【映画業界大手3社比較】東宝・東映・松竹の違いを解説-仕事内容や強み、年収、社風など-

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最終更新日:2024年01月18日

【映画業界大手3社比較】東宝・東映・松竹の違いを解説-仕事内容や強み、年収、社風など-

本記事では映画業界の中でも「東宝」「東映」「松竹」の3社について比較し、各社の事業内容や強みの違い、売上高や平均年収ランキングなどを解説します。

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映画業界の現状・今後の動向

映画業界の現状と今後の動向

「東宝」「東映」「松竹」の違いを比較する前に、まず映画業界全体の動向や現状について解説します。

映画業界の現状

ここでは映画業界の現状について解説します。

映画業界はコロナウイルスの影響を大きく受けた業界の1つといえるでしょう。

実際に日本映画製作者連盟によると映画業界の入場者数、興行収入は以下のようになっております。

■入場者数

映画業界の入場者数

■興行収入

映画業界 興行収入

上記からわかる通り、コロナウイルスの影響を受けた2020年は観客動員数、興行収入ともに大きく減少していますが、2021年には数値が多少増加しており回復の傾向が見られます。

時短営業の解除や、多くの映画館で座席の感覚を開けずに全席販売を再開しているため今後も映画業界の業績は回復していくと考えられるのではないでしょうか。

映画業界の今後の動向

次に映画業界の今後の動向について解説します。

コロナウイルスの影響を大きく受けた映画業界ですが、今後は「映像や演劇の高品質化を行うことで競争力を高める」と考えられるのではないでしょうか。

映画業界では既にコロナウイルスの影響による規制を緩和し全席販売などを再開しています。

しかしコロナ禍におけるライフスタイルの変化によって配信サービスなどを利用した映像の家庭内視聴が普及し、従来の方法だけでは興行収入の増加は難しいと考えられます。

そのため今後は映画業界各社で家庭内視聴との差別化や映像コンテンツの高品質化を図るべく「映像や演劇事業の改革」が活発になるのではないでしょうか。

実際に東宝、東映、松竹の3社は以下の施策を行っています。

東宝の施策

●高集客立地へのシネコンの出店
●轟音シアター、IMAXなどの導入による家庭内視聴との差別化

東映の施策

●「バーチャルプロダクション撮影」導入のために国内の映画配給会社初のLEDスタジオを設立
●デジタルヒューマン技術によるショートムービー公開など映像コンテンツの高品質化

松竹の施策

●MRヘッドセットを装着し歌舞伎を鑑賞するコンテンツの開発

上記からも今後の映画業界は表現や演出の幅を広げるなどすることで映像、演劇の高品質化を行っていくと考えられるのではないでしょうか。

東宝の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら
東映の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら
松竹の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら

なお、映画業界から内定を獲得したいという就活生には就職エージェントneoの利用もオススメです。
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東宝・東映・松竹の売上高・事業内容・強み比較

東宝・東映・松竹の事業内容、強み比較

上記では映画業界全体の現状や今後の動向について解説しました。

ここからは映画業界の中でも東宝、東映、松竹の3社を多方面から比較していきます。

まずは各社の売上高、事業内容、強みを比較します。

東宝・東映・松竹の売上高比較

初めに各社の売上高を比較します。各社の売上高の推移は以下のようになっています。

東宝

東宝の売上高

東映

東映の売上高

松竹

松竹の売上高

上記を見ると、3社ともにコロナウイルスの影響を受け2021年は売上高が大きく減少し、2022年には多少回復しています。

決算期ごとの売上高を比較してみると、東宝は3社の中で最も売上高が高くなっており、東映と比較しても2倍近くの売上高となっているのが分かります。

東宝は今後「アニメ事業」を第4の柱として注力する方針を発表しており、売上高の更なる向上を図っています。東映や松竹を含めた各社の事業内容についても以下で紹介するため参考にしてみてください。

東宝の事業内容・強み

ここからは映画業界各社の事業内容や強みについて解説します。まずは東宝の事業内容・強みです。

上記でも述べましたが、東宝は東映、松竹と比較すると最も売上高が高く国内トップシェアを誇ります。

1932年の創業以来「大衆本位」「お客様本位」を理念として掲げ、現在は「映画」「アニメ」「演劇」「不動産」の4つの事業を柱としています。

「ゴジラ」や「モンスター・ハンター」などの作品で海外と共同制作を行っている点は特徴的といえるでしょう。

また今後は2032年の創立100周年に向け「映画キャラクターなどの新たなコンテンツ企画」「人材育成」「映画事業とアニメ事業の両輪展開」を掲げ、更なる成長を目指しています。

「アニメ事業」に関しては第4の柱とする方針を発表しており、既に公開している人気アニメの映画に加え今後も人気がある漫画のアニメ化権の獲得に注力するとしています。

東宝の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから

東映の事業内容・強み

東映は1951年に東横映画、太泉映画を吸収合併し設立されました。「全世界で人々に愛されるエンタテインメントの創造発信」を企業理念に掲げ、「総合コンテンツ企業」として14の事業領域から多角的なビジネスを展開しています。

映画やテレビドラマに加えてキャラクターショーなどのイベントも開催しており、イベントやプロモーションの開催実績は業界トップのシェアとなっています。

さらに学校教育や交通安全など教育映画と呼ばれる作品の制作も手掛け、こちらも業界トップシェアとなっている点は強みと言えるでしょう。

また事業が多い分、東宝、松竹と比較すると安定して収益を得られるのではないでしょうか。

実際に東映の2021年度のセグメント別売上高は以下のようになっています。

東映のセグメント別売上高

映像関連事業、興行関連事業が売上のほとんどを占めてはいますが、「催事関連事業」「観光不動産事業」「建築内装事業」の3つでもいくらか収益を得ており、また3事業の売上高は近いものとなっています。

一方で東宝、松竹は映像関連事業、演劇関連事業、不動産事業の3つが主な収益源となっており、映像関連事業、不動産事業が売上のほとんどを占めています。

コロナウイルス流行により映像事業が打撃を受け3社の売上高が減少した際に、最も下げ幅が小さかったのが東映であることからも事業数の多さは強みと言えるのではないでしょうか。

東映の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから

松竹の事業内容・強み

松竹は1895年に大谷竹次郎が京都の新京極阪井座の仕打(興行主)となり、1902年に松竹(まつたけ)合資会社として設立されました。

「 日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」「時代のニーズをとらえ、あらゆる世代に豊かで多様なコンテンツをお届けする」をミッションに掲げ、映像事業、演劇事業、不動産事業を軸に事業展開しています。

映画業界のみならず、民間企業全体でも唯一「歌舞伎」を手掛けている企業になります。

歌舞伎の企画・制作から興行に至るまで一貫して携わり、さらに歌舞伎座、新橋演舞場、大阪松竹座、京都南座の4つの劇場運営も行っている点は強みと言えるでしょう。

2021年度の売上高の構成は映像事業が約56%、歌舞伎が含まれる演劇事業売上高のは約22%を占めています。

コロナウイルスの影響を受けた2020年度と2021年度の売上高を比較すると、映像事業は21%の増加であったのに対し、演劇事業は2倍以上になっていることから貴重な収益源であることが分かるのではないでしょうか。

また、歌舞伎の配信サービスである「歌舞伎オンデマンド」の海外配信も開始しており、「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」というミッションの達成に向けて事業拡大していると考えられます。

松竹の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから

東宝・東映・松竹の社風比較

東宝・東映・松竹の社風比較

上記では映画業界大手3社の事業内容や強みを解説しました。各社の特徴が理解できたのではないでしょうか。

ここでは東宝・東映・松竹の社風について解説します。社風は各社の比較や差別化を図る要素にもなるため参考にしてみてください。

東宝の社風

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東映の社風

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松竹の社風

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東宝・東映・松竹の平均年収・平均年齢・勤続年数・採用人数ランキング

東宝・東映・松竹の平均年収、勤続年数、平均年齢、採用人数ランキング

ここまでで映画業界の動向や現状、さらには東宝、東映、松竹それぞれの強みや特徴を理解できたのではないでしょうか。

次に東宝、東映、松竹の年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキングを紹介します。

いずれの項目も就活生が押さえておきたい部分だと思うので是非参考にしてみてください。

3社の年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキングは以下になります。

東宝、東映、松竹の平均年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキング

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最後に

映画業界 比較 最後に

本記事では映画業界の中でも「東宝」「東映」「松竹」の3社について事業内容や強み、平均年収ランキングなど各社の違いを比較しました。

3社ともに映画業界の中でも多くの就活生が志望する企業と考えられるため、違いを明確に述べられるように整理しておきましょう。

また映画業界の企業は制作の仕事だけでなくその他の事業を行っていることもあるため、本記事を参考に企業研究を入念に行った上で選考に臨むようにしましょう。

unistyleでは以下にも選考突破に役立つ記事を掲載しています。こちらも参考に今後の就職活動にお役立てください。

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就活生の目線からシン・ゴジラを見てみた 就活生の目線からシン・ゴジラを見てみた 先日(2017年11月12日)シン・ゴジラが地上波で初放送されましたが、読者の皆様でも視聴された方が多いのではないでしょうか。ゴジラが都心を破壊し尽くす様子は圧巻の一言ですが、就職活動を始められている皆さんの中には、劇中で倒壊するビルの中に訪れたことのある建物があった人もいるでしょう。映画が大好きでもちろんシン・ゴジラを鑑賞していた私も、自分が選考のため訪れたことがあるビルがあっけなく倒壊するのを見ていましたが、映画を楽しみながらも「あの倒れたビルにはどの企業が入っているのだろうか」「もし企業があのような被害を受けたら、どのように機能を復旧し事業を継続するのだろうか」という疑問が湧いてきました。そこで今回は劇中でゴジラが破壊したビルに本社を置く企業を紹介して、もしゴジラによる被害を受けた場合に企業はどのような行動を取るのかを見ていきたいと思います。劇中で本社を破壊された企業ゴジラの進行ルートに基いて、本社ビルが被害にあった企業を紹介していきたいと思います。劇中では明らかに倒壊したと判明するビルは丸の内周辺のみであること、ゴジラの影響は超広範囲に渡ることから、東京駅周辺のエリアに特定して紹介していきます。倒壊の様子が明らかになっているビルは数棟ですが、東京駅前の様子から周辺のビルが崩壊していないとは考えにくいため、東京駅周辺のビルは全て倒壊していると考えます。特に丸の内エリアは三菱地所が開発に大きく関わったこともあり、三菱系の企業が集中しています。このエリアに本社を置いており、倒壊してしまったと思われる主な企業は以下のようになります。〜ゴジラによって破壊されたビル〜・三菱商事(三菱商事ビルディング)・東京海上日動火災保険(東京海上日動ビル)・三菱東京UFJ銀行(三菱東京UFJ銀行本店)・三井住友銀行(三井住友銀行本店ビルディング)・新日鐵住金(丸の内パークビルディング)・三菱電機(東京ビルディング)・メタルワン(JPタワー)以上がゴジラによって本社を破壊されてしまった企業になりますが、ゴジラを止めるために人類側によって倒壊させられたビルに本社を置く企業もあります。〜人類側によって破壊されたビル〜・JFEエンジニアリング(丸の内トラストタワー)・石油資源開発(サピアタワー)・大和証券(グラントウキョウノースタワー)これらが主な企業です。グラントウキョウサウスタワーはギリギリ倒壊を免れたようで、本社機能をこのビルに置いているリクルートは一安心といったところでしょうか。また、劇中には現在三菱地所がプロジェクトを進めている常磐橋エリアの未完成のビルも登場し、壊されてしまっています。縁起が悪い気もするので、よく企業が崩壊させることを許したなと思ってしまいます。ざっと丸の内を見ただけでも多くのビルが倒壊していることが劇中で確認でき、どのビルも日本や世界を代表する企業が入居しているため、日本経済の損失は大きく劇中の日本が元の立ち位置にまで戻るのはかなりの努力を要することになると思われます。東京駅周辺の企業で選考がある人は企業の本社の位置を覚えておいてからシン・ゴジラを見るとより楽しめるかもしれません。実際にゴジラが襲来したらどうなるのかこれらの日本を代表するような企業がビルごと焼き払われた後でも、企業は支社に本社機能を移し、企業活動を再開することになると考えられます。企業が事業を続行できなくなる事態は、ゴジラのみならず地震や火災、テロ行為によっても生じうるため、企業はこのような緊急事態でも速やかに事業を再開できるように日頃から準備をしています。各企業は自然災害、大火災、テロ行為などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限に止め、中核となる事業の継続、あるいは早期復旧を可能とするために事業継続計画(BCP:BusinessContinuityPlan)を策定しています。突然発生する緊急事態に対して、対処法を予め設定しておくことで、企業は有事の際にも落ち着いて効果的な行動をすることができます。そのため、事業継続計画が制定されている企業は有事の際に対応できるとして投資家からの評価が高くなる傾向にあります。例として劇中で大きな被害を受けたと思われる東京海上日動のBCPを見てみると、緊急事態時社員の行動原則として以下のように書かれています。1.社員の行動原則災害発生時において、企業および個人としての社会的責任を果たす観点も含め、社員の行動原則(行動の優先順位)を以下の通りとします。(1)生命の安全確保:社員、家族、来店されているお客様・代理店等の生命の安全確保を図ります。(2)地域社会の安全確保への協力:地域社会の安全確保に最大限の協力を行います。(3)重要業務の継続(事業継続):重要業務の継続に向けた対応を行います。(出典:東京海上日動災害に関する事業継続計画書(要約版))このように明確に行動の優先順位を付けることで、緊急時にも迅速に行動できるようにしています。東京海上日動の例だと、本店ビルにあるメインシステムセンターが一週間使えなくなるという想定の元で事業継続計画書は書かれており、本店の代替場所は多摩、新宿、横浜、大宮、幕張、立川とすることが記されているので、そこに本社機能を移し、本店災害対策本部が立ち上がり、重要業務と位置づけられている保険事故受付業務、保険金・満期返れい金等の支払い業務、保険契約締結業務を優先して行っていくことになります。同時に設備の復旧や他の地方から社員が応援に駆けつけ、次第に元のように円滑に業務ができるようになります。事業継続計画書には想定している被害状況や事業継続のための詳しい対応内容、復旧までの目標期間、事業が停止しないように現在取り組んでいる対策等も書かれていて、企業の緊急事態に対する意識を知ることができます。東日本大震災を経てBCPが見直されより重視されるようになっているので、企業研究の際は事業だけではなく事業継続計画も調べると、企業をより詳しく知ることが出来るうえ、自分が入社後にこのような事態に直面した時どのような行動を取ることになるのかを想像できると思います。また、企業は有事の際に自社の財産が破損して営業活動ができなくなったり、過失により他者に被害を与えてしまった時の賠償に備えて、損害保険に加入しています。この保険によって企業は有事の際に保険金を受け取り、事業再開のために投資することができますが、今回は「戦争による被害」という免責事項に当たる可能性がありそうですし、被害を受けた企業が多すぎて保険金が迅速に全額支払われないかもしれません。また、損害保険会社の視点で考えると、保険金の支払いが莫大な額になってしまい経営が厳しくなることが予想され、多額の保険金支払が同時に来ることに備えて他の損害保険会社に支払い責任を分散して担ってもらう「再保険」という仕組みを取っているため、保険金を支払う場合は被害を受けていない海外の損害保険会社も苦境に立たされるかもしれません。このように企業は有事の際にも事業を再開できるように日常から準備をしています。ゴジラが襲来してしまったら事業再開は厳しいかもしれませんが、多少の被害なら企業はすぐに元のように活動できるのです。最後に今回はシン・ゴジラが地上波で放送されたこと、それを受けて就活生や社会人がSNSで盛り上がっていたことから、劇中で本社が破壊されてしまった企業をまとめ、企業の緊急事態に対する対応方法を紹介してみました。シン・ゴジラでは就活生には馴染みの深い東京駅周辺が舞台となること、丸の内のビルが大規模に崩壊する映像のインパクトが大きいことから企業の存在を意識しやすいのだと思います。今回のシン・ゴジラを視聴すると「この企業が倒産したら経済や生活はどうなるんだろうか」という疑問が湧き、事業やその規模を調べるきっかけになるかもしれません。このように企業研究は映画やドラマが取っ掛かりになることもあると思います。普段の生活の中で気になることがあった時に調べるようにすると、様々な企業について詳しく知ることができるようになるのではないでしょうか。photobygalactic.supermarket 11,684 views
【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開!今回は過去アクセンチュアのグループディスカッションにて出題されたケース問題について説明したいと思います。今回はフェルミ推定ではなく、地方私立大学の生き残り戦略という戦略立案のケースになりますので、様々なアプローチが考えられます。今回の説明ではなるべく多くの可能性を網羅した上で、地方私立大学の生き残り戦略について説明したいと思います。1.前提条件の確認とアプローチ方法の選定【前提条件】地方私立大学の役員として、大学側の立場から改革案を立案するものとし、現行法の変更などは行わないものとします。大学の規模は1学年300人程度、ブランド力は低く、偏差値も低い地方にあるA大学を想定しています。「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けるものとします。こういった戦略立案を行うケース問題においてはどのような立場から考えるか、どのような状況に置かれているのかある程度、前提を固めておかないと戦略立案のベースがぶれることになります。例えば、「立場」で考えると、文部科学省の役人として、地方の生き残り戦略を考えるのと、大学の役員として戦略を考えるのではまったく別物になります。【アプローチ方法】まずは大学のビジネスモデル、ターゲット、現状など「戦略」を立案する上で重要な現状分析を行いたいと思います。その現状から地方私立大学が抱える課題を特定し、打ち手の立案を行いたいと思います。2.現状分析◆ビジネスモデルの確認前提条件で「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けると定義しましたが、大学のビジネスとはどのように成り立っているのかから考えましょう。大学の売上は主に、①授業料+②入学金+③受験料+④その他収入で成り立っていると考えられます。地方私立大学の場合は、おおよそ①授業料:100万円②入学金:30万円③受験料:3万円となっております。受験料で授業料と同じ程度の収益をあげるとなると、定員の33倍超の受験者を確保せねばならず、現実的な施策とは言えません。ここは正攻法に入学者を増やし、長期的に定員以上の学生を確保し、授業料で成り立つ大学を目指すべきだと言えます。◆ターゲットの確認ビジネスモデルの確認を行ったところで、大学ビジネスのターゲットについて考えます。大学のメインターゲットである大学入学を目指す高校生も含めて大学ビジネスのターゲットは以下の4つが考えられます。①大学進学を目指す学生:メインとなるターゲット②留学生:海外から日本の大学進学を目指す学生も一定数いるはず③社会人:MBAや法科大学院だけでなく、社会人入学の制度を整えている大学も多い④シニア:定年退職後のシニア層が入学するというニュースもあり、通信制などの大学制度もあり②〜④の層については、まだまだ需要の掘り起こしの余地がありそうな分野ではあるものの、ノウハウも少なく、マーケットとしても①に比べるとどうしても小さくなりがちなため、まずは①のメインとなるターゲットのアプローチ方法を考えた上で、②〜④の可能性について検討することします。◆ターゲットの競合次はメインターゲットとなる高校生の大学進学における競合について考えたいと思います。そもそも日本の大学進学率は50%程度であり、残りの50%は専門学校へ進学するか、高校を卒業して就職します。大学進学:専門学校進学:就職のそれぞれの割合は、50%:25%:25%程度であると考えられます。多くの学生が進学先や就職先を選ぶ基準としているのは、「学費などの機会費用の損失と将来得られる利益」を天秤にかけて、4年分の学費と時間を払ってでも進学する方が利益になると考えれば大学に進学し、一方で進学したとしても就職に有利になる大学に進学できないと判断した場合は、専門的な知識の習得のために専門学校に進学したり、高校卒業時点で就職するという選択をするものと考えられます。不況期に突入し、今後も日本経済が明るく兆しが見えない中では、子供のためのモラトリアムとして大学生勝つを遅らせる余裕がどんどんなくなることが予想され、この傾向は年をおうごとに強くなることが考えられます。現在の地方私立大学は、ブランド力も低く、進学後の就職実績も低く、さらに地方にあるということから学生が中々集まらずに経営が苦しいというのが現状です。逆に考えれば、就職に有利になる教育内容、大学制度を整えることができれば、従来はターゲットではなかった専門学校や就職する層に対してもアプローチが可能になります。この層に対して施策を考えることも重要になります。◆ターゲットはなぜ大学に進学するのか次に、大学進学を考える学生がなぜ大学に進学するのか、その目的を明らかにした後に、大学間の競争について考えたいと思います。受験生の大学進学の目的は、①大学教育、学歴を得ることによるよりよい雇用機会の獲得(医学部、薬学部など卒業することで資格がもらえる大学も含めて考えます)、②将来研究者になるための研究機会の獲得、③将来を考えるためのモラトリアム・社会勉強の三つがメインとして考えられます。中でも②はほとんどの場合が理系であり、元々研究者を目指す学生はかなり少数であること、また③のモラトリアム・社会勉強としての進学は社会情勢も考えると今後どんどん減少していくことが考えられます。よって、①のよりよい雇用機会の獲得に集中して、顧客のニーズを満たすことが、大学進学を考えていない層も含めてアプローチする上で非常に重要なことになると考えられます。◆大学間競争どの大学に進学するかの要因は様々なものが考えられますが、メインとなるのは、①学費(国立・公立or私立)、②立地(地元or都市or地方)、③偏差値(高or低)の三つが考えられます。それぞれの大学がどのようなニーズを満たしているかを表にまとめてみたのが下記の表になります。各大学の特徴より、黄色く色づけした大学がメインの競合になると考えられます。上記の通り、メインの競合以上に、「よりよい雇用機会を提供し」、「かつ入学しやすい制度を整備」することで、大学間競争に勝てるものと考えられます。3.課題の特定最も大きな課題は、メインターゲットの「より良い雇用機会を得たい」というニーズを満たす教育を提供できていないことにあると考えられます。もしこのニーズを満たす大学教育及び制度を整えることができれば、従来は専門学校や就職を選択していた層に対してもアプローチをすることが可能になります。またニーズを満たした上で、受験・入学がしやすい制度を整えることも重要になるでしょう。地方という土地柄、全国何処でも受験できる制度や入学金・受験料、学費の減額は考慮すべき事項だと考えられます。4.打ち手の立案◆就職実績を上げる3で述べた課題を解決する上では、「就職実績を上げる」ということが考えられます。就職実績を上げるための施策も、①キャリア支援と②学生の質を高める教育の提供の二つが考えられます。①のキャリア支援では、キャリアセンターなどの充実以外にも、地元企業とのコネクションを作り、寄付口座の開講やインターンシップの充実、企業説明会の誘致などが考えられます。②の学生の質を高める教育という点では、語学やプログラミングなどビジネスで必要となる知識を提供するなどが考えられます。◆受験・入学しやすい制度の整備次に地方にあるということも考え、メインとなるターゲットが受験しやすい環境を整えることは重要になります。特に、メインの競合となるであろう地元の私立大学、地元以外の地方の私立大学、都市部の私立大学から、学生を獲得する上では上記の「就職実績」というニーズを満たすものと同時に、受験・入学のしやすさという制度を整えることが重要になります。入試制度を4Pで分析すると、下記のように考えられます。①Product:教育内容=上記の通り、「ビジネスに役立つ知識の提供」をメインとする②Price:学費、受験料、入学金についてはトータルで増加するのであれば減額を考えてもよい③Promotion:多くの学生に認知してもらうためにも大規模なマーケティングキャンペーンが実施できるとよい④Place:センター利用入試など、全国各地で受験できる仕組みは必須といえる◆打ち手の確定「日本発のビジネス専門学部」を開設し、就職実績の高い地方私立大学としてのブランドを確立します。優秀な学生を集めるためにも、初期はプレスリリースを中心としたマーケティングを実施し、尚かつ受験しやすいように受験料、学費、入学金をできるだけ安くし、学生を集めます。教育内容としても、一年間の留学経験、プログラミング言語の必修化など、今後のビジネス社会において役に立つ知識を詰め込む教育に特化した学部として知名度を高める戦略を取ります。5.検証実際に特色ある地方大学として近年注目を集めているのが、秋田国際教養大学です。秋田国際教養大学では、一年間の留学が必須であり、授業も英語で行われるなど、国際化の流れを意識した教育プログラムとなっています。また過去には金沢工業大学がキャリア教育が充実している大学第一位として取り上げられ、就職の強い大学としてブランドを築きつつあります。一方で、最近でも取り上げられたように、地方私立大学が留学生をやたらと入学させて、不法就労の温床となってしまっているのではという指摘があります。地方大学としては入学してもらえれば、入学金も学費ももらえるため、実際に大学に来なくても問題がないと考えてしまい、留学生としても日本の大学から入学許可が出ればvisaも取得できるため、日本に居住しやすくなります。双方の思惑が一致した結果、大学生のほとんどが海外からの留学生で、その留学生もサテライトで授業をするなど、実際に登校している実態がないような大学も多数生まれてきてしまっています。また法科大学院については学生の質が問題視されています。入学水準に満たないような学生を入学させることで学費を稼いでいるのではないかという疑念がもたれています。いくつかの法科大学院においては合格者が極端に少なく、法科大学院としての体裁が保てていないのが現状のようです。少子高齢化、人口減少社会を迎えた日本が今後も発展し続けることができるかどうかの一つの鍵に、「教育」は間違いなく関わってきます。東京大学が秋入学を本格的に検討を始めるなど、今回考えた地方私立大学だけでなく、全ての大学において大学教育を見直す時期に来ています。是非皆さんも自分自身の問題として考えてみて下さい。【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート50の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobyKārlisDambrāns外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開! 43,801 views
無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴 無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴 留学経験をうまくいかせず、無内定で悩んでいる人には、就職エージェントneoがオススメです。アドバイザーから、他己分析してもらいながら自分にあった就職活動の進め方や企業の決め方を客観的にアドバイスがもらえるため、内定に一歩近づけます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。一般的に、就職市場において有利だといわれている留学経験者。特に1年以上の長期留学経験では語学力のみならず、多様な価値観に対する理解力やコミュニケーション能力の向上も期待できます。こうしたさまざまな能力が企業側に評価された結果なのではないでしょうか。しかし一方で、長期留学を経験した人の中にも「就職活動では苦労した」という話をちらほら耳にします。主に「なかなか内定を得られず就活が長期化してしまっている」「内定を得たものの、自分が納得のいく企業ではない」などというケースです。こうした状況を考えると、留学経験は必ずしも就職活動の武器になるとは限らないようです。それでは、留学経験が就活にうまく活かせない人とは、一体どのような特徴を持っているのでしょうか。筆者自身も留学・就職活動を経て、無内定の長期留学経験者にはある5つの共通項があるのではないかと考えています(自身の反省も含めて)。本コラムでは、そうした「NG留学経験者」にありがちな5つの特徴を以下にご紹介します。特に留学経験のある就活生のみなさんには、自身の就職活動と照らし合わせながら読んでいただければ良いのではないでしょうか。無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴①語学力自慢だけ、中身のない就活生特に1年以上の留学を経験した就活生で見られることがあります。長期の海外経験から語学力に自信がつき、それをひけらかすことで就活を進めようとしてしまうタイプです。しかし、現実はそんなに甘くありません。短期のものや語学研修が目的のものなど留学の形態は多様化していますが、2012年度の日本全体での海外留学者数は約20万3000人にも上るといわれています。(参考:JBPress)そんな中、単純な「英語話せます自慢」で志望企業に内定をもらうことなど、ほぼ不可能だとは思いませんか?言語はツールの一つに過ぎません。採用側は「英語が話せること」よりも「英語を使って何を話せるか」の方を評価しているのです。②ことあるごとに海外では〜〜(自分の主張なし)「海外だったらこうだったのに…だから日本はよくないんだ」などと、しきりに留学先の国の状況を引き合いに出す学生も見たことがあります。しかし、こうした人に限って「自分自身の意見」を求められたときに言葉に詰まってしまうケースが多いように思いました。それでは、留学先で触れた価値観の単なる受け売りになってします。グローバルスタンダードを知ることは重要なことですが、何でもかんでも自国の否定に終始してしまうのは非生産的ですし、何よりも企業で必要とされているのは多様な価値観に触れてより熟成された「その人自身の意見」ですよね。③単に長く滞在しただけで、真剣に現地で取り組んでいないただ楽しそうだからという理由で留学し、現地で特別に目的意識もなく真剣に取り組まなかった人が陥るパターンです。面接で留学経験があると言えば、たいてい「なぜ留学しようと思ったのですか?」「留学先で特に力を入れていたことは?」「留学先での専攻はどのようなものだったのですか?」といった質問が飛んでくることはほぼ間違いありません。しかし、こうした質問が飛んできたときに急にうまく答えられなくなる留学経験者も実際にいるのです。一体何のため、何をしに留学へ行ったのでしょうか……。④現地で何を学んだのか言語化できない③とは異なり現地ではいろいろな経験をしていたとしても、それをうまく言語化できないケースです。この原因は「自己分析不足」の一言に尽きます。もっと自身の留学経験を詳細に思い返し「何を考え、何を目標に、どんなことにチャレンジしてきたのか」を具体的に話せるようにしておきましょう。これは留学経験に限りませんが、自己PRをする際に「がんばりました」に終始し、相手に自身の考えや努力をきちんと伝えられないのは非常にもったいないと思います。⑤変に自信を持ち過ぎ留学したことで良くも悪くも自信がつき、他の学生やはたまた人事部や面接官に対しても横柄な態度をとってしまっている学生を見たことがあります。自信を持つこと自体はとても良いことですが、それと態度が大きくなることは別物です。自信がある(=自分の考え・立場がしっかりとある)のなら、相手にそれを丁寧に伝えることができればベストです。また、自身過剰が根拠のない余裕に繋がってしまい「大手企業しかエントリーしない」「面接対策をせずにぶっつけ本番」などといったリスクの高い行動をとっている就活生もいたように思いました。以上が「無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴」でした。筆者の周りでも留学を経験していながら内定をもらえてない、もしくは納得できない企業からの内定しかない人がいることは事実です。最後にいかがでしたでしょうか。ここまでは、留学経験が就活の仇となってしまっているパターンを5つご紹介させていただきました。しかし、そうはいっても言葉が伝わらない環境で試行錯誤、留学先で何らかの成果を上げようとした経験は就活においても評価される傾向にあります。総合商社をはじめとする人気企業の内定者には実際に留学経験者が多くいます。それは語学力そのものではなく、言葉が通じないような人とも関係を構築して成果をあげることができたことを評価されたのではないしょうか。(参考:人気企業内定者に共通する5つの強み)自身の就職活動を「NG就活」にしない対策法としては、上記でも述べているように「語学力」だけではなく「+α」の人間的魅力をアピールポイントとして磨いておくことが大切なのだと思います。留学を経験した学生のみなさんは特にこの点を意識した上で就活を進めることができればよいのではないでしょうか。photobyMartinThomas 28,843 views
【就職活動でも聞き上手がモテる】聞く力はなぜ重要なのか? 【就職活動でも聞き上手がモテる】聞く力はなぜ重要なのか? こんにちは、16卒で総合商社から内々定を頂いた中堅私大の学生です。就職活動で最も大事なのは「面接」です。いくらESやWebテストの評価が高くても面接を成功させられなければ失敗します。ここで求められているのは「自分の想いや考えをどれだけ熱く面接官に伝えられるか」に尽きると思いますし、ここが弱いとどんなに学歴が高かろうが、どんなに凄い実績を持っていても落ちます。こう話すと「うまく話せれば面接は通過するんじゃないか。」という声が聞こえそうですね。しかし、私が就職活動を通じて一番大事な能力だなと感じたことは「聞く力」です。今回は就職活動で使える「聞く力」について書きたいと思います。そもそも「聞く力」は何故大事なのか?2012年にテレビタックル等に出演されている阿川佐和子さんが書かれた「聞く力心をひらく35のヒント」という本がヒットしました。ご存知の方も多いと思います。ヒットした要因は幾つもあると思いますが、それだけ世の中の人々が「聞く力」の重要さに気付いたことが一番の要因ではないかと私は考えています。聞く力―心をひらく35のヒント(文春新書)そもそも人間は、自分の考えや意見を誰かに話したいという欲を持った生き物です。よく、聞き上手はモテると言われますがその所以はここにあると思います。そしてこれは就職活動に置き換えても同じことが言えます。就職活動で「聞く力」が求められる説明会とGD・面接について解説していきます。説明会でこそ聞く力が重要説明会でこそ聞く力が最も効力を発揮されます。実際に説明会に参加してみると分かりますが、学生の90%以上は質問をしません。社員の方のプレゼンを聞いて帰るだけです。これは時間の無駄であり、ただ説明会に参加しただけで満足している典型的なダメ就活生です。では、説明会で「聞く力」を活かすことで得られるメリットとは何なのでしょうか。(1)会社の雰囲気や風土、その場にいる社員のキャリアプラン等を具体的に聞ける人事の方が皆さんの前でしているプレゼンには、はっきり言って良い事しか書かれていません。また、その内容は非常に簡潔にまとめられています。それで理解した気になっている人が多いなという印象があります。その会社の雰囲気や風土は説明会にいる社員達から感じとる事も可能ですが、やはり実際に話を聞いてみることで自分が合うか合わないかの判断が初めてできると思います。また、この会社に入ったらどんなキャリアを描けるのかは人それぞれなので、聞いてみる事でイメージもしやすくなります。(2)OB訪問に繋げられる必ず成功するとは言えませんが、私は周りにOBがいないけど興味のある会社の説明会に参加した際には必ず連絡先を教えて頂けるかを聞いていました。特に合同説明会での成功率はかなり高かったです。実際に私は、外資系コンサル、外資系メーカー、日系超大手のメーカーの方から名刺を頂く事ができ、後日お会いしてお話を伺うことができました。説明会では、社員の方に自分が気になる事を恥ずかしがらずに素直に聞くことをおすすめします。それは、後にESを書く時や面接で必ず活かされます。GD・面接でも聞く力が活かされるGD企業によって見ているポイントが異なるみたいなので一概には言えませんが、このGDでも「聞く力」は活かされると思います。まず、最初の数分間は皆で意見を出し合い、その後に意見をまとめる作業になるのですが、6人もいればあまり話さない人、自分の意見だけを主張する人等たくさんいます(笑)これは議論でありますが、チームで結論を導きだせたかも大きな評価ポイントになります。ですので、まずはメンバーの意見を聞く、あまり話していな人に話を振るようにして議論が上手く進むようにします。その後、皆の意見を聞き出した上で自分の意見を上乗せして発言をすると納得を得られ易いです。自分の意見を強く主張するのではなく、メンバーの話を聞いた上で自分の意見を伝えましょう。面接面接では逆質問というものがあり、これが占めるウエイトは多い気がします。実際に大手メーカー、メガバンク、総合商社の面接では必ず逆質問がありました。ネット上で逆質問リストみたいなものもあり、参考にはなりますが、かなり多くの就活生と被ると思います。ここで鋭い質問をすることで印象に残せる可能性もあるので大事にしましょう。私は有価証券報告書を読みその企業の強みや弱み、伸ばそうとしている事業を調べておきそれについて質問するようにしていました。IR情報を読んでそれを逆質問やES記載時に活かすだけでも大きな差別化になります。「お、この学生はウチの会社のことを良く調べて来ているな。本当にウチに興味があるんだな」と逆質問で思ってもらえるとポイントは上がると思います。まとめいかがでしたでしょうか。「話す力」も大事ですが、「聞く力」を極めるだけでこれだけのメリットがあります。OB訪問や説明会での質問を繰り返し行うことができた後は「自分は何故この質問をしたのだろう」と考えてみて下さい。質問をする側の気持ち=面接官の気持ちです。聞き手側の考えを理解するのも面接攻略の1つだと思うので是非試してみて下さい。【関連記事】 20,130 views

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