【総合商社の魅力とは?】商社マンに嫌われる浅はかな志望動機

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最終更新日:2024年01月22日

【総合商社の魅力とは?】商社マンに嫌われる浅はかな志望動機

皆さんこんにちは。19卒で早稲田大学に在学中の大学4年生です。本記事では、僕の先輩がOB訪問した際に現役商社マンから聞いた興味深い話を切り口に、商社マンが嫌う志望動機、また受かる志望動機について解説していきます。

本選考とインターンの締め切り情報

商社マンに嫌われる浅はかな志望動機

僕は就活中に様々な業種・業界にエントリーしましたが、総合商社もその志望業界の1つでした。

総合商社と言えば難関大学に在籍する多くの学生が第1志望に掲げる就活生の「憧れ」ともいえる業界であると思うのですが、必然その倍率・難易度も非常に高く、内定までに多くの関門をくぐり抜けなければなりません。

特に「志望動機」で悩む学生も多くいるのではないでしょうか。数千、数万もの学生と如何に差別化するか、他業界・他企業との比較はどうするか様々な苦慮点があると思います。

参考:【5大商社インタビュー記事まとめ】総合商社を志望するなら目を通しておきたい取材記事をまとめました。
→様々な外部サイトから総合商社志望者に役立つ取材記事をまとめました。各社の実態や求める人材について述べられていますので是非参考にしてみて下さい。

商社といえば、大規模な仕事や、世界を繋ぐような業務が思い付くでしょう。それに憧れて志望している人も多いのではないでしょうか。実際に、僕の周りで特によく見る志望理由は以下の3つです。

  • 海外で働きたい
  • 大きな規模のことがしたい
  • エネルギーやインフラなど、無くてはならないものを扱いたい

このような志望理由について、私の先輩がOB訪問した商社マンの方は笑いながらこのように語っていたといいます。

「こういう浅い志望理由は当社の社員も聞き飽きている。」
「こんな浅いことしか考えずに受けてくる人は全員落ちてるはずだよ。」
「少なくとも私の同期には、こんな浅い人は一人も居ないんじゃないかな。」


正直、この話を最初聞いた時非常にドキッとしました。何故なら僕も上記のような志望理由を商社に抱いていたからです。しかし、よくよく考えてみると実際のところ、上の志望動機は浅はかでツッコミどころが満載だなと感じました。

なお、商社業界を志望している就活生には就職エージェントneoがおすすめです。

アドバイザーから自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシートや面接といった選考対策のサポートを受けることができます。

少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。

(1)海外で働きたい

●何のために海外で働きたいと思っているのでしょうか?その理由は説明できますか?
●海外で働きたいのなら、海外に製品を輸出しているメーカー等でも良いのではないでしょうか?そもそも、殆どの会社で海外勤務は可能ではないでしょうか?

(2)大きな規模のことがしたい

●そもそも【規模が大きい】とはどういうことなのか考えてありますか?売上高ですか?顧客の人数でしょうか?
●また規模が大きければ何でも良いのなら、他の大企業でも出来るのではないか?

(3)エネルギーや、インフラなど、無くてはならないものを扱いたい

●エネルギー業界の企業や、インフラ業界ではダメなのでしょうか?
●なぜそれらではなく、商社を志望するのか、説明できますか?

選考にて(上のように)面接官にツッコまれることは多々あります。ツッコまれた際に、上手く回答できる方もいるでしょうが、ほとんどの方は上手く回答することはできないはずです。

更に実際は、ツッコまれずに「また浅い志望動機か」と思われ、深堀されずに終わってしまう場合も多々あるようです。受ける就活生が多く高倍率になってしまっている商社では仕方のないことでもあります。

そうなると、浅い志望動機を語ってしまったほとんどの場合、不合格になってしまうでしょう。

それを回避するためには「私が入社を志望する会社は、商社ではなくてはならないのだ!」とアピールできるような、強い志望動機を持っていなければならない事が分かります。

商社に受かる志望動機にするためには

よくある志望動機が浅はかだと思われてしまい、良い印象を与えないということが分かりました。それでは、どのような志望動機が商社マンにウケるのでしょうか? どのような志望動機を持っている人が入社しているのでしょうか?

(1)海外で働きたい

●具体的に、海外で何をしたいのか考えましょう。海外で働くことが目的になっていませんか?
●今日、殆どの会社で海外勤務の機会は設けられています。その上で何故商社というフィールドで海外勤務したいのか回答出来るようにしましょう。例えば、総合商社において海外で働く事と、グローバルメーカーにおいて海外で働く事との違いなどを把握した上で考える必要があります。

参考:就活生が話しがちな志望動機「グローバルに働きたい」の3つの分類
「グローバルに働きたい」多くの就活生がこの言葉を口にしますが、一口に「グローバル」といっても様々な働き方があり、それに適した業界・企業があります。本記事では主に3つの観点から「グローバルに働く」事について解説しています。本記事を参考に自分にあった働き方を見つけて頂けたら幸いです。

参考:日本のプレゼンスを向上させたい学生が受けるべき業界4選|内定者志望動機付き
「日本のプレゼンスを高めたい」海外留学や海外居住を経験した学生の多くはこの想いを抱くのではないでしょうか。総合商社志望者によく聞くこのフレーズですが、それを実現出来るのは何も商社だけではありません。本記事では日本と世界の架け橋になれる、日本の発展に貢献する事の出来る4業界について解説しています。

(2)大きな規模の仕事がしたい

●大きな規模の定義を明確にしましょう。売上高、影響力など、観点はたくさんあります。
・大きな規模とは何をもって「大きな規模」と言うのか?
・どれくらいの年次の時に大きな規模の仕事がしたいのか?(若い頃からなのか、もしくは30〜40代の頃なのか)
・そもそも何故「大きな規模」の仕事をしたいと思うのか?何故「大きな規模」でなくてはならないのか?
などの質問に対して答えられるようにしておきましょう。

●また他業界の大手企業でも、「大きな規模」の仕事は行えるはずです。その中でも商社を志望する理由について、はっきりさせる必要があるでしょう。

(3)エネルギーや、インフラなど、無くてはならないものを扱いたい

●エネルギー業界やインフラ業界の企業ではなく、なぜ商社を選んだのかについて語れるようになる必要があります。「(商社で)エネルギーを扱いたい」と言う志望動機を語る人も多くいるようですが、それだけの場合、面接官にエネルギー業界の企業に就職することをオススメされて終わりになってしまうのではないでしょうか。

参考:総合商社内定を蹴ってエネルギー業界に就職をした理由と納得できる志望動機
実際に総合商社とエネルギー業界を天秤にかけた学生のインタビュー記事です。
参考:総合商社志望者が併願するべきエネルギー業界のリーダー『INPEX(旧:国際石油開発帝石)』
エネルギー業界のトップ企業、国際石油開発帝石(INPEX)の魅力を解説しています。

上記3点に共通する重要事項として何故商社でなくてはならないのか?という事について深く考えておかなければなりません。そのためにも業界比較同業他社比較を行い、明確な回答を用意する必要があるでしょう。

参考:【例文付】なぜその会社なの?志望動機の伝え方・企業選びの軸の定め方を解説
「何故ウチじゃなきゃダメなの?」この質問に多くの就活生が頭を悩まさせられているのではないでしょうか?本記事では基本的な志望動機の書き方からこの質問に明確に回答出来る3つのアプローチを解説しています。
参考:「なぜうちの業界?」|業界研究の重要性
本記事でも述べたように「他の業界じゃダメなの?」とツッコまれる志望動機は浅はかな志望動機と捉えられがちです。それを回避するためには正しい業界比較を行う必要があります。本記事では
参考:【例文6選】エントリーシート(ES)の志望動機の書き方!独自調査を基に人気業界ごとに解説
「志望動機の書き方が分からない」就活生なら一度は思ったことがあるのではないでしょうか。本記事では受かる志望動機のフレームワークから盛り込むべき6つのポイントまで徹底解説しています。

三菱商事社員が語った、総合商社の魅力

前項で、浅はかな志望動機にならないための示唆のようなものは提示出来たかと思います。しかし、それだけでは具体的に考えが上手くまとまらない人もいるかと思います。

OB訪問した商社マンの方に彼なりの商社の「魅力」について2点語っていただきましたので、以下に掲載します。是非参考にしてみてください。

ビジネスチャンスがあると感じたら、すぐに自由に提案し動ける環境が整っている。

メーカーなどの他業界と異なり、商品や地域などに縛られることがない。自身の行動力と提案・企画力で自由に動く事ができる。何もないところから新たに事業を立ち上げるところに仕事のやりがいが詰まっている。

1つの製品について高い専門性を持ち、 ”川上から川下まで”一つの業界のビジネスを俯瞰して動ける。

商品に縛られない一方で、1つのモノについて高い専門性を持つ事が出来ます。だが、これについてはメーカーも同じです。その中で商社は、川上から川下まで一つの業界のビジネスを俯瞰し、自由に企画し行動できます。この点がメーカー等と大きく異なっている点で、差別化できている魅力であると考えている。

上記が、現役商社マンが語った商社の「魅力」です。人によって、どこに魅力を感じるかは違いますので是非参考にした上で自分なりの志望動機を改めて考えてみてください。

最後に

本記事でも挙げたように「海外で働ける」「大規模な仕事が出来る」といったところに魅力を感じ、多くの就活生が総合商社を第一志望に掲げています。しかし、その反面総合商社の表面的な魅力のみに魅せられた就活生に対して企業側は辟易している事も本記事から分かります。

総合商社は華やかな面が強調される一方、下記記事でも取り上げているように「背番号制」と呼ばれる配属リスクなど人によっては様々な懸念点があるでしょう。

参考:総合商社の配属リスクと総合商社におけるタテヨコ議論
「ラーメンからミサイルまで」というキャッチフレーズ通り、幅広い商材を扱える総合商社。しかし、その一方「背番号制」とも呼ばれる配属リスクも存在しています。総合商社志望者の多くはこの配属リスクを気になるのではないでしょうか。本記事ではこの配属リスクについて徹底解説しています。
参考:総合商社から転職する若手が増えているって本当?三菱商事から転職した人に「実態」を聞いてみた。
近年転職市場が活発化する中、総合商社から転職、起業する方も多数います。本記事では三菱商事から小規模ベンチャー企業へ転職した方の転職理由や転職の実態をインタビューしています。

そういったリスクも飲み込んだ上で「総合商社だからこそ」の志望動機を語れる人材を企業は欲しているのではないでしょうか。

本記事が総合商社を志望する就活生の一助になれば幸いです。

下記の記事では総合商社の志望動機をパターン別に解説していますのでそちらも併せて是非ご覧下さい。

参考:「総合商社の志望動機」5パターン|実例をもとに解説
本記事では総合商社志望者によく見られる志望動機5パターンを解説しています。各志望動機毎に併願すべき業界のメリット・デメリットや根拠となるであろう経験内容を提示しています。総合商社志望者の方は是非御一読下さい。

総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介

商社 オープンチャット

unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。

実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。

下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。

総合商社内定者の志望動機例

総合商社の志望動機のイメージをより掴んでいただくために、三菱商事内定者・三井物産内定者のエントリーシート(ES)をそれぞれ掲載しました。

志望動機を作成する際の参考にしていただければと思います。

三菱商事で挑戦したいこと、実現したい夢について教えてください。その際、特に興味のある分野や事業があれば、具体的に触れていただいても構いません。(250字以内)

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は77482枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

この方は本記事でも取り上げた(3)「エネルギーやインフラなど無くてはならないものを扱いたい」という志望動機を述べています。

根拠として東南アジアへの留学経験を挙げており、自身の経験に基づいた夢であると示せているため企業側にも納得感を抱かせる事が出来るでしょう。

しかし、本記事でも挙げた懸念点である「エネルギー業界やインフラ業界でなく総合商社でなくてはいけない理由」が明確には示されていません。文字数の関係上、仕方ありませんが面接の場ではしっかり回答出来るようにする必要があるでしょう。

三井物産を志望する理由を記述して下さい。(150文字以内)

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は77482枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

この方も海外での経験を根っこに志望動機を作り上げています。

しかし、この方は「したい事がある」から総合商社を志望した上記の内定者とは違い「出来る事がある」から総合商社を志望しています。この志望動機は「「総合商社の志望動機」5パターン|実例をもとに解説」の(2)価値観の異なる様々なメンバーと一つの目標を達成したいに当てはまっています。

海外をビジネスの主戦場とする総合商社では当然言語や宗教などが異なる人々だけではなく、現地の民間企業や公共機関、政府など様々な立場の人々と働く事になるでしょう。そのため、この志望動機は的を得て良い志望動機であると言えます。

この方のように自身の強みを根拠に志望動機を述べるアプローチもありますので是非参考にしてみて下さい。

おすすめコラム 4 件

【第4回:現役コンサルタントが語る】「コンサルタント」という言葉の響きに憧れを感じた時に読む話 【第4回:現役コンサルタントが語る】「コンサルタント」という言葉の響きに憧れを感じた時に読む話 株式会社コーポレイトディレクション(CDI)の現役コンサルタントによる全4回のシリーズ寄稿です。**********【前回の記事はこちら】▶︎▶︎▶︎**********戦略コンサルタントは、難しい問題にもパキパキと答えを出していくスマートな仕事、という憧れを抱いたことのある方もいるかもしれません。しかし、これまでの3回分のコラムを読んでくださった方であれば、戦略コンサルティングとは愚直に考え続けることが求められ、決してスマートな仕事ではないことがお分かりいただけたと思います。すでにいい具合に「憧れ」を崩せているとは思うのですが、今回はさらに追い打ちをかけるべく(笑)、どういう心構えでこの業界に飛び込んでいただきたいか、お伝えしたいと思います。「自分の頭で考え続ける」ことのプレッシャーに耐えられるか?第3回のコラムでは、戦略コンサルタントの本質的な価値は解を導くことではなく認識を示すことであること、また、認識を示すことがいかに大変かについて、お伝えさせていただきました。認識にかかわるプロセスは、新米コンサルタントも熟練コンサルタントも平等にかかわることが求められます。とはいえ、新米コンサルタントが最初から議論をリードできることはそうそうありません。ではどうすれば勝負できるかというと、事前にとにかく時間を取って深く考えてから議論の場に臨む、くらいしか方法はありません。概念的には、能力×掛けた時間=アウトプットの質、ですから、能力が不充分なうちはとにかく掛けた時間で勝負するしかありません。しかしながら、新米コンサルタントはそれと同時に基礎力としての「解を導く力」も身につけていかなければなりません。いくら始めに「こうだと思う」と認識することが本質とはいえ、その後で思ったことが正しいと証明できなければ意味が無いからです。前回のコラムで挙げた例で申し上げると、解を導くための「高校までの勉強」と、解くべき問いを立てるという「大学の研究」を同時にやることが求められます。よって、新米コンサルタントとして入社すると、まずは時間的プレッシャーと、自分の頭で考えて自分の言葉で何か言わなければならないという精神的プレッシャーにさらされることになります。新米コンサルタントの生の声として、「調査分析の作業に追われて大変だ」という言い方をされることがありますが、本質は少し違っていて、「調査分析の作業に追われながら、自分の頭で考え続けなければならない」ことが大変さの根源です。作業時間の確保は最悪体力で何とかなりますが、自分の頭で考え自分の認識を示すことには、精神的なプレッシャーも伴います。プロジェクトチーム(およびそのメンバーである自分)の認識・発言で、クライアントの重要課題に関する明暗が分かれる。「そもそもこの『問い』を解くことが本当に正しいのだろうか」「本当にこの提言でよかったのだろうか」。こういった思いは、経験年数にかかわらずどんなコンサルタントでも常に持っている孤独な不安であると思います。常に不安と向き合っているからこそ、極端な話、報告の前日であっても、伝えるべきメッセージが違うと思えば報告書の大幅な組み直しも辞しません。この考え続けるプレッシャーに耐えられるか、もしくはその状況すら楽しんでしまえるかは、コンサルタントとしてきわめて重要な資質になります。第2回のコラムで、考えることが好きな人を好評価しているとお伝えした根本的な理由は、ここにあります。「腰を据えて」取り組む覚悟はあるか?解を導く力は技能に近いので、一定以上の能力を持つ人であれば、しばらく時間を掛けて真面目に取り組めばできるようになる属性の能力です。一方、認識する力とそれを伝える力は、明確な正解が無い分、すぐにできるようになるものではない上、どこまで行っても究めきったというゴールが無い属性の能力です。コンサルティングの本丸である認識の領域で充分なパフォーマンスをするには、個人的な目安としては最低でも3年以上は腰を据えて取り組む必要があると思いますし、そこから先は何年働いてもゴールは無いと思っています。無論、ただ年数を過ごせば良いわけではなく、その間ずっと、前述の精神的プレシャーにさらされ続けることになります。実際に、私自身もコンサル業界の平均勤続年数と言われる3年よりも長く働いていますが、できるようになったことが増えた分だけ(あるいはそれ以上に)できないことが見えてきて、特に認識を示すという点では、まだまだ先は長いという思いです。(私が根から優秀なタイプではないので時間がかかっているという要因もあるでしょうが(笑))。もちろん、3年経たずに他にもっとやりたいことが見つかって業界を離れる人もたくさんいますし、私達もそういう場合は喜んで送り出しています。ですがそれはあくまで結果論であり、入社する時点から数年での転職を前提にしている人は、じっくり考え続けるというこの仕事には合わないと考えます。何より、コンサルティングの本丸である認識を示す仕事に特に興味が無いまま入社し、深く携わることなく短期間で出て行ってしまうのは、単純にもったいないと個人的には思います。CDIのように少人数採用のファームは特に、入社前に「腰を据えて」取り組む覚悟があるかどうかをしっかり見極めるために、採用される側とする側が悪い面も含めて「本音で」語り合って合意形成することを大切にしています。過去に多数の企業の選考を受けたことのある弊社の中途社員の中には、「面接でこんなにネガティブキャンペーンをされた会社は他に無かった」と言う人もいるほどです(笑)。戦略コンサルは「勉強の場」として目指す場所ではないここまで考えると、よく言われるような「勉強になりそうだからとりあえずコンサル」といったモチベーションだけで続けられるような仕事ではないことがお分かりいただけると思います。こういった場合に勉強したいこととして挙げられる内容も、表面的であると感じることが多いです。「パワーポイントやエクセルができるようになりたい」という方には、それができて何になりたいのかを問いたいですし、「とりあえずMBA(注)を取りたい」という方にも、それによってどうなりたいのかをしっかり考えてもらいたいと思います。MBA取得に関しては、もちろん知識・人脈等あらゆる面でプラスがあるのは確かですが、コンサル出身者に限らずMBAホルダーが増え、MBAを持っていること自体では明確な価値を認められなくなってきているのも事実です。また当然ながら、MBAを持っていなくてもビジネスのあらゆる領域の最前線で活躍している方はたくさんいます。大事なのは、膨大なお金と時間を掛けてMBAを取得して、その結果どんな自分になりたいのかを徹底的に問い続けることです。それによって初めて、コンサルからMBAを取得することの、自分だけの価値を見出すことができます。将来自分で事業をやるための勉強として、まずはコンサルを経験したいというモチベーションも聞かれます。これに関しては、自分で事業をやることとコンサルタントであることは根本的に性質が異なるので、経営者としての勉強という目的は、コンサルタントとしての経験では充分には達成できないと考えます。例えるならば、経営者は自分でレールを敷きその上を自分が走る仕事、コンサルタントはレールを走る経営者と並走する仕事です。並走者としてのコンサルタントは、基本的に表に立つことはありません。経営者が社員の誰にも言えない孤独・悩みを打ち明けることができ、時には耳の痛いことも言ってくれる、そんな「良妻」とも言うべき立場です(笑)。初めから経営者になりたいという明確な目的があるのならば、とにかくレールの上を自分が走る経験を積むべきです。今は学生さんでも起業しやすい環境ですし、そういった機会を積極的に活用して失敗も積み重ねながら実践経験を積む方が近道ではないでしょうか。ただ、繰り返しになりますが、結果的に短期間でコンサル業界を離れ他の様々なフィールドで活躍する人(起業する人も含め)はたくさんいますし、それは非常に奨励すべきことです。コンサル業界が優秀な人材のプールになっていると言われるのも、同じく結果論です。初めからスキルをつけることだけを目的にコンサル業界を目指すのは筋違い、目的と結果を混同しないでいただきたい、ということです。「自分の言葉」で就職活動をしてほしいここからはかなり個人的な思いになりますが、戦略コンサルで勉強しておいた方が良いのではないかという考え方が出てくるのは、就職先を選ぶときに、自分がやりたいことをベースにして考えるのではなく、他人からの評価をベースにしているからではないかと思います。「新卒で○○に入っておいた方がいいですか?/××に入るのはやめた方がいいですか?」といった質問を受けることがたまにありますが、「あなたのやりたいこと」がわからないと、答えられません。やりたいことがまだわからなければ、今の時点で何となくでも興味のあることや、他人から評価されやすいことをとりあえず選んでみるというのも一手です。大事なのは、わからないなりに自分で基準を決めて自分で選択することです。これはコンサルに限った話ではないと思いますが、面接官は、あなたが何に対してやる気のスイッチが入るのかや、何に対して憤りを感じるのかなど、生き方の価値観を丸ごと知りたいと思っています。特にCDIのように、規模が小さく、ひとりひとりの考える力というきわめて定型化しにくいものに頼っている企業は、なおさらです。余談になりますが、3年以内で辞める新社会人が多いことの一因は、企業も学生も、ノウハウ化された型に頼った採用・就職活動をしていることによって、お互いの本音をきちんとわからないまま採用をしてしまっていることにあると思います。だからお互い後になって、「こんなんじゃなかった」という結果になってしまうのではないでしょうか。ですので、ぜひ自分の言葉で就職活動をしていただきたい、と思います。業界本に書いてあることや面接の問答例に書いてあるような言葉しか出てこない人は、自分の頭で考えていないな、と思ってしまいます。奇をてらって変わったことを言わなければならないということでは決してありません。「本当にやりたいことはまだわからないけれど、コンサルの●●というところに興味があるので、とりあえず受けてみました」でも構いません。正直なあなたの体験を、あなたの言葉で、教えてほしいです。今回の連載は、ここで結びとなります。これまで4回に渡ってお付き合いいただいたみなさま、本当にありがとうございました。外側からは見えにくい業界の中身をお伝えするのが本連載の目的ではありましたが、「認識を示す」話など、実際に何年か働いてみないとわかりづらい部分は、結局抽象的にならざるを得なかった面もあります。しかし、学生さんの段階では中身をすべて理解している必要はなく、興味を持っていただければ充分だと思います。戦略コンサルティングという業界についてもっと知りたいという興味を持ってくださった方、ここから先は働きながら学ぶ領域です。ぜひ門を叩いてみてください。採用選考でお待ちしています。シリーズ一覧▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎【筆者紹介】​佐藤沙弥(さとうさや)京都大学経済学部卒業後、株式会社コーポレイトディレクション(CDI)に入社。IT事業会社の新規事業開発支援、食品会社のマーケティング戦略立案、サービス事業会社の店舗網再構築のアドバイザリーなど、消費者向けサービス提供会社のプロジェクトを中心に経験。CDIの新卒採用活動にも携わる。◆CDIのホームページはこちら(注)MBA:MasterofBusinessAdministrationの略称で、経営学修士号の意。ビジネススクールと呼ばれる経営大学院で、通常1〜2年の間に必要な単位数についてある一定以上の成績を修めることで取得可能。 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書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 日本の新卒採用は大きな転換期を迎えています。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。各種メディアでもこの手の話は多く取り上げられていますが、重要なのは・アンテナ高く正確な情報を追うこと・基本的にやるべきことは何も変わらないと認識することの2つに限ると思っています。今回は、そんな現代の新卒就活の潮流に紐づいた書籍『<就活>廃止論』についてご紹介し、現在の新卒就活の特徴や課題について見ていきたいと思います。※本記事では、特に断りがない場合、「同書」という記述は全て『<就活>廃止論』を指します。<就活>廃止論【本記事の構成】▶『<就活>廃止論』の全体像▶"就活ルール"のその後▶『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点▶『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方▶『<就活>廃止論』への疑問▶最後に『<就活>廃止論』の全体像本書の内容を一言で言えば、「日本の新卒採用の問題点とそれを克服するための提言」について書かれている書籍になっています。~『<就活>廃止論』の章構成~第1章:「就活」の時代は終わった第2章:「就活」の<ステップ0>第3章:なぜ学生は就職できないのか第4章:出現率5%の優秀人材になる方法第5章:できる人材は自分で作れ~採用への提言~第6章:就職活動への提言第7章:次世代へのアクション筆者である佐藤孝治氏は、新卒でアクセンチュアに入社し、現在では就活コミュニティーサイト「Jobweb」の代表取締役会長に従事されている方です。発刊は2010年と今ではやや昔のものになっていますが、"就活ルール"が話題となっている現在だからこそ読んでおいて損はない内容がいくつも存在しています。『<就活>廃止論』は、これから就活本番を迎える学生にとって、非常に示唆深い書籍であると言えるためです。"就活ルール"のその後冒頭で、「アンテナ高く正確な情報を追うこと」が重要である旨を述べましたが、皆さんは世間で話題になっている"就活ルールの廃止"がどのような"ルール変更"であるか正しく説明できますでしょうか。「21卒からは就活スケジュールが廃止になる。すなわち、3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールは、20卒で終了となる。」上記のような認識の方は、もう少し情報に対する向き合い方を考えた方がいいかもしれません。”経団連が”ルールの設定をしなくなるだけ”就活ルール"廃止と言われると、就活ルールが21卒から無くなるかのように聞こえるかもしれません。しかし、以下の記事に書かれている観点は認識しておくべきでしょう。経団連は10月、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針の作成を2021年春入社分から廃止することを決定。政府がこの議論を引き取り、新たな就活ルールについて検討することになった。出典:日本経済新聞就活ルールだけが問題ではないこの記事のポイントは、「政府がこの議論を引き取り」というところです。すなわち、経団連が就活ルールを「無くすことを決めた」のではなく、経団連が就活ルールを「決めることを辞めた」という意味になります。では、議論の舵を握ることになった政府は一体どのような判断を下すのか。これについても政府は既に大枠の方針を提示しています。政府は26日、学生の就職活動ルールについて、現在の大学1年生に当たる2022年卒業以降の学生についても、当面は現行日程を維持する方針を固めた。政府は新卒一括採用の見直しについても議論を始めているが、雇用制度の抜本的な改革には時間がかかるとみている。学生の混乱を回避するため、当面は日程を維持すべきだと判断した。出典:毎日新聞就活ルール22卒以降も現行日程政府方針上記は毎日新聞の10月26日付の記事です。経団連の発表から約50日後。政府は引き取った議論の焦点である「21卒以降の就活ルール」について、「当面は変更しない」。すなわち、21卒以降も3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールはしばらく継続するという結論になります。22卒以降では毎年度改変の要否が判断されていく中で、今後将来的に廃止の方向性へ向かうことにはなるでしょうが、少なくとも直前になって急に変更といった直近の就活生への影響はないとほぼ言い切っていいでしょう。『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点『就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)』でも少し触れましたが、就活ルール廃止には、年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった高度経済成長期から続くいわゆる日本的雇用慣行からの脱却が根幹にあります。個人と会社の関係は、「一対一」の対応関係から、お互いが多数の選択肢を持つ関係へと変化している。出典:『<就活>廃止論』p37この部分で何が言いたいかといえば、大学を卒業した直後の4月に企業に就職し、その1社で定年まで勤め上げるという日本的雇用慣行は衰退している。すなわち、企業に入るタイミング・出るタイミングが人それぞれの時代へと変化しているということです。『最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜』でも述べた通り、一昔前に比べれば日本でも転職というものが一般的になりつつあり、新卒で入社した企業を定年まで勤めあげる人の割合は減少傾向にあります。では、今回のような新卒ルールの変化(=入るタイミングの変化)は、このような日本的雇用慣行の根底を揺るがすものになるのか。結論、現状それだけでは現代の雇用システムを大きく変えることはまだ難しいでしょう。同書にも指摘がありますが、就活ルールという入るタイミングだけが変化しても、結局その分出口にも変化がなされなければ抜本的な変化には繋がりません。日系企業は諸外国と比較して解雇規制が強く、仕事で成果が上がらなくても余程のトラブルでも起こさない限り強制解雇をされることはないという特徴があります。雇用の流動化を高めていかない限り、いくら入口が変化しても日本的雇用慣行がいきなり廃止されるといったことはないでしょう。本件に関しては、unistyle創業者の樋口も近しい指摘をしています。本丸は解雇規制と終身雇用をどうするかなので、入り口のルール変更は大きな影響を及ぼすことはなさそう。すでに終身雇用を前提としない外資やベンチャーを志望する優秀層が増えており、大企業からの転職もじわじわ増えてるので徐々に変化しそうではある。https://t.co/K4v82Y4HF6—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年10月9日『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方先述した通り、『<就活>廃止論』は2010年発刊の書籍ながら、8年経った現在の就活生にとっても示唆深い内容になっています。そのため、2011年にサービスを開始したunistyleとも共通する考え方が多く、両者の内容を補完する意味でも読んでおいて損はない内容がいくつも書かれています。共通点1:企業が求める人材像はある程度共通している多くの学生が勘違いしているのだが、学生が就職活動に苦戦している理由は、新卒学生に対する求人が少ないからではない。企業が採りたいと思う学生が少ないからである。出典:『<就活>廃止論』p81unistyleでも何度もお伝えしている通り、総合職に求められる人物像というのは各企業である程度共通しています。端的に言えば、自社の利益に貢献できる人材がそれに該当します。企業からすれば、自社の採用基準を満たしていれば内定を出し、満たしていなければ内定は出さない。それだけの話です(もちろん最低限の採用人数を確保するためにある程度仕方なく採用するというケースはゼロではないでしょうが)。売り手市場・就活氷河期といった市場動向を気にする方は多いですが、最上位の学生にとってはいつの時代でも企業から引く手数多の存在であり続けます。また、業界や企業規模等によってその年の傾向は大きく異なり、売り手/買い手というのはあくまで平均値に過ぎないということは認識しておくべきでしょう。参考:ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?共通点2:「早期化」にはメリットも多い大学と企業社会をまったく特異な、断絶したものと考えるという習慣から抜けきれないから、「就職活動の早期化」を問題視する見方が出てくる。「早期化」、大いに結構ではないか。出典:『<就活>廃止論』p55今では主に3年生の6月から一般的になった企業のインターンシップ活動。それが本格化したのはついここ5年ぐらいの印象があります。『【緊急掲載】経団連、就活ルール廃止を検討|学生への影響は?』では「超早期化」となることをデメリットの一つとして挙げてはいますが、企業と早い段階から接点を持てることはプラスに働く面も多いと思っています。特に「3年で3割が辞める時代」と言われる昨今、学生と企業の間の情報の非対称性・ミスマッチを低減するという意味で、インターンシップを始めとした就職活動の早期化には一定の効果が見込まれます。よく、早期化のデメリットとして学業への影響を真っ先に挙げる論調は多いのですが、本書では「むしろ逆に将来に対する学生の意識の高まりが、「学ぶ」ことへの興味・関心を高め、学業にもプラスに働く面が強いと考える(同書:p53)」と述べています。すなわち、早期化したことで発生した期間で主に行うインターンへの参加・自己分析といった活動は、学業と相反するものではないというのが筆者の主張です。また、就活が無ければその時間を勉学の時間に本当に当てようとしている学生が実際問題どれだけいるのかという疑問も感じています。学生が学業に時間を割くようになるためには、就活に要する時間を減らすこと以前に、そもそもの学業に対する向き合い方を変えないとそれほど効果はないのかもしれません。「学業に悪影響が出るから早期化はダメだ」と短絡的に考えるのではなく、メリット/デメリット双方の考え方を吸収し、フラットに考えることの重要性を再認識させてくれるトピックと言えるでしょう。共通点3:自己PRに求められるのは、"再現性"人事担当者としては偶然性を排除しないと、人を採用する際のリスクになります。その判断ポイントは「自分のルール」を持っているかどうか。「自分のルール」をしっかりと持っていれば、成功の再現性は高いと判断してほぼ間違いないのです。出典:『<就活>廃止論』p116『自己PRは複数エピソードで語れ|ない人も高校時代で代用可能!』でも述べた通り、自身の強みを伝える自己PRでは複数エピソードを語ることで再現性を高めることが肝心です。当然ですが、サークル活動で新たなイベントを企画し何らかの成果を上げた人が企業でも新規事業を立案し収益向上に貢献できるとは限りませんし、アルバイトで周囲を巻き込みチームで成果を出した経験を持つ学生が企業でもリーダーシップを発揮できるとは限りません。採用担当もそれは織り込み済みです。しかし、そんな中で「自社に入ってからも活躍するだろう」というある種の期待感や確からしさを元に選考通過者を選別していくのが新卒就活です。「確からしさ」というのが、本書での「偶然性の排除」に該当し、それを高めるための複数エピソード・再現性だという関係性は把握しておくべきでしょう。『<就活>廃止論』への疑問上記のように、『<就活>廃止論』にはunistyleと共通する考え方がある一方、現在の就職活動に合致するかどうか疑問を感じる点もいくつか存在しています。疑問点1:「新卒"だけ"がキャリアの入口ではない」は確かだが...昔、終身雇用が全盛の時代であれば新卒で入社して短期間で辞めた人には、強いマイナスイメージがつきまとったが、現在ではそうしたネガティブな語感はほとんどない。出典:『<就活>廃止論』p36年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった日本的雇用慣行が、従来よりも薄れてきていることは事実です。「新卒で入った企業で定年まで勤め上げる」人の割合は今後も減少していくことが想定されるでしょう。しかし一方で、現在でも日本社会でファーストキャリアが重要であることは事実であり、いわゆる「新卒カード」が優遇されている現状は認識しておくべきです。特に多くの大手企業では、集合研修やOJTを始め新卒に対し多大な費用をかけ育成をするなど、自身の市場価値を高めるうえで恵まれた環境が新卒採用者には整っています。本書では、「早期離職者にネガティブなイメージはほとんどない」と述べていますが、採用担当者からすれば「自社に来てもまたすぐに辞めてしまうのでは」というマイナスイメージは少なからず抱くはずです。企業に入ってもすぐ辞めるような大して能力が身についてないような人を採用するぐらいなら、新卒の学生を一から育成していった方がいいと考えるのは容易に想像できるでしょう。もちろん、本当に不当な労働条件下で働かされたといった"仕方がない"事情もあり得るでしょうが、採用担当者からすればどんな理由であれ「すぐ辞めた人」というレッテルは貼ることになります。「第二新卒でもネガティブなイメージはないからいいや」と逃げや言い訳に使うのではなく、新卒就活は最大のチャンスとして真剣に取り組むべき、という考えをもっていただきたいと思っています。疑問点2:「学歴フィルター」に対する考え方今どき上位校を出たからといって、いわゆる人気企業に必ず入れるなどということは全然ない。東大の学生でも有名企業をすべて落ちる人はたくさんいる。本当である。出典:『<就活>廃止論』p89上記は全くもってその通りの記述であり、東大=上位企業に内定という図式は必ずしも当てはまるわけではありません。しかし、「有名企業をすべて落ちる」というのは、そもそも上位学生は受ける企業のレベルが相対的に高いというバイアスがかかっています。わずか(ルール上では)3カ月程度で勝負が決まる短期決戦の現在の新卒就活において、「MARCH以上」といった学歴フィルターをスクリーニングとして採用の効率性を高める企業はいくつも存在しています。大切なのは、「学歴なんてほとんど関係ないから、入学偏差値が低くても上位学生と同じ土俵で勝負できる」と捉えるのではなく、学歴フィルターは「ある」と割り切って、採用基準を満たすための取り組みに注力することです。参考:就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」疑問点3:「学生団体」は変革人材の集合体?顕在化してわかりやすい変革人材クラスターが「学生団体」と言われる集団だ。学生団体は、自分たちの理想やビジョンを掲げ、大学の枠を超えて社会へ飛び出し、社会的に意義のある活動をしている学生の集団で、多くの団体で複数の大学横断的な学生から構成されている。出典:『<就活>廃止論』p176本書では"変革人材"の特徴として、目的意識・行動力・自己理解・環境選択・長期的視点・戦略思考といった要素を挙げています。今の時代Facebookを始めとしたSNSを中心に様々な学生団体の活動を見ることが出来ますが、それらの多くが上記のような変革人材の集合体であるかどうかは疑問に感じます。学生団体の多くは「自分たちの理想やビジョンを掲げ」ているでしょうが、それに沿って「社会的に意義がある活動」をしている団体がどれだけあるでしょうか。とりあえず集まった学生同士の馴れ合いで終わっている団体の方が多い印象がありますが。もちろん、何を持って「社会に意義がある」と判断するのかは個人の価値観に紐づくため正解があるわけではありませんが、少なくとも採用担当者にとって学生団体と接点を持つことが変革人材の効果的な採用繋がるケースがどれだけあるかは疑問に感じます。ちなみに、以下のエントリーは若干の極論も含みますが、ある意味的を得ているような気もしています。参考:学生団体に入るべきではない理由100パターン最後に『<就活>廃止論』は就職活動そのものの廃止を主張している書籍ではないため、その点を批判する意見も多いようですが、"就活ルール"で騒がれる今だからこそ有益な情報がいくつも含まれていると感じます。就活本と言われると自己分析本やWebテスト対策本といった選考突破のノウハウを得るためのものと考える方は多いと思われますが、時には就職活動の全体像を知るという意味で、このような書籍も活用してみてください。 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【第2回】23卒就活生が選ぶ人気業界・企業とは?全31業界をランキングで紹介 【第2回】23卒就活生が選ぶ人気業界・企業とは?全31業界をランキングで紹介 各社の夏インターンが終了し、いよいよ秋冬インターンの募集が始まります。就活生の中には、業界業種や将来やりたいことが決まっていないという理由から志望業界・企業を決められず、立ち止まっている方も多いのではないでしょうか?そこで、unistyleは夏インターン直前に行った『』に引き続き、2回目となる「人気業界(第一志望)」と「業界別の人気企業(第一志望)」のアンケート調査(2021/10/5〜10/11)を実施しました。果たして23卒就活生はどのような業界・企業に注目しているのか?ぜひ参考にしてみてください。※本アンケート調査は今後も継続的に行っていきますので随時チェックお願いします。「そもそもオープンチャットって何?」という方は、下記の記事をご確認ください。本記事の構成23卒志望業界ランキング業界別志望企業ランキング|コンサル業界業界別志望企業ランキング|総合商社業界業界別志望企業ランキング|広告・マスコミ業界業界別志望企業ランキング|不動産・デベロッパー・建設業界業界別志望企業ランキング|銀行業界業界別志望企業ランキング|証券業界業界別志望企業ランキング|保険業界(生保・損保)業界別志望企業ランキング|リース業界業界別志望企業ランキング|カード業界業界別志望企業ランキング|IT・通信業界業界別志望企業ランキング|運輸業界業界別志望企業ランキング|食品・飲料業界業界別志望企業ランキング|消費財・化粧品・日用品業界業界別志望企業ランキング|製薬業界業界別志望企業ランキング|化学・素材・繊維業界業界別志望企業ランキング|人材業界業界別志望企業ランキング|石油業界志望業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介23卒志望業界ランキング志望業界に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【アンケート調査の選択肢】総合商社/専門商社/戦略コンサル/総合コンサル/ITコンサル/シンクタンク/外資系金融機関/銀行/証券/保険/カード/リース/その他金融/広告/テレビ/出版社/新聞社/芸能・映画・音楽/印刷/不動産(デベロッパー)/インターネット・Web情報処理サービス(SI)/情報通信/自動車/重工業・プラントエンジニアリング/電機・精密機器/化学・素材・繊維/鉄鋼・金属/食品・飲料/製薬/化粧品/日用品・消費財/玩具・文具/アパレル・スポーツ用品/住宅・インテリア/海運/鉄道/陸運・倉庫/石油/電力/ガス/建設(ゼネコン)/人材・教育/ホテル・旅行/百貨店・流通・小売/ブライダル・美容/医療・福祉/政府系・系統機関/その他志望業界ランキング※上の表は、オープンチャット「就活対策用グループ(日系大手/外資/ベンチャー)」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。調査対象が多いため、1票以上獲得している業界のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:82人)上の表より、秋冬インターンを迎える9・10月時点では情報処理サービス(SI)、総合コンサル、専門商社の志望学生が多いことが分かります。ランキング上位を見ると、コロナ禍でも安定的に収益を得ている業界が全体的に多いことがわかります。業界別志望企業ランキング|コンサル業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【アンケート調査の選択肢】マッキンゼー・アンド・カンパニー/ボストンコンサルティンググループ(BCG)/ローランド・ベルガー/ベイン・アンド・カンパニー/Strategy&/A.T.カーニー/アーサー・D・リトル/アクセンチュア/デロイトトーマツコンサルティング/PwCコンサルティング/EYストラテジー・アンド・コンサルティング/KPMGコンサルティング/コーポレイト・ディレクション(CDI)/アビームコンサルティング/ドリームインキュベータ(DI)/野村総合研究所(NRI)/日本総合研究所/三菱総合研究所(MRI)/経営共創基盤(IGPI)/その他コンサル業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「コンサル業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。調査対象が多いため、1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:23人)戦略コンサル業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「コンサル業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:12人)BIG4(PwC・デロイト・KPMG・EY)の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「コンサル業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:21人)シンクタンク業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「コンサル業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:19人)業界別志望企業ランキング|総合商社業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【アンケート調査の選択肢】三菱商事/伊藤忠商事/三井物産/住友商事/丸紅/豊田通商/双日/その他総合商社業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「総合商社業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:63人)業界別志望企業ランキング|広告・マスコミ業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【広告業界・アンケート調査の選択肢】電通/博報堂/サイバーエージェント/ADK/東急エージェンシー/JR東日本企画(jeki)/大広/デジタルホールディングス(オプト)/セプテーニ/DAC/その他【テレビ業界・アンケート調査の選択肢】フジテレビジョン/日本テレビ/TBS/テレビ朝日/テレビ東京/NHK/準キー局/その他【出版業界・アンケート調査の選択肢】講談社/集英社/文藝春秋/新潮社/小学館/KADOKAWA/その他【新聞社、通信社・アンケート調査の選択肢】読売新聞社/日本経済新聞社/朝日新聞社/毎日新聞社/産業経済新聞社/共同通信社/時事通信社/その他広告業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:47人)テレビ業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:44人)出版業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:35人)新聞社・通信社の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「広告・マスコミ業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:39人)業界別志望企業ランキング|不動産・デベロッパー・建設業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【デベロッパー業界・アンケート調査の選択肢】三井不動産/三菱地所/住友不動産/野村不動産/森ビル/東急不動産/東京建物/NTT都市開発/ヒューリック/日鉄興和不動産/その他【建設業界・アンケート調査の選択肢】清水建設/大成建設/大林組/竹中工務店/鹿島建設/その他デベロッパー業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「不動産・デベロッパー・建設業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:51人)建設業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「不動産・デベロッパー・建設業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:27人)業界別志望企業ランキング|銀行業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【銀行業界・アンケート調査の選択肢】三菱UFJ銀行/三井住友銀行/みずほ銀行/三菱UFJ信託銀行/三井住友信託銀行/SMBC信託銀行/みずほ信託銀行/りそな銀行/ゆうちょ銀行/地方銀行/その他【信託銀行業界・アンケート調査の選択肢】三菱UFJ信託銀行/三井住友信託銀行/SMBC信託銀行/みずほ信託銀行/その他【メガバンク・アンケート調査の選択肢】三菱UFJ銀行/三井住友銀行/みずほフィナンシャルグループ銀行業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「銀行業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:35人)メガバンク3社の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「銀行業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:29人)信託銀行業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「銀行業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:18人)業界別志望企業ランキング|証券業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【証券業界・アンケート調査の選択肢】野村證券/大和証券/SMBC日興証券/みずほ証券/三菱UFJモルガン・スタンレー証券/その他証券業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「証券業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:29人)業界別志望企業ランキング|保険業界(生保・損保)志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【生保業界・アンケート調査の選択肢】日本生命/第一生命/明治安田生命/住友生命/かんぽ生命/大同生命/東京海上日動あんしん生命/アフラック/ソニー生命/その他【損保業界・アンケート調査の選択肢】東京海上日動火災保険/三井住友海上火災保険/損害保険ジャパン/あいおいニッセイ同和損害保険/その他生保業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「保険業界(生保・損保)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:53人)損保業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「保険業界(生保・損保)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:47人)業界別志望企業ランキング|リース業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【リース業界・アンケート調査の選択肢】オリックス/三井住友ファイナンス&リース(SMFL)/三菱HCキャピタル/東京センチュリー/芙蓉総合リース/NTTファイナンス/その他リース業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「リース業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:70人)業界別志望企業ランキング|カード業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【カード業界・アンケート調査の選択肢】三井住友カード(SMCC)/三菱UFJニコス/JCB/クレディセゾン/イオンカード/楽天カード/その他カード業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「カード業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:43人)業界別志望企業ランキング|IT・通信業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【IT業界・アンケート調査の選択肢】楽天グループ/ヤフー(Yahoo)/DeNA/LINE/NTTデータ/NTTコミュニケーションズ/富士通/IBM/日本オラクル/Google/アマゾン(Amazon)/マイクロソフト/セールスフォース(Salesforce)/メルカリ/SCSK/その他【通信業界・アンケート調査の選択肢】NTTドコモ/ソフトバンク/KDDI/NTT東日本/NTT西日本/その他IT業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「IT・通信業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:65人)通信業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「IT・通信業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:25人)業界別志望企業ランキング|運輸業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【鉄道業界・アンケート調査の選択肢】JR東日本/JR東海/JR西日本/東急/東武鉄道/小田急電鉄/東京メトロ/近鉄グループホールディングス/阪急阪神ホールディングス/名古屋鉄道/西武鉄道/京王電鉄/JR九州/その他【海運業界・アンケート調査の選択肢】日本郵船/商船三井/川崎汽船/NSユナイテッド海運/飯野海運/その他鉄道業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「運輸業界(鉄道・航空・海運・陸運)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:26人)海運業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「運輸業界(鉄道・航空・海運・陸運)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:25人)業界別志望企業ランキング|食品・飲料業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【食品業界・アンケート調査の選択肢】日清食品/味の素/キッコーマン/森永製菓/江崎グリコ/明治/日本ハム/ハウス食品/ネスレ日本/ロッテ/JT(日本たばこ産業)/カゴメ/キユーピー/マルハニチロ/カルビー/その他【飲料業界・アンケート調査の選択肢】キリンHD/アサヒビール/サントリーHD/コカ・コーラ/サッポロビール/アサヒ飲料/ヤクルト本社/その他食品業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「食品・飲料業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:39人)飲料業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「食品・飲料業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:31人)業界別志望企業ランキング|消費財・化粧品・日用品業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【化粧品業界・アンケート調査の選択肢】資生堂/花王/コーセー(KOSE)/ポーラ(POLA)/日本ロレアル/ホーユー/カネボウ化粧品/ファンケル/その他【消費財メーカー業界・アンケート調査の選択肢】P&G/ユニリーバ/ユニ・チャーム/花王/ライオン/その他化粧品業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「消費財・化粧品・日用品業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:77人)消費財メーカー業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「消費財・化粧品・日用品業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:62人)業界別志望企業ランキング|製薬業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【製薬業界・アンケート調査の選択肢】武田薬品工業/大塚製薬/アステラス製薬/第一三共/エーザイ/中外製薬/大日本住友製薬/ジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)/ファイザー/アストラゼネカ/協和キリン/ロート製薬/塩野義製薬/小野薬品工業/その他製薬業界の志望企業ランキング※上の表は、オープンチャット「製薬・CRO・医療業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:119人)業界別志望企業ランキング|化学・素材・繊維業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【化学・素材・繊維業界・アンケート調査の選択肢】富士フイルム/三菱ケミカル/旭化成/東レ/AGC/帝人/住友化学/三井化学/積水化学工業/信越化学工業/三菱マテリアル/王子HD/日本製紙/昭和電工/その他業界別志望企業ランキング|化学・素材・繊維業界※上の表は、オープンチャット「化学・素材・繊維業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:119人)業界別志望企業ランキング|人材業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【人材業界・アンケート調査の選択肢】リクルート/パーソルキャリア/パソナ/マイナビ/Visional(ビズリーチ)/レバレジーズ/その他業界別志望企業ランキング|人材※上の表は、オープンチャット「人材・教育業界志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:18人)業界別志望企業ランキング|石油業界志望企業に関するアンケート調査の選択肢は以下の通りです。【石油業界・アンケート調査の選択肢】ENEOS/出光興産/コスモエネルギー/JERA/JAPEX/INPEX/JX石油開発/その他業界別志望企業ランキング|石油業界※上の表は、オープンチャット「インフラ業界(電力・ガス・石油・エネルギー)志望者向けグループ」を利用している23卒就活生を対象にunistyleが独自で調査したものです。1票以上獲得している企業のみを掲載しています。(集計期間:2021/10/5〜10/11、有効回答数:24人)志望業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介いかがだったでしょうか?本記事のランキング結果から秋冬インターン直前(9・10月時点)の23卒就活生の動向が少し見えたと思います。1回目の調査結果はこちらの記事から今回のアンケート調査のようにunistyleが運営する就活用LINEオープンチャットでは、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に各業界のグループでは選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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二極化時代のキャリア戦略:「なぜ、東大卒のエリートは日系大企業を去るのか?」 二極化時代のキャリア戦略:「なぜ、東大卒のエリートは日系大企業を去るのか?」 本記事はコンコードエグゼクティブグループのPR記事になります。本記事は、総合商社や外資系コンサルなどのハイクラス人材のキャリアコンサルティングを行っているコンコードエグゼクティブグループの代表渡辺氏による寄稿です。日々多くの学生・社会人のキャリア相談に乗っている氏から見た、日本のキャリア観の変遷を伝えています。◆コンコードエグゼクティブグループの19卒向け採用エントリーはこちらから本記事のコンテンツ・年収1800万円vs400万円の衝撃・名門大卒のエリートたちが、日系大企業を去る3つの理由・「自分の好きなことで社会にインパクトをもたらし、恵まれた収入も得る」若いビジネスパーソンが急増・人生を飛躍させる二つの方法・「キャリアの高速道路」を突っ走る年収1800万円vs400万円の衝撃先日、衝撃的なニュースが流れました。グーグルが人工知能の研究している東大院生をリクルーティングしているという話です。衝撃的なのは、そのオファー条件。新入社員に年収1800万円を提示したのです。ちなみに、名門大卒の学生が就職を熱望する丸の内界隈の大企業に入ると年収は約400万です。しかも、そのような大企業に入社して、年収が1800万円に到達するのは、順調に行っても、多くの人は40代~50代で到達できるかどうかといったところです。場合によっては一生到達できないケースもあるでしょう。大企業に入社したからと言って、仕事が楽なわけではありません。それなのにこれほど大きな差がついてしまうのです。長い間、日本社会は「横並び」だと言われてきました。しかし、そのような時代は終わり、キャリアによって圧倒的な差がつく「二極化」が既に始まっているのです。名門大卒のエリートたちが、日系大企業を去る3つの理由弊社のご相談者は、東大、京大などの旧七帝大、一橋、東工大、早大、慶大、有名海外大やMBAといった名門大卒の方が全体の約6割を占めます。また、相談者の多くが勤務するのは、財閥系の商社、メガバンク、トヨタやパナソニックなどの日本を代表するメーカー、財務省や経産省などの官庁、NTTグループやJRといった安定した超一流企業です。なぜ、安定した大企業に勤めているエリートが、続々と転職を考えるようになっているのでしょうか?理由①:収入があまり高くない“年収1000万円”と聞くと、皆さんはどう感じますか?メガバンクでは30代前半で到達し、大手メーカーでは40歳程度で到達する水準です。講演で学生の皆さんに質問すると、「ビジネスエリートの証!」、「これだけもらえれば、もう十分です」といった反応が大半です。中には「使い切れない」という意見まで飛び出します(笑)。しかし、現実の生活はそれほど楽ではないのです。例えば、あなたが男性で、奥さんと二人の子供を養い、自宅を自分で用意しなければならない場合を考えてみましょう。年収1000万円だと、税金等を引いた手取りは700~800万円。教育費や生活費を引くと、月々のローン返済可能額は20万円くらいでしょうか。家族4人で暮らすので、80㎡くらいの部屋が欲しいと思えば、都心のオフィスから離れたところに、6000万円程度のマンションを35年ローンで購入するといった生活設計になります。もちろん、定年まで仕事を辞めることは出来ません。これが年収1000万円の現実です。いかがでしょう?イメージしていたエリートの人生とちょっと違いますよね。実際に社会人として生活をはじめ、家族を養いはじめると、思っていた以上にお金がかかることを実感します。ビジネスエリートの皆さんが、実力や努力に見合った収入が得られる道はないかと模索しはじめる理由の一つはここにあります。理由②:仕事があまり面白くないあなたが文系出身で、日系大手メーカーで内定を獲得したとします。入社後、どのような仕事をするでしょうか?営業でしょうか、経理でしょうか、あるいは人事でしょうか。実は多くの日系大手企業が、新卒で応募する場合、何の仕事をするか分からないまま入社を決定しなければなりません。勿論、その後の配属先も、自分で決めることは出来ません。このような会社に入ってしまうと、自分でキャリアを選択することができず、運が悪ければ、苦手なことや嫌いなことを一生やっていかなければなりません。これはとても辛いことです。また、下積み期間が長いことも大きな問題です。例えば、経営者を目指すのであれば、「現場を知るべきだ」という理由で、2、3年間も電話営業をしたり、銀行の支店で何年間も自転車に乗って営業したりすることに、それほど意味が無いことは容易に想像がつくでしょう。若いうちから経営戦略の立案や組織変革の経験を積んだ方が、効率が良いのは当然のことです。目指すキャリアとのギャップがあまりに大きい環境であれば、「仕事内容が面白くない」、「自分の目指すキャリアへ近づくことができない」という理由で、エリートたちが会社を離れていくのは、決して単なるわがままではなく、むしろ自然なことだと言えます。理由③:雇用があまり安定していないかつては雇用安定神話があった日本の大企業も、現代ではその神話は大きく崩れています。よく知られているように、日本を代表する大手メーカーでも、大規模なリストラを行うようになっています。直近の事例では、東芝も大きく経営基盤が揺らいでいます。このような危機にさらされているのは、製造業だけではありません。ITやAI(人工知能)産業が既存業界に参入していくことで、市場そのものが消滅してしまうほどのインパクトを与えることはどの業界でも珍しくなくなりました。例えば、フィンテックによって、決済・送金・口座管理等のサービスを奪われることになれば、学生に人気があるメガバンクもその事業や雇用形態を大きく変更せざるを得ないでしょう。また、所属する企業が吸収合併されることで、リストラをされないまでも、不利なキャリアとなることは、珍しい話ではありません。そもそもメガバンクも、約20年前までは13行も存在していた都市銀行が、合併を繰り返した組織です。合併時には多くの方が、外部にキャリアを求めて転職活動をしていました。このように「日系大企業=安定」という方程式は既に成立しなくなっており、大企業へ入社した名門大卒の先輩たちは、将来に不安を抱えるようになっているのです。「自分の好きなことで社会にインパクトをもたらし、恵まれた収入も得る」若いビジネスパーソンが急増一方で「自分の好きなことで、社会にインパクトをもたらし、恵まれた収入も得る」という充実したキャリアを歩むビジネスパーソンがいま急増しています。情熱を持って取り組んできたテーマで起業する人、自分の好きなサービスを展開するグローバルカンパニーで経営幹部として活躍する人、コンサルティングファームやファンドの幹部として日本企業の支援に奮闘する人、さらには若くして資産を築いた後にその資金を元手に社会貢献事業を興す人など様々です。弊社のご相談者の皆さんも、培った経験やスキルを活用して、ご自身が好きな領域で大活躍されています。収入面でも恵まれており、20代や30代でこのような活躍をしながら、数千万円もの年収を得ている人が珍しくありません。経営者ともなれば、億単位の収入となっている方もいらっしゃいます。10年来のお付き合いをしているあるご相談者の事例をご紹介します。この方は、新卒で財閥系大手企業に入社しました。しかし、経営者になることを目指し、一念発起して、20代半ばで戦略系コンサルティングファームへ転身しました。7年ほど活躍して、準パートナークラスとなりました。年収は、2000~3000万円程度となります。現在は念願が叶い、30代半ばという若さで、ある大手企業の経営幹部として、グローバル戦略をリードされています。このように、しっかりとしたキャリアを設計すると10年程度で大きく人生が変わるケースが数多く見られます。なお、戦略系コンサルティングファームばかりが、特別に年収が高い訳ではありません。総合系コンサルと言われる採用枠も大きいコンサルティングファームでも、30代後半から40代前半でパートナークラスに就任し、年収が3000~5000万円程度となる方は珍しくありません。コンサル以外にも、外資系の製薬会社や大手IT企業でも、30代で2000万円台の年収となる方がたくさんいます。日系大企業の中で悩むエリートの皆さんから見ると、びっくりするような話でしょう。現代は、キャリア設計次第で、このような生き方を選ぶことが出来るようになっているので、エリートの皆さんもわざわざ大企業にしがみつく必要はないと考えるようになっているのです。人生を飛躍させる二つの方法様々なキャリア設計法がありますが、代表的なものは以下の二つです。一つ目は高度な専門性を持つ「専門家人材」になるという方法です。当然、ある仕事において、一流の人と二流の人では生み出す価値が違いますよね。その仕事について詳しい人や問題解決できる人は企業で高い評価を得られ、転職市場でも引く手あまたです。もし、所属している企業での待遇や仕事内容に納得がいかない場合は、良い条件を用意してくれる企業へ転職することが可能です。自分が選んだ専門領域の仕事を任されるので、日々の会社生活も充実したものになります。二つ目は、「経営者人材」になるという方法です。経営者人材とは、企業や事業部の戦略や問題解決策を立案し、組織をリードする人材です。この人材の貢献によって、企業全体の収益が上下しまうので、非常に大きなインパクトがあります。そのため、企業は給料を高く払ってでも、優秀な人を採用する必要がある必要があります。特に、経営者人材の価値をよく理解しているグローバルカンパニーや成長企業などでは、数千万円から億単位の報酬を用意して、優秀な経営者人材をスカウトしようとしています。このように、人生を大きく飛躍させるための手段として、「専門家人材」や「経営者人材」のキャリアを歩むことは大変有力です。では、どのようにすれば、このようなキャリアを築くことができるのでしょうか?専門家人材となるには、会計事務所のようなプロフェッショナルファームや職種別採用を行っている外資系企業を選択する方法があります。例えば、P&Gでは職種別に採用を行っており、人事職として採用されれば、人事のプロとして育てられます。経理や営業といった他職種にアサインされることはありません。このため、自分の専門能力を磨き上げることに安心して注力できます。新卒で経営者人材を目指す方法としては、戦略コンサルタントとして経営戦略立案や組織変革等を経験した後に、事業会社の経営幹部を目指すというキャリアがよく知られています。最近では、インターネット系企業の経営企画部門などに入って、重要度が増すネットビジネスに精通した経営者を目指したり、起業家を目指したりするというキャリア設計も大変有力になっています。このように、新卒でも専門家人材や経営者人材を目指すことは十分に可能です。むしろ、ポテンシャル採用をしてくれる新卒時の方が、よりスムーズに目指すことが可能だと言えます。「キャリアの高速道路」を突っ走る喩えるなら、ひと昔前のキャリアは「一般道」しかありませんでした。年功序列で詰まっている道を、上司・先輩の後について一歩、一歩進んでいく以外に選択肢がなかったのです。しかし、現代では至る所に「キャリアの高速道路」が通っています。若くして経営者としての経験を積むことができる会社や実力に応じて高い報酬を用意する外資系企業など、名門大卒のエリートの皆さんにとって、魅力的な機会が急増しました。一般道を進む人を尻目にあっという間に、経営者や専門家になることができます。そういう生き方に関心がある人は、ぜひこのようなキャリアを活用してもらいたいと思います。もちろん、日系大企業のキャリアも素晴らしいですし、そのような組織でしか成し遂げられないこともあります。特に規模の大きなビジネスに関わりたいと考える方にとっては、魅力的なキャリアであり続けるでしょう。しかし、前述のように雇用が不安定になってきているため、どのような会社にいる人でも、転職せざるを得なくなる可能性が高い時代になっています。そのため、転職できるように備えておくということは必要になります。現代は、キャリア戦略次第でとても大きな差がつく二極化時代となっています。読者の皆さんには、このような時代の変化を踏まえて、就活に真剣に取り組み、ぜひ幸せなキャリアを手にして頂きたいと思います。photobySusanneNilssonphotobyRomanBoed【著者紹介】渡辺秀和(わたなべひでかず)一橋大学商学部卒業。三和総合研究所(現MURC)戦略コンサルティング部門にて同社最年少マネージャーとして活躍。株式会社ムービン・ストラテジック・キャリアで5年連続No.1キャリアコンサルタントとなる実績をあげ、2005年よりパートナーに就任。2008年、株式会社コンコードエグゼクティブグループを設立し、代表取締役社長CEOに就任。日本一のキャリアコンサルタントを決定する「日本ヘッドハンター大賞」の​​コンサルティング部門で​初代​MVPを受賞。コンサルティング業界、ファンド、事業会社幹部、起業家などへ1000人を越える相談者の転身を支援。著書『ビジネスエリートへのキャリア戦略』(ダイヤモンド社)◆コンコードエグゼクティブグループの19卒採用エントリーはこちらから 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