「就活無敗伝説?」スタバでのアルバイト経験は本当に就活で有利なのか

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最終更新日:2024年01月18日

「就活無敗伝説?」スタバでのアルバイト経験は本当に就活で有利なのか

本記事では、スターバックスでのバイト経験が就活に有利なのかを現在自身もバリスタとして働いている目線で検証してみました。

(参考)先輩スタバ就活生の就職先

JAL(立教・女)
電通(慶應・男)
Panasonic・総合職(早稲田・女)
リクルートホールディングス(明治・女)
etc...

本選考とインターンの締め切り情報

スタバはなぜ有利とされているのか

スタバを利用された方はわかると思いますが、店員さんからものすごい「おもてなし」精神を感じることはありませんか?

世間には「スターバックス 感動サービスの秘密」というような経営術を解説した本も多数あり、スタバのサービスは評価されています。

それはなぜでしょうか。

スタバのアルバイトでは「オーナーシップ」が求められる機会が格段に他のアルバイトより多いからです。以下、自主性が求められるチャンスを挙げていきます。

【1】スタバのアルバイトには接客マニュアルがない。

個々人が「接客とはなにか」を自分で考えて行動するので、利用者に心地よいサービスを提供できます。

確かに人間は決められたことを従順にやるよりも、自分で主体的に思ったことを実践した方が、はるかに生き生きとして、心がこもるものだと感じます。

【2】主体性を持って働く楽しさを実感できるプログラム

働き続け、やる気さえあれば様々な役職に就くことができます。

・バリスタトレーナー (新人教育)
・ブラックエプロン (コーヒーの専門家)
・シフトスーパーバイザー (店舗経営にも携わる責任者)

店舗を良くするために、自身のスキルアップのためにはどう行動すればよいのか、考えて働く環境が整っています。

【3】研修が充実の80時間ある

基礎、実践、応用と段階的にスキルを磨けます。この研修で学んだことは、バイト以外にも活用できるので、様々なフィールドで活躍できる基礎ができます。

実際にスタバでアルバイトをすることが有利なのか

結論は「どちらともいえない」です。

上記のように、ここでのアルバイトは「オーナーシップ」を養うチャンスは多くあります。人によっては正社員としての仕事と同様に成長できる環境にあります。ですから、スタバのアルバイトで成長できる人は就活にも有利なのかもしれません。

しかし、このチャンスを活用できないまま万年働いている人もいますので、人それぞれです。

大手企業に内定した先輩たちの共通点

先輩たちがスタバに入社した動機は「憧れだったから」 「人見知りを克服したかったから」 「家に近かったから」と様々でした。

しかし、皆さん共通してたのは「最終的にどういう姿で卒業していくか」という明確な目的を持って働いていました。

「接客の神」 「ドリンク作成のプロフェッショナル」 「ブラックエプロンを取得し、店舗を引っ張る」

各々のゴールから逆算して、「この時までにはトレーナーになって、ロールモデルになる。だから今日はドリンク作成のスキルを向上させよう。」という様に毎出勤、自らノルマを課して働いていました。

このような行動は「常に問題意識を持って解決に努めること」なので、企業側からの評価も高く、内定に繋がったとのことです。

まとめ

上記のような仕事で使えるマインドが身に付くのは事実です。もちろん人によります。

ですが、その部分が評価されて、いい企業に内定している人が多いと感じています。いわゆる大手企業に内定した先輩方も、スタバで活躍している人たちでした。

就活に有利だという理由だけでスタバのバイトをやってもダメだと思っています。なぜなら、そういう人はオーナーシップを持って働けないのでは、と考えます。

自身を成長させたい人にとって、スタバは最高の環境だと思いますので、興味のある人はチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

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いるのかを自分なりにその場で考えられており、それが選考通過にも繋がっていると考えられます。また、反省を次に活かそうという意識を持ち、改善すべきポイントを押さえた上で選考に臨むことができています。自己分析をしていく中で、企業選びの軸のついても変化があったとのことでした。企業選びの軸というのは、就活を進めて行く中で幾度となく変わることもあるかと思います。それは、自分自身の適性や志向がより明確になり自己理解が進んできたということでしょう。軸を設定したからといってその軸にこだわりすぎず、自分自身の根本にある価値観はどんなものなのかを探り、柔軟に企業選びの軸についても変化させることが必要でしょう。8月は、インターンの準備が中心になるとのことでしたが、皆さんもご存知の通り外銀や外コンのインターンは内定に直結することが多いため、万全の用意をして臨むことが求められます。そのためには、自分で調べることも重要ですが、周囲の友人や知り合いから効率的に情報を収集することも必要となってくることでしょう。また、面接やGDを突破するためにはある程度数をこなすことも重要です。乃木鮭くんは、手段としてのインターン選考に参加することは気が進まないという話をしていましたが、”志望企業の内定を獲得する”ことを考えた場合、なるべく本命企業の面接の前に場数を踏んでおくことが大切です。それは、面接やGDは慣れの要素が強く、数をこなすことでクオリティ自体も高まる傾向にあるからです。そのため、私個人としては早期選考をしているベンチャー企業の選考を利用し、面接での深堀りに夏の段階から慣れておくことをおすすすめします。乃木鮭くんへのオススメ記事今回は、外資系金融のインターンに参加する乃木鮭くんのために、外資系金融を志望している学生に一度目を通して頂きたい記事をご紹介しています。息抜きも兼ねてご覧いただければ幸いです。「外資系金融志望者」が読むべき記事3選はこちら【1】→外資系投資銀行や、国内証券会社がどのような仕事をしているのかを知るために読んでおきたい本5冊を紹介します。【2】→本記事は、15卒外資系金融内定者の方から寄稿頂きました。夏頃から準備をスタートし、見事内定を獲得した方の行動記録です。是非全てに目を通して、今後の就職活動の参考にしてみて下さい。Vol.3は9月に公開予定●その他の20卒就活生のリアルタイム就活体験記は以下よりご覧いただけます。● 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人生を変えた我究館 —私が総合商社に内定できた理由— 人生を変えた我究館 —私が総合商社に内定できた理由— 本記事は我究館のPR記事になります。はじめまして、総合商社に内定した17卒の学生です。就活の際には複数の大手総合商社、メガバンクなどから内々定を頂くことができました。今回は「我究館」についての私の経験談についてお話しします。私は就職活動を通して多くの人にお世話になりました。特に我究館には大変お世話になり、総合商社の内定を頂くことができたのは、我究館のおかげだと言っても過言ではありません。まだ内定者という身分ですが、私の人生を大きく変えるきっかけを作ってくれたと感じています。そもそも、皆さんは我究館をご存知でしょうか。単に就活塾という枠では囲いきれない、キャリアデザインのスクールです。今回は、私が我究館をどのようの利用し、どんな経験を積み、総合商社に内定することができたのか、記事に書かせて頂きたいと思います。我究館との出会い私が我究館の存在を知ったのは、大学生協に売っていた『絶対内定2017』を手に取ったことから始まりました。学生の間では比較的有名と思われる『絶対内定』シリーズですが、その著者が我究館の館長である熊谷智宏氏です。その当時は、企業の採用広報が解禁される4ヶ月前の11月で、夏のインターンも参加したことも秋の外資系企業への就職活動もしていなかったことで、私はかなりの焦燥感を抱いていました。何から始めればいいか分からなかった私は、自己分析ができる就活入門書で、大学生協売上1位の『絶対内定2017』を購入しました。そして、分厚い書籍ではありましたが、吸い込まれるように一気に読み切りました。絶対内定2018―――自己分析とキャリアデザインの描き方就活がただのゴールではないこと、内定が目的ではないこと、社会に対して何を還元したいのか、自分がどんな価値を発揮できるのか、胸に深く突きささる言葉に強い刺激を受けました。この本を書いている人に会いたい。そんなきっかけで、著者である熊谷氏が館長を務めている我究館の存在を知りました。「ここで成長したい」という自分自身の直観を大切にして、説明会に参加し、そのまま入館しました。我究館での活動ここでは、私が我究館に入館した12月から就活の面接がスタートした翌年6月までの半年間、どのように我究館を活用したのかについてお伝えします。まず「我究」と呼ばれる、100枚近くのワークシートを通じた自己分析にひたすら取り組みました。『絶対内定』の本の中に、自己分析のワークシートが100枚あります。「中途半端に頓挫してしまい、この100枚を真に完遂させることができる人は少ない、けれど真に完遂できたとき就活を通して強い自信を勝ち得ることができる」というようなことが書いてありました。三日坊主になりがちな私でしたが、人生がかかっているという思いで、100枚を書き上げました。私は就活を終えてみて、確かに自己分析が非常に大切であったと感じました。自分自身がどんな価値観をもって人生を歩み、どんな活動をしてきたのか、納得できる説明ができてこそ、企業にその思いが届くと思うのです。だからこそ、この時期に深い「我究」ができたことは、大きな自信につながりました。なお、ワークシートを埋めるというと独りで黙々と行うことをイメージする方もいると思いますが、我究館では一人で「我究」しません。クラスの仲間たちと、本音で互いの自己分析に突っ込み合いをします。他者からの深堀りや突っ込みに耐えられるような深い自己分析をしたことで、面接でも堂々と話せるという自信になりました。また、我究館には「業界ゼミ」という枠組みがあります。業界ゼミでは、商社・金融・メーカー・外資・海運など業界別で志望者を少数で集め、その年の各業界の内定者をサポーターとして、模擬面接やES添削などの実践的な対策をすることができます。私も総合商社内定者がサポーターを務める「商社ゼミ」に入りました。この商社ゼミを通して出会った仲間は、一生もののかけがえのないものとなりました。毎日のように会い、ときには衝突しながら、将来の夢や人生について熱く真剣に語り合いました。高い目標や志、夢を持った尊敬できる仲間達と切磋琢磨できたことは商社内定に確かにプラスに働いたと思います。本命企業選考に向けた対策次に私が本命企業の選考に向けて我究館でしたことをお話しします。我究館では、コーチによるES添削や模擬面接、難関企業に勤める我究館OBOGによる講演会・社員訪問、過去の内定者のES閲覧、就職活動を通した相談など多岐にわたるサポートが受けられます。過去に数千、数万枚のESを添削してきたコーチによるアドバイスは、大学のキャリアセンターでのアドバイスとは一線を画したものがあると感じました。私自身も週一回以上は我究館を訪れ、模擬面接やES添削などを行いました。模擬面接では自分の面接をビデオ撮影することによって、言葉遣いの癖など客観的な視座で改善していくことができました。過去に内定を獲得した先輩方の面接映像もデータとして我究館には保管されています。どんな面接が内定獲得につながるのか、実際にイメージして知ることができます。何が内定獲得の決め手だったのか私がどうして念願であった総合商社の内定を頂くことができたのか、やはり一番の決め手は、尊敬するコーチに出会えたこと、本音で語り合える友人に出会えたことだと思っていますし、その環境を与えてくれた我究館には感謝しています。そこでの繋がりを原動力に、さらに自分で足を動かしてOBOG訪問などの努力を重ねることができました。また、我究館からの紹介を通してお世話になったOBOGも内定獲得において、大切なつながりとなりました。大学は違っても、我究館における先輩後輩として忙しい合間を縫ってお時間を頂き、数回の模擬面接や社員訪問などを通して、就活における視座を大きく拡大させることができました。我究館に向いてない人ここまでは、私自身が就活を通してお世話になった我究館での経験談を書きました。中にはここまでの内容を見て、「我究館は就職活動で評価されるテクニック習得の場」「我究館に入るだけでOBOGとのツテができて引っ張り上げてくれる」「コーチ陣が内定まで導いてくれる」などと思われる方もいるかもしれません。しかしながら、我究館で得られるのは小手先のテクニックではありませんし、また、お金を投下したから後は何とかしてくれるだろうという他力本願な受け身の姿勢で我究館に入館しても納得のいく結果は得られないように思います。私は我究館での初回面談で、「コーチ陣が全面的にサポートして内定まで導くわけではない、あなた自身が行動に起こし、周囲を巻き込んでいき、自分を変えていけ」ということをコーチから強く言われました。あくまで、我究館は自分自身の将来やキャリアを仲間と真剣に考え、過去の自分自身を変える「環境」に過ぎないということです。それは、ある人にとっては素晴らしい環境になり得る一方で、別の人にとっては必ずしもそうではないということです。私の周りの我究館の人間でも、コーチが何とかしてくれるというスタンスで入館し、納得のいく結果を残せなかった者もいます。私が目にした商社志望で希望企業に内定をもらえなかった我究館生の話をします。彼はES添削ではコーチに全部一字一句直してもらえる、就職活動の情報は他大の学生からもらえる、など他力本願なスタンスで友達(?)作りをしていたようですが、結局自分の損得ベースの感情が前面に出てしまったのか、他の学生と信頼関係が構築できず、そのうち我究館自体に来なくなりました。何かと答えを求めたり誰かに頼るのではなく、自分自身が足を動かして、人を巻き込んでいく、自分を変えていく、それが我究館で強く求められていることだと私は思います。最後にここまで私の我究館での経験や思いを語らせて頂きましたが、あくまで私の主観です。現実的な話をすれば、我究館の「使い方」は人それぞれです。私のようにコーチや仲間との出会いの場として我究館を熱く捉える人もいれば、我究館を模擬面接でのアウトプット練習やES添削の場であったり、過去の内定情報のデータベースとしてドライに捉えて結果を出す人もいます。入館に伴う15万円というお金はたしかに大金かもしれませんが、それに見合う対価を創り出す十分な環境が我究館にはあると私は確信しています。うまく活用できれば、支払った金額よりもはるかに大きなリターンが得られると思っています。また繰り返しになりますが、我究館を使ったから就職活動に成功するかというとそんなことはなく、結局は自分自次第という言葉に集約されます。無料説明会も毎週開催しているので興味がある人はまずそちらに参加してみるといいと思います。(もちろん、そこで入会を強制されることはないので安心してください)これから就職活動という大切なライフイベントを迎える皆さんが、納得のいく結果を得られるよう心から応援しています。▼我究館の無料説明会へのお申し込みはこちらからphotobyislandjoe 23,841 views
"本選考には関係ありません" のウソ!インターンに参加する目的の3段階 "本選考には関係ありません" のウソ!インターンに参加する目的の3段階 本記事を執筆している12月時点になると、例年ウィンターインターンのエントリーが次々と解禁され、いよいよ本格化してくる就活戦線に焦り、恐れ、あるいはやる気が起きずにいる方も少なくないことでしょう。さて、この時期になると湧いてくるメジャーな疑問のひとつに、「インターンって行ったほうがいいんですか?」というものがあります。先輩の話を聞く限り、行かないよりは行くほうがいいんだろうな、となんとなく理解している一方、「いや、でも本選考とは別じゃん!」となかなか動き出せない方もいらっしゃるように思います。本記事ではインターンに関する就活調査のファクトを紹介したうえで、就活生にとってのインターンに参加する意義について考察しましょう。ファクトが示す、インターンの意義リクルートキャリアが毎年リリースしている「就職白書」。就職活動における企業や学生の動向について、詳細な調査結果がまとめられています。今回は2017卒の就職活動を対象にした「就職白書2017」から、インターンの意義を考察するうえで有意義なファクトを2つ抜粋します。参考:就職白書2017-就職みらい研究所(リクルートキャリア)内定者の中にインターン生がこんなに驚く現実(日本経済新聞)72.5%の企業では「インターン参加者のなかから内定者が出た」第一のデータは、「自社のインターンに参加していた学生に内定を出した」企業がどれだけあったかを示す調査です。*リクルートキャリア「就職白書2017」よりリクルートキャリアの調査によれば、2017年度の新卒採用において、23.2%の企業が「そもそも採用目的で」インターンシップを開催しており、また、49.1%の企業が「採用目的では実施していないが、結果的に内定者のなかにインターン参加者がいた」と回答しています。これらを合算すると、実に新卒採用を行った企業のうち4分の3近くが「インターン参加者のなかから内定者を出している」ということになります。22.4%の学生は「インターンに参加した企業に入社する」上記のデータは企業目線のものでしたが、学生目線ではどんな景色が見えるでしょうか。*リクルートキャリア「就職白書2017」より2017年に就職活動を行った学生のうち、22.4%が「インターンシップに参加した企業に入社する」ことが判明しており、さらに「インターンシップに参加した企業ではないが、同じ業種の企業に入社する」学生も27.4%に上ります。これを読み替えるならば、全就活生のうち4〜5人に1人がインターン参加企業に入社しており、また2人に1人がインターンに参加した業界の企業に入社している、ということになります。インターンを3つに分類する上記のファクトも踏まえ、改めて整理し直してみると、インターンを開催する企業には3パターンあると考えられます。インターンを本選考プロセスの一環として位置づけている企業「本選考とは無関係」としながら、実際はインターンでの評価が本選考に影響する企業インターンを本選考から完全に独立させている企業そして、あなたがエントリーするインターンがこれら3つのうちどれに該当するかによって、あなたにとっての「インターンに参加する意義」も変わってきます。インターンに参加する目的の3段階上記「インターンの3分類」に対応させるかたちで、インターンに参加する3つの意義について考察してみましょう。意義①:内定を得るため@本選考の一環として冒頭で紹介した「就職白書2017」にて、23.2%の企業が「そもそも採用目的で」インターンを開催していると回答していたことからも分かるように、一部の企業は本選考プロセスの一環としてインターンを実施しています。戦略系コンサルティングファームや一部のベンチャー企業などが開催している「ジョブ選考」がこれに該当します。当然、これらに参加する意義は「(選考を勝ち抜いて)内定を獲得すること」にあります。ジョブ選考を課している企業群を志望している学生はもちろん、そうした企業への志望度があまり高くない学生にとっても「とりあえず内定を獲得する」ことは極めて有意義であると言えます(度々お伝えしているように、unistyleでは「就職活動にまつわる悩みの大半は、内定を得ることで解決される」と考えています)。なお、すでに本選考も続々と解禁されているかと思いますので、実力試しも兼ねて積極的にエントリーしてみましょう。参考:意義②:評価を得るため@”本選考とは関係ありません”日系大手企業のほとんどは、(少しわざとらしく)インターンの実施要項の末尾に「当インターンシップは、新卒採用とは関係がありません」と記載しています(ご存知の通り、経団連に加盟している企業は新卒採用の選考解禁タイミングを縛られているためです)。しかし、少し考えてみれば、この但し書きに無理があることが分かるはずです。あなたが企業の採用担当を務めているシーンをイメージしてください。当然、インターンの企画・開催には莫大な予算と時間を費やしてきました。そうしてやっと開催したインターンシップには、幸いなことに何名か「超」優秀な学生が参加しており、しかも彼らはあなたの会社が第一志望だと言っているとしましょう。それでもあなたは「本選考とは関係がないから」と、彼らに指一本触れませんか?数ヶ月後に彼らが本選考の面接に来てくれたとき、インターンのときの評価を参考にしたりしませんか?おそらく答えは“NO”でしょう。事実、インターンを「本選考とは関係ありません」として開催している日系大手企業でも、インターンで評価が高かった学生に対して早期に接触したり、本選考で一部の選考プロセスをカットしたりといった動きが行われているようです。むしろ、上記のような企業側の都合をイメージすると、ほとんどの企業の「本選考とは関係ありません」は真っ赤なウソであると考えたほうが良さそうです。あなたの志望する企業がインターンを開催するのであれば、「絶対に活躍して囲い込みを受けてやろう」というマインドセットで選考・インターン本番に臨むべきでしょう(逆に、インターンでの評価が低かった場合、本選考にも悪い影響を及ぼしかねない可能性もあることにも留意しておくべきでしょう)。参考:意義③:本選考の準備をするため上記のように考えると、ほとんどの企業のインターンは何かしらのかたちで本選考にリンクしていることは間違いなさそうです。しかし、仮に「本当に」本選考と全く関係がないインターンに参加するのであれば、そこで期待できる意義は、以下のような「(広義の)本選考のための準備」になるでしょう。・選考の経験を積み、スキルやテクニックを鍛えるたとえ志望度の低い企業であったとしても、インターンに参加するための選考を受けるなかで自己PRや志望動機をブラッシュアップでき、いわゆる「面接慣れ」「GD慣れ」も期待できます。・企業研究や業界研究を進める実際にインターンに参加してみると、その企業・業界の業務内容や社内カルチャーへの理解が深まり、説得力のある志望動機を構成できるようになる等、本選考で優位に立つための材料を拾うことができるかもしれません。・「参加インターン」ブランドを獲得する今後の他企業の選考で効いてくる(かもしれない)1つの武器として、「〇〇社のインターン参加」という経歴ブランドをゲットできます。言うまでもなく、これらのメリットは意義①・②で述べた内定直結型ジョブ選考や本選考評価型インターンにおいても期待できるでしょう。参考:最後に本記事では、インターンへの参加と内定獲得との関係性について、実際のデータを導入としながら考察しました。ウィンターインターンのシーズンを控え、足元では各企業のインターン情報が続々と解禁されています。一定程度のエントリー数を確保しつつ、あなた自身が上記の3段階のうちどこに目的をおくのかを明確にしながらインターンに臨むべきでしょう。参考: 51,497 views
【業務時間の15%はイノベーションの創出に充てる】丸紅の新人事制度「15%ルール」から考察するこれからの副業のあり方 【業務時間の15%はイノベーションの創出に充てる】丸紅の新人事制度「15%ルール」から考察するこれからの副業のあり方 安倍晋三首相が提言した働き方改革の取り組みに伴い、大手企業が副業を解禁し始めたことが話題になっています。その中でも総合商社の一つである丸紅が「15%ルール」という新たな取り組みを始めたのは、総合商社に興味がある人のみならず、様々な人の興味を引いたことでしょう。今回は、一部報道で「社内副業」と呼ばれている丸紅が取り組んでいる「15%ルール」という新しい形の働き方について、副業についての考察を深めながら記事にしました。最近よく聞く”副業”とはそもそも「副業」とは、最も広い定義で考えると、本業とは別に収入を得ることです。そのため、自宅での内職や株式・FX投資、ネットオークションでの販売、クラウドソーシングでの記事やイラストの作成、アルバイト、別の会社で社員として働くダブルワーク、起業など色々な副業の形があります。狭義の意味だと、本業に支障が生じたり、会社に侵害を与えるものが副業となります。一昔前までは副業は本業に支障をきたす可能性があると考えられ、本業に集中することが主流でした。そのため、副業を禁ずる企業は珍しくありませんでした。しかし、昨今企業によっては副業を解禁し始めました。なぜなのでしょうか。企業が副業を解禁し始めた大きな理由として、政府が主導している「働き方改革」による影響が大きいです。「働き方改革」とは、人口減少、少子高齢化に伴い衰退している日本経済を立て直すべく、日本の企業文化、日本人のライフスタイル、日本の働くということに対する考え方そのものに着手する改革です。労働力人口が減少する中、働き方の多様化が求められるようになり、副業解禁はまさにその第一歩となります。例えば、政府が「働き方改革」の一環で行なった「モデル就業改革」の改定と「副業・兼業の促進に関するガイドライン」の公表があります。参考:モデル就業規則について|厚生労働省副業・兼業-厚生労働省この「モデル就業規則」の改定では、以前にあった『許可なく他の会社等の業務に従事しないこと。』という規定が削除され、『労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる。』という規定が新設されました。この規定により、副業がしやすくなりました。経済不況や年金システムの危うさによる終身雇用や年金に対しての不安、クラウドソーシングの普及により、副業が身近なもので気軽に始めることができるようになっているため、今後ますます副業をする人は増えていくでしょう。このような社会的背景によって、優秀な人材はどんどん副業するようになり、仮に副業を禁止している企業があれば、優秀な人材が自社から離れてしまうリスクを抱えることになります。優秀な人材には、所属している会社を通さずに仕事が依頼されるケースがあったり、自社ではビジネスにならないが他の友人や知人、他社とであればビジネスになる話もあります。優秀な人材であれば、外部で月に数万~数十万の報酬を得る事は不可能ではありません。そのため、企業は副業を解禁することによって、優秀な人材を他社に引き抜かれる可能性を防いでいます。大手企業での副業近年では、大手企業でも副業を解禁するケースが増えてきており、リクルートやLINE、ヤフー、メルカリ、サイバーエージェントなどのIT・webサービス企業、花王、ソニー、パナソニック、日産といったメーカー業など、様々な企業が副業を解禁しています。参考:【大企業編】2018年は副業解禁元年?副業OKの会社一覧珍しい事例としては、オンラインショッピング事業を手がけているエンファクトリーは「専業禁止」という方針を掲げており、専業に加え社員自身で別の事業を持つよう推進しています。社員が副業を主業として取り組む事で、キャリアを主体的にデザインするとともに、会社にイノベーションを与える力にもなっています。また、IT企業のサイボウズでは、副業が認められていますが、本業との区別が付けづらいため、複業とも言われています。「100人いれば100通りの働き方」を掲げ、複(副)業を認めるだけでなく、複業採用を行なっています。複(副)業をしている人を集める事で、多様性のある組織となっております。企業によって様々な規制がありながらも、本業とのバランスを考慮しながら副業が行われています。副業によるメリット副業が認められるようになったのは、副業を許可することにメリットがあるからです。個人のメリットと企業のメリットをそれぞれ挙げてみます。副業をすることによる個人のメリットは、スキルや経営力の向上、コネクション構築、節税に使うことができるなどがあります。副業は個人で活動を行うものであり、より高い報酬を得るためには、個人のスキルアップが欠かせません。起業をした場合には、財務や広報、営業など全てを自分で行う必要があります。そのため、経営者としての力を身につけることができます。また、独自の情報やコネクションを得ることができ、本業に役立つよう利用することができます。さらには副業による収入により、ビジネスに関わるものを経費化できるため、税制的に大きなメリットとなります。一方、企業側のメリットとしては、社員のスキルアップや優秀な人材の確保、自立心やモチベーションを促せるなどがあります。副業を奨励することで、社員に主体性を持たせることができるため、社員が高いモチベーションで行動し、本業においても高いパフォーマンスを発揮できる傾向があります。このように、個人と企業にとってメリットが多いと考えられます。副業によるデメリットしかし、副業にはデメリットもあります。これも個人と企業に分けて考えることができます。副業による個人のデメリットは、副業に時間を取られてしまい、本業が疎かになってしまう可能性や、法定労働時間を越すことなどがあります。本業と副業の労働時間を合わせて1日8時間、週40時間以上となると、法定労働時間を超えているため、36協定の締結や割増賃金の支払いが必要となり、注意する必要があります。企業側としても、社員の副業によって取引先などに秘匿性の高い社内の情報が漏れた場合、企業の信用を失う可能性が無いわけではありません。また、社員の労働時間管理、健康管理が必要となってきます。個人としてのデメリットは本人のキャパシティーに依存する要素が大きいため、明確に副業が認められている場合、もしくは副業をしても本業を疎かにしない程度に行うことが重要となってきます。丸紅の取り組み大手総合商社の一つである丸紅では、イノベーションを促進し、新たなビジネスモデルを奨励するために「15%ルール」という勤務時間の15%を新しい事業の考案などに使うことを可能とする制度が適用されました。参考:【直撃・丸紅人事部長】「社内副業、義務付け」報道の真実丸紅は「商社の枠組みを超える商社」となるために「人材×仕掛け×時間」という柱で、イノベーションを促進する施策をパッケージ化し、実施しています。「15%ルール」では主に時間にフォーカスしており、社員一人一人が商品軸を超えたイノベーションの創出や創意工夫による業務改善を考え、行動する時間を全社的に確保するための取り組みです。担当業務にかかわらず、新たな事業や業務プロセスの企画立案に向けた活動に、業務時間の15%を充てられるようにしています。この副業ですが、本業の時間を削って社内で副業を推進しているため、副業とは言えないという考え方もあると思います。実際、丸紅も「社内副業」は本業と対比されて言われているだけで、あくまでも「15%ルール」であると言っています。そのため、本来の副業の目的が薄れ、企業のために新規事業を考えるための時間であるとも言えます。そうなってしまっては、企業が個人の考え方を奪ってしまうと捉えられる可能性もあります。ですが、この「社内副業」は丸紅グループの考え方には合致していると考えることができます。丸紅の経営計画では、世界中のプレイヤーとの競争に勝ち、地域経済や社会に貢献する企業となるために、強い「個」が集結したグループを求めています。丸紅の求める強い「個」は以下の3つです。・高い志と好奇心を持ち、常にチャレンジとイノベーションを追求する人材・自らのミッションを高いレベルで達成するプロフェッショナル人材・自ら考え、行動し、実行する主体性を持った人材参考:丸紅採用HP高い志と主体性を持って、難易度の高い課題に取り組める人材を求めていることがわかります。今回の「15%ルール」は正に丸紅の求める強い「個」をより多く輩出するための取り組みであると言えます。既存事業のみならず新規事業もますます増えていくため、皆さんのやりたい事を見つける、もしくは作り出すための環境は整っているでしょう。「新規事業に挑戦してみたいけど、ベンチャーでやるのは少し不安」と考えている人はぜひ丸紅についてもっと調べてみてください。もし皆さんが丸紅に入社を希望する場合、これらの要素が求められているのを把握した上で、さらにそれを伸ばしていく必要がある事を頭に留めておくといいですね。unistyleの見解今回取り上げた丸紅の「15%ルール」は、社員の時間の無駄を削減し、その時間を有効活用することで新たな価値を創造しようとする取り組みです。副業のデメリットであった部分を撤廃し、さらなるイノベーションを創出することは、働く社員にとっても丸紅にとっても双方にメリットをもたらすと思います。人生100年時代と言わている昨今、貯蓄を用意しておく必要性や今ある仕事がなくなる可能性がある事を明確に理解しておく必要があります。サラリーマンで本業を営み、安定した収入を得ることで安心感を得ることは可能です。しかし、これからの時代は一つの収入源だけでは安心感を得ることは難しくなると考えられます。副業は収入源を増やせるだけでなく、新しいスキルを身につけられるため、これからの時代に適応するための手段として当たり前になると考えられます。皆さんが就職活動をやっていく上で、大企業で退職まで勤め上げるという選択肢が最も現実的かと思いますが、常にその他の選択肢を用意しながら働くことも考えてみてください。副業を本格化し、独立することを許可してくれるのみでなく、サポートの段階までしてくれる企業を選ぶことも企業選びの要素にするのもありだと思います。副業を珍しいことと思わず、むしろ副業は必要なものだと考え、キャリアの選択肢を増やして就職活動を行ってみてください。まとめ副業は収入源が増えるだけでなく、個人としてのスキルアップや高いモチベーションの維持につながります。今回取り上げた丸紅の副業は本業の時間の15%をイノベーションの創出に充てる制度のため、本来の副業とは異なったものですが、高いレベルの「個」を作り出すための制度として、優れたものであると考えられます。皆さんがご自身のキャリアを考えていくにあたり、「副業」を選択肢の一つとして捉えていくことが現実的なことであることがお分かりになったと思います。パラレルワーカーになるのも一つの選択肢として、考えてみてはいかがでしょうか。 13,032 views

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