10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった

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最終更新日:2023年10月23日

 10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった

2015年現在、見る影もなくなっている東京電力、シャープの2社ですが10年前に入社した人は勝ち組グループでした。特に東京電力は定年退職後のおじいちゃん・おばあちゃんが電力インフラは未来永劫なくならない安全資産だとして、退職金をまとめて投資するような優良企業だと見られていました。当時の就職活動生も電力会社や大手のメーカーに入社すれば一生安泰だと思っていた可能性はかなりあります。今回は当時のデータなども参照しながら、どのような空気感だったかを振り返るとともに今後のキャリア選択にどういかせばいいのか一緒に考えたいと思います。

2005年当時の就職人気ランキング

2005年当時の就職人気ランキングを調べたら、下記のようなランキングがヒットしました。

ランキングによると理系ランキングの16位にシャープが、40位に東京電力がランクインしています。上位に選んだ理由では、シャープは「技術力がある」、「やりたい仕事ができそう」、「将来性がある」が上位三つの理由となっており、東京電力に至っては「安定している」が選んだ理由のダントツ1位になっています。ちなみに理系だけでなく文系男子の62位にシャープが、74位に東京電力がランクインしており、文理共通して人気企業だったことが伺えます。

10年たった今見てみると、何でこんなランキングなの?となりそうですが、当時はそれなりに妥当性のあるランキングだったと考えられます。

株価で見る2005年から2015年

ランキングに加えて株価からも当時の空気感を探りたいと思います。シャープ、東京電力だけだと比較しようがないので、日経平均株価と現在の採用勝ち組企業の三菱商事の株価を10年推移にしたものが下記になります。

※株価は2005年4月1日時点の終値を100として、各年の4月1日の終値(4月1日が休日の場合は2日ないし3日)を計算

日経平均株価は2000年代前半のITバブル崩壊から立ち直り、2006年から2007年にかけては欧米、アジア圏の好景気の影響を受けて17000円代をつけその後リーマンショックを経て直近のアベノミクスの影響で高値を更新して、バブル以来の20000円をつけています。

三菱商事は2000年代前半の商社冬の時代を乗り越え、資源投資を積極的に展開した結果、2008年まで順調に株価をのばし、リーマンショックの影響も受けましたがその後順調に株価を回復させています。2015年の直近では資源価格が下落したものの、資源以外の分野を収益化しており再度株価が上昇トレンドに入っています。ここ数年、総合商社は新卒学生の間で一番人気と言える状況ですが、直近の好調さだけでなくここ10年堅調に推移していることが大きく影響しているかもしれません。

東京電力はインフラ銘柄らしく、リーマンショックの時でも大幅に下落することはありませんでしたが、2011年の大震災により一気に不人気銘柄となってしまいました。2011年当時は退職金やこれまでの貯金を東京電力に投資して大損してしまった個人投資家が数多くいたといいます。当時の雰囲気についてはブルームバーグのこの記事などを読むと垣間見えるかもしれません。

シャープについては2006年に「世界の亀山モデル」の第二工場ができてから株価は冴えない状況が続いています。2012年には台湾の鴻海グループと業務提携に至るものの、その後も株価は改善せず、直近では報道がある通り、巨額の赤字を計上してしまい、中小企業としてやり直すかどうかみたいな話まで上がるほどでした。

大人が思う以上に新卒の学生は世の中の空気に敏感

新卒の学生は大人が思っている以上に株価や直近の業績に敏感です。もちろん株価や業績が、説明会開催などの採用にかける費用に影響するためという考え方も出来ますが、世の中の「空気感」といったものを感じ取っているように思います。トヨタがリコールの対象になるといった話がでると反射的に人気ランキングが低下するといったことが起きています。

世の中の空気に敏感というと聞こえはいいのですが、自分自身の企業選びやキャリアに対する考え方がしっかりしていないために世の中の流れに翻弄されてしまっているとも言えます。もちろん大人が批判できたことではなく、2011年〜2012年にかけてソーシャルゲームバブルで湧いたゲーム業界に外資系コンサルや総合商社などの優秀と言われる大人が給料や世間の空気に惑わされて大量に転職したことを棚に上げてはいけないでしょう。

学生も大人も世間の空気感に敏感で、自らのキャリアについて主体的に考えていないと世の中の空気感に踊らされてしまうだけになってしまうのは変わらないということでしょう。

じゃあ新卒学生はどうすればいいのか?

まず、第一に入社時のブランドや給与水準といったものが未来永劫保証されているわけではないことを強く認識した方がよいでしょう。上記で紹介したグラフでも近年の人気でもこの世の春を謳歌しているように見える三菱商事も2000年代前半は株価も700円程度と人気がなく、外資系コンサルや外資系投資銀行に優秀な学生をかなり取られてしまったと聞きます。新卒学生だけでなく、一度入社してしまえば定期的に昇給していき定年まで勤めることができると思っている大人は実感値ではありますがかなり多いのですが、入社したら後は定年までのんびり勤められると思っていると、上記のシャープや東京電力のように大きなリスクに直面した際に選択肢がかなり限定されてしまうかもしれません。シャープに新卒で入社した友人は2012年頃に退職してWeb系のベンチャー企業に就職していました。元々、まずは大企業で仕事のイロハを覚えた上で転職も検討しようとしていた人だったために会社の状況がかなり悪いというのを察知した段階ですっと辞める方向に舵を切れたとのことです。一方で、同僚の中にはいつ首を切られるのか、首になったらどうすればいいのかオロオロしてしまっている人も少なくなかったらしいです。常に会社が傾いて辞めざるを得ないかもしれないということを理解しておくのが第一だと思います。

そして第二にどのような仕事であれば苦労を感じずに楽しんで成果をあげられるのか、どういった仕事に自分は向いているのか、会社の外にも自分に適した仕事があるのではないかと自分の仕事に対するアンテナを高く貼り続けることが必要です。万が一、今勤めている企業が潰れたりした場合にどういった選択を自分がするのかを考えておくのはいざという時の決断を早めてくれるでしょう。転職市場においては仕事が出来る人ほど転職の決断が早いと言われますが、常に自分の得意不得意を考えどういった仕事のやり方が合っているかを考えているからこそ目の前の仕事のパフォーマンスも高めることができるのかもしれません。出来ることであれば人材系企業で転職案件を扱っている友人などにどんな案件があるのか常に情報交換できるとよりリアルに考えられるかもしれません。

最後に

30前後になると多くの人が自分の将来について再度考え始めるケースが多いように思います。今の会社にいる意外の選択肢について模索し始める年が30歳前後であるようです。30歳前後になって急に考え始める人が多いように感じますが、unistyleユーザーでも新卒で入社した時からキャリアパスについて考えている人は仕事にも全力投球しながら別の選択肢についても検討しており、いざという時には決断すると話している人もいます。入社した会社や内定をもらった会社に満足している人もシャープや東電のように状況が変わった時に自分ならどういった決断をするのか常に考えておくのがリスクヘッジとしてはよいと思います。くれぐれもヤバいと認識してから焦って本意でない選択をしないようにしてほしいと思います。

photo by Kim MyoungSung

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市場価値を高めたい就活生必見『10年後の仕事図鑑』から見る仕事の変化「仕事にできる趣味を3つ持て」 市場価値を高めたい就活生必見『10年後の仕事図鑑』から見る仕事の変化「仕事にできる趣味を3つ持て」 こんにちは。Unistyle編集部のせいちゃんです。就活をしていると「市場価値」という言葉をよく耳にします。「市場価値の高い人になりたい」と将来のビジョンを語る学生も多いでしょう。ただ、その「市場」の動きを理解した上で語らなければ、的外れなものになってしまいます。今回は堀江貴文さんと落合陽一さん共著の『10年後の仕事図鑑』から、これからやってくる社会と仕事の変化について解説していきます。これから起きる変化を理解した上で、自分自身の方向性を考えてみてください。未来を知るなくなる仕事これから「なくなる仕事・減る仕事」は、「コスト」という観点で、以下の二つに分類されると言います。①不当に給料が高い仕事(例:経営者)②低コストな仕事(例:事務職)経営人材として、年収1500万~2000万円の人を社内に何名も抱えることはコストに他ならないため、アウトソーシングしたいと思うのが普通だろう。また、給料が安い仕事でも、複数人雇わなければならない場合、優秀なAIが一台あればいい、ということになるだろう。【引用】10年後の仕事図鑑では、具体的にどのような仕事がなくなっていってしまうのでしょうか。①なくなる不当に給料が高い仕事・管理職(クラウド型の会社管理ツールで代替可能)・弁護士・裁判官・検察官裁判の判決を下すコードを作り判例の理由を学習させると、過去の判例に対して正答率が8割超だった。たった1時間くらいで作ったものですらこれほどまでの成果を上げるのだから、しっかりとしたプログラムを作れば、裁判官はいらなくなるかもしれない。【引用】10年後の仕事図鑑・会計士・税理士・社労士法律をベースに判断する仕事はAIの得意領域。現状でもネットである程度代替できる職業なので、間違いなく減っていくだろう。(中略)また、会計監査なども、AIで個人の特性を分析して魔が差す要因をマッピングすれば、その一般業務は代替可能だと思われる。【引用】10年後の仕事図鑑・スポーツの監督AIは判断する機能に長けている。選手に指示出しをするスポーツの監督のような仕事にも向いているといえる。サッカーでも野球でも、おそらくAIのほうが速く指示できるだろう。(中略)しかし、モチベーション喚起やコミュニケーションは別である。【引用】10年後の仕事図鑑②なくなる低コストな仕事・秘書スケジューリングや資料整理などの雑務はAIが代替、コミュニケーションを円滑にする存在としての仕事は残る。・現場監督土木作業、建設業など、現場で精密な作業が求められ、体を張る仕事はAIに代替されないだろう。(中略)ただし、現場監督はAIに代替される。データをもとに効率的に働くプランを作るのは、人間よりもAIのほうが得意だ。AIの指示に従って人間が実働するのが最も理想的だといえる。【引用】10年後の仕事図鑑・事務職単純作業がまだ機械に置き換えられていないのは、人のほうがまだ安いというだけのこと。ホワイトカラーの事務作業をやっている人たちの半分はいらない。計算を主とする仕事は、わざわざ人間がやる必要もない。【引用】10年後の仕事図鑑・公務員公務員がやるべき仕事なんて、ほとんどない。これから20~30年くらいのスパンだけでみても、公務員が絶対安泰だとはまずいえない。なんでもスマートフォンで申請できるなら、誰も窓口まで足を運ばないだろう。【引用】10年後の仕事図鑑・銀行員手数料が安い仮想通貨も利用者がどんどん増えているし、そもそも銀行自体を使う人が減っていくと思う。銀行の生き残りとしては、仮想通貨やブロックチェーンをいかに取り入れていくかではないだろうか。いわゆる「銀行員」「銀行窓口」は減っていく。【引用】10年後の仕事図鑑・翻訳Google翻訳アプリの「リアルタイムカメラ翻訳」は、スマートフォンのカメラで写したテキストを翻訳して元の映像の上に載せてくれる。まだまだ笑ってしまうような誤訳も多いが、今後精度が上がっていくのは時間の問題だ。そうすれば、そもそも英語を覚える必要がなくなり、英会話教室も不要になるかもしれない。もしこれから翻訳者として生きていきたいなら、卓越した技術や付加価値、コミュニケーション能力がないと難しくなっていくだろう。【引用】10年後の仕事図鑑変わる仕事AIに取って代わられる事でなくなることはなくとも、変わっていく仕事もあります。それらはどのように変化していくのか、見ていきましょう。・営業職機械は嘘をつかないので信用される。商品のサービスの価値を過剰に訴求することはない。人間よりもAIが信頼されるようになると、「この人なら買ってもいい」と思われるようなお客さんがついている営業職だけが生き残れるようになる。【引用】10年後の仕事図鑑・エンジニアエンジニアは安くなる。「食いっぱぐれない仕事」として挙げられるエンジニアも風化か、自動化AIに代替される可能性が大きい職種の一つだ。特に給料の高い人間から、順番に仕事を奪われていくだろう。そもそも、プログラミングは一部の人間にしかできないような専門職ではない。安価な技術を学べる学習サービスが次々に誕生しているし、いずれエクセル程度に誰でもできるようになる。【引用】10年後の仕事図鑑・介護職介護にかかるほとんどの手間は、行動に伴う安全管理が占めていて、今は、その多くに複数の介護士がついていなければならない。電動の車椅子があれば、その人の世話をする1人だけがついていればいい。そもそも人がやるべきでない業務が減るのだから、仕事は最適化され、対話など、人間にしかできない仕事の価値が総じて高くなるだろう。【引用】10年後の仕事図鑑・クリエイターAIが得意とするジャンルの1つが、広告コピーなど言葉を扱う仕事。ビックデータを分析して作成すれば、ウケるコピーになる確率は高くなる。(中略)「クリエイティブな仕事はAIに代替されない」というのは、幻想にすぎないのだ。ただし、統計、AIやプリンティング技術を使って、より新たな発想を生んでいくクリエイターは生まれるのではないだろうか。【引用】10年後の仕事図鑑今からできること今後AIが生活に根付いていくことで多くの仕事が変化することはお分かりいただけたと思います。現在はAIがコスト的に安価なものではないため、限定的に導入されています。しかし、AIの製造は今後一層安価になり、それに伴い一斉に普及していくでしょう。それはこの10年でのスマートフォンの普及のスピードを思い出していただければ分かりやすいと思います。その変化を目の前に、私たちはどのように変化していくべきなのでしょうか。落合さんは2つのパターンがある、と解説しています。未来を生き抜く2つのパターンを知る①ブルーオーシャンの選択人対コンピューターで物事を考えた場合、同じ土俵、同じ統計的プロセスで競うと人間は機械に絶対に勝てない。競争とは勝敗をつけることであり、勝敗を定義するには要素が必要になる。要素が決まると、機械はデータから計算可能なので機械のほうが強くなる。【引用】10年後の仕事図鑑つまり、統計データがまだ少ないようなことでは人間に勝算があるということです。機械には意志がないため、だれにも興味を持たれないようなニッチな領域を探求することで「AIに仕事を奪われる」といった漠然とした恐怖心からも開放されるのです。だからこそ、趣味と仕事の境目のないような人が増えてきているとも言えます。それがどれだけニッチで誰も必要としないもののように感じても、何かに打ち込み、「専門性」が磨かれるとあなたの代わりはなかなかいません。「ゼネラリスト」の方がよっぽど代替可能な存在ということになります。②責任と生存戦略をコンピュータに委譲するカーシェアリングサービス「Uber」を想像してもらうと分かりやすい。Uberの運転手は、「どうやってお客さんを拾うか」という戦略と「そのサービスは最終的に誰の責任になるのか、それをどうやって運用していくのか」という責任をコンピュータに任せている。あとはコンピュータの指示通りにお客さんを案内するだけでお金をもらうことができる。【引用】10年後の仕事図鑑これを個人レベルで考えてみると、予定管理が分かりやすいでしょう。就活中も感じることだと思いますが、面接やOB訪問の日程調整のやり取りを全て自分の手で行うと大きな工数となります。そこで予定管理システムを取り入れ、スケジューリングやリマインドを自動化できれば、ほかの事に時間を使えるようになります。これら二つを生活の全てに適応させようとするのではなく、自分の生活に合わせて「まだら」に取り入れることが重要でしょう。ポジションを取れ先述したように、僕は学生から「自分が何をしたいのかわからない」という質問をされることがある。そんなときは、「夕飯から決めよう」と言うことにしている。「何か食べたいものある?」と聞いたときに、「うーん、そうだな」といって20分くらい黙っている人は、もしかしたら今の時代を生きていくことには向いていとないのかもしれない。そこから脱却するには練習が必要だ。本当は、「今、何したい?と言われたら、小さなことも含めて10個くらい挙げられるといい。そして、すぐに実行に移せるといい。【引用】10年後の仕事図鑑なぜここまで落合さんや堀江さんは「早く行動しろ」と主張しているのでしょうか。それは機械の方が、速いスピードでポジションを取りに来るからです。私たちが専門性を磨き始める前に、その領域でのデータが溜まり、「機械ができること」になってしまうということです。では、夕飯くらいは意志を持って決定することができるようになったとき、次にすべきことは何でしょうか。それは「問い」を立てることだと言います。やっかいなのは、今の日本では「普通」が幅をきかせていること。「それが普通でしょ」と、訳知り顔に言うが、それがどれだけ確かなのだろうか。どう考えてもそれは話者にとっての普通である。「常識」や「当たり前」で埋め尽くされた社会の中で自分を差別化するには、産業革命からインターネット以前までの当たり前を疑い、「なぜ」と問いかけ続けなければならない。【引用】10年後の仕事図鑑特定の領域で「自分なりの美学を成熟させる」ことで自分のポジションが取れるようになっていくのではないでしょうか。まとめこの10年で想像もつかないような変化が起きたように、次の10年でも今は考えられないような変化が起きるということは予測できます。そのなかでも仕事における変化は、私たちが最も敏感であるべきものです。世の中の流れを掴み、自分のキャリアプランに時代錯誤がないか、確かめてみてください。【参考記事】著者:せいちゃん恋愛コンテンツクリエイターとしてnote、Twitterを中心に毎日発信しています。【「愛してると言えるようになるまで」|Twitter@あんず飴】もっと多くの人が「なりたい自分」になる背中を押すために就活についての執筆もしています。【就活生以外の皆さまに読んでほしい就活日記】平成が終わる前に自著を出版することが目標。 15,276 views
新卒採用HPの抽象的な”求める人材像”。「社長の発言を紐解けば企業研究できる説」を検証してみた。 新卒採用HPの抽象的な”求める人材像”。「社長の発言を紐解けば企業研究できる説」を検証してみた。 企業研究の目的の一つとして、求める人材像を把握することが挙げられます。それにあたり、多くの就活生は志望する企業の採用HPにて企業が掲げる「求める人材像」を探してみた経験があると思います。そこでは、よく以下のような人材像が掲げられています。求める人材像のよくある例①「変化に柔軟な人」②「リーダーシップがある人」③「成長意欲がある人」・・・etcしかし、こういった情報を与えられても以下のように思える人が多いのではないでしょうか。就活生の本音①企業:変化に柔軟な人→就活生:その業界、企業における"変化"って?②企業:リーダーシップがある人→就活生:どんな背景からリーダー候補を求めている?③企業:成長意欲がある人→就活生:成長意欲が必要なのは当然では?このように、就活生向けに抽象化された採用HPの情報では、自分は具体的にどのような人材を目指せばよいのか、選考過程でどのような素養をアピールすればよいのかが見えてこないことが多いように思います。そこで、採用HPよりも色濃く「求める人材像」を反映する材料として、インタビューやスピーチでの社長の発言に注目しました。社長はその企業を代表してメッセージを発信するため、社長の発言はその企業の総意と捉えることができるからです。また、就活生へ向けたメッセージだけでなく、一般の人向けや自社社員向けの発言の中にも企業研究に繋がる情報が含まれているはずです。本記事では、有名社長・柳井正氏の発言と直近で世間を賑わせた社長の発言を例として取り上げながら、社長の発言を紐解けば企業研究できる説を検証していきます。本記事の構成企業研究例①起業家のカリスマ『柳井正社長』の発言から企業研究してみた企業研究例②みずほ、トヨタの社長の発言から企業研究してみた社長の発言から企業研究する上で注目すべきポイント最後に企業研究例①起業家のカリスマ『柳井正社長』の発言から企業研究してみたまず一例として、ユニクロやGUを子会社に持つファーストリテイリングを一代で築き上げたカリスマ社長『柳井正氏』の発言を抜粋し、企業研究に繋げていきます。ここでは、以下の4つの発言に注目し、考察します。「日本にはビジネスチャンスは少ない」「人間のピークは25歳」「これからは情報産業とサービス業だけになる」「全員がリーダーになれ!」「日本にはビジネスチャンスは少ない」NHKNEWSWEBよりNHKNEWSWEBでのインタビューにて、日本の企業がグローバル化を目指さなければいけないという文脈での発言です。海外でビジネスをしようと思うと、何も規制はない。日本は所得とか消費の問題もあるが、いちばんの問題は金利がゼロとかマイナスであること。これは裏を返していえば、日本にビジネスチャンスが少ないということ。日本は少子高齢化に加え、マイナスorゼロ金利。借り手が減り、その資金が海外へ流れています。そこで、柳井社長は「海外でビジネスを展開した方が良い。」と判断しました。事実、2018年の決算では海外での売上が初めて国内での売上を上回っています。今後の海外展開については、以下のようにコメントしています。東南アジアが一番だと思う。中国が大きく成長して、その次の成長は東南アジア、その次はたぶんインドだと。東南アジアからインドにかけてやっぱり出店していくし、そこで優秀な人材を採って、将来的な経営幹部を育成していく」「アジア40億の人々のうち、今だと10億人くらいがようやく中産階級になって、車とか家を買う前にまず服を買うでしょう。だから買ってもらえるような服をつくっていきたい。柳井社長は「今の日本にはいらいらしますよ」と言うほど現代の日本に厳しい意見を持っています。少子高齢化などに伴う市場規模の縮小により企業が海外への進出を目指すのは今や当たり前ですが、柳井社長はすでに海外をメインの市場と捉えており、そこで幹部候補になりえる人材を求めています。小売業界やアパレル業界の志望者であれば海外勤務にあまり興味のない人、もしくは消極的な人も少なくないかもしれません。しかし、今やどのアパレル企業もグローバル展開は避けて通れないでしょう。その中でも特に入社後海外勤務となる可能性が高いのがファーストリテイリングであるといえます。そのため選考過程では、海外勤務やそこでの経営への意欲があるのを前提とし、それを積極的にアピールすること、またなぜ海外なのか、海外で何を成し遂げたいのかを語れるようにしておくことが大切です。「人間のピークは25歳」朝日新聞デジタルよりこれはファーストリテイリング入社式にて以下の文脈で語れられた、新入社員を激励するための発言です。人間のピークは25歳だと思っている。スポーツ選手でも科学者でも小説家でも。新入社員の皆さんはピークアウトが近いから、それ以降は経験と勉強。自分で学んで実行していく態度が必要だ実力主義で知られる当社なだけに、「25歳をすぎれば切り捨てられるのでは!?」とネット上で波紋を呼ぶ発言となりましたが、柳井社長の真意は異なるようです。直後に、だから若いうちに、できたらピーク前に、『自分としてはこっちの方向に行きたいな』『こういう風になりたいな』という風に思わないと、決してうまく行かないと思う。と続けており、若いうちから夢や目標を掲げることを求める趣旨であると考えられます。事実、ファーストリテイリング傘下のユニクロは、新卒既卒といった区分をなくして通年で採用する仕組みを導入しており、これは全学年が対象で、国籍も問われません。学部1年生であっても内々定が出る可能性があるということです。(ただし選考の過程では店舗でのインターンシップまたはアルバイトを経験することが求められています。)学年や年齢に関係なく、夢や目標をもった人材を積極的に採用していく姿勢がうかがえます。年功序列などの日本的な風潮や安定志向を嫌う柳井社長。若いうちから実力主義に乗って這い上がっていく姿勢を持つ人材を求めています。「何でもいいからとにかくファストリに入社したい!」という姿勢では評価されないので、入社後どういったことを実現したいのかを具体的に語れるようにしておく必要があります。ユニクロやGUでは最初の数年は店舗スタートなので、そこでの仕事内容に絡めて伝えられれば目標が具体的になるでしょう。「これからは情報産業とサービス業だけになる」日本経済新聞より日本経済新聞のインタビューにて、小売業の今後を以下のように語った際の発言です。これからは情報産業とサービス業だけになる。小売業もなくなる。すでに製造から小売りまで一体化したがそれでは足りない。デジタル化は消費者個々人の嗜好を生産に直結できる可能性を持つ。かつてのアパレル業界では、製造業者が作り、卸売業者が買い集め、小売業者が販売するという分業体制が当たり前で、ユニクロも当初は小売業者でした。しかし20年ほど前から自社企画商品を手がけはじめ、現在ではユニクロのビジネスモデルは「商品企画・生産・物流・販売までの自社一貫コントロールにより、高品質・低価格のカジュアルブランド『ユニクロ』を提供する製造小売業(SPA)」として知られています。またそれだけでなく、デジタルを駆使して店頭での各商品の売れ行き情報を迅速に各部に行き渡らせ、効率的な生産・流通計画を可能にしています。自社内商品のみを扱っているからこその強みであると言えます。それでも柳井社長は「それだけでは足りない。」と言い、デジタルがいずれ消費者の嗜好を生産に直結させうる(情報製造小売業)と予想しています。つまり、小売業が電子商取引(EC)に融合され、消費者が望む商品がすぐに生産できて、その商品の詳細な情報が瞬時に手に入る、そんなビジネススタイルを目指しているようです。柳井社長はこれを「情報の商品化」と表現しています。急速に進むデシタル化により、アパレルを取り巻く環境は大きく変化しています。「自宅で服が買える」ようになった現代、従来のアパレル業界のビジネスモデルでは生き残ることはできません。「自分の志望業界はITや通信じゃなくてアパレルだから」といって世のデジタル化に無頓着であるのではなく、変容していくデジタルビジネスを理解、考察しようとする姿勢が大切です。例えば同じくデジタルビジネスを駆使したAmazonやzozotwonとファーストリテイリングのビジネスモデルを比較してみても、それぞれ違った特徴があることがわかります。(ビッグデータのアマゾン、高度な物流システムのzozo、SPAのファストリ、、等)このような視点は業界理解が深まるだけでなく、「なぜうちなのか」という問に説得力のある答えを示す志望動機の作成にも繋がります。「全員がリーダーになれ!」起業家倶楽部よりファーストリテイリング社内コンベンションの中で、以下のような文脈で社員を鼓舞しました。社員の方、アルバイトの方、パートの方、例え今日から加わった誰であろうと、全員に「経営者になれ」、「商売人になれ」、「リーダーになれ」とお願いしたい。東南アジアでもそれぞれの国で1000億円売るようにしようと思うと、1つの会社を作って、そこで経営をやる人材を起用しなければいけない。だから、世界中で経営ができる人材の育成をやってみたい。グローバル化を重要視している柳井社長は、今後世界中に店舗数を伸ばしていくにあたり、各地で経営を任せられる人材の育成に励んでいます。柳井社長が考える世界中で経営ができる人材とは、語学力や学歴、資格といった要素を備えた人材というわけではなく、以下のようにもっと本質的なことを重要視しているようです。「学歴や国籍は関係ない。不思議だが、大学であまり勉強していない人のほうがグローバル化に向いていると思う。最初、ことばはできなくても、海外へ行って必死で仕事をやっていたら、すぐにできるようになる。それよりも、人とコミュニケーションが可能かどうか、オープンマインドに自分ができるかどうか、相手の人間に対して、一緒に仕事をしようという態度で接することが可能かどうか、そういうことのほうが、より大事なことだ。」繰り返しになりますが、柳井社長はグローバル化を重要視しており、今後さらなる海外出店を目指す上でリーダーとなる経営者の育成は不可欠のようです。選考過程では、リーダーとしての資質や組織の中心となった経験をアピールすることが重要でしょう。事実、unistyleの選考レポートを見てみると、ファーストリテイリングには「グローバルリーダー」という採用枠が設けられ、選考の過程ではリーダーとしての経験や考え方が深く問われるようです。ファーストリテイリング選考レポート(2020卒男性)の一部抜粋それぞれの面接およびGDについて、社員の人数および役職、面接を受ける学生の人数、面接会場、面接時間、質問内容、面接の雰囲気、面接の感想についてご記入ください。面接がない場合は「なし」とお答えください。【1次面接】学生1:社員1(本部で営業をしている中堅社員)質問内容・自己紹介・リーダー経験と、リーダーでないポジションでチームを支えた経験は?→その深掘り・リーダーになった時に学んだこと・リーダーとしての失敗談・逆質問【2次面接】学生1:社員2(人事部長)質問内容・あなたはどんなリーダー?・リーダーの資質として足りないところ、あるところ・なんで東南アジアにこだわりある?・良いリーダーだったと思う?・リーダーとして改善すべきところは?・メンバーとしてやるチームとリーダーの違いはなんだった?・なぜリーダーやろうと思った?本選考において評価されたと感じたポイントや選考において重視されていたと思う点についてお答えください。(100文字以上)リーダー経験が多くあったことと、リーダーにというポジションについての考えに芯があったことが評価された。ファーストリテイリングは、リーダーとしての経験や資質があるかどうかで見ている。実際に、リーダー経験などのチームを率いた経験やリーダーについてどう考えているかをかなり深掘りされた。面接において印象に残った・回答に困った質問をお答えください。・あなたはどんなリーダー?・リーダーの資質として足りないところ、あるところ・あなたにとって悪いメンバーと良いメンバー違いは?・良いリーダーだったと思う?・リーダーとして改善すべきところは?面接・GDなど各選考フローにおいて心がけていたことをお答えください。(100文字以上)リーダーらしいエピソードや振る舞い、話し方や雰囲気を心がけた。最初の数年は必ず店長になるので、そのような部分(明るいか、はっきり話すか、清潔感、挨拶)をしっかり見られていることを意識した。突拍子のない質問でも怖じけずかないようにした。このように、リーダーとしての経験や考え方についてかなり深堀りされています。また、語学力よりマインド重視といっても決して語学力がどうでもいいというわけではありません。グローバルマインドを備えた学生であれば結果として語学力の強化にも積極的なはずです。実際に面接にてTOEICを受けていない人がそこを突っ込まれたという選考レポートもあります。ファーストリテイリングのES・選考レポート一覧はこちらからこのように、発言の趣旨やその背景を理解すると、ファーストリテイリング主要子会社であるユニクロやGUが採用HP中で掲げている求める人材像(「高い志」や「リーダーシップ」など)もより具体的にイメージできるのではないでしょうか。ユニクロの採用HPはこちらGUの採用HPはこちら企業研究例②みずほ・トヨタの社長の発言から企業研究してみた次に、直近で世間を賑わせた社長の発言2つを抜粋し、企業研究に繋げてみます。「ゼネラリストに価値はない」(みずほFG坂井辰史社長)週刊東洋経済より2019年8月、みずほファイナンシャルグループは2019年度から始まる中期経営計画の期間を従来の3年から5年に変えて、抜本的な改革を行うことを発表しました。その際、同社社長である坂井辰史氏は週刊東洋経済のインタビューにて次のような発言を残しています。極端な言い方をすれば、ゼネラリストというのは、社内のことをよく知っている人で、社会に出たときにバリューのない人だ。それぞれが『スペシャリスト』でなければいけない。マイナス金利政策が経営に影響し、これまでの事業モデルでは立ちいかなくなっているメガバンク。そんな非常事態での改革にあたって、みずほはさまざまな分野の担当者たちをまとめ上げられるような人材ではなく特定の分野において突出した知識や経験を持つ人材を求めていることがわかります。「終身雇用限界」(トヨタ豊田章男社長)日経ビジネスより2019年5月、トヨタ自動車社長豊田章男氏の以下の発言が世間に大きな衝撃を与えました。雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた。ハードからソフトへのビズネスモデルの変化やビジネスの短サイクル化などが影響し、日本の大企業を支えてきたメンバーシップ雇用が限界を迎え、実力主義的なジョブ型雇用への移行意思が読み取れます。日本的雇用の象徴的な存在であったトヨタですが、今後は「日系大手は入ってしまえば一生安泰」というイメージを持った安定・安心を求める就活生は評価されません。上記のファーストリテイリング同様、入社後どういったことを実現したいかをはっきり示す必要があるでしょう。このニュースに関する詳しい記事はこちら社長の発言から企業研究する上で注目すべきポイントそれでは、社長の発言を考察する際に注目すべきポイントを紹介します。①社長が目指しているその企業の成長の方向性どの社長も自社を成長させたいと思っていることは共通ですが、その方向性は様々です。既存の市場で既存の製品やサービスをさらに浸透させたいのか、新しい市場や新しい製品・サービスを目指すのか、またそれらは具体的にどの点が新しいのか、、などなど、その方向性に沿うような人材像を考察しましょう。海外という新しい市場で、情報製造小売業という新しいサービスを展開しようとしているファーストリテイリングでは「グローバル化」と「デジタル化」が重要であるという先述の考察例のように、社長が目指す企業成長戦略から求められる素養が見えてきます。②社長が考えるその企業の強み自社の強みは社長にとって誇りであり、事業を展開していく上での武器です。ファーストリテイリングがSPAという独自のビジネスモデルで小売不況を跳ねのけているように、こういった独自の強みは他社では語れないポイントです。特に同業他社との強みの違いを意識することでその企業独自の志望動機の作成に繋がります。③社長が考えるその業界の今後めまぐるしく変化するビジネスにおいて、社長は常に生存戦略・成長戦略を練っています。その道のプロでありビジネスのプロである社長の分析は、その業界の今後を考察する上で大変参考になります。柳井社長が小売業の終焉を予想しこれからの情報産業の重要性を説いているように、業界の未来だけでなくそこで重要になってくるであろう素養やスキルも見えてきます。このように、社長の分析によって自分自身の考えだけでは行き着かないような深い業界研究に繋がります。最後に志望する企業やその社長が有名であるほど、インタビューやスピーチも多いと思います。本記事で示したような視点で紐解けば、その企業の境遇や求める人材像が色濃く見えてくることもあるので、企業研究・業界研究に役立てるのも一つの手法かもしれません。もちろん、参考になるものもならないものもあるので、情報を自分なりに取捨選択し、本当に必要な部分だけを活かすことを意識していただければと思います。最後に企業研究に役立つ記事と社長の発言に注目した記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。【関連記事】・・・ 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NTTグループを比較!OB訪問から見える各社の特徴や違い【ドコモ・データ・コムウェア・ファシリティーズ・ファイナンス】 NTTグループを比較!OB訪問から見える各社の特徴や違い【ドコモ・データ・コムウェア・ファシリティーズ・ファイナンス】 こんにちは、NTTグループ内定者です。就活生の方にとって、給料や福利厚生の良さや残業時間は気になるところですが、このような考えからホワイト企業を見ていくと、NTTの3文字を見る方も多いのではないでしょうか?今回は「ホワイト企業NTT」の実態を筆者の体験を踏まえて考察し、グループ内で複数の企業にOB訪問をする意義について考えていきたいと思います。なお、本記事はあくまで筆者がOB訪問をして掲載の許可を得た社員の声をもとに作成したものであり、働き方等は個人により異なることをご理解いただければと思います。なお、OB訪問のやり方などにについてはをご覧ください。本記事のコンテンツそもそもNTTグループとは?NTTドコモ:NTTグループの稼ぎ頭としてのプライドと挑戦的な社風NTTデータ:意識高い系?NTT以上SIer未満?NTTコムウェア:NTTをグループとして捉え・支える専門家NTTファシリティーズ:事業理解が重要な何でも屋NTTファイナンス:主要8社ではないながらも近年グループでの存在感を増すグループ他社の企業の社員へOB訪問する意義最後にそもそもNTTグループとは?NTTとは「NipponTelegraphandTelephonePublicCorporation」の略称であり、国営企業である旧日本電信電話公社(以下電電公社)の流れを組んで1985年に民営化されました。元々は政府の公共事業として設立された電電公社ではありますが、固定通信技術の世界的発展もあって民営化された以降は、移動通信事業を行うNTTドコモ・データ通信事業を行うNTTデータを始めとした多数の子会社を設立していき、事業の拡大を進めていきました。現在では、人材事業など通信とは直接関係ない分野にも進出しており、グループ企業数は900社以上・売上高は10兆円を超える国内最大級の規模を誇る企業群となっています。NTTグループ企業概要●総資産:21兆2,503億円●連結営業収益:11兆3,910億円●連結営業利益:1兆5,397億円●従業員数:274,850人※上記のデータは「2018年3月末」のものになります。参考:NTTグループについて会社案内新卒就職活動の場においては、以下にあるようにNTTデータがやや突出して人気度が高いようですが、総合商社・広告代理店といった人気トップとされる企業と比較するとそこまで志望者が殺到するというわけではないようです。ちなみに以下に挙げられている企業はNTTの主要5社と言われ、この5社に日本電信電話(持ち株会社)・NTTファシリティーズ・NTTコムウェアを加えた企業群が主要8社と一般に呼ばれています。新卒就職人気ランキング8位:NTTデータ61位:NTTドコモ74位:NTT東日本89位:NTT西日本168位:NTTコミュニケーションズ2019年卒みんなの就職活動日記新卒就職人気企業ランキングをもとに作成それでは各企業について見ていきましょう。NTTドコモ:NTTグループの稼ぎ頭としてのプライドと挑戦的な社風訪問人数:2名恐らくグループ内で世間的に最も知名度が高いのがこのNTTドコモでしょう。その知名度や平均年収の高さ(19卒就職四季報では主要5社の中で最高と公表されています)から、就職市場での人気も高い企業であると考えられます。通信量収入や端末販売を収入源としたモバイル通信事業を軸に、近年ではdマーケットを始めとしたeコマース事業にも力を入れています。新卒2年目の女性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒でNTTドコモに入社後、法人向け営業として通信回線の普及を目的に企業訪問を重ねることを普段のお仕事とされているようです。この方は就職活動のときにNTTデータにも内定を頂いており、最終的には「システムよりも通信に携わりたい」という理由でドコモへの入社を決定したとのことでした。しかし、実際に入社してみると研修や配属後もICTについて勉強する機会が多く、「通信」と「システム」は切っても切り離せない関係であることに最も気付かされたと述べていました。実際、ドコモにはNTTデータから出向・転籍されてきた社員というのも多いようで、事務系・技術系関わらずシステムの知見を深めておくことは重要なようです。ドコモでの働き方というとドコモショップでお客対応をしている人が真っ先に思い浮かぶかもしれませんが、予想していたよりも販売店での仕事をしている人は同期でも少なく、B向けの仕事の難しさを日々痛感してるといきいきと話されていました。また、予想以上に事業内容が多岐に渡っていました。例えば最近では医療保険の分野にも進出していることには入社してかなり驚かされたと述べていました。社風については、いわゆる日系大企業のイメージである「上司から与えられた仕事をただただこなす」という雰囲気は思っていたよりはなく、若手にもチャレンジさせる風土が根付いていることが入社後の発見であったようです。また、グループ内でNo.1の収益を誇るエース企業であることを誇りに仕事をしている人が多いとおっしゃっていました。ドコモは新卒採用の場でも「個性」という言葉をキーワードに挙げており、指示待ちで画一的な行動を取るのではなく、それぞれの個性を基にチャレンジを重ねていくことを大切にしていると言えるのではないでしょうか。このことは、モバイル通信に頼ることなく新規事業にも注力している点・以下のような特徴的なESの設問からも伺うことができるでしょう。「インターンの選考はGDよりもプレゼンを選択した方が通りやすいよ」「『これだけは負けない』というものを何か一つもって選考に臨んでほしい」等と最後に就職活動のアドバイスを頂き訪問を終えました。参考:エントリーシートから企業が求めている能力を知る→ドコモに限らず多くの企業のESの設問から、その企業の求めている能力は読み取ることが出来ます。実はその能力はほぼ共通しており、どの企業でも通じる自己PRを作ることが効果的です。参考記事では、詳しい説明の他、内定者の自己PR例まで紹介していますので、是非目を通してみてください。(1)「ドコモはまだまだつまらない」――あなたならどうオモシロくしますか。またあなたはどう貢献しますか。(2)好きなテーマを以下から選び、あなたの個性を自由に表現してください。私/俺の「トリセツ」はこれだ!/これまでの人生で最大のチャレンジを教えてください/これまでにはない炊飯器を生み出してください/桃太郎の家来に4匹目がいるとしたら/読み手を笑わせてください/自由(テーマフリー)参考:【内定】エントリーシート(総合職)「挑戦心」は新しいコミュニケーション文化の世界を創るという、答えのない困難にチャレンジするマインドであり、「行動力」はその想いを実現するためのアクションを起こし、最後までやり遂げる力です。ドコモには一人ひとりが持つ「挑戦心」と「行動力」を最大限発揮し、夢を叶えることのできるフィールドがあります。この先の新しい文化は、みなさん一人ひとりが持つ夢が実現した先にあると私たちは信じています。参考:ドコモとは求める人物像より詳細な「NTTドコモの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。NTTデータ:意識高い系?NTT以上SIer未満?訪問人数:6人先述の通りグループ内で最も就職人気度が高いと言われているNTTデータ。採用人数が多いことも一因かとは思いますが、国内最大手のSIer企業であることからもその人気度が高いことも納得でしょう。新卒6年目の男性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒でSE職としてNTTデータに入社。入社後から一貫してシステム開発に携わっています。現在ではICカードの分野でシステム設計を担当されているようです。この方に入社前後のギャップについて尋ねたところ、「思っていたよりも仕事が忙しかったこと」を一つ挙げられていました。それでも待遇面がいいため仕事には満足していること、SIer業界の中ではワークライフバランスは取れている方であると述べていました。「NTT以上SIer未満の忙しさかな」という言葉が個人的には印象に残りました。また、NTTグループということでのんびりとした人が多いと思っていたが、予想よりも周囲の仕事に対してのモチベーションが高いことは刺激になっていると熱心に語っておられました。私自身、参加したインターンの中ではグループ内で最も学生のレベルが高く、いわゆる「意識高い系」の学生が多かった印象があります。「『忙しい=ブラック』『離職率が低い=ホワイト』といった短絡的な読み替えはしない方がいい。『忙しさ』といってもその種類はたくさんあるし、人によって考え方も違うと思う。それをしっかり考えられると自分にとって納得できる選択ができると思うよ」と言葉を掛けられ、自身の企業選びの軸について考え直すきっかけになる訪問でした。より詳細な「NTTデータの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。NTTコムウェア:NTTをグループとして捉え・支える専門家訪問人数:5人NTTグループ内のSIer企業としてNTTデータと比較されるNTTコムウェア。グループ内に同業他社があることから、「データとコムウェアは何が違うか」という点がなかなか理解が進みにくい企業である印象があります(説明会等で質疑応答があるときは毎回誰かしらこの質問をしていたような気がします)。新卒X年目(控え忘れ)の男性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒でNTTコムウェアに入社、研修後にはNTTドコモ向けのシステム開発業務に従事する。途中NTT東日本に転籍し、無線ネットワークのシステム開発に携わる。コムウェアに復帰後はグローバル事業にも携わりたいと考えている。この方は大学時代は文系学部に所属していましたが、入社してからは一貫して開発の仕事に携わっているようです。しばらく就活時代のお話やキャリアについて伺ったのち、例の質問を聞いてみました。「NTTデータさんと御社の違いを教えていただけないでしょうか?」「え?違いなんてほとんどないよ?」というまさかの答えの頂きました。しかし、OB訪問を重ねていくと、意外にも社員の方でも答えに困っていたり、この方のように「ほぼない」と言い切ってしまうケースが目立っていました。元々NTTコムウェアはNTTグループ内のシステム開発のために設立された企業であり、"外板→NTTデータ・内販→NTTコムウェア"という住み分けがなされていましたが、近年ではコムウェア側も外板に力点を置きつつあり、事業領域で重なる点が多くなっています。そのため事業の差別化は難しく、事業領域が幅広いNTTデータの方がやりがいがあるのではと考えていました。しかし、この方へお話を伺うことでこの考え方を見直すきっかけとなりました。NTTコムウェアではグループ内のシステムに携わることが多いため、それだけグループ内の他事業と関わりを持つ機会が増えるということになります。すなわちNTTグループの事業に幅広く携わることになり、グループの様々な事業をシステムの面から支えるということで、各企業を個別に見るだけでなく、NTTを一つのグループとして捉えられるようになれたと述べていました。自分たちがNTTグループを支えているという自覚、及びスペシャリストとしての使命感に、この企業の魅力があるのだということを理解することができました。このように世間的なイメージで企業を評価するのではなく、両者の社員に実際に会って話を伺うことが、自分がやりたい仕事ベースで就職活動を進めることができるに繋がるのだと実感することができた有意義なOB訪問でした。なお、この方が述べていた内容は以下の言葉からも伺うことができます。世の中には数多くのSIerがいますが、そのなかでNTTコムウェアが目指すビジョンは「何でもできるSIer」ではなく、「これしかやらないSIer」です。ただし、「これ」と決めた分野に関しては世界一を目指します。つまり、やるべきことを絞り、専門に特化したインテグレーターです。参考:NTTコムウェアの事業方針と今後の取組み、サービスに関する記者発表会を開催参考:学生にとって志望動機を考える意義とは→上記で述べたようなOB訪問も志望動機を考えるプロセスも、自分のやりたいことを見つけていくために重要な行為です。参考記事では、志望動機を企業が問う意図や考えていく意義についてまとめていますので、入社後やりたいことに従事するためにも目を通してみることをおすすめします。より詳細な「NTTコムウェアの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。NTTファシリティーズ:事業理解が重要な何でも屋訪問人数:1名恐らく主要8社の中でも事業内容が理解しにくい企業であろうNTTファシリティーズ。NTTグループにおける主要産業である通信サービスの実現のためには、電力と建築が不可欠になっています。それを支えるのがNTTファシリティーズであり、エネルギー×建築という点からグループに貢献している企業となっています。新卒11年目の男性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒でNTTファシリティーズに入社。大学では建築系を専攻しており、研究内容が活かせる企業を中心に就職活動を進めていた。複数の部署異動を経て現在は設備マネジメントに関する仕事に取り組んでいる。この方は当初大学で学んだ建築分野の知識から、ディベロッパーと建築会社を中心に見ていたということでしたが、もっと広く企業を見るべきだったと述べていました。ひとくちに不動産業界といっても、以下の記事にあるようにそこには数多くのプレーヤーが関わっており、就職活動においてもっと早くからそれに気づくべきであったとのことでした。「うちはまさにそれを表したような企業だね。よく学生から事業内容について聞かれるけど、うちのやっていることは一言では表わすことはできない。電力会社・エネルギー会社・建築会社...、どれを取っても正しいと言えると思う。だからこそ、『絶対にこの仕事をやりたい』ではなく、色々見た結果うちを選んでくれた方がいいと思うよ。」という言葉が印象的でした。通信は「人と人をつなぐ」といったように興味が沸きそうな事業と言えるでしょうが、設備設計など裏方となる事業があって始めてそのビジネスが実現するのであり、その存在を認識したうえで企業を見ていくことが大切なのだと実感することができました。より詳細な「NTTファシリティーズの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。NTTファイナンス:主要8社ではないながらも近年グループでの存在感を増す最後に主要8社からは外れますがNTTファイナンスについて取り上げたいと思います。もともとはグループ内のリースビジネスを担う企業として誕生した同社ですが、ビリングサービスの開始以降、近年グループ内での役割が大きくなっている企業となっています。このことはNTTファイナンスの社員だけでなく、グループ他社の方の多くも同社の役割の拡大について言及されていました。例えばNTTドコモの携帯電話を使っていれば、料金明細の送付元がドコモではなくNTTファイナンスとなっていることに気づいたという方もいるのではないでしょうか。訪問人数:4名入社X年目(非公表)の男性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒ではNTTコムウェアに入社、同社ではNTT東日本を顧客として営業担当として案件に携わっており、保守運用フェーズに異動したのちNTTファイナンスに出向。現在ではビリング事業部でグループの決済を一括化する事業に携わる。この方には事前にNTTコムウェアとNTTファイナンス両方のお話を伺うことを了承されてから対面しました。SIerから金融という分野が異なる企業への出向について何か障壁は無かったかについて尋ねたところ、真っ先に「ない」という回答が帰ってきました。その理由として「1.金融とITは今や切っても切り離せない関係にあること」「2.グループ内の異動のためそこまで移ったという感覚がないこと」の2点を挙げられていました。前者については、銀行のATMやクレジットカードの決済システム等はまさに金融の分野にITが携わっている例であり、IT企業で学んだスキルを活かせることは容易に想像できるでしょう。個人的には後者の理由の方が印象的でした。この方曰く、グループへの貢献の仕方が変わっただけであり、他へ移ったとしても自分がNTTグループの一員であることには変わりなく、逆に違った角度からNTTに携わることができて働くうえでもプラスになったとのことでした。私は出向についてなんとなくでマイナスイメージに考えていたため、それを見直すうえでもこの方のお話は大変参考になりました。より詳細な「NTTファイナンスの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。グループ他社の企業の社員へOB訪問する意義ここまでは、NTTグループの各企業へOB訪問したその内容について触れていきましたが、ではそもそもグループ内の他社にOB訪問をする意義とはどこにあるのでしょうか?例えば通信キャリア業界を志望しNTTドコモの選考を受けるのであれば、KDDIやソフトバンクの企業研究をするために、同業他社へOB訪問をするということはあるでしょう。しかし、例えば自分は金融志望だからNTTグループではNTTファイナンスしか受けないという姿勢はもったいない行為であり、一見興味がない場合でもグループ他社の社員にOB訪問してみることは有効であると考えています。実際に、NTTグループ内の他者にOB訪問するメリット(理由)としては、以下の4点が挙げられます。次のOBへ繋がりやすく効率性が高いグループ内での同業比較ができる志望動機に深みが出る(個企業をグループ全体の一員として捉えられる)自分が何を求めているのかわかる(グループの共通項が理解できる)理由1:次のOBへ繋がりやすく効率性が高いOB訪問をするうえで「そもそもどうOBを探すのか」という段階を障壁に感じてしまっているという方もいるのではないでしょうか。確かに1人目については徹底解説!OB訪問のやり方・流れ・メリットに掲載されているような方法も参考に探していく必要があるでしょうが、同じ企業に複数名OB訪問する場合は前の社員に次の社員を紹介してもらう形で繋げることができます。グループ企業であれば仕事上で関わる機会が多いため、これと近い形でOBの連鎖を作りやすいと言えるでしょう。また、先述の社員のように出向されている場合は複数のグループ企業の話を同時に聞くことができるというメリットがあります(もちろん以前の所属企業について尋ねることに失礼がないか確認することが前提ですが)。これは、例えばNTTドコモの社員からソフトバンクの社員の紹介をいただくといった同業で繋がりを作ろことよりも実現可能性が高く、OBを「見つける」という無駄な時間を削減できることから効率性が高い選択であるとまとめることができます。理由2:グループ内での同業比較ができるグループ内の企業では似たような事業を行っていることが多く、両者へOB訪問することは「なぜその企業でなければダメなのか」に説得力を持たせるうえで有効的であると言えます。NTTグループでは今回挙げたようにNTTデータとNTTコムウェアが同じSIer企業として存在していますが、例えば他にもMUFGグループで考えると三菱UFJリースと三菱オートリースなどが同業他社として挙げられるでしょう。グループと関係ない企業での同業比較でも同じように、ビジネスモデルが類似した企業での差別化にOB訪問はかなり有効な手段であると考えます。単なる世間の人気度から優劣として判断するのではなく、実際に働く社員の声を聞いてから判断することは自身のキャリアを考えるうえで大切であると言えます。参考:「同業の中でもなぜうちの会社か?」という質問に驚くほど簡単に答える三つのアプローチ→OB訪問で出会った人を理由に同業他社比較をすることは志望動機作成の上でも非常に有効です。参考記事では、実際の内定者の回答例を用いながら同業他社比較の方法について紹介していますので参考にしてみてください。理由3:志望動機に深みが出る(個企業をグループ全体の一員として捉えられる)個人的にはこれが一番重要ではないのかと考えています。グループ企業では採用活動の場においても、人事が「グループの強み」を前面に打ち出すことが多い印象があります。<みずほ>は社会的使命を果たすため、銀行・信託・証券、アセットマネジメント会社、シンクタンクなどのあらゆるグループの機能が一体となって総力を発揮し、お客さまのあらゆるニーズに最大限応えていくOneMIZUHO戦略を推進。さらに”お客さま第一”を徹底し、「総合金融コンサルティンググループ」へと進化するため、顧客セグメント別カンパニー制を導入し、最高の金融サービスを迅速に提供できる体制へと進化している。参考:みずほフィナンシャルグループ新卒採用情報サイト上記はみずほフィナンシャルグループの新卒採用サイトの冒頭文ですが、金融という商材においてグループの連携を活かしてお客のニーズに応えた柔軟な対応ができることを強みとして示しているようです。一般に、会社をグループ化するメリットには、拡大に伴うリスク回避・経営スピードの向上など複数ありますが、各事業の強みを活かした幅広い提案ができることは一つの魅力でしょう。特にグループに同業他社がある場合は業績を取り合っているのではと考えてしまうこともあるかもしれませんが、NTTファイナンスの社員が述べていたように、社員の多くは自分がグループ内の一員であることを自覚し、自分や自分の所属する企業がグループ全体に対してどのように貢献しているのかを念頭に置いているケースは多いと考えられます。グループ内の複数の企業にOB訪問することは、各企業のグループでの位置づけや役割を理解することに繋がり、広い視野で見た深みのある志望動機を構築することができるのではないでしょうか。以下のみずほ証券のESのように「グループ企業であること」を同業比較の理由付けとして挙げる場合でも、グループで「その企業しか知らない」という状況よりも、「他の企業の社員にもOB訪問した結果御社を志望している」と述べる方が格段に説得力が高まると言えるでしょう。また、各企業をフラットに比較することができるため、変に媚びを売ることなく企業選びの軸に基づいた評価される志望動機を述べることにも繋がります。この点からも、「興味がないからグループではこの企業しか見ない」という姿勢はやや危険なものであると考えることができます。私は人や企業を支えることによって社会を豊かにできるような仕事をしたいと思っております。そこで私は証券業務を通じてお客様の資産運用の提案・営業をし、お客様の人生に関わり喜びを分かち合えるような仕事がしたいと思いました。貴社は「OneMIZUHO」のスローガンを掲げていらっしゃる銀行・証券・信託が一体となったグループの総合証券会社でいらっしゃいます。私はそのグループ間の連携を活かし、他の証券会社にはできない多方面からの提案でお客様の期待・ニーズを越えるサービスの提供をしたいと思いました。そのため貴社を志望させていただきました。参考:エントリーシート(総合職)参考:媚を売るのは辞めよう!「御社じゃなくてもいいんです」というのが最高の志望動機→上記のようなOB訪問などで企業比較を行えていない学生は第一志望企業に媚を売ったような志望動機を作成しがちな傾向があります。しかし、この志望動機はほとんど評価されません。参考記事では、評価されない志望動機例や、「ウチが第一志望?」と聞かれた際の答え方などをまとめています。理由4:自分が何を求めているのかわかる(グループの共通項が理解できる)こちらはNTTグループの場合でやや個人的な感想に近いものになってしまいますが、グループ内での複数のOB訪問は、「自分が企業に何を求めているか」を考えるきっかけになるのではないかと考えています。もちろんこれはグループ内でなくてもOB訪問の企業数を重ねることで得られていくものではありますが、グループ企業ではある程度共通した社風や理念を持っているケースが多く、それを自分がどう解釈するかは考えるべきことであると言えます。例えば、世間の多くでは「NTTはホワイトだ」という認識が広まっていますが、一口に「ホワイト」といっても(ある程度世間的な共通認識があるにせよ)その定義は個人によって異なり、グループ内でも「ホワイトさ」が異なっていると私は感じました。複数のグループ企業を比較していく中で、自分の考える「ホワイト企業」とは何か、企業から「与えられる」もの以外の内容も含めて明確化していくことに繋がりました。ちなみに三菱と名のつく企業へ数多くのOB訪問を重ねた友人は「組織の三菱」という言葉について、「組織」という言葉の考え方が各企業の社員ごとに大きく異なり、それを比較することで自分なりの定義が浮かび上がってきたと述べていました。すなわち、企業選びの軸に沿って業界や企業を絞っていくだけでなく、逆に複数の企業を見ることが自分の企業選びの見直すきっかけとなると言えるのではないでしょうか。このことは、先述した志望動機の構築にも役立てることができると言えるでしょう。最後に今や世間では業界本やネット上の掲示板などで就職活動に関する情報がありふれていますが、そんな時代だからこそOB訪問を通してリアルな声を集めていくことが他の就活生との差別化に繋がるのではないかと考えています。今回はNTTグループについて扱いましたが、他のグループ企業でも今回の考え方は応用が利くものであると思っています。興味がないのであれば、実際に社員に話を聞いてから選考への参加を取り下げればいいのであり、何も行動せずに切り捨ててしまうのは良い判断とは言えないでしょう。この件も含め、本記事がグループ企業志望の方を始め一人でも多くの就活生の参考となれば幸いです。最後に、"NTTグループに関するunistyleの記事・NTTグループ各社の企業研究ページ"を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。NTTグループの関連記事各社の企業研究ページNTT東日本の企業研究ページはこちらNTTデータの企業研究ページはこちらNTTコミュニケーションズの企業研究ページはこちらNTTドコモの企業研究ページはこちらNTTコムウェアの企業研究ページはこちらNTT西日本の企業研究ページはこちらNTT都市開発の企業研究ページはこちらNTTファシリティーズの企業研究ページはこちら 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