、売り手市場と買い手市場の定義は説明できるでしょうか？最近はよく、”売り手市場”という言葉をよく耳にすることが多いです。今一度、その意味を理解し、整理しておきましょう。就職市場における「売り手」とは？「買い手」とは？「売り手」は、就職したい学生。「買い手」は、採用したい企業。なぜ、このような表現になるのか？雇用するにあたって、給与というお金を支払うのが企業だからと考えるとイメージしやすくなるでしょう。就職市場は、売り手が優位になったり、買い手が優位になったりと変動するものです。たとえば企業のトータルの求人数が少なければ、就職は狭き門となり、企業はじっくりと応募者を選考でき満足度を高めることができますが、一方で応募者である学生は苦労することになります。よって、企業側優位であり、このような場合は、「就職買い手（優位）市場」となるわけです。逆に、企業のトータル求人数が膨れあがったにもかかわらず、就職希望学生数が変わらなければ、就職は広き門となります。結果として、学生は就職先企業をじっくり選ぶことができ満足度を高められ、企業は優秀な入社予定者の確保に苦しむことになります。よって、「就職売り手（優位）市場」となるのです。引用：就職売り手市場、買い手市場最近よく言われている売り手市場は、「就職したい学生にとって優位な状況」です。一方で、リーマンショックの時の買い手市場は、「就職したい学生にとって不利な状況」なのです。また、景気と就活の関係をよく表している指標の一つに有効求人倍率というものがあります。こちらの言葉も今一度確認してみましょう。有効求人倍率とは、企業からの求人数（有効求人数）を、公共職業安定所（ハローワーク）に登録している求職者（有効求職者数）で割った値のことで、雇用状況から景気を知るための統計資料の一つです。経済指標としても重要で、厚生労働省が毎月公表しており、ニュースや新聞などでも報じられます。有効求人倍率は、求職者1人に対して、何人分の求人があったかを示すもので、求職者数よりも求人数が多いとき＝人手が不足しているときは、有効求人倍率が1を上回り、逆のとき＝就職難のときは1を下回ります。有効求人数は、公共職業安定所を通じた求人・求職情報を利用するため、求人情報誌や転職情報サイトなどの求人情報は含まれていません。引用：有効求人倍率とは？雇用状況から景気を知るための統計資料の一つということは、有効求人倍率が下がっていれば、景気も下がっているということです。一方で、有効求人倍率が上がっていれば、景気は上がっています。つまり、景気と有効求人倍率には正の相関があります。【本記事上の定義】・売り手市場…就職したい学生にとって優位な状況・買い手市場…就職したい学生にとって不利な状況・有効求人倍率…景気を知るための統計資料の一つリーマンショック時の就活状況言葉の定義を理解したと思うので次に、リーマンショック時の就活状況を見てみましょう。リーマンショック時の就活は、買い手市場でした。先ほども定義を見たように、買い手市場は「就職したい学生にとって不利な状況」です。実際に、内定取り消しがかなりあった時代の就活市場は、学生にとって厳しいものでした。売り手市場だった頃とは一転し、「御社が第一志望です」と言う学生が増えたり、数十社応募しても、面接でほぼ落とされる、内定一社取れれば良い方という状況が続きました。就職活動がかなり困難を極めていたようで、卒業を取り消して留年扱いにする措置を取る大学まで現れたこともあったそうです。売り手市場時代に生きる現役就活生からしたらイメージしにくいかと思いますが、当時は一人の応募企業が100～200社というのもザラであり、どんなに選考対策を行い数を追っていっても、なかなか実を結ばないという非常にシビアな就活風景でした。引用：不景気は就活に響く？就活生はどう動くべきか確かに、私たちはまだ売り手市場と言われている就活生で、イメージしにくいと思います。しかし、買い手市場になるとかなりの数の企業に応募しないといけない状況になります。応募企業が多くなると、企業研究の量やOB訪問も必然的に増えていくでしょう。数値的には、2009年の有効求人倍率は2.14倍と2008年と変わらなかったのですが、リーマンショックが起こった翌年の2010年には、大幅に有効求人倍率が1.62倍に下がっています。そして、2011年から2014年にかけて有効求人倍率は低迷を続けていました。先ほども、景気と有効求人倍率の関係性を見たように、不況になると、その後数年間は有効求人倍率は低迷し続けることが分かります。このような買い手市場になった場合も想定して、今後の就活を進めていきましょう。参考：第36回ワークス大卒求人倍率調査（2020年卒）？本当に不況が来るのか？リーマンショック後、就職活動を行った世代はかなり過酷な状況を強いられたことが分かりました。次に、不況が来るのか調べてみました。結論から言うと、不況が来るかもしれません。その理由を述べていきたいと思います。景気循環皆さんは「景気循環」という言葉を知っているでしょうか？今後、不況が起こる可能性を調べていったときにこのワードは知っておいてもいいと思いました。景気は就職活動にも影響を及ぼすものなので、ある程度の知識を持っておいてもいいかもしれません。一度、図も含めて理解していきましょう。資本主義経済の経済活動は、図表19-1のように時間を通じて上下変動をすることが実証されており、この変動を規則的な循環運動として捉えたものを景気循環とよぶ。景気の山から山まで(または谷から谷まで)を一循環(一周期)とよび、景気の山から経済活動が低下し始めた状態を後退、後退が進み谷に至るまでを不況、景気の谷から経済活動が上昇し始めた状態を回復、回復が進み山に至るまでを好況という。引用：第19章経済変動図からも分かるように、景気は循環していて、一定のサイクルであることが分かります。景気が後退していき、不況になり、回復し、好況に戻っていきます。今の景気の状況を知ることも、世の中を知る上で大切かもしれませんが、大きな文脈で見ることも一つの手だと思います。では次に、今までにどのような景気循環の流れがあったのか見ていきたいと思います。信用危機の再来に警戒感が強まっている。2018年はリーマンショックから数えて10年の信用サイクルの節目に当たるからだ。リーマンショックのような金融危機は好景気の下で信用供与が膨張していたところで、何らかのきっかけで債務不履行が発生し、リスクを減らすための資金回収に個々の投資家が走る結果、資金不足による倒産が連鎖して起こる。1987年に起きたブラックマンデーに始まり、1997年のアジア通貨危機、2008年のリーマンショックとほぼ10年の周期で金融危機が発生してきた。引用：リーマンショック10年､危機は再び来るのか1987年のブラックマンデー➡1997年アジア通貨危機➡2008年リーマンショックと約10年ごとの景気循環があることが分かります。上記の引用でも提示されていますが、2008年のリーマンショックから10年ほど過ぎ、もうそろそろ不況、金融危機が来るのではないかという予測は立てられます。もしかすると、今年か来年あたりにリーマンショックのような状況になるかもしれません。また、次のように景気について予測しているものもあります。BridgewaterAssociatesのRayDalio氏が、現在を「景気サイクルの終わりから1-2年前」の時点と明言した。〔中略〕同氏はサブプライム/リーマン危機を的確に言い当てた1人としても有名だ。引用：レイ・ダリオ：景気サイクル終盤で起こることこの証言は、2018年だったので、2019～2020年にかけて不況が来るかもしれないということを言っています。このレイ・ダリオさんはリーマンショックの予想を当てた方でもあるので、この証言はかなり有力であることが分かります。調べていく中で、そろそろ不況が来るのではないかと予想が多くありました。就活にも関わってくることなので、今後の景気の動向が気になる一方です。求める人材像が変わるここまで読んでくださった21卒のあなたは、「もしリーマンショックのような危機的な状況になるのならば、何を対策していけばいいのか？」と思うでしょう。その答えは、これからの時代において求められる人材になることです。では、皆さんはこれからの時代において求められる人材とはなんだと思いますか？論理的に考えることができる左脳型の人材でしょうか？それとも、共感ができ全体を把握できる右脳型の人材でしょうか？答えは、半分正解で、半分間違っています。つまり、右脳と左脳思考のどちらもバランスの取れた人材が今後求められる人材になります。確かに、論理的な思考が求められるのは正解です。しかし、それだけでは今後求められる人材にはなれません。今や、事務作業や簡単な処理はAIやコンピューターに代替されてきている時代になっています。そのように時代が変わってきているということは、「求められる人材」も変わってくるのではないでしょうか？「これから求められる人材」を考えるポイントについてヒントになる本を紹介したいと思います。社会評論やビジネス関連の書籍を多く執筆しているダニエル・ピンク氏の著書『ハイコンセプト「新しいこと」を考え出す人の時代』です。過去150年ほどの大きな流れを見てみると、大量生産の工場で働く強靭な肉体と精神を持ち合わせた労働者たちの「工業の時代」から、論理的で分析思考の得意な左脳型であるナレッジワーカーたちの「情報の時代」になりました。ナレッジワーカーの言葉の意味は以下の通りです。ナレッジワーカーとは、ナレッジ(知識)とワーカー(労働者)を組み合わせた造語です。企業に対して、知識による新たな付加価値を生み出す労働者、「知識労働者」のことを指します。肉体労働やモノづくりのための単純労働に対する概念で、形のない知的生産物を生み出す労働者と定義されています。20世紀に活躍した社会学者・経済学者として知られるピーター・ドラッカーが、1960年の著書『新しい現実』の中で提唱しました。引用：「ナレッジワーカー」とは？仕事内容や求められる能力、育成事例ナレッジワーカーがこれまでの時代を牽引してきたのは間違いない事実です。しかし、これからの時代は大きく分けて三つの要因によって知識労働者であるナレッジワーカーのような左脳型人間は活躍が難しくなってくると言われています。三つの要因①先進国の生活が豊かになった②より低賃金なアジアに仕事を委託できるようになった③AIやロボットなどのテクノロジーの発展により、仕事が代替されるようになった。上記の世界の動向を踏まえれば、左脳型の思考をしているだけでは今後の求められる人材に合わなくなってしまいます。もちろん、「左脳型の思考が必要ない」ということではないということです。左脳型の思考も必要であるという前提で右脳思考も大事になってくるのです。また、「今後求められる人材像」について、リクルートワークス研究所副所長の中尾隆一郎氏は下記のように述べています。【2つのタイプ】・広範な知識と経験に基づく調整力にたけたゼネラリスト以上に、社内外のさまざまな人々を結び付けて収益を生み出す力を有しているのがプロデューサー・限られた職域で定型的な業務に注力するスペシャリストよりも、さらに専門性が高くしごとに必要なテクノロジーを使いこなすことができるのがテクノロジスト引用：日本企業が求める人材像、2030年にはこの2タイプに!?特に前半部分の「社内外のさまざまな人々を結び付けて収益を生み出す力を有しているのがプロデューサー」は、これから特に大事になってくるものです。先ほども紹介した、「ハイ・コンセプト「新しいこと」を考え出す人の時代」でも、”個別よりも『全体の調和(シンフォニー)』”が求められると述べています。ダニエル・ピンク氏は、この「調和（シンフォニー）」を次のように定義しています。今日、最も重視されるのは、分析力ではなく総活力、つまり全体像を描き、バラバラなものをつなぎ合わせて印象的で新しい全体観を築き上げる能力である。〔中略〕たとえば、パターンを認識すること、境界を外して考え、隠された関連性を見つけ出すこと、イマジネーションを大胆に飛躍させることなどだ。引用：ハイ・コンセプト「新しいこと」を考え出す人の時代情報に簡単にアクセスできる時代になり、とても便利な時代になったと思っている人は多くいるでしょう。その一方で情報過多により、選択肢が無限にある今日では「全体的に捉える能力、バラバラの断片をつなぎ合わせる能力、統合する能力」がより一層求められるようになっています。言い換えると、右脳の重要性が高まっているということです。まとめると、今後は右脳と左脳の両方を持ち合わせた人材が求められます。当然ながら右脳はすぐに鍛えられるものではありません。本章で伝えたかった内容としては、「自分は高学歴だから内定がもらえるだろう。」と楽観視せずに、不況に備えて、今からできる就活対策を粛々と進めることが何よりも大切だということです。参考：ハイ・コンセプト「新しいこと」を考え出す人の時代【大前研一さんのお薦めの書籍】参考：成功ルールが変わる!―「カラオケ資本主義」を越えてネクスト・マーケット「貧困層」を「顧客」に変える次世代ビジネス戦略(ウォートン経営戦略シリーズ)就活生はどう向き合っていくか本記事を読んで、21卒のみなさんはどう感じましたか？仮に、金融危機が起こってしまった場合、就活市場に大きく影響を及ぼしていきます。リーマンショックの二の舞にならぬよう、就活の対策はぬかりなくやっていきましょう。また時代が変化していくと、これから求められる人材の流れも変わってきます。これらのことを頭の片隅に入れながら、21卒の皆さんは就活の対策をしていきましょう。就活は、自己分析、ES、グループディスカッション、面接など対策するべきことはたくさんあります。「売り手市場」という言葉に踊らされずに今からできること、「本選考に向けて早めの対策」をしっかりしていきましょう。油断は大敵です。また、unistyleには就活の対策記事がたくさんあります。ぜひたくさん活用して、納得した就活にしていきましょう。また以下の参考記事が、今の就活の状況を見つめ直す機会になれば幸いです。参考：新卒に1000万円、急激な人材市場の変化に就活生はどう向きあえばいいのか。参考：unistyleの記事をひたすら読み込んだ私が面接で無双した話【～対策記事一覧～】自己分析業界研究OB訪問志望動機企業選び面接 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目指すは「経営情報の大衆化」データ活用のトップランナーが視る、DXの未来とは。 目指すは「経営情報の大衆化」データ活用のトップランナーが視る、DXの未来とは。 本記事はジールのPR記事になります。「経営情報の大衆化」を目指し、日本経済に貢献していくー昨今「DX」という言葉が頻繁に聞かれるようになったが、その中で1991年からDX・データ活用に携わり、今も数多くの大手企業のDX・データ活用を支援する企業が「株式会社ジール」（以下、ジール）である。長きにわたりDX・データ活用に携わるジールが見つめる未来、実現したい社会、そして業界をけん引することのできる人材とはどんな人物なのか。unistyle編集部は今回、ジールの取締役を務める沼田氏にインタビューを実施した。沼田善之（ヌマタヨシユキ）株式会社ジール取締役COO。2001年に株式会社DHI（現・株式会社ジール）に入社。2013年に同社取締役に就任。新卒/中途の最終面接官を務め、1000名以上の面接を担当。こんな就活生にオススメ・IT業界において市場価値を高めたいと考えている就活生・DXやデータ分析に関わる企業の選考を受けたい就活生・若手から裁量をもって成長したいと考えている就活生目次増え続けるDX支援企業。取締役自ら語るジールの強みとは└事業変革のためのDXという事業└強みは「提案の幅の広さ」×「伴走」DXのリーディングカンパニーのトップが視る、DXの未来の姿└「採用競合は同業他社ではなく、全ての企業。」その言葉の真意└目指すは「経営情報の大衆化」最前線で未来を見つめる「ジール」で働く魅力└新入社員に求めるのはデータへの興味と素直さ、考えようする「オープン」な姿勢└あらゆる企業のDX・データ分析を推進できる市場価値の高い人材になれる└ジールで働くと価値提供ができる人間になれる└若いうちから専門知識を駆使して裁量権を持って働くを実現できる秘訣最終面接で「大学で研究していた内容」を聞く理由とは└データへの興味関心と、相手にそれを分かりやすく伝えるという思い└みんながガツガツ成長しなければいけないわけではない取材後記増え続けるDX支援企業。取締役自ら語るジールの強みとは事業変革のためのDXという事業＿＿早速ですが、ジールの事業内容をお伺いできますでしょうか？企業のDX推進への支援がジールの事業でございます。DXとは単なるデジタル化ではなく、デジタルから発生するデータ、このデータを活用する事で、既存の業務やビジネス、サービス、社会全体を変革することと我々は捉えております。DXで一番重要であるデータ。このデータに基づいて意思決定や判断、予測、アクションすることをデータドリブンと言いますが、データドリブン経営を支えるデータ活用基盤の提供により、企業のDXを推進し社会全体の成長を目指しております。DXの中で一番重要なのはデータをいかに活用していくかということです。ジールでは、企業の社内外のビッグデータを活用しやすいように、データプラットフォームの構築支援を行っています。例えば、ある総合商社様では、現行システムをクラウド化し、膨大なデータにも対応可能な優れたデータ分析基盤を導入したいという課題がありました。そこでジールは、OracleCloudに関する高度な知識とインテグレーション力を用いて、数億行にわたる大規模なデータ基盤のスムーズなクラウド移行を実現し、コストを抑制しながらも圧倒的に優れた処理能力を有したデータ分析基盤を構築しました。結果として、営業の現場からは「これまでレポート表示ボタンを押してから最大1～2時間程度かかっていた処理が数秒で返ってくるようになりました。全社的な視点で考えれば、こうした処理時間の短縮は大幅な生産性向上に貢献していると考えています」など、評価の声が寄せられました。【参照】ジールの支援のもと営業支援システムをクラウド化OracleCloudの採用で大幅なパフォーマンス向上を実現また、データ活用基盤の基盤とは、多種多様、大量のデータを活用可能となるデータプラットフォームを開発し提供するだけでなく、データ活用を社内で定着するためのコンサルティングやDX人材育成サービスの提供により、組織基盤の構築まで支援しております。強みは「提案の幅の広さ」×「伴走」＿＿DX推進というところに参入してきている企業はたくさんあるかと思いますが、その中でジールの「他社には負けない」という強みは何でしょうか。他社と比較した際の強みは、お客様がDXを推進するにあたってどんな課題を持ち、将来どんなことをやってみたいのかなどを、当社はシステム開発から運用の定着まで一貫してお客様と伴走できることです。DX・データ活用というのは、ここ数年で膨大な量の製品が出てきています。その中で、日本製から海外製など多様なサービスをお客様に幅広くご提案できる会社は、日本企業ではジールしかないという自負があります。幅広い商材を提案することで、お客様がDX・データ活用を始めるときに、DX・データ活用の「方法だけ」を支援するのではなく、お客様のDX・データ活用方法の選択肢を広げることができます。DXのリーディングカンパニーのトップが視る、DXの未来の姿「採用競合は同業他社ではなく、全ての企業。」その言葉の真意＿＿ジールはDX支援事業等を基盤として長きにわたり事業を展開されていらっしゃいますが、今後、DXがもつ価値や役割はどのようになっていくとお考えですか。DX・データ活用の市場規模がさらに拡大していくことは、この場で私が言わなくても、誰もが認めるところです。では、なぜ市場規模が広がっていくのかと考えると、やはり社会でDXは必要不可欠になるからです。従来の企業におけるIT投資を振り返ると、いわゆるSIerに対して「システムを作ってください。すべてお願いします。」という受託開発型が大半でした。しかし、最近ではDXが自分ごととなり、開発も含め自社でDXを進めていこうという流れが主流になっています。つまりDXの内製化です。そうなると従来の「ユーザー企業とIT企業」という関係性ではなく、お客様自身がIT企業のような側面も含んでいきます。そして、その流れはすでに始まっています。そのため、今我々の採用上での競合他社は、一般企業になっています。その中で我々含めたIT企業の役割は大きく変わっていきます。とはいえ、お客様が自社でDXの全てを内製化するのは、まだまだ難しいです。そこで、お客様が自社でDXの内製化からデータ活用の定着化まで、本当の意味でのDXが達成されるところまで伴走してくれるパートナーが求められており、実際にジールではDXを支援するサービスを多数提供しています。支援サービスの一例として、国や自治体が公開しているオープンデータを使いやすく加工して配信・提供しているジールの「CO－ODE」という製品があります。【参照】CO－ODE|製品|株式会社ジールオープンデータ自体はお客様自身で入手する事は可能です。しかし、日々更新されるオープンデータを定期的にダウンロードし活用する事はユーザー部門では難しく、お客様のデータ分析担当者によるデータのダウンロード、加工、更新作業が必要であり手間もかかります。それを我々の「CO－ODE」を利用することで、様々なオープンデータの収集・加工・更新の作業負荷が無くなるため、誰でも容易にデータを取得することができ、要因分析・原因分析・将来予測に利用することが可能です。「CO－ODE」で容易に取得したオープンデータを、お客様のデータと掛け合わせることで、データ分析の高度化を実現することができるのです。ジールにはに単なる「DX・データ活用の支援」に留まらず、お客様のニーズに応え「DX・データ活用」をより高度に実現していくための支援をパートナーとして求められるようになっているのです。目指すは「経営情報の大衆化」＿＿企業がDXを自社でできるようになるための手助けをしていくような会社になる、という未来なんですね。そうした大きな時代の変化がある中で、ジールが掲げるミッションはなんでしょうか。ジールは、「経営情報の大衆化」をミッションとして掲げています。ここ数年、企業を取り巻く経営環境は大きく変化し、企業価値や評価基準も変わっています。企業価値の向上を目的とするガバナンス改革やDXの推進、さらには企業にサステナブルな成長を求めるESG投資の台頭です。企業に求められるのは、どのように社会的に持続性があり、かつ成長できるかを表明することです。よって企業は今、これまで通りの財務情報だけではなくて、その企業活動を様々なデータを利用して開示しなければいけないですし、そこから意思決定・判断・未来予測をしなければならない状況に置かれています。それは経営者だけでなく、従業員も同じで、データを活用して意思決定や分析を求められる状況が増えています。そのため、ジールのサービスを世の中に広めることができれば、あらゆる企業やその従業員がDX・データ活用をする文化を根付かせ、企業成長を促進させることができます。これこそが日本社会全体の、いわゆる「経営情報の大衆化」に繋がるだろうと考えています。最前線で未来を見つめる「ジール」で働く魅力新入社員に求めるのはデータへの興味と素直さ、考えようとする「オープン」な姿勢＿＿これまで情報系を専門として学んできた学生にとって、DXを扱う企業がたくさんある中で、あえてジールを選ぶ面白さや魅力は何だと思われますか？DX・データ活用に携わりながら、システム開発から定着化するためのコンサルティングまで、幅広く経験できるのが魅力です。若いうちから幅広い経験値を積める環境は、ジールの一つの特徴です。つまり、学生時代にデータサイエンス、プログラミングや統計学を学んだ学生であれば、学びを活かしてスピード感をもってスキルアップができ、いろんなことにチャレンジできる環境になります。あらゆる企業のDX・データ分析を推進できる市場価値の高い人材になれる＿＿では、実際にジールで働くことで得られる価値は何だと思われますか。ジールのお客様は、業界内でリーディングカンパニーと言われている企業がほとんどです。若いうちから様々な業界のリーディングカンパニーのDX・データ活用を経験できるのはジールで働く魅力です。そのため、仮に転職をするとなった場合、「キャリアチェンジ」ではなく「キャリアアップ」を狙えます。今までのITエンジニアのキャリアといえば、例えばプログラマーからSE、SEからPMになり、キャリアアップをするのが一般的でした。しかし今後は、IT企業、例えばジールでDX推進やデータ活用という経験を積み、他の企業でDX推進の責任者としてやっていく、というキャリアも多くなってくると思います。市場価値が上がることで、「キャリアチェンジ」ではなく「キャリアアップ」ができるのが、ジールで働く大きな価値だと思います。ジールで働くと価値提供ができる人間になれるまた、ジールが働く上で大事にしている価値観というのはOPEN/VALUE/STRETCHの三つの軸になります。この中で、VALUE、つまり価値を決めるのは自分ではなく他者です。その「価値」を上げるためには、他者の目線や、顧客の視点に立って考えるということが非常に重要です。お客様と対峙するとき、単純にそのお客様の言われた通りするのでは価値の提供になりません。お客様に本当に必要なことは何なのか、それに対してしっかり考え、開発する上で様々なことを提案することが求められるため、顧客志向で考え、価値提供しようという姿勢が根付くのは、ジールで働くもう一つの魅力です。また、「価値の提供」はお客様に対してだけではなく、仕事をする上でも先輩や後輩、メンバー同士でも相手目線に立っていろんなことを考えるということになります。相手にとっての価値は何なのか。それを突き詰めていくことが最終的には自分の価値が上がっていくことに繋がります。知識を駆使して裁量権を持って働くを実現できる秘訣＿＿ジールの事業内容の特性上、専門知識や高度な経験をお客様から求められると思っています。一方で、ジールでは若手のうちから裁量権をもって仕事ができるという魅力があるとも思います。一般的な企業だと、割と相反するというか……知識や経験を得るために、ある程度の期間が必要なケースが多いと思うんですが、その中でもなぜそれらを両立できるのでしょうか。仕組みというより、先ほど言ったVALUE、お客様にとって何が価値なのかを考えることが、それを両立できる秘訣だと思います。「言われたことをやる」という経験値と、「自分で考えて行動してやる」という経験値は、同じ1年でも全然密度の違う経験値です。しかし、一番業界に詳しいのはお客様です。その業種業界に介入して仕事をするとき、当事者意識をもって「お客様にしっかり聞く」ということや、「お客様側に立って考える」ことで、業界業種における経験値は大幅に短縮できます。もちろん、経験値を補うための研修や、業界の方から様々な声を聞くことは会社として行っています。一方で、当事者意識であったり、経験値の差の短縮というのは、どこまで「顧客志向」を大切にできるかという点が大きいと思います。最終面接で「大学で研究していた内容」を聞く理由とはデータへの興味関心と、相手にそれを分かりやすく伝えるという思い＿＿就活生に向けて伝えたいメッセージはありますか。「入社までにどういうことをやっておけばいいですか？」という質問を就活生からよくもらいます。そこで私が常に言っているのは「研究論文の中のデータを、可視化してください」という話をしています。論文に使用されているデータがただの羅列になっていると、読み手が非常に理解しづらくなります。「グラフ化などで工夫をし読み手に分かりやすく伝えることを取り組んでください」、と伝えています。私は面接で、大学で研究していた内容を聞くことが多いです。研究したことがインプットされていて、それを他者にアウトプットできる力があるのかを見極めるために聞いています。当然、私にわからない研究をしている学生もいます。しかし、それを非常にわかりやすく説明できる学生がいる一方、「どうせ分からないだろう」という態度で説明する学生もいます。同じ話の内容でも、相手に対してどのように説明すればいいのかということや、自分の言いたいことだけ話すのではなく、相手に自分を知ってもらう方法を考え、それを事前に準備して面接に挑んでほしいなと思っています。＿＿論文の書き方やその伝え方も、顧客志向に通ずるんですね。みんながガツガツ成長しなければいけないわけではないジールは若いうちから幅広い経験値を積める環境で、スピード感をもってスキルアップができる、様々なことにチャレンジできる環境だと話しましたが、一方でそのスピード感を自分で調整できるというところは、ジールの特徴でもあります。早く様々なことを習得して、チャレンジしていきたい、キャリアアップの道筋も早めていきたいという人もいれば、逆にじっくり取り組みたいという人もいると思います。そういうのも認められ、自分のキャリアを着実に作れるというのは、ジールで働く上でのもう一つの魅力なのかなと思っています。みんながキャリア開発、ガツガツ働く、という雰囲気ではない。みんなそれぞれ好きなように自分のキャリアを考えて周りの先輩や上司と相談しながらやっていくことができます。当然キャリア開発が早い人もいれば、そうじゃない人もいる。多様性を大切する文化もジールの特徴なのかもしれません。取材後記「経営情報の大衆化」をキーワードに、事業展開を進めているジール。顧客視点を第一に考え、お客様への価値提供のみならず、働く社員自身の価値の向上も目指している会社だということが伝わったのではないでしょうか。今回はDX・データ活用のトップで活躍し、ジールの取締役を務める沼田氏にお話を伺いました。そんなジールは現在24卒向けのエントリー募集を開始しています。本記事を通じて同社に興味を持った就活生は、下記の応募フォームから是非エントリーしてみてください。選考への応募はこちらから 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最短4年で課長！？実は全然社風が違うリクルートの実態！ 最短4年で課長！？実は全然社風が違うリクルートの実態！ こんにちは。16卒の慶應生です。先日リクルート某社の方にOB訪問をしてきました。2012年に分社化し、昨年上場して話題を呼んだリクルート。巷では様々な講演会に「リクルート出身」という肩書きの人が出てきたりするのをよく目にします。ただ、そういったイメージは強いものの、実際どんな会社なの？というよりなんかリクルート◯◯っていっぱいあるけどどれがなにしてるの？というのが多くの学生の印象かと思います。なので本日は、OB訪問で伺った話を元にリクルートの実態に迫っていこうと思います。そもそもリクルートってどんな会社？将来を考えて意思決定する大きな「イベント」と、日常の中にある小さな選択と意思決定を支援する。これがリクルート各社に共通する事業内容です。ここでいう大きなイベントとは、住宅、結婚、就職、転職等、小さな選択とは旅行、飲食、美容院等のことを指します。かといって消費者に対して直接営業をする、というような手法ではありません。基本的には企業を顧客として、どうやって顧客の製品と消費者を繋げていくかを考えて提案していく、ある意味コンサルタントに近いビジネスモデルを取っています。また元々は1つの会社だったのですが、2012年に3つの機能別に分社化されました。人材関連事業会社：リクルートキャリアリクルートジョブズリクルートスタッフィング販売促進事業会社：リクルート住まいカンパニーリクルートマーケティングパートナーズリクルートライフスタイル機能会社：リクルートアドミニストレーションリクルートコミュニケーションリクルートテクノロジー加えてグループ全体の中長期経営戦略・グローバル展開の戦略策定をするリクルートホールディングスがあります。参考：リクルートジョブズ2016卒webテストレビューリクルート間の共通する社風どのカンパニーの人も大きく分けると①成長欲求がものすごく高い人②成長を強いられる環境に耐えられる人以上の2つに分けられるそうです。これには共通する社風からくるものがあるのかな、と考えています。リクルートでは1年目で他の会社で3〜5年目に任される仕事もやりながら、最短だと4年目にマネージャー、つまり課長職に就く人もいるとのことです。実際各社説明会でも社員の平均年齢は32歳程度と聞いており、厳しい環境で自分自身の力を磨き、新しいステージに出て行く人が多いようです。実は全く違う雰囲気先に共通する社風を書きましたが、社内の雰囲気は全く違うとのことです。今回はわかりやすい販売促進事業会社3社を例にとりたいと思います。ちなみに3社の代表的なサービスは住まいカンパニー：suumoライフスタイル：HotPepperじゃらんマーケティングパートナーズ：受験サプリゼクシイカーセンサーです。まずは住まいカンパニー。特徴は真面目な人が多いようです。顧客は住宅メーカー等であり、販売促進事業会社の中でも扱う額も大きいため、リクルートの中では人当たりが良く真面目で慎重な人が多いとのことです。所謂世間一般でイメージされているようなリクルートっぽさはそこまでないかもしれません。次にライフスタイル。ここはアツい小綺麗な人が多い様です。顧客は美容院、飲食店、旅館等であり、他のカンパニーと比べて扱う額少額で、流行等に乗る必要があるためスピード感のある人が多いとのことです。悪く言うと少し大雑把とも言えるかもしれません。特に美容院担当の人になると、パーマをかけ、小綺麗な格好をしており社内で見ると一目でわかるくらい特徴的なようです。最後にマーケティングパートナーズ。ここのスピード感はライフスタイルと住まいカンパニーの間くらいのようです。ただし、結婚、受験、中古車と扱う商材が雑多なカンパニーであるからこそ、結婚担当は女性ばかり、中古車担当者は硬派な男性ばかり、受験は高学歴集団と1つのカンパニーの中で雰囲気が若干異なるようです。異なった社風から見るリクルート各社の説明会にてどのカンパニーのどの社員の方も言ってたことがありました。「顧客の立場に立って問題を解決していく。」ということです。実際に私自身もリクルート各社説明会で、このカンパニーはなんとなく自分っぽいな、だとか、自分とは合わなそうだな、と感じることがあります。だからこそ、成長するフィールドというベースに合う人物である上で、顧客の雰囲気にあった学生を採用しているのかな、と感じました。会社説明会では事業内容等はわかりますが、会社内部の雰囲気まではわかりません。OB訪問をすることで現場の雰囲気が自分自身とマッチするかを肌で感じ、志望動機にも熱が増すように思えます。説明会で自分なりに考えた疑問をOB訪問にて解消していく、というような方法をとっていくのがいいのかな、と考えています。参考：就活解禁から1ヶ月間就職活動をして今後何をすべきか悩んでいる就職活動生が今すべきことphotobyMaxandDeeBernt 45,773 views
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