研修で拘束!選考辞退の電話!就活生が実際に受けたオワハラの実態

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最終更新日:2023年10月30日

研修で拘束!選考辞退の電話!就活生が実際に受けたオワハラの実態

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16卒就活生です。今回は内定者の人の話を聞いて、実際に企業がどのように学生を拘束しているのか、いわゆるオワハラと呼ばれるものの実態について調査しました。

8月1日から泊まり込みの研修

某外資系投資銀行、某外資系コンサルティングファームでは、大手総合商社の選考を受けさせないためか8月1日から3日間〜1週間程度で泊まり込みの研修を実施するようです。他にも日系大手メーカーや日系のゼネコンでも2日間の研修を実施しているみたいですね。
泊まり込みどころではなく、過去には1ヶ月のフィリピン留学で英語研修を受けさせたIT系のWebサービス運営企業もあったようです。一番、拘束効果が高く、内定者もダメージになる方法です。

一方で、企業にとっては、選考受けて落ちたりした場合であれば来てくれる学生が、内定辞退するリスクも負ってるので諸刃の剣であり、拘束できる自信がないと取れない戦法かもしれません。

入社後に研修をするという企業もありますが、早めに研修をする企業側の狙いとしては、入社前に新入社員のスキルを高めておくことで4月1日からすぐ働けるようにしておくということがあるらしいです。
そこに加えて内定辞退阻止のための拘束までできるので一挙両得というわけですね。
拘束を傍に置いておくと、すぐ働けるようにしてもらえるというのはいいことだとは思います。
ただ1ヶ月はちょっと長いかもしれませんね。就活の時間が奪われるうえに、残り少ない学生生活のうち1ヶ月を将来の会社の同期と過ごすというのはどうかと思います。
どうせ会社の人とはあとで何十年もいやでも一緒に過ごすことになるわけですから・・・。

 

長期間にわたる研修で就活の時間を奪う!

某大手ネット通販企業では、内定者に研修会社TACに通わせることで、長期にわたる英語研修を受けさせているようです。

時間の融通がきく点で、泊まり込みよりは拘束力は弱いですが、就活生の時間は確実に食いつぶされていきます。
英語の勉強が苦手だとそっちの心理的ダメージも受けそうですね・・・。
研修先の会社が資格取得に関して実績のある会社なのはいいとは思いますし、入社を決めている学生にとってはありがたいものだとは思います。

 

8月1日に意思確認という名の長時間拘束

多くの企業の一次選考が始まる1日に最終面接と意思確認を行うからこさせて、長時間拘束し他の選考を受けさせないパターン。大手エンジニアリング企業でこのパターンの拘束をしているようです。

日経の記事(就活生悩ます人事の「オワハラ」)によると、
ある広告代理店の人事担当者は

「1日、2日に学生を拘束するつもりだが、その日は土日。商社が週明け3日の月曜日から選考するなら意味がない。3日間も拘束はできないし、どうすればいいか考えているところ」と言ったということです。

就活生は8月1日を迎える前に企業の優先順位をつけなくてはいけないということになりますね。


強硬手段、その場で他社の選考辞退強要

某人材サービス企業では、内定を出した瞬間に個室の中でお断りの電話をさせるようです。

yahooニュースの記事(「オワハラ」深刻 学生の相談急増 就活の大企業選考8月1日解禁
によると、

「(前略)採用担当者の前で内定者が携帯電話で他社の内定辞退を強いられるケースだ。電話番号が分からないと抵抗しても、担当者が「私たちが知っている」と、主要企業の電話番号を一覧表にした分厚いリストを手渡された学生もいたという。学生側も自衛手段を講じ、あらかじめ親や友人の電話番号を企業名で携帯電話に登録しておき、断るふりをすることも多い。」

ということまであるらしく・・・。

確かに筆者の経験でも、ある程度までは就活生側も狡猾さは必要になってくるとは感じます。
就活生は役者としてもうまく立ち回る能力が必要になってきているのかもしれませんね。


高級料理・社員メッセージによる心理的攻撃

オワハラとは言えないかもしれませんが、懇親会などで高い食事を食べさせ、お断りする心理的障壁を与えるある意味正攻法の方法だと言えます。どの企業でもみられ、銀行・出版社など幅広い企業で実施しているようです。

筆者はある企業の内々定者懇親会で、アワビやフォワグラ、ウニ、キャビアなどを惜しげもなく提供されたことがありました。
さらに一人ひとりの机の上には社員から「入社後一緒に頑張ろう」といった趣旨のメッセージ集が・・・。
まさしく心理的に内定辞退を阻む方法といえるでしょう。
筆者はタダで美味しいご飯を食べて帰ってきました。ごちそうさまです(すみません)。
でも、内々定者懇親会に行って、社員の方との考え方との違いなどを確認することができ、納得して内定辞退をすることができたので、場をセッティングしたくださった人事の方には感謝しています。

 

番外編:大学推薦に切り替えさせる

某電力会社では一般選考だったのにも関わらず、内定を出す段階になってから研究室の推薦って形にさせるなどということをやっているようです。
理系の就活に多いですが、大学や院からの推薦で企業を受ける場合、学校の信用にかかわるため、その企業の内定を辞退することはできないことになっています。
そこを突いて選考パターンを勝手に途中で切り替えるというのは・・・。正直、卑怯なのではないか、と思います。


「内定辞退予備軍発見」ビジネスまで登場

内定者フォローツールを提供している株式会社ガイアックスは、企業の新卒採用を支援する自社サービスに新機能を追加したとのことです。
それは、内定辞退の可能性が高い学生を事前に発見するための「内定辞退予備群発見機能」というもの。
顔写真の登録や提出物が遅れているなど、いくつかの要因からそういった予備軍を見つけ出すそうです。

企業が内定者確保にいかに必死か、こういったビジネスの登場からもうかがうことができますね。

 

最後に

後ろ倒しされた16卒の採用活動に加え17卒のインターン選考なども始まり、人事担当者も大変みたいですね。彼らは必要な人数を採用できなければ自分の評価に関わるので、必死です。
でも正直、自分が本当に行きたいと思っていた企業からオワハラされると萎えますよね。
例えるなら、(自分が女子だとして)モテモテで余裕があって前々からかっこいいと思ってる男子といい雰囲気になったら、向こうが急に「俺以外見ないで!」とすごい形相で泣きついてきてドン引き、というような心境になります。
自分が好きになった相手(企業)なんだから、もっと堂々としてほしいというのが本音です。
人間でも企業でも、余裕のあるほうがモテると思います・・・。オワハラはネットで拡散されるリスクもあるし、やめればいいのに、と思います。

まあとにかく、就活生のみなさんは、そういったゲームの仕組みを理解した上で、自分の人生の関わる重要な決定を心から納得してできるように立ち回っていきたいですね。

photo by Martin Thomas

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タスク型からプロジェクト型へ。株式会社プロジェクトカンパニーが経営人材の輩出に注力する理由 タスク型からプロジェクト型へ。株式会社プロジェクトカンパニーが経営人材の輩出に注力する理由 本記事はプロジェクトカンパニーのPR記事になります。日本経済をプロジェクト型に変革する100億の事業を率いる経営人材を育てるこれらの想いにこだわりながら、創業わずか5年半ほどで東京証券取引所グロース市場に上場。2021年には「アジア太平洋地域における急成長企業ランキング2022」(※FinancialTimes社とStatista社が共同で実施した、アジア太平洋地域における急成長企業ランキングトップ500社)において、世界86位、国内上場企業2位にランクインし、今もなお、急成長を続けている企業がある。DXのプロフェッショナルファームである、株式会社プロジェクトカンパニー(以下、プロジェクトカンパニー)だ。プロジェクトカンパニーが実現したいビジョンとは。これからの会社の根幹を担う就活生に伝えたいメッセージとは。unistyle編集部は今回、プロジェクトカンパニーの創業者であり、代表取締役社長を務める土井社長にインタビューを実施した。土井悠之介東京大学農学部を卒業し、東京大学大学院農学生命科学研究科修士課程を修了。その後、スカイライトコンサルティング株式会社にて、大手経済メディアのIT化推進プロジェクト、日本最大級メディア企業の新規事業立ち上げプロジェクトに従事。2016年1月にプロジェクトカンパニーを創業し、代表取締役社長に就任して現在に至る。こんな就活生にオススメ・プロジェクトカンパニーを志望している/選考を受けている就活生・急成長を続ける企業の社長の考え方を知りたい就活生・経営人材として、自ら事業の先頭に立ちたい就活生目次停滞している日本経済。そんな状況を打破するため、私はプロジェクトカンパニーを創業した目指すビジョンは「プロジェクト型社会の実現」、そのために大切にしていることは〇〇100億の事業を100個創るために。プロジェクトカンパニーの今と未来に迫るキーワードは「挑戦権の付与」と「PDCAを回す速さ」、土井社長が考える人材育成のコツ就活生へのメッセージ-ワクワク感を常に持ち続けて欲しい-取材後記停滞している日本経済。そんな状況を打破するため、私はプロジェクトカンパニーを創業したプロジェクトカンパニーを創業した理由、それは「日本経済の停滞を解決するため」__早速ですが、そもそもなぜプロジェクトカンパニーを創業しようと思ったのですか?まず起業という選択肢を考え始めたのは東京大学に在籍していた頃でした。当時、日本経済が停滞しているという課題感がある一方、それを解決しようとする気概を持った人が周りにいないことに危機感を覚えました。私はそういった状況を変え、次の時代を創るためにも、まずは自らが停滞に打ち勝てる組織を創ることで、自身の目標を解決する足掛かりにしたいと思い、創業という選択肢を考え始めました。自らの実力と方向性が間違っていなかったことを確信したコンサルティングファーム時代__学生時代から創業したいという想いがあったにも関わらず、なぜコンサルティングファームに新卒で入社されたのですか?東京大学在籍当時から、現取締役会長である伊藤とは創業の話をしていました。ただ、自分が目指していたビジョンや仕事への向き合い方が実際のビジネスの場で通用するのか、つまり自分の実力を確かめる意味でも、一度は就職した方が良いと考え、コンサルティングファームに新卒で入社しました。実際に1年程度働いてみて、「自分の考えていた方向性は間違っていなかった。一人でもやっていけるな。」という確信を得たため、再度、伊藤と合流して創業に至ったという流れになります。目指すビジョンは「プロジェクト型社会の実現」、そのために大切にしていることは〇〇「プロジェクト型社会の創出」というビジョンを掲げ、能動的な働き方を浸透させていきたい__プロジェクトカンパニーが目指すビジョンを理由と併せてお聞かせください。弊社は「プロジェクト型社会の創出」というビジョンを創業当初から掲げています。ビジョンを実現するためには、プロジェクト型の働き方を浸透させ、プロジェクト型の人材を育成する必要があります。プロジェクト型の人材というのは、ただ与えられた仕事をこなすといったタスク型の人材ではなく、目的や成果に向けて柔軟に自身の仕事を定義し、能動的に動く人材を指します。そして、このビジョンを実現させることが、創業のきっかけでもある「日本経済が停滞しているという課題」を解決し、日本を目指すべき姿に変革できると信じています。世論を変えていく存在になるため、成果を上げながらビジョンを実現させていく__ビジョンを実現するにあたり、土井社長が大切にしている点は何かありますか?「ただビジョンを語るだけでなく、成果を上げながらそのビジョンを実現させていくこと」です。ビジョンを実現させるためには、ある種「プロジェクトカンパニーが日本全体の世論を変えていく存在にならなければいけない」と私は考えています。そのためには、プロジェクトカンパニー自体が日本を代表するような企業に上り詰めないと説得力もないですし、ビジョンの浸透度合いも弱くなってしまいます。弊社は「2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創る」という将来の事業イメージを描いていますが、説得力を高めるためにも、こういった数字目標を創業当初から掲げています。これらを全て実現することで、説得力を持った上で「プロジェクト型で働く重要性」が社会に浸透していくのではないかと考えています。社員の自主性を重視し、チャレンジを歓迎する文化がプロジェクトカンパニーにはある__社内での具体的な取り組みは何かありますか?社員がどれだけチャレンジしているかを重視しています。具体的に述べると、できる/できないではなく、やってみたい/やりたいという気概を大事にし、チャレンジを歓迎する文化を醸成しています。これはプロジェクト(仕事内容)という意味合いもありますし、役職という意味合いもあります。いわゆる大手企業のような年功序列やスキルベースでプロジェクトや役職を任せるのではなく、「この人に任せれば意気に感じてもらえそう」や「この人だったら任せてみてもいいかも」といったチャレンジベースで役職への挑戦権を与えています。こういった仕組みを用いて、全社員がチャレンジできる環境を提供することで、プロジェクト型人材の育成を目指しています。100億の事業を100個創るために。プロジェクトカンパニーの今と未来に迫るDXを基盤として事業展開し、日本経済の課題を解決していく__貴社はDXを軸として事業展開しているかと思いますが、その理由ときっかけを教えてください。まずマクロ的な観点で述べると、日本経済が停滞している主な要因は「労働人口の減少」とそれに伴う「内需の減少」があると考えています。これらを解決するためには、人手には頼らない自動化されたインフラサービスの構築や、テクノロジーを活用して多くの人に付加価値を提供すること、まさにDX(デジタルトランスフォーメーション)が重要になります。弊社は創業当初からDXという概念を目掛けて事業構想・事業開発を進めておりますので、引き続きDXを基盤として事業を展開していきたいと考えております。経営人材を輩出し、100億の事業を100個創る__では、今後描いている構想としては何かありますでしょうか?繰り返しにはなりますが、弊社は「2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創る」という将来の事業イメージを描いています。現在はコンサルティング・マーケティング・UI/UXと・HRとDXを掛け合わせた4領域を中心に事業を展開していますが、上述した将来の事業イメージを実現するためにさらなる事業展開を見据えています。直近の出来事で言えば、2022年4月に株式会社uloqoの全株式を取得して完全子会社化し、HR領域に参入いたしました。【参考】M&Aマガジン:プロジェクトカンパニー、uloqoの全株式取得、完全子会社化へもちろんこれら以外にも描いている構想は多々ありますが、それらを実現するために重要なのは「それを担える経営人材を輩出すること」だと考えています。現在の課題として、アイデア自体は溢れているものの、それらを能動的に自分事化し事業として推進できる経営人材が不足していることが挙げられます。ビジョンの実現にも関連する事柄ですが、こういった課題を解決するため、将来を見据えた組織育成・人材育成という側面においても経営陣としては注力していきたいです。キーワードは「挑戦権の付与」と「PDCAを回す速さ」、土井社長が考える人材育成のコツ経営人材になりたいという意欲や熱量がある、そんな学生を求めている__コンサルティングという領域においては人材の質が重要になると思いますが、求める人物像などがあれば教えてください。就活生向けにお伝えさせていただくと、大前提、弊社はその人のスタンス面を重要視しています。その前提を踏まえて求める人物像を述べさせていただくと、①経営人材になりたいという気概を持った学生②ラストマンシップを持てる学生の大きく2点になると考えています。例えば、弊社は現在、コンサルティング領域を中心に事業展開を進めていますが、一人のコンサルタントとしてスペシャリストを目指したいというよりも将来的に組織を率いてくれるような人材を求めており、それがいわゆる経営人材に該当します。そして、そういった人材に成長したいといった気概を持った学生、成長意欲のある学生の方に是非入社していただけると嬉しいです。また、やはり今後ビジネスを推進するためには、単に道を示すのではなく、周囲の人を巻き込みながら成果を上げるといったラストマンシップを持つ必要があると考えています。そのため、そういったスタンスや意欲、熱量のある学生の方にもご応募いただけたらと思います。「昇進=挑戦権の獲得」それこそが経営人材を早く育成するための鍵__では、人材育成という側面において意識されていることは何かありますでしょうか?「いかに適切且つ早く挑戦の場を与えていけるか」を意識しています。弊社では昇進を挑戦権の獲得と捉えている文化があります。例えば、そのポジション(役職)が当たり前にできるから任せるという訳ではなく、できる可能性が少しでもあるのなら任せてみるというスタンスで組織人事を策定しています。もちろん時には上手くいかないこともありますが、いち早く上のポジションを経験することで高い視座を持つことに繋がったり、成長速度の速さに寄与すると考えていますので、仮に上手くいかなかったとしても失敗とは捉えておりません。また、制度の特徴としては人事評価を年4回(各クォーターに1回)実施していることが挙げられます。他社と比べると人事評価のスパンがかなり短いかと思いますが、弊社としては、いかに素早く成果を評価して次なる挑戦を目指すことが、その人自身ひいては組織全体を促進することに繋がると考えています。なお、組織体制に関しては毎月組織編成を変えています。つまり年12回、挑戦権を得る機会があるということになります。こういった制度からも分かるように、評価フィードバックとチャレンジのPDCAを回す速さが非常に早く、より早く経営人材に育成するための土壌を醸成しています。就活生へのメッセージ-ワクワク感を常に持ち続けて欲しい-ビジョンに対する理解を深め、自分なりの定義を用意することが内定獲得のコツ__土井社長は新卒採用の最終面接も担当されているとお聞きしました。貴社を志望されている就活生の中には本記事を読んでいる方もいるかと思いますが、そんな就活生に向けて何か伝えたいことはありますか?私は最終面接官を担当することもあるため、是非多くの就活生の方とお話したいと考えています。その中で一つアドバイスをさせていただくと、「プロジェクト型社会の創出」という弊社のビジョンに対し、自分なりの理解を深めた状態で面接に臨んで欲しいです。また、自分なりの「プロジェクト型社会を創出する」という定義も考えてきていただければと思います。弊社はこのビジョンを重要視しており、ビジョン実現に向けてこれから一緒に会社を創っていくメンバーを募集しています。また、さらに言うとビジョン実現に向けてリーダーシップを張れるような人材を求めていますので、ビジョンを自分なりに理解し、会社に対してどのように貢献していけるのか、そしてプロジェクト型社会の創出を実現したいという熱い想いを伝えていただけると嬉しいです。ワクワク感や期待感を持ち続けて欲しい!__最後に、これから社会人になる就活生へメッセージをいただければと思います。就活生の皆さんには是非、今持っているワクワク感や期待感を持ち続けて欲しいです。人それぞれ志望業界や志望企業はあるかと思いますが、どの企業に入社したとしてもやれることは多々あると思います。ただその一方で、同じことの繰り返しや先の見えない仕事ばかりで何となく社会人を過ごしている人がいるのも事実です。しかし、そういった人たちも就活生当時はワクワク感や期待感を少なからず持っていたはずです。ですので、これから社会人になる就活生の皆さんにはワクワク感や期待感を失わずに頑張っていただきたいです。これからの時代においては、いかにして自分自身でワクワクする環境に変えるかが社会人に求められる責務かと思いますので、できるだけ多くの方がそういった人材になっていただけると世の中もより良くなるのではないかと思います。取材後記「プロジェクト型社会の創出」というビジョンを掲げ、DXやコンサルティング領域を中心に事業展開を進めているプロジェクトカンパニー。今回はそんなプロジェクトカンパニーを創業し、代表取締役社長を務める土井社長にお話を伺いました。プロジェクトカンパニーはビジョン実現を目指し、「2045年までに売上1兆円の達成、100億の事業を100個創る」という将来の事業イメージを描いています。そしてこの事業イメージを実現するにあたり、将来的に会社の根幹を担っていただけるような経営人材となる新入社員を募集しています。本記事を通じて同社に興味を持った、一緒にビジョン実現を目指したいと感じた就活生は下記から選考に応募してみてください。選考への応募はこちらからProjectCompanyInterview#1ProjectCompanyInterview#2ProjectCompanyInterview#3ProjectCompanyInterview#4 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面接における逆質問の重要性|どのような質問が評価されるのか? 面接における逆質問の重要性|どのような質問が評価されるのか? 本日話題になった記事の中で新卒の採用面接における逆質問に関するものがありました。参考:第六回採用面接で聞かれた質問が秀逸だった書いたのはとある企業の取締役で、面接官の立場から「逆質問の重要性」と「どのような質問を評価するのか」書かれていますので、面接を控えている就職活動生はぜひ参考にしてみてください。今回はこの記事をもとに、面接における逆質問で話すべきことは何かという点について話をしたいと思います。本記事のコンテンツ・逆質問は最も重要な項目の一つ・評価されない逆質問と評価される逆質問・何のための逆質問か・最後に逆質問は最も重要な項目の一つ上記の記事内にて、「こちらから聞く質問というのは単なる足切りのために使っている質問であり、それほど重要ではないのである。その代わり本当に重要なのは、「応募者から出てくる質問」である。失礼とは思うが、応募者から出てくる質問のレベルによって、「この人がどの程度の能力なのか」ということは結構把握できるように思う。」とあるように、逆質問というのは、面接の中でも非常に重要な質問の一つであるにも関わらず、多くの学生は「特にありません」など残念な回答をしがちです。質問をするというのは、質問に答えるよりも難しく頭をつかうものだからこそ、差がでやすいものです。もちろん逆質問をしなければ絶対に落ちるというものではありませんが、非常に大きなウェイトを占めているものであり、できるだけ面接官の心に残る質問をするべきだということをまずは頭の中に入れてほしいと思います。評価されない逆質問と評価される逆質問上記の記事の中で、評価されない逆質問の例として下記が挙げられています。こういった質問をしてしまいがちな学生が多いので、面接の前にもう一度考えなおしてみてください。・残業時間はどの程度ですか・平均年齢はどの程度なのですか・社内の雰囲気はどうですか?・どのような企業文化なのか教えてください・御社の会社の強みを教えて下さい残業時間や平均年齢などを聞いてくる学生の多くは、「残業が多いのは嫌だ」、「平均年齢が若いということはそれだけ離職率が高い会社だから嫌だ」といった自分自身の不安を打ち消してもらいたいがために質問をするように感じられます。本人としては、不安で仕方なく本音で質問しているのだと思いますが、評価する側としては、自分の不安を解消するためにこのような質問をする人は、相手の立場に立って物事を考えることのできない人なのかもしれないと評価を落とさざるを得ないでしょう。また社内の雰囲気や企業文化といったものを聞いたとしても、よほど強固な企業文化のある会社でない限りは学生が知りたい情報というのは引き出せず、ざっくりとした回答しか得られないでしょう。このようなざっくりとした表面的な情報だけで満足してしまう学生は自分の頭で考える力が弱いかもしれないと思われてしまう可能性が高いといえます。最後に「会社の強みを教えて下さい」といった質問も、それを聞いてどうするのかという根本的な質問で投げ返されてしまうでしょうし、ある程度熱意のある学生であれば、記事にも書かれている通り、「HPや社員の方の話から◯◯が強みだと考えていますが実際はどうでしょうか?」といった自分自身の意見を述べることができるでしょう。上記とは逆に、鋭い質問の例として挙げられたのは、「Aさんは勤続12年ということですが、この仕事をなぜ12年も続けてこれたのですか?」という質問です。これはAさんの価値観を問う問題であるとともに、面接官が受け手である学生を積極的に採用したいと考えれば、仕事の面白さややりがいといった部分について言及せねばならず、学生にとっても面接官の価値観およびそのレベルを推し量ることのできる質問になっているというのがよい点でしょう。何のための逆質問か多くの学生が忘れがちですが、面接は一方的に面接官に評価されるのではなく、「学生も企業を評価する場」です。だからこそ自分がどのようなことを面白いと思えるのか、企業選びの軸を明確にし、自分なりの価値観とその企業が合うかどうかを吟味すべきでしょう。よい逆質問をする上では、自分自身の経験や価値観から企業選びの軸を明確にした上で、質問の意図を明確にするのが第一歩といえます。その上で面接官の回答が自分の考えに合うのかどうかを吟味することで、面接官とお互いが評価しあうという対等な立場に上がることができるということを忘れないようにするともっと気楽に面接にのぞめるのではないでしょうか。最後に多くの学生が、面接とは企業側に媚を売った者がちと思い込んでおり、企業が気に入る言葉を並び立てることにばかり注力をしてしまいがちですが、面接は本来は、受け手である学生にとっても企業を評価する場です。面接官が「鋭い質問」だと唸る質問をするだけで満足することなく、その質問に対する回答を評価し、しっかりと企業を値踏みするつもりで受けると自ずとよい評価がついてくるでしょう。その域に達することができるように、ぜひ自分の考えを多くの社会人に聞いてもらい、自信を持って面接に望んでほしいと思います。下記参考では、逆質問に関する他の記事を紹介しています。こちらも併せてご一読いただき、より良い逆質問につながれば幸いです。参考:→逆質問でも、「NG質問」について紹介しています。→逆質問について、どのように質問を考えれば良いのか、特に「IR資料」を有効に使うことについて解説しています。photobyPhilDolby 64,866 views

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