【映画業界大手3社比較】東宝・東映・松竹の違いを解説-仕事内容や強み、年収、社風など-

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最終更新日:2024年01月18日

【映画業界大手3社比較】東宝・東映・松竹の違いを解説-仕事内容や強み、年収、社風など-

本記事では映画業界の中でも「東宝」「東映」「松竹」の3社について比較し、各社の事業内容や強みの違い、売上高や平均年収ランキングなどを解説します。

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映画業界の現状・今後の動向

映画業界の現状と今後の動向

「東宝」「東映」「松竹」の違いを比較する前に、まず映画業界全体の動向や現状について解説します。

映画業界の現状

ここでは映画業界の現状について解説します。

映画業界はコロナウイルスの影響を大きく受けた業界の1つといえるでしょう。

実際に日本映画製作者連盟によると映画業界の入場者数、興行収入は以下のようになっております。

■入場者数

映画業界の入場者数

■興行収入

映画業界 興行収入

上記からわかる通り、コロナウイルスの影響を受けた2020年は観客動員数、興行収入ともに大きく減少していますが、2021年には数値が多少増加しており回復の傾向が見られます。

時短営業の解除や、多くの映画館で座席の感覚を開けずに全席販売を再開しているため今後も映画業界の業績は回復していくと考えられるのではないでしょうか。

映画業界の今後の動向

次に映画業界の今後の動向について解説します。

コロナウイルスの影響を大きく受けた映画業界ですが、今後は「映像や演劇の高品質化を行うことで競争力を高める」と考えられるのではないでしょうか。

映画業界では既にコロナウイルスの影響による規制を緩和し全席販売などを再開しています。

しかしコロナ禍におけるライフスタイルの変化によって配信サービスなどを利用した映像の家庭内視聴が普及し、従来の方法だけでは興行収入の増加は難しいと考えられます。

そのため今後は映画業界各社で家庭内視聴との差別化や映像コンテンツの高品質化を図るべく「映像や演劇事業の改革」が活発になるのではないでしょうか。

実際に東宝、東映、松竹の3社は以下の施策を行っています。

東宝の施策

●高集客立地へのシネコンの出店
●轟音シアター、IMAXなどの導入による家庭内視聴との差別化

東映の施策

●「バーチャルプロダクション撮影」導入のために国内の映画配給会社初のLEDスタジオを設立
●デジタルヒューマン技術によるショートムービー公開など映像コンテンツの高品質化

松竹の施策

●MRヘッドセットを装着し歌舞伎を鑑賞するコンテンツの開発

上記からも今後の映画業界は表現や演出の幅を広げるなどすることで映像、演劇の高品質化を行っていくと考えられるのではないでしょうか。

東宝の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら
東映の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら
松竹の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら

なお、映画業界から内定を獲得したいという就活生には就職エージェントneoの利用もオススメです。
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東宝・東映・松竹の売上高・事業内容・強み比較

東宝・東映・松竹の事業内容、強み比較

上記では映画業界全体の現状や今後の動向について解説しました。

ここからは映画業界の中でも東宝、東映、松竹の3社を多方面から比較していきます。

まずは各社の売上高、事業内容、強みを比較します。

東宝・東映・松竹の売上高比較

初めに各社の売上高を比較します。各社の売上高の推移は以下のようになっています。

東宝

東宝の売上高

東映

東映の売上高

松竹

松竹の売上高

上記を見ると、3社ともにコロナウイルスの影響を受け2021年は売上高が大きく減少し、2022年には多少回復しています。

決算期ごとの売上高を比較してみると、東宝は3社の中で最も売上高が高くなっており、東映と比較しても2倍近くの売上高となっているのが分かります。

東宝は今後「アニメ事業」を第4の柱として注力する方針を発表しており、売上高の更なる向上を図っています。東映や松竹を含めた各社の事業内容についても以下で紹介するため参考にしてみてください。

東宝の事業内容・強み

ここからは映画業界各社の事業内容や強みについて解説します。まずは東宝の事業内容・強みです。

上記でも述べましたが、東宝は東映、松竹と比較すると最も売上高が高く国内トップシェアを誇ります。

1932年の創業以来「大衆本位」「お客様本位」を理念として掲げ、現在は「映画」「アニメ」「演劇」「不動産」の4つの事業を柱としています。

「ゴジラ」や「モンスター・ハンター」などの作品で海外と共同制作を行っている点は特徴的といえるでしょう。

また今後は2032年の創立100周年に向け「映画キャラクターなどの新たなコンテンツ企画」「人材育成」「映画事業とアニメ事業の両輪展開」を掲げ、更なる成長を目指しています。

「アニメ事業」に関しては第4の柱とする方針を発表しており、既に公開している人気アニメの映画に加え今後も人気がある漫画のアニメ化権の獲得に注力するとしています。

東宝の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから

東映の事業内容・強み

東映は1951年に東横映画、太泉映画を吸収合併し設立されました。「全世界で人々に愛されるエンタテインメントの創造発信」を企業理念に掲げ、「総合コンテンツ企業」として14の事業領域から多角的なビジネスを展開しています。

映画やテレビドラマに加えてキャラクターショーなどのイベントも開催しており、イベントやプロモーションの開催実績は業界トップのシェアとなっています。

さらに学校教育や交通安全など教育映画と呼ばれる作品の制作も手掛け、こちらも業界トップシェアとなっている点は強みと言えるでしょう。

また事業が多い分、東宝、松竹と比較すると安定して収益を得られるのではないでしょうか。

実際に東映の2021年度のセグメント別売上高は以下のようになっています。

東映のセグメント別売上高

映像関連事業、興行関連事業が売上のほとんどを占めてはいますが、「催事関連事業」「観光不動産事業」「建築内装事業」の3つでもいくらか収益を得ており、また3事業の売上高は近いものとなっています。

一方で東宝、松竹は映像関連事業、演劇関連事業、不動産事業の3つが主な収益源となっており、映像関連事業、不動産事業が売上のほとんどを占めています。

コロナウイルス流行により映像事業が打撃を受け3社の売上高が減少した際に、最も下げ幅が小さかったのが東映であることからも事業数の多さは強みと言えるのではないでしょうか。

東映の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから

松竹の事業内容・強み

松竹は1895年に大谷竹次郎が京都の新京極阪井座の仕打(興行主)となり、1902年に松竹(まつたけ)合資会社として設立されました。

「 日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」「時代のニーズをとらえ、あらゆる世代に豊かで多様なコンテンツをお届けする」をミッションに掲げ、映像事業、演劇事業、不動産事業を軸に事業展開しています。

映画業界のみならず、民間企業全体でも唯一「歌舞伎」を手掛けている企業になります。

歌舞伎の企画・制作から興行に至るまで一貫して携わり、さらに歌舞伎座、新橋演舞場、大阪松竹座、京都南座の4つの劇場運営も行っている点は強みと言えるでしょう。

2021年度の売上高の構成は映像事業が約56%、歌舞伎が含まれる演劇事業売上高のは約22%を占めています。

コロナウイルスの影響を受けた2020年度と2021年度の売上高を比較すると、映像事業は21%の増加であったのに対し、演劇事業は2倍以上になっていることから貴重な収益源であることが分かるのではないでしょうか。

また、歌舞伎の配信サービスである「歌舞伎オンデマンド」の海外配信も開始しており、「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」というミッションの達成に向けて事業拡大していると考えられます。

松竹の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから

東宝・東映・松竹の社風比較

東宝・東映・松竹の社風比較

上記では映画業界大手3社の事業内容や強みを解説しました。各社の特徴が理解できたのではないでしょうか。

ここでは東宝・東映・松竹の社風について解説します。社風は各社の比較や差別化を図る要素にもなるため参考にしてみてください。

東宝の社風

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東映の社風

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東宝・東映・松竹の平均年収・平均年齢・勤続年数・採用人数ランキング

東宝・東映・松竹の平均年収、勤続年数、平均年齢、採用人数ランキング

ここまでで映画業界の動向や現状、さらには東宝、東映、松竹それぞれの強みや特徴を理解できたのではないでしょうか。

次に東宝、東映、松竹の年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキングを紹介します。

いずれの項目も就活生が押さえておきたい部分だと思うので是非参考にしてみてください。

3社の年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキングは以下になります。

東宝、東映、松竹の平均年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキング

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最後に

映画業界 比較 最後に

本記事では映画業界の中でも「東宝」「東映」「松竹」の3社について事業内容や強み、平均年収ランキングなど各社の違いを比較しました。

3社ともに映画業界の中でも多くの就活生が志望する企業と考えられるため、違いを明確に述べられるように整理しておきましょう。

また映画業界の企業は制作の仕事だけでなくその他の事業を行っていることもあるため、本記事を参考に企業研究を入念に行った上で選考に臨むようにしましょう。

unistyleでは以下にも選考突破に役立つ記事を掲載しています。こちらも参考に今後の就職活動にお役立てください。

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勝ち組企業に内定したと思ってる学生は「ブラック・スワン」を読んでおこう 勝ち組企業に内定したと思ってる学生は「ブラック・スワン」を読んでおこう ブラック・スワンは2007年に原著が発売され、その後リーマンショックが起こったことにより、「誰一人予想もしなかったインパクトのある事象」が起こる原因を原理的に明らかにした書として爆発的に読まれ、全米で150万部超の大ヒットを記録し、その後全世界で翻訳されて読まれた名著です。本の題名にもなった「ブラック・スワン」とは、西洋では白鳥は白いものであると広く信じられていましたが、オーストラリア大陸の発見により、黒い白鳥がいることがわかったというエピソードに由来しており、誰もが予想できないこと、非常に強い衝撃を与える出来事という意味です。「ブラック・スワン」は、このような不確実性とリスクについて事実と秀逸なたとえを用いてユーモアたっぷりに表現している本です。ブラック・スワン[上]―不確実性とリスクの本質「ブラック・スワン」の本質の一つ「ブラック・スワン」の主張の一つは下記の七面鳥のエピソードに要約されているように思います。七面鳥がいて、毎日エサをもらっている。エサをもらうたび、七面鳥は、人類の中でも親切な人たちがエサをくれるのだ、それが一般的に成り立つ日々の法則なのだと信じ込んでいく。政治家の連中がよく使う言葉を借りるなら、「一番の利益を考えて」くれている、というわけだ。感謝祭の前の水曜日の午後、思いもしなかったことが七面鳥に降りかかる。七面鳥の信念は覆されるだろう。(中略)七面鳥は、昨日の出来事から、明日何が待っているか推し量れるだろうか?たぶんいろいろわかることはあるだろう。でも、七面鳥自身が思っているよりも、わかることはちょっと少ない。そして、その「ちょっと」で話はまったく変わってくるかもしれないのだ。(引用:「ブラック・スワン」P88より)上記は1000日までは親切な人類が毎日エサをくれていたが、1001日目の感謝祭の日に殺されてしまった七面鳥の話です。この1001日目の予測できない、非常に強い衝撃を与える出来事がブラックスワンです。このようなブラックスワンが私たちの世の中には溢れているというのが本書の主張です。リーマンショックについても、2007年からサブプライムローン問題としてくすぶっていましたが、多くの人はもうこれ以上ひどくならない、日本ではそもそもサブプライム問題があったとしても日本の銀行はサブプライムローンにほとんど手を出していないために影響は限定的だといった論調がかなりありました。その後どんなことが起こったかは皆さんご存知でしょう。勝ち組企業は1000日生きている七面鳥に過ぎない3.11の東日本大震災から苦境に立たされている東京電力も、中国・韓国メーカーなどの競合の台頭により、苦境に立たされているシャープ、パナソニックなどの電機メーカー、巨額の損失が発覚した東芝など、ブラックスワンが様々な企業で姿をあらわしています。彼らは、1001日目を経験した七面鳥ですが、他の企業も絶対に安泰だといえるでしょうか。1000日目まではどの企業も優良企業として、多くの学生が就職を渇望した企業たちです。参考:10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった今は人気絶頂の総合商社ですが、商社冬の時代を経験しています。メーカーによる口銭の引き下げおよびメーカーの自社取引の拡大というブラックスワンと遭遇したために収益が低下してしまったのが商社冬の時代の原因と言われています。今後もこのようなブラックスワンに遭遇しないと言えるでしょうか。現在、人気絶頂の業界も、1000日間安寧を続けている七面鳥に過ぎないかもしれません。現に総合商社では2006年前後はエネルギー部門や鉄鉱石部門が収益を牽引してきましたが、昨今の原料価格の低下により、エネルギー部門の収益比率が高い三井物産が苦境に立たされていたりします。自分たちは七面鳥に過ぎないことを理解すべきうまく物事が運んでいる時ほど、自分たちは1000日生きている七面鳥に過ぎないという感覚を持っているとたいていのことが起こっても対処ができます。1001日目に遭遇したとしても、こういうことは起こりうるよねと思っていれば固まらずに次のアクションを取れるでしょう。多くの学生は戦略やプランを練って努力を続ければうまくいく、世の中には正解となる道があると考えがちですが、世の中は不確実性に満ちています。「過去から予測できることは思ったよりも少ない」と考えておくことは、この不確実な世の中に絶望しない上では大事なことかもしれません。最後に世の中成功しているものを崇めて、その成功がずっと続くと考えてしまいがちです。多くの学生が業績に敏感で人気企業に入りたがるのも、その企業の成功が未来も約束されていると思ってしまっているからと言えます。どんな企業も常にブラックスワンを抱えており、予測不可能な事態が発生しうることを考えると、「人気だから」という理由だけで志望するのは危険な行為であると言えます。ブラックスワンに遭遇して、今ほど人気がなくなった総合商社や外資系コンサル、外資系投資銀行でも志望したいと思うのか、そしてそれはなぜかという点を考えてみると、自分が仕事に何を求めているのかということについてもう少しクリアに考えることができるかもしれません。photobyMartinThomas 28,845 views
【大手自動車メーカー中間決算分析2019】100年に一度の変革期に各社はどう立ち向かっていくのか!? 【大手自動車メーカー中間決算分析2019】100年に一度の変革期に各社はどう立ち向かっていくのか!? 就活生の皆さんは、"各社の決算"に目を向けたことはあるでしょうか。unistyleでは以前、決算に関して以下のような記事を執筆致しました。上記の「7大総合商社の決算に関する記事」への反響が大きく、それならば異なる業界の決算も分析してみようと考え、本記事では"大手自動車メーカー7社の2020年3月期第2四半期決算"を分析していこうと思います。言わずと知れた日本を代表する企業である「トヨタ自動車」を始め、自動車業界は国内産業の中でも大きな影響力を持っており、就活生からの人気も高い業界になります。IR情報と聞くと、「なんだか難しそう」、「読んでも理解できない」と感じる就活生もいるかと思いますが、今回は会計知識の乏しい就活生でも理解できるように執筆してありますので、ぜひ最後までご覧ください。また、決算の分析に加え、本記事では「各社の特徴・業界内での立ち位置」なども解説しています。「各社はどの地域に力を入れているのか?、今後の経営計画に違いはあるのか?」などの観点を理解することが"志望度のアピール"にも繋がりますので、その観点も踏まえて読み進めていただければと思います。※本記事は決算に関する情報を取り扱っているため、専門的な用語を知らない方は以下で用語の意味を確認してから記事を読み進めてください。◆「売上高」とは→企業が商品を販売したりサービスを提供することにより、得られた売上の合計額を指します。つまり、「企業が主たる営業活動によって得た金額の総額」のことです。◆「営業利益」とは→企業が本業で稼いだ利益を指します。「売上総利益から販売費および一般管理費(販管費)を差し引いたもの」のことです。◆「売上高営業利益率」とは→営業利益の売上高に対する割合を指します。つまり、「営業利益÷売上高×100(%)」で計算することができ、本業でどのくらい効率的に儲けたかを知ることができます。◆「第2四半期決算」とは→1Q(4~6月)と2Q(7~9月)の決算を累計したものを指します。「中間(連結)決算・上半期決算」とも表記されますが、本記事では「第2四半期決算」で統一して表記しています。◆「通期決算」とは→1年間を通した企業の決算を指します。通期決算は途中で修正することもあり、「上方修正・下方修正」の2種類があります。※「売上高・営業利益・決算」のより詳細な解説を確認したい方は、以下の記事をご覧ください。本記事の構成直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算の推移今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果近年の自動車業界全体のトピックや動向【トヨタ自動車】売上高・営業利益ともに増益を達成。王者として独走態勢を築く!【ホンダ(本田技研工業)】停滞気味の上半期。インド市場の景気減速が響いたか?【日産自動車】昨今の様々な問題による影響を挽回できず。自動車メーカー御三家としての再建はいかに?【スズキ】低調な結果となった上半期。強みであるインド市場の回復が今後の鍵となるか?【マツダ】ほぼ全ての地域で業績が減速。効果的な投資戦略で回復を目指す!【SUBARU(旧:富士重工業)】売上高・販売台数ともに絶好調。米国の好調を維持してさらなる成長を目指す!【三菱自動車】営業利益が大幅な減益に。アセアン地域を核にした持続的な成長が今後の鍵となるか?まとめ自動車業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算の推移今期(2020年3月期/2019年度)の決算を確認する前に、まずは大手自動車メーカー7社の直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算を確認しておきます。【期間の見方】2015年3月期:2014年4月1日~2015年3月31日2016年3月期:2015年4月1日~2016年3月31日2017年3月期:2016年4月1日~2017年3月31日2018年3月期:2017年4月1日~2018年3月31日2019年3月期:2018年4月1日~2019年3月31日直近5カ年の通期決算:連結売上高グラフを見てみると、直近5カ年では大きな変化はないことが読み取れます。「スズキ・マツダ・SUBARU(旧:富士重工業)」の3社は、年度によって順位が入れ替わったりはしていますが、それ以外は特筆すべきところはありません。また、2019年3月期の通期決算にて、トヨタ自動車の年間売上高が30兆円を突破しましたが、これは日本企業として初めてのことです。最新の日本企業全体の売上高ランキングを見ても、「トヨタ自動車が1位、ホンダ(本田技研工業)が3位、日産自動車が7位」ですので、国内企業における自動車メーカーの影響力を改めて実感することができます。【日本経済新聞】売上高ランキング※なお、上述した売上高ランキングは現時点(2019年12月27日時点)での結果となっています。ランキングは随時更新されていきますので、参考程度にご覧ください直近5カ年の通期決算:連結営業利益大きな変化の見られなかった売上高と異なり、営業利益に関しては一点気になる点が見れらます。それは「2017年3月期決算にて三菱自動車が大幅な減益となっている」ことです。この点に関しては"燃費不正問題"が大きく影響しているようです。三菱自動車は、2015年11月に発覚した燃費不正問題関連の費用を、特別損失として約1600億円を計上しました。そのため、業績不振による損失というよりは一過性のものという見方をして問題ないでしょう。(翌年の決算で982億円の営業利益を挙げていることからも、業績が不調という訳ではないことが読み取ることができると思います)【財経新聞】三菱自動車が約2000億円の赤字決算を発表、燃費不正の影響直近5カ年の通期決算:売上高営業利益率売上高営業利益率に関しては、「他社に比べてSUBARUの営業利益率が高いこと」が特徴と言えるでしょう。その理由としては主に以下の4点の理由が挙げられます。SUBARUの営業利益率が高い要因◆軽自動車など、儲けの少ない車を製造・販売しない方向へシフトしたから◆販売地域が、比較的儲けやすい北米地域が中心となっているから◆販売促進費用を抑えるなど、他社に比べて販売コストを節約しているから◆車種の数を抑えて派生車種で品揃えを整えることで、効率性が優れるように構造化しているから上記のような要因があるため、SUBARUの利益率は他社に比べて高いという結果となっています。より詳細な内容に関しては、以下に掲載した参考リンクから確認していただければと思います。SUBARUは競合他社との差別化を明確にすることができており、大手自動車メーカーの中でも"少し異色の存在"とも言えるでしょう。【参考】ベストカーWeb:スバルに”台数”は必要なし!?スバルの利益率が国内ナンバーワンの理由ベストカーWeb:スバルの利益率はなぜ高いのか?【日本の自動車メーカーでは異例の10%超の常連】直近5カ年の通期決算の推移を確認したところで、本記事の主題である"今期(2020年3月期)の第2四半期決算"を見ていきます。今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果各社の決算短信をもとに、大手自動車メーカー7社の今期(2020年3月期)の第2四半期決算をまとめました。直近5カ年の推移と同様、「売上高・営業利益・売上高営業利益率」の3つの観点から前年同期比も併せて紹介しています。【期間の見方】2019年3月期第2四半期決算:2018年4月1日~2018年9月30日2020年3月期第2四半期決算:2019年4月1日~2019年9月30日第2四半期決算:連結売上高昨期(2019年3月期)と今期(2020年3月期)で順位に変動はありませんでしたが、業績の調子には各社濃淡が見られます。7社中トヨタ自動車とSUBARUの2社だけが前年同期比で増益、ホンダと日産自動車が10%近くの大幅な減益という結果になりました。業界全体の動向や各社のトピックに関しては後ほど解説するため、ここでは割愛させていただきますが、「企業間で業績に濃淡が見られる」ということを覚えておいていただければと思います。第2四半期決算:連結営業利益先ほど紹介した売上高と上記の営業利益の数値を見比べてみると、やはりトヨタ自動車とSUBARUの業績が好調であることが読み取れます。一方で、先ほど紹介した売上高に比べ、営業利益の方が企業間での数値の差が大きいことが分かるでしょう。一例として取り上げると、「日産自動車が前年同期比で85.0%の減益、三菱自動車が前年同期比で82.1%の減益、SUBARUが前年同期比で68.1%の増益」となっています。順位が大きく入れ替わっていることももちろんですが、売上高が一桁(パーセンテージ)の変化しかなかったのに比べ、営業利益は大幅に数値が変化しています。第2四半期決算:売上高営業利益率売上高営業利益率に関しては、上記のグラフの通りとなっています。先ほど紹介した売上高・営業利益と紐付いているため、詳細な解説などは割愛させていただきますが、「各社の業績の調子」を見る際の参考にしていただければと思います。この変化の要因を分析するため、続いては「近年の自動車業界全体のトピックや動向」を探っていきます。近年の自動車業界全体のトピックや動向各社の今期決算(2020年3月期第2四半期決算)を確認する前に、"近年の自動車業界全体のトピックや動向"に軽く触れておきます。近年の自動車業界に関し、触れておく必要がある内容としては以下の2点が挙げられます。(なお、本記事は決算の分析が主題となりますので、業界全体のトピックや動向に関しては詳細には解説しません。ご了承ください。)100年に一度の変革期CASE100年に一度の変革期「自動車業界は100年に一度の変革期にある」という文言は、トヨタ自動車の豊田章男社長が提言したものになりますが、近年の各社の取り組みや施策と照らし合わせてみてもその片鱗は見て取れます。"CASEやモビリティ化"など、トヨタ自動車に限らず各社が「自動車を開発・製造・販売するだけのメーカーからの脱皮」を推し進めているようです。【参考】プレジデントオンライン:小さな自動車会社が生き残るのはもう無理か?自動車業界"100年に一度の変革期"CASECASEとは、「Connected:コネクティッド化」「Autonomous:自動運転化」「Shared/Service:シェア/サービス化」「Electric:電動化」の4つの頭文字をとったものです。このCASEという言葉は、2016年のパリモーターショーにて、独ダイムラーのディエター・チェッチェCEOが発表した中長期戦略の中で用いたのが始まりです。CASEに関しては、unistyleの以下の記事で詳細に解説していますので、こちらをご確認いただければと思います。【関連】【参考】日経ビジネス:クルマを一変させる「CASE」って何だ?それでは、「近年の自動車業界全体のトピックや動向」を軽く紹介したところで、"各社の今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果"を見ていきましょう。単純に自身の志望企業の解説だけを見るのではなく、他社との違いを見比べながら読み進めていただければと思います。なお、各社の紹介する順番に関しては「2019年3月期通期決算の連結売上高が高い順」となっています。【トヨタ自動車】売上高・営業利益ともに増益を達成。王者として独走態勢を築く!トヨタ自動車の今期の第2四半期決算は"好調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で増益となり、業界1位の座を不動のものにしていることは間違いないでしょう。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「442万台→464万台」と前年同期比+5.0%となっています。地域別の販売台数を確認してみても、グラフに記載されている5つの地域全てが前年同期比で増加しており、それゆえに販売台数割合に関しても大きな変化は見られません。2019年度上半期(2019年4月1日~9月30日)のトピックとしては、「(1)8月にスズキと資本提携に関する合意書を締結(2)9月に米国テキサス工場への4億ドルの投資を発表(3)9月にSUBARUと新たな業務資本提携に合意」などがありました。トヨタ自動車は業界のリーディングカンパニーとして、競争力強化に向けた取り組みを進めています。今期の通期決算の見通しに関しては、「売上高:29兆5,000億円」、「営業利益:2兆4,000億円」と修正はありませんでした。ただ、売上高・営業利益ともに前年同期比で微減という見通しになっています。【参考】トヨタ自動車:2020年3月期第2四半期決算報告プレゼンテーション資料今後の経営計画・取り組みに関してトヨタ自動車は、「自動車をつくる会社」から、「モビリティカンパニー」へのモデルチェンジを進めています。そして、その先にある「モビリティ社会の実現」に向け、自動車業界を引っ張っていくことを目指しています。それに付随し、2018年8月に「Uberとの協業拡大」を発表、さらに同年「ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けた新会社MONETTechnologies(モネテクノロジーズ)を設立し、2018年度内をめどに共同事業を開始する」と発表しました。また、直近の取り組みとしては、電動車普及に向けたチャレンジを進めていくようです。アニュアルレポート2018によると、「2020年からEV(ElectricVehicle:電気自動車)を本格的に展開→2030年に販売台数の内のEV比率を50%以上→2050年に新車CO2ゼロチャレンジを実現」というマイルストーンを設定しています。トヨタ自動車は国内に限らず、世界中でも絶大な影響力を持っているがゆえに、今後もその施策や発表の一挙手一投足に注目が集まります。【参考】トヨタ自動車:アニュアルレポート2018トヨタ自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【ホンダ(本田技研工業)】停滞気味の上半期。インド市場の景気減速が響いたか?ホンダの今期の第2四半期決算は"やや不調"と言えます。業界2位の座はキープしていますが、売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、増益を果たした1位トヨタ自動車に差を広げられる形となりました。地域別販売台数割合:二輪事業地域別販売台数割合:四輪事業地域別販売台数割合:ライフクリエーション事業上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。ホンダは、「(1)二輪事業(2)四輪事業(3)ライフクリエーション事業」の3事業でそれぞれ販売台数が記載されていたため、グラフも分類させていただきました。ライフクリエーション事業とは→農機用汎用エンジンを皮切りに、耕うん機、発電機、除雪機、船外機、芝刈機など、世界中の人々の手助けやライフラインとなる製品を生み出し続けてきた事業【参考】Honda新卒採用サイト:事業領域販売台数の前年同期比は、二輪事業が「1,067万台→1,002万台」で-6.1%、四輪事業が「255万台→256万台」で+0.4%、ライフクリエーション事業が「260万台→244万台」で-6.5%となっており、四輪事業の健闘が見られる結果となっています。また、二輪事業の販売台数が前年同期比で約65万台も減少しているのですが、アジア地域だけで約71万台も減少しています。全体の89%を占めるアジア地域の不振が二輪事業の販売台数全体にも大きな影響を及ぼしたと読み取ることができるでしょう。そして、その最大の要因は「インド市場の減速影響を受けたこと(融資引き締め継続・景気悪化による個人消費の減速)」にあるようです。ただ、この影響は自動車業界全体にも及ぼすものであるため、ホンダに限った事象ではないことを理解していただければと思います。今期の通期決算の見通しに関しては、主要3事業全ての販売台数が下方修正されています。販売台数の影響もあり、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:15兆500億円(昨期は15兆8,886億円)」、「営業利益6,900億円(昨期は7,263億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】ホンダ:2019年度第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関して2017年3月期のアニュアルレポート(現時点での最新版)にて、ホンダは"2030年ビジョン"を掲げています。2030年ビジョン【ビジョンステートメント】すべての人に"生活の可能性が拡がる喜び"を提供する【企業姿勢】質の追求による成長【ビジョン実現に向けた取り組みの方向性】喜びの創造:「移動」と「暮らし」の価値創造喜びの拡大:多様な社会・個人への対応喜びを次世代へ:クリーンで安全・安心な社会へ【成長の為の事業基盤強化】経営資源の有効活用「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と言われている現代、国内・世界の自動車産業界で大きな影響力を及ぼしているホンダも、新たな取り組みを続々と進めていくようです。「(1)二輪車・四輪車・パワープロダクツという多岐に渡るモノづくりの力(2)世界中の顧客・市場基盤」とい既存の強みに、「コトづくりを含むソリューション創出力」を加え、新たなシナジーを生み出していくのではないでしょうか。【参考】ホンダ:アニュアルレポート2017ホンダ(本田技研工業)の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【日産自動車】昨今の様々な問題による影響を挽回できず。自動車メーカー御三家としての再建はいかに?日産自動車の今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「2,103億円→316億円」と前年同期比-85.0%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「268万台→250万台」と前年同期比-6.8%となっています。地域別の販売台数を見てみても、上記グラフで取り上げている5つの地域全てがマイナスとなっており、特に欧州が「33万台→27万台(前年同期比-19.7%)」とかなり数字が落ち込みました。この欧州での不振を受け、「英国とスペインにある2工場の売却を検討している」というニュースも報道されてしまうという事態にもなっています。【参考】産経ニュース:日産、欧州2工場売却と報道販売不振で今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「554万台→524万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:10兆6,000億円(昨期は11兆5,742億円)」、「営業利益1,500億円(昨期は3,182億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】日産自動車:2019年度上期決算プレゼンテーション資料2017年の不正検査問題や2018年のカルロス・ゴーン元会長の逮捕など、近年様々な問題に揺れた日産自動車ではありますが、自動車業界に限らず日本を代表する企業であることは間違いありません。自動車メーカーの御三家(トヨタ自動車・ホンダ・日産自動車)として、今後はどのような取り組み・改革を進めていくのか、以下で紹介します。今後の経営計画・取り組みに関して日産自動車は、2017年度に6か年計画(中期計画)「NissanM.O.V.E.to2022」を発表しています。その計画によると、「技術の日産」と呼ばれるその技術力を活かし、"自動車産業の技術・ビジネスの進化をリードしていくこと"を目指していくようです。具体例としては、「電気自動車、自動運転、コネクテッド・カー、新たなモビリティ・サービス」などが挙げられ、"今後の自動車産業の核となるであろう分野での競争優位性の獲得"に取り組んでいくと見られています。ただ、近年の業績不振を受け、この計画に関する目標の一部が2019年5月に見直されています。カルロス・ゴーン退任後の「仏ルノーとの協力関係」、「ルノー・日産自動車・三菱自動車の3社連合」なども先行きが不透明な部分もあるため、この計画通りに進むどうかは今後の動向を注視するべきでしょう。【参考】日産自動車:中期計画朝日新聞デジタル:日産、中期計画を下方修正へゴーン氏去って戦略見直し日本経済新聞:ゴーン後の日産・ルノー、静かに進む提携解消【関連】日産自動車:アニュアルレポート2019日産自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【スズキ】低調な結果となった上半期。強みであるインド市場の回復が今後の鍵となるか?スズキの今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「1,985億円→1,186億円」と前年同期比-40.3%という結果になっています。地域別販売台数割合:四輪車地域別販売台数割合:ニ輪車上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。スズキは、「(1)四輪車(2)二輪車」でそれぞれ販売台数が記載されていたため、グラフも分類させていただきました。販売台数の前年同期比は、四輪車が「170万台→141万台」で-17.2%、二輪車が「86万台→88万台」で+2.1%となっており、四輪車の不振が「売上高・営業利益の減益」に影響したのではないかと読み取ることができます。四輪車に関しては、「日本・インド」の販売台数が大幅に前年割れしてしまったことが影響しているようです。スズキの四輪車は、インドと日本で全体の販売台数割合の70%を占めており(上記グラフを参照)、この主要地域の不振はかなり痛手だったと考えられます。二輪車に関しては、四輪車とは異なる状況となっています。上記グラフの通り、スズキの二輪車販売台数割合の80%以上をアジア地域が占めているのですが、そのアジア地域の50%近くがインド市場になります。(つまり、全体の約40%がインド市場となります)そのインドでの販売台数が前年同期比+15%となっているため、全体でも増益という結果を得られたと読み取ることができます。スズキは四輪車・二輪車ともにインドの占める割合が高く、そのインド市場の調子が今期の好不調にダイレクトに影響しました。現時点では、良くも悪くも"全体の業績はインド市場の動向に掛かっている"と言うことができるでしょう。今期の通期決算の見通しに関しては、四輪車・二輪車ともに販売台数が下方修正されています。販売台数の影響もあり、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:3兆5,000億円(昨期は3兆8,715億円)」、「営業利益2,000億円(昨期は3,244億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】スズキ:2020年3月期第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関して上記でも少し触れましたが、スズキの強みは"インドで圧倒的なシェア率を誇っていること"です。そのシェア率はなんと50%と言われています。インドの市場規模は今後も拡大することが予想されており、現状のシェア率を保持し続ければ、スズキは今後の大きな成長を見込むことができるでしょう。そのため、まずはインド市場を充実させることに注力し、その上で世界中の地域へ展開・拡大させていくのではないかと予想されています。【参考】スズキ:アニュアルレポート2019また、スズキは2015年6月に「新中期経営計画(2015~2019年度)SUZUKINEXT100」を発表しています。(2015年に発表した計画ですが、現時点での最新のものになります)資料には様々な情報が記載されているのですが、その中でも以下の2つを気になる点としてピックアップしました。二輪事業の赤字体質からの脱却日本、インドに次ぐ柱の育成今期は2019年度であり、上記の中期経営計画の最終年度に該当します。この中期経営計画と実際の動向を比較してしまうと長くなってしまうため、本記事では割愛させていただきますが、興味のある就活生の方は下記のリンクから確認していていただければと思います。また、来期には新たな中期経営計画が発表されるかと思いますので、発表され次第そちらも確認していただくのが望ましいかと思います。【参考】スズキ:新中期経営計画(2015~2019年度)SUZUKINEXT100スズキの「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【マツダ】ほぼ全ての地域で業績が減速。効果的な投資戦略で回復を目指す!マツダの今期の第2四半期決算は"やや不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「298億円→258億円」と前年同期比-13.4%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「80万台→73万台」と前年同期比-8.0%となっています。そして、その中でも特に下がり幅の大きかった地域が中国になります。「13万台→11万台(前年同期比-18.0%)」となり、販売台数・パーセンテージともに最も下がり幅が大きい地域となっています。とはいえ、欧州以外の地域は全て前年同期比でマイナスとなっているため、全体を通じて苦しい上半期だったと言えるでしょう。今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「162万台→155万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:3兆5,000億円(昨期は3兆5,642億円)」、「営業利益600億円(昨期は823億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】マツダ:2020年3月期第2四半期決算プレゼンテーション資料今後の経営計画・取り組みに関してマツダは2019年11月1日に中期経営計画を発表しています。その資料の中身を要約すると、以下のようになります。中期経営計画【中期経営方針】◆独自の商品・顧客体験への投資→ブランド価値向上への投資◆ブランド価値を低下させる支出の抑制(1)変動・固定販促費面の抑制(2)品質面の抑制◆遅れている領域への投資(1)インフラへの投資(2)仲間づくりへの投資(3)環境・安全への投資上記は、今後5カ年(2020年3月期~2025年3月期)の経営計画の要点をまとめたものになります。まずは重点的に経営資源の配分を行い、その上で上記の「取り組むべき3つの領域」に注力していくようです。また、中期経営計画内の「市場別販売比率」を確認してみたところ、現時点でも最も大きい割合を占めている"北米地域"の比率をさらに高めていくようです。「米国新工場の立ち上げによる現地生産開始と、販売ネットワーク強化の確実な遂行の両輪でさらなる成長を目指す」との記載があったため、北米地域を基盤として事業を進めていくのではないでしょうか。【参考】マツダ:中期経営計画【関連】マツダ:アニュアルレポート2019マツダの「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【SUBARU(旧:富士重工業)】売上高・販売台数ともに絶好調。米国の好調を維持してさらなる成長を目指す!SUBARUの今期の第2四半期決算は"絶好調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で増益となっており、その上がり幅も全7社で最も大きくなっています。特に営業利益に関しては「564億円→948億円」と前年同期比+68.1%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「48万台→50万台」と前年同期比+4.1%となっています。上記のグラフを見て分かる通り、米国が総販売台数の約2/3を占めているのですが、今期はこの米国の販売台数が好調でした。「30.2万台→33.6万台(前年同期比+11.3%)」と大きな成長を見せており、この米国地域の好調が全体の販売台数に大きな影響を及ぼしたと読み取ることができます。この好調の要因としては、以下のような事柄が挙げられます。米国市場が好調である要因◆「フォレスター、クロストレック(日本名:スバルXV)」といった車種が高い人気を誇っていること◆「安全性と信頼性」を高く評価されていること◆2007年より開始した北米スバル独自の『LOVEキャンベーン』という広告展開が影響していること【参考】モーターファン:スバル、北米で好調を維持。クロストレック(SUBARUXV)は新記録達成東洋経済オンライン:スバル車がアメリカで売れ続ける「2つの要因」今回取り上げた7社の中で最も業績が好調だったSUBARUですが、今期の通期決算の総販売台数の見通しは当初から据え置きとなっています。また、売上高も据え置き、営業利益に至っては「2,600億円→2,200億円」と下方修正がされています。ただ、昨年同月比で見ると、売上高が「3兆1,562億円→3兆3,100億円」、営業利益が「1,817億円→2,200億円」と増益を見込んでいます。「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と言われている中、比較的苦しんでいる企業が多いのですが、SUBARUはその逆風に立ち向かうことができていると言えるでしょう。【参考】SUBARU:2020年3月期第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関してSUBARUは2018年7月に"新中期経営ビジョン「STEP」"を発表しています。この資料を確認したところ、大きな強みを持っている米国地域のさらなるシェア拡大を目指していくことを読み取ることができます。「まずは米国での成長を維持しつつ、その上で各市場(地域)の持続的な成長」に取り組んでいくようです。また、2019年9月には「トヨタ自動車とのアライアンスとして、新たな資本提携に合意した」と発表されました。この資本提携を受け、今後は「EV(ElectricVehicle:電気自動車)や自動運転といった新たな技術への積極的な取り組み」、「モビリティ社会全体の変革への対応」などを進めていくと考えられます。【参考】SUBARU:新中期経営ビジョン「STEP(2018-2025)」【関連】SUBARU:アニュアルレポート2019SUBARU(旧:富士重工業)の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【三菱自動車】営業利益が大幅な減益に。アセアン地域を核にした持続的な成長が今後の鍵となるか?三菱自動車の今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「569億円→102億円」と前年同期比-82.1%という結果になっています。この-82.1%という数値を見るからに、相当苦しんだ2019年度上半期だったと言えるでしょう。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「59.4万台→59.2万台」と、前年同期比で微減という結果になっています。地域別の販売台数を確認してみても、グラフに記載されている全ての地域が「前年同期比-10.0%~+10.0%」の範囲内に収まっているため、それゆえに販売台数割合に関しても大きな変化は見られません。地域別販売台数割合に関する三菱自動車の特徴としては、「アセアン・欧州地域」に強みを持っていることが挙げられます。この特徴に関しては後述で再度説明しますが、「他社と異なる部分」として理解していただければと思います。今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「130.5万台→127.4万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:2兆4,500億円(昨期は2兆5,146億円)」、「営業利益300億円(昨期は1,118億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。ちなみに記事の冒頭で、今期の三菱自動車の売上高と営業利益が大幅な減益となったことを紹介しましたが、「販売台数は微減なのに、なぜ営業利益が82.1%もマイナスになっているの?」と疑問を持った方もいたのではないでしょうか。この要因としては、"(1)為替変動(2)例年に比べて研究開発費や間接員労務費が嵩んだ(かさんだ)こと"などが影響していると言われていますので、そのように認識していただければと思います。【参考】三菱自動車:2019年度第2四半期プレゼンテーション資料MONEYTIMES:三菱自動車が利益95%減!海外での販売台数も最大8%減!今後の経営計画・取り組みに関して三菱自動車は「アセアン地域」に大きな強みを持っていることが特徴です。全販売台数の1/4程度をアセアン市場が占めていることももちろんですが(上記グラフを参照)、生産能力に関しても約40%がアセアンに集中しているようです。アセアン地域の中でも、タイ事業を「三菱自動車を支える屋台骨として強化する」、ベトナム事業を「アセアン第四の拠点とする」との記載があるため、この2つの地域が特に重要な拠点になるのではないでしょうか。また、アニュアルレポート2019を確認したところ、三菱自動車のコンセプトである「SmallButBeautiful」のもと、"(1)強みを持つ地域に注力(2)強みに特化した商品の投入(3)身の丈にあった持続的成長に向けた基盤作り"を進めていくようです。三菱自動車は競合他社に比べて比較的規模が小さいため、何か革新的な施策に取り組むというよりも、「独自の強みを活かして現在の市場を拡大・成長させていく」という方針だと読み取ることができます。【参考】三菱自動車:アニュアルレポート2019中期経営計画に関しては、2017年10月に「DRIVEFORGROWTH」が発表されていますが、これは2017年度(2018年3月期)~2019年度(2020年3月期)の計画になります。来期には新たな中期経営計画が発表されるかと思いますので、発表され次第、新たな計画を確認していただくのが望ましいかと思います。【関連】三菱自動車:中期経営計画「DRIVEFORGROWTH」三菱自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちらまとめ本記事では、「各社の決算資料・IR情報・経営計画」をもとに"大手自動車メーカー7社の2020年3月期第2四半期決算"をまとめてみました。「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と叫ばれている中、単純に「自動車の開発・製造・販売」をするだけでなく、各社とも様々な取り組みを行っています。そのため、業績(売上高・営業利益・販売台数)だけでなく、「各社は業界内でどのような強みを持っているのか?今後はどのような事業分野・地域に注力してくのか?」といった観点を理解しておくことも重要となります。また、本記事で解説した内容はあくまでも「今期の第2四半期決算という短期的な業績」に過ぎません。上述した直近5カ年の決算の推移を見ても分かる通り、各社の業績は年々変動がありますので、あくまでも参考程度に本記事の内容を理解していただければと思います。また、動画を通じて自動車業界を知りたいという方は下記の動画も参考にしてください。決算・IR情報に関する記事はこちら自動車メーカーの業界研究に関する記事はこちら大手自動車メーカー7社の企業研究ページはこちら◆トヨタ自動車の企業研究はこちら◆ホンダ(本田技研工業)の企業研究はこちら◆日産自動車の企業研究はこちら◆スズキの企業研究はこちら◆マツダの企業研究はこちら◆SUBARU(旧:富士重工業)の企業研究はこちら◆三菱自動車の企業研究はこちら自動車業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別のLINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に自動車業界志望者向けグループでも選考や企業に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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【20卒早稲田政治経済学部】乃木鮭くんの就活体験記vol.3|2018.9 interview 【20卒早稲田政治経済学部】乃木鮭くんの就活体験記vol.3|2018.9 interview 今回は早稲田大学政治経済学部の乃木鮭くんに2018年9月にインタビューした内容を掲載します。↓↓↓乃木鮭くんのこれまでのインタビュー記事はこちら↓↓↓7月分インタビュー8月分インタビュー早稲田大学乃木鮭くんの履歴書乃木鮭くんの履歴書◆性別└男性◆大学└早稲田大学政治経済学部に現役入学。第一志望は東京大学であったが不合格。◆趣味└海外ドラマ・コメディショー鑑賞◆サークル└政治サークルと趣味程度の同好会に所属。今は両方とも引退。◆アルバイト└教授の研究補助と学内のIT関連アルバイト。◆留学└3年次にカナダに8ヶ月交換留学。◆資格└TOEFL98点・TOEIC880点・英検準1級(高校で取得)・統計検定3級◆就活をはじめた時期└2018年5月末◆志望業界└メーカー(自動車、重化学、鉄鋼)、総合商社、外資系投資銀行、外資系コンサル。◆希望職種└法人営業。世界を股にかけて働きたいという思いが強い。本インタビューはunistyle編集部のむたか(@mutaka_unistyle)とくらもん(@esquestion)にて行っております。8月の活動を振り返って自分の活動量・内容について「8月の就職活動はどんな感じだった?」「選考に通過したシティグループの2dayインターンに参加しました。7月に参加した日産自動車からは部門毎に開催されるインターンシップの案内が届いたので、それに今後参加しようと思いました。デロイトーマツコンサルティングは面接に参加しましたが落ちました。」「大きくはその3つの行動と結果だったんだね。まず、シティグループについてはどうだった?」「総論として、非常に満足しています。コンテンツも盛りだくさんで、社員の方とも多く交流できるものだったので、事業についてや社風、働く人の魅力を知ることができました。参加者のレベルも高かったため刺激的な2日間でした。」「なるほどね。日産の次のインターンの案内っていうのは?」「インターン参加者限定なのだと思いますが、各部門毎に開かれるインターンの案内が届きましたので、こちらに応募しようと思っています。前回のインターンでは日産自動車全体を俯瞰的に学べるものだったので、今回のインターンを通じて細部を見てこようと思っています。具体的には購買部のインターンに興味を持っています。」自分の行動量・内容まとめ・シティグループのインターンには満足。志望度も上がった。・日産の部門別インターンにも今後参加予定。インターン選考について「デロイトのは面接は落ちてしまったみたいだけど、どんな感じだったの?」「ウェブテには受かったんですが、その次の個人面接でダメでしたね。反省点としては、少し独りよがりだったかなと思っています。面接が終わった後、自分自身はすっきりした気分だったんですが、そこに違和感を覚えたんです。相手の求めていることに応じられてなくて、自分の話したいことばかり話してしまっていたなと。人事担当の方に合わせられなかったことが最大の要因だと感じています。」インターン選考まとめ・デロイトの面接にて、自分の課題を客観的に捉えることができた。あくまでコミュニケーションであるということがよく理解でき、相手に合わせるという意識を持って挑むように心がける。周りの活動量・内容について「周囲の友人たちの就活状況はどう?前回の話だと、大学の友人はまだそこまでという感じだったけど。」「そうですね、あまり情報共有は今もしません。同期だった友達と話したりはしますが、やっていることや感じ方も違うので、就活という観点で見ると、あまり参考にならないことも多いです。」「情報収集は引き続き就活サイトやTwitterが多いのかな?」「そうですね。ネットの情報を頼りにしてしまっていますね。インターンなどで仲良くなる人はいますが、その後の連絡などはあまり自分からは取ることもないです。」周りの行動量・内容まとめ・周りに就活情報を交換する友人は引き続き少ない。・周囲の情報は就活サイトを利用して収集している。・オフラインにおいて自分から連絡を取りにいくというのはあまりしない。企業選びの軸「前回企業選びの軸を聞いたときは、”海外を飛び回って働くことができるかを重視していたが、今は1つの場所に腰を据えて働きたいに変化した”とのことだったけど、何か変化はあった?」「また少し変化がありました。以前は一つの場所に腰を据えて、英語を使った仕事がしたいと思っていましたが、そもそも”なんで英語使って仕事したいのか?”を考え直したときに、”国内で働くことの危機感”から海外での勤務を志望していたような気がして。」「海外で働きたい<日本国内で働くことの不安、というのが本音ということかな?」「そうですね。今も思いついたことなどはメモなどに残すようにしているのですが、改めて振り返る中でそんな風に思うようになりました。ポジティブな発想ではないように思われるかもしれませんが、日本のこれからのGDPの低下予測などを考慮すると、消去法的に海外志向になっていたような気がします。」志望業界・職種「企業選びの軸が変化したということは志望業界や職種も変わったのかな?前回は、メーカー(自動車、重化学、鉄鋼)、外資系投資銀行、外資系コンサルを志望しているということだったけれど。」「大枠として、メーカー・外資系コンサルなどを志望しているということは変わりません。ただ、外コンはESや面接に立て続けに落ちたので、少し自信もなくなりつつありますし、自分に合っていないのかな?とさえ思うようになっています。」「ということは、あまり志望順位は変わってないけど、メーカーと外コンの志望度の差が広がったという感じなんだろうね。職種についてはどうかな?」「前回同様、法人営業を志望はしていますが、そもそもなぜ法人営業なのかというと”自分の強みを活かす”ことが前提にありました。でも今は少し視野が狭くなっているだけな気もしていて、もう少しいろいろと職種を見てみようとなっています。日産の購買部門のインターンなどを通じて、他職種にも手をつけていこうと思っています。」ガクチカ・自己PR「学チカ、自己PRについてはどう?自己分析は深まったかな?」「はい、エピソード自体はこれまで通り留学の話をしています。問題は話のネタ以上に、伝え方だと思っています。相手にどう伝わるかを意識して話せないと、ネタ以前の問題だなと感じています。」7月と8月を比較した変化まとめ・企業選びの軸は日々変化しているが、自分自身の志向を常にメモなどを取ることで磨きがかかってきており、言動一致してきているように感じる。9月にやろうと思っていること「9月以降やっていこうとしていることはある?」「サマーインターンについては一旦活動終了としました。秋以降に向けての振り返りと準備期間に充てようと思っていますので、具体的なアクションは明確ではないですね。ちょっと中休みという感じでもあります。」9月にやろうと思っていることまとめ・休憩も含めて準備期間に充てる。今就活で悩んでいること「今就活で困っていることとか悩んでいることはある?」「引き続き自己分析に悩んでますね。自己理解の低さといった感じでしょうか。正直自己分析セミナーとかにいっても”体系的知識として知ってること”ばかりで参加してもあまり得られるものがないですし・・・。自分自身が気付けていない自分にどうすれば気付けるのか?ということに悩んでいますね。」「そこに対しての打ち手は具体的にあるかな?」「社会人1年目の友人と食事しているときなどにこういった話はしますが、なんかピントが合っていないようなコミュニケーションになっていて、正直打ち手という打ち手がないんですよね。その他で今取り組んでいることなどはありませんね。」今就活で悩んでいることまとめ・就活情報が不足しているなどの悩み以上に、自分自身のことについて悩んでいる。自己理解の低さを感じているものの、解決策を見出せていない状態。行動量も担保されていない印象。unistyle編集部より乃木鮭くんへのフィードバック夏のインターンが一段落し、本人も話していたように今は就活が一度落ち着く時期であると思います。そのため今から焦って何かをする必要はないですが、今後の動きの見通しは立てておくべきだと思います。3月の就活解禁をどのような状態で迎えたいのか(志望業界を明確にしておく、内定を何社持っておく等)を考え、そこから逆算して10月から2月までの行動予定を立てておきましょう。OB訪問、ES対策、テストセンター対策など、3月の解禁までにやっておくべきことは意外と多くあります。後で焦らないためにもこの時期からしっかり予定を立て、スムーズに行動できるようにしておきましょう。また自己分析においてまだ悩んでいるとのことでした。自己分析はここまで出来れば正解といった基準などがなく、人によってどれだけ深めるべきかも決まっていない分難しさはあると思います。就活生全体を見てみても、自己分析に関しては多くの就活生が悩むところでもあるため、今の時期から完璧にできているという学生は少ないと思います。そのため現時点で焦ることはないので、時間をかけて自分と向き合って自己理解を深めていければ良いと思います。自己分析のやり方に関しては、これも人によって適した方法が異なる点であると思います。そのため1人で考えるだけでなく他人からの意見も参考にすると良いかと思います。他人からの意見を参考にするとは具体的には、①他己分析をしてもらう②他人の自己分析のやり方を参考にするなどをすると良いと思います。①に関しては自分と親しい友人や家族から自分について聞いてみるだけでも効果があると思います。自分ひとりで自己分析をしているときにはなかった発見が意外とあり、自分の潜在的な一面を見つけることに繋がるかと思います。②に関しては、乃木鮭くんも悩んでいたようにどのやり方で自己分析をしていけば良いのかわからない方におすすめです。特に内定者やOB訪問で会う社員の方などは既に就活を経験していることもあり、参考になる意見を貰える可能性が高いです。乃木鮭くんへのオススメ記事→自己分析の「方法」だけでなく、自己分析をする目的や選考での活用法まで書いています。ESを書く際や面接でも役に立つ内容が書かれているので、一度だけでなく何度も読み返してほしい記事です。▼20卒早稲田生限定の就活イベントを企画しました。詳しくはこちら。 7,186 views

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