マスコミ業界の時事問題対策！筆記試験の特徴や過去問、対策本を紹介

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最終更新日：2023年10月18日

マスコミ業界の時事問題対策！筆記試験の特徴や過去問、対策本を紹介
【時事問題/一般常識完全版】
一般常識/時事問題試験対策‐企業の出題意図や問題例、解答を解説‐
1.【最新版】就活に役立つ時事問題ネタ15選！各業界への影響も解説
2.一般常識試験のおすすめ本12選を23卒就活生向けに紹介
3.一般常識と時事問題対策におすすめの無料アプリとwebサイト12選を紹介！
4.就活の小論文対策！書き方や時事問題などの頻出テーマを例文付きで掲載
5.【大手企業ES12選】「気になるニュース」を回答する際のポイントは3つ！
6.面接での時事問題対策！答え方のコツや実際に質問した17社も掲載
7.【面接での最近気になるニュースの答え方】回答例・NG例なども解説
8.マスコミ業界の時事問題対策！筆記試験の特徴や過去問、対策本を紹介

マスコミ業界で全般的に言われることは、他業種の企業に比べて採用人数が少なく、倍率がとてつもなく高いということです。

最難関の首都圏大手であってもテレビ局は20～30人、新聞社は60～100人、出版社は10～20人程度の採用人数でしょう。
 
特に、超高倍率のマスコミ選考で鬼門となるのは筆記試験と1次面接です。

本記事では、マスコミ業界や出版社志望の就活生に向けて、時事問題試験や筆記試験対策に特化した内容を紹介します。試験の特徴やおすすめの対策本、出題企業をまとめたので、マスコミ業界の対策をしたい方はぜひ参考にしてください。

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マスコミ業界における時事問題の特徴！筆記試験の過去問も掲載

マスコミ業界の時事問題特徴はじめに、マスコミ業界における時事問題試験の特徴を解説します。以下の4点が挙げられます。

小論文が課せられる場合が多い

1つめは、「小論文が課せられる場合」が多いことです。

採用ホームページやunistyleで掲載している本選考レポートから、選考フローにおける小論文の情報を得ることができます。

朝日出版社や日本経済新聞社では、「ワクチン接種」のような時事問題が題材になった一方で、NHKのように「漢字」をテーマにしたお題が課せられる場合もあります。

過去問やunistyleの本選考レポートを参考にして、テーマの傾向を掴みましょう。

選択式だけでなく、記述式問題も出題される傾向がある

2つめは、「選択式だけでなく、記述式題も出題される傾向がある」ことです。

時事通信社の過去問では、一般常識や時事問題に関する語句や漢字の読み書きの問題が記述式で出題されています。

特に漢字の読み書きは対策本でも特化されやすく、出題傾向が高いので、対策を徹底しましょう。

業界や企業独自の問題が出題される可能性がある

3つめは、「業界や企業独自の問題が出題される可能性がある」ことです。

例えば、フジテレビジョンの筆記試験ではエンタメや謎解き、フジテレビジョンに関する問題が出題されたことが、本選考レポートから明らかになっています。

市販の対策本ではカバーしきれない問題も出題される可能性があるので、業界研究や企業研究も兼ねて知識を蓄えてみてください。

テレビ局内定者のなかには、番組や出演者をすべて暗記して選考に挑んだ方もいるようです。

過去問の情報を入手しやすい

4つめは、「過去問の情報を入手しやすい」ことです。

上記に挙げたように、マスコミ業界の筆記試験の情報は企業の採用HPに掲載されている場合が多いです。過去問や先輩社員の経験談、Q&Aページから試験情報を得られます。

unistyleで掲載している本選考レポートでも試験情報を確認できるので、下記をクリックして企業名を検索してみてください。

マスコミ業界の時事問題対策・筆記試験参考書4選

マスコミ業界対策本

それでは、マスコミ業界の時事問題対策・筆記試験参考書4選を紹介します。

マスコミ時事問題対策本(1)「マスコミ就職読本 入門編」

マスコミ就職読本2023 第1巻 入門編

同じマスコミ業界と言っても、テレビ、新聞、出版によって試験の詳細は異なります。さらに、同じ業界であっても企業によって試験の内容は異なります。

企業ごとの細かい試験内容などを確認できる一冊が「マスコミ就職読本 入門編」です。

マスコミ志望者のバイブルであり、マスコミ全般に関する初歩的な基礎知識も掲載されています。どんな種類の問題がどの時期に課されるのかを本書から知ることが、筆記試験対策の第一歩でしょう。

入門編以外にも「放送編」、「新聞・出版編」、「広告・エンタテイメント編」があり、自分の志望業種に合わせて読んでおく必要があります。

マスコミ時事問題対策本(2)「朝日キーワード就職2023 最新時事用語&一般常識 」

朝日キーワード就職2023 最新時事用語&一般常識

筆記試験は大きく分けて(1)一般教養・時事問題(2)漢字(3)英語(4)作文・クリエイティブテストの4つの領域に分かれます。

その中でも「朝日キーワード」は一般教養・時事問題に該当します。漢字や英語も巻末に掲載されており、非常に重宝します。

そして何よりこの「朝日キーワード」が優れている点は、「持ち運びのしやすさ」です。

他参考書に比べて小さく、電車の中やアルバイトの休憩時間などでパッと出して、勉強できます。内容もシンプルに時事問題が解説されており、とてもわかりやすいです。最初に購入する筆記対策本としてはベストだと思います。

マスコミ時事問題対策本(3)「新聞ダイジェスト」

月刊新聞ダイジェスト2021年12月号

マスコミ志望者には超有名な「新聞ダイジェスト」。

毎月発売され、その月の新聞の内容がまとめられています。巻末には問題集がついており、復習もしやすく、漢字の学習もできます。就職活動に向けて早い時期から毎月購入し、勉強することが理想的ですが、なかなか難しい人もいるでしょう。

その場合は、就活前の時期に発売される１年間のまとめバージョン「新聞ダイジェスト 時事用語＆問題」を購入し、勉強しましょう。

就職活動前の大学1～3年であっても、マスコミ志望者であれば「新聞ダイジェスト」を定期購読しておくことは大切です。

「朝日キーワード」と「新聞ダイジェスト」の2冊で、時事問題は相当な力が付くことでしょう。

マスコミ時事問題対策本(4)「創」

創(つくる) 2022年1月号 (2021-12-07) [雑誌]

時事問題＆一般教養、作文対策、そして業界研究などにさらに深みをもたせるために「創」はオススメです。マスメディア批評の雑誌であり、本自体が薄いので抵抗なく読むことができます。

「新聞ダイジェスト」同様に月刊のため定期購読することが大切ですが、準備時間が少なく、特定のマスコミだけを志望するのであれば、「○○の徹底研究」が掲載されている号のみ購入するのもいいかもしれません（テレビ局のみ志望→テレビ局の徹底研究）。

また、時事問題試験対策はマスコミ業界に限らず、他業界の選考対策にも役立ちます。一般常識/時事問題試験の対策本についてさらに知りたい方は、こちらの記事を参考にしてください。

時事問題試験が出題されたマスコミ業界の企業一覧

時事問題出題企業最後に、時事問題試験が出題されたマスコミ業界の企業一覧を紹介します。unistyleに掲載されている本選考レポートを基に、出題企業一覧を作成しました。

時事問題試験が出題されたマスコミ業界の企業一覧

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最後に

マスコミ業界の時事問題対策

本記事では、マスコミ業界の時事問題試験の特徴、おすすめの対策本、出題企業を紹介しました。

本記事ではあまり触れませんでしたが、マスコミ志望者の選考においては英語能力が試される場合もあります。英語に対して苦手意識がある人は余裕を持ってしっかりと勉強しましょう。

また、作文・クリエイティブテストについては直前の対策で対応できるものではありません。早い段階からテレビや新聞、上記の参考書でネタを集め、実際に書いてみてください。
 
そして、テレビも新聞も出版もその業種や企業が出している媒体に必ず触れることを心掛けましょう。

テレビ局の対策で言えば「テレビを見ること」であり、新聞社であれば「新聞を読むこと」、出版社であれば「雑誌を読む」ことです。

本記事や下記の関連記事で紹介している内容を参考にし、選考対策を進めましょう。

【時事問題/一般常識完全版】
一般常識/時事問題試験対策‐企業の出題意図や問題例、解答を解説‐
1.【最新版】就活に役立つ時事問題ネタ15選！各業界への影響も解説
2.一般常識試験のおすすめ本12選を23卒就活生向けに紹介
3.一般常識と時事問題対策におすすめの無料アプリとwebサイト12選を紹介！
4.就活の小論文対策！書き方や時事問題などの頻出テーマを例文付きで掲載
5.【大手企業ES12選】「気になるニュース」を回答する際のポイントは3つ！
6.面接での時事問題対策！答え方のコツや実際に質問した17社も掲載
7.【面接での最近気になるニュースの答え方】回答例・NG例なども解説
8.マスコミ業界の時事問題対策！筆記試験の特徴や過去問、対策本を紹介
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「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある？ 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある？ 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。（その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...）今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳～60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。（実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます）以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識：「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考：厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考：企業の実態：学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか？」という言い方は（LGBT尊重の観点から）不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考：本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に（リモートワーク・フレックス勤務といった）働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例１：日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。（ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています）その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成（技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる）などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考：日産の取り組み事例２：カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考：会議なし、資料なし、会社に来る必要なし！／カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。（もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが）なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という（少なくとも今の日本社会の多くでは）女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点１：企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考：こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点２："まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点１にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考：サイバーやメルカリも！女性躍進の最前線｜働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇（のはず）です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が（インパクトには欠けるかもしれませんが）よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業＝まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点３：ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例２で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。（ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます）しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事： 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面接で「あなたを動物に例えると？」「あなたの好きな色は？」と聞かれた際の答え方 面接で「あなたを動物に例えると？」「あなたの好きな色は？」と聞かれた際の答え方 「あなたを動物に例えると何ですか？」「あなたの好きな色を教えてください」これから就活の皆さんは面接ではこのような質問をされる経験を今後するでしょう。「いやいや、そんなの都市伝説でしょ！？」と思われている方も多いかもしれませんが、これらは近年の面接で実際に問われていた設問です。unistyleに投稿されている選考レポートを確認してみても、コンサルティングファームからメーカー・政府系金融機関まで様々な業界で上記の質問が出題されています。今回は、面接官がこうした学生を何かに例えさせる質問をする意図を踏まえながら、回答する際のポイントについて紹介していこうと思います。【本記事の構成】▶質問をする面接官の意図▶回答する際のポイント▶最後に質問をする面接官の意図面接官が「あなたを〇〇に例えると何ですか？」「好きな〇〇を教えてください」といった質問をする背景には、大きく以下の2つの理由があると思われます。【1】就活生の本音を引き出したい【2】会話の瞬発力を知りたい【1】就活生の本音を引き出したい面接には「学生時代に頑張った経験を教えてください」「自己PRをしてください」といった、ほとんどの企業の選考で必ずと言っていいほど聞かれる質問が存在しています。こうした質問に対する回答は多くの学生が事前に考え、回答をテンプレートとして準備しているため、学生の素の姿が見えづらい一面があります。これに対して「あなたを動物に例えると何ですか？」といった学生の予想を裏切る質問は、学生がその場で考えて答えなければならなりません。そのため学生の本音を引き出しやすく、人となりを把握しやすいというメリットがあります。【2】会話の瞬発力を知りたい面接官には、予想外の質問を投げかけられても対応することができるだけの「会話の瞬発力」を持っているのかを見極めたいという意図もあるようです。この「会話の瞬発力」の中では、予期せぬ話題に対しても臨機応変に対応することができるだけの柔軟さがあるか、動物・色などの自分とはかけ離れたものを自分自身の資質と結びつけるだけの発想力を持っているかといった部分が見られています。回答する際のポイントこのような、突発的な判断力が問われる質問で迂闊な発言をしないためには、予め質問内容を想定し、回答の準備をしておくことが大切になります。とはいえ、「好きな色は何ですか？」といった定番化した質問であればまだしも、学生にとって突飛な質問を完全に予測することは難しいと思われます。そこで今回は、自らを何かに例えさせる質問に回答する際に共通する注意点について説明しようと思います。自らの性格や強みと結びつけること1つ目のポイントは、自らの性格や強みと結びつけることです。企業が学生を選ぶ立場にある面接では、学生から「自分が企業の求める人材といかにマッチしているか」「自分が入社後にいかに活躍できるのか」を伝えることが求められます。そのため、「あなたを動物に例えると何ですか？」といった質問に対する回答の中でも自分の人となりを伝え、企業にアピールをする必要があります。少し切り口の変わった自己PRであると言っても良いかもしれません。以下の手順で考えると回答が作りやすいと思われます。【自らを動物や色に例える手順】「自分のアピールしたい性格や強みを考える」▼「性格・強みを動物の特徴や習性と結びつける」質問が「好きな〇〇を教えてください」といったものであれば、自らの「性格や強み」を「身につけたい強み」と置き換えてみると良いと思います。例えば「あなたを動物に例えると何ですか？」といった質問であれば、以下のような回答を作ることができます。【回答例：あなたを動物に例えると何ですか？】私を動物に例えるならば、チンパンジーだと思います。その理由は、様々なモノを道具として使いこなすチンパンジーのように、新しいアイデアや方法を考えることが好きだからです。アルバイト先の雑貨店では、お客様の満足度を上げるために◯◯という取り組みを実現したことがあります。この回答では、「新しいアイデアや方法を考えることが好き」という自分自身の性格を、「様々なモノを道具として使いこなす」チンパンジーの習性に結びつけています。また、アピールしたい強みとして身体的な特徴を挙げることは避けるべきです。例えば、あなたが「あなたを動物に例えると何ですか？」という質問に対して「面長なので馬だと思います」と答えたとします。面接官は「確かに似てるね」と感じてくれるかもしれませんが、その特徴が仕事の中のどんな場面で活きるのか、入社後にどのような活躍を見せてくれるのかについては全くイメージすることができません。力仕事が求められる業界であれば肉体的なたくましさがアピールポイントになるかもしれませんが、それ以外の業界であれば外見ではなくて内面の特徴をアピールするべきです。ユーモアよりも論理性を重視すること「あなたを動物に例えると何ですか？」「好きな色に例えて下さい」といった質問では、回答からユーモアのセンスを示すことも可能です。特に、広告代理店などのクリエイティブな考え方が求められる業界であれば回答のインパクトがより重要視されてくるものと思われます。人とは違う個性を示したい学生であれば、あえて知名度の低い動物や色を選択してみるのも良いと思われます。しかし、この質問に対する回答においては「ユーモアのセンス」よりも「説明の論理性」のほうがより大切であると思われます。どんなにユニークな動物や色を選ぶことができたとしても、その特徴を自らの性格や強みと照らし合わせた説明ができなければ、面接官から評価されません。論理性あってのユーモアであることを忘れないでください。最後にいかがでしたでしょうか。突拍子のないように見える質問の背景にも、企業側の何かしらの思惑が存在しています。今回出てきた質問例に限らず、面接官からの質問に回答する際には「今の質問にはどんな意図があるのだろうか？」と自分の中で考える癖をつけておくことをおすすめします。また、いまいち良いアイデアが思い浮かばないという方は、息抜きも兼ねて以下のような診断テストをやってみても良いと思います。自己分析に役立つことはあまりないでしょうが、自分の特徴を把握する際の足がかりや、質問に対する回答を作成する参考資料にはなるかと思います。参考：TOMORROWisLIVED|動物診断参考：好きな色から性格診断！｜色彩心理テスト・カラー占い 13,531 views
学校では教えてくれない。IQよりもEQが高い人がGD最強説 学校では教えてくれない。IQよりもEQが高い人がGD最強説 EQという言葉を耳にしたことはありますか？「IQの高い人がビジネスでも成功する」という通説にピーター・サロベイ博士、ジョン・メイヤー博士が疑問を持ち、心理学の立場から、「ビジネス社会における成功要因は何か」を探りました。調査の結果わかったのは、「ビジネスで成功した人は、ほぼ例外なく対人関係能力に優れている」というものでした。そこで生まれた概念が「EQ」です。本記事では、「EQ」を活かせば企業にとって欲しい人材となれることを提示したいと思います。ビジネスでは、IQよりもEQが重宝されるはじめに、「EQ」とは何でしょうか。EQ（EmotionalQuotient）とは日本語に訳すと、「心の知能指数」もしくは「感情指数」とされています。わかりやすく一言にまとめると、「自分および他者を理解し、受け止める能力」のことであり、多くの人がご存知と思われるIQ（intelligencequotient）に比する概念です。「IQの高い人がビジネスでも成功する」という通説にピーター・サロベイ博士、ジョン・メイヤー博士が疑問を持ち、心理学の立場から、「ビジネス社会における成功要因は何か」を探りました。調査の結果わかったのは、「ビジネスで成功した人は、ほぼ例外なく対人関係能力に優れている」というものでした。そこで生まれた概念が「EQ」です。ビジネスから生まれた概念であることからも、EQがビジネスに役立つことは間違いないですよね。世界トップ企業といわれる「フォーチュン500社」のうち、8割の企業が採用・教育等によって自社になんらかの形でEQを導入しています。つまり、就活においての面接やGDでも間違いなく有効活用ができます。皆さんの周りにも「特別賢いってわけでもないのに、いつもクラスの中心にいて、尊敬されている」一目置かれている人っていますよね。そういう人がいわゆるIQではなくEQが高い人です。さて、具体的にEQとはどんな能力で構成されているのでしょうか。「感情」がキーワードになりそうです。EQを構成する4つの能力EQは一般的に4つの能力から構成されています。▶︎感情の識別：自分の感情を認識したり、他者の感情を識別したりする能力。▶︎感情の利用：自分の感情をその状況で適切な状態、問題解決に役立つ状態へと持っていく能力。▶︎感情の理解：自分や他者がなぜそのような感情を得たのか、またその感情はどのように変化していくのかを推察する能力▶︎感情の調整：他者の感情に働きかけるために、自分の感情を適切に調整する能力以上4つの能力は対人関係に置いて「識別」→「利用」→「理解」→「調整」の順で使われます。つまり、EQを発揮するためには、どれかが欠けてはいけないということがわかります。次に、上記4つの能力の優れている人と劣っている人の特徴をまとめたものを提示します。EQに対する優劣の指標【感情の識別】優）空気を読むのが上手い劣）周囲に無頓着、浮きやすい、強引なところがある【感情の利用】優）他者との同調が上手い、ポジティブに考える、モチベーション管理が上手い劣）コミュニケーションを避けがち、ネガティブに考える、モチベーション管理が下手【感情の理解】優）相手の感情の先読みができる、説得が上手い劣）人をイライラさせやすい、自分が雰囲気を悪くしていると考えない【感情の調整】優）良好な人間関係が築ける、「人格者」としてみられやすい劣）周囲とぶつかりやすい、周囲を無視した行動をとるなんとなく、ご理解いただけたでしょうか。EQが高い人とは総じて人望が厚く、社会に出ても出世しそうですよね。いわゆるいつもクラスの中心にいる人気者のイメージに近いと思います。さて、EQはどのように就活でも活用されるのでしょうか。グループディスカッションを例に考えてみましょう。参考：EQとは?エグゼクティブ達から広まった、業績を高める「心の知能指数」の意味EQが高い人がグループディスカッションで評価される理由企業が学生に求める「一緒に働きたいと思えるか」という抽象的なものに対する指標の１つに、「良い人間関係を築くための能力があるか否か」があります。参考：自己PR｜エントリーシートで伝えるべき5つの強みと伝わる書き方この、「良い人間関係を築くための能力」を企業が重視する理由は、他記事でも再三再四述べていますが、企業と名のつく組織で働く場合、一人で仕事をすることはまずありえないからです。そのため、人と働いていく上で必要となる、メンバーの発言を理解する・自分の考えをきちんと伝える・円滑に議論を進めるためのEQの高い対人関係能力が必要不可欠です。では、就活でどのようにEQスキルが現れるかということを「グループディスカッション」を例にしてみます。グループディスカッション×EQこの2つを根底に持ちつつ、グループディスカッションにおいては、以下の4つの項目で評価しています。①議論に臨む基本姿勢②議論のテーマや流れへの理解力③自身の意見の主張力④議論を統率するリーダーシップこの4つの評価項目とEQを構成している能力と紐付けると、以下になります。基本姿勢・人の意見を遮らずに聞けるか（感情の識別）・自分と異なる意見でも尊重できるか（感情の理解）・発言していない人に発言を促す、大きな声で話す等、周囲の状況に気を配ることができる（感情の利用）理解力・議論の流れに沿った発言ができるか（感情の識別）・ディスカッションの最終的な目標を理解した上で議論を展開できるか（感情の調整）・テーマに対する鋭い分析ができるか（感情の調整）主張力・根拠に基づき主張を展開できるか（感情の調整）・完結にわかりやすい主張ができるか（感情の調整）・自分ならではのユニークな主張ができるか（感情の調整）統率力・問題を的確に理解し、議論を適切に進行できるか（感情の調整）・横道にそれた議論を軌道修正できるか（感情の調整）・時間内に結論を出すべく進行できるか（感情の調整）ここから、EQが高い人は明確にグループディスカッションにおいての評価が高くなることがわかります。相手の考えを汲み取った上で適切な対応ができるため、議論をスムーズに進めることができ、選考官からの評価が高くなるためです。最後にいかがでしょうか。あなたは自分自身のEQが高いとは思いますか？ビジネスに必要な能力には、IQやスキル、業務知識や経験など、いろいろなものが考えられますが、優れた人材はこれらの能力に加えて、対人関係能力を持っています。将来どんな仕事をしようとも必ず人と働くことになり、対人関係能力は必要不可欠になります。こうした「人間的魅力」を支えているのがEQです。そして、EQは後天的に身に着けることができる能力です。まずは、自分と他人の感情を知り、汲み取ることからやってみましょう。日頃から意識しておくと企業に属した後にも役に立つでしょう。 15,774 views
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