東京海上日動火災保険のインターン面接は最高の自己分析ツール

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最終更新日:2023年10月25日

東京海上日動火災保険のインターン面接は最高の自己分析ツール

16卒就活生です。

今回は夏インターンついての記事です。

外資系の企業を筆頭に通過難易度の高い企業がひしめいていますが、今回はその中から筆者が実際に体験して、落選はしたものの、その後のインターン面接や本選考で良い結果を出す糧となり、ぜひみなさんに自己分析ツールの一つとして強くオススメしたい東京海上日動火災保険のインターン面接に関して書かせてもらいます。

本選考とインターンの締め切り情報

東京海上日動火災保険のインターン実施時期

夏、冬、春と3回チャンスがあります。

ただ例年の傾向でいうと、夏と冬のインターンは5日間、春のインターンは2日間となっていますので、ぜひ夏からチャレンジして欲しいと考えています。

東京海上日動火災保険のインターン選考フロー

(1)書類選考

まずはエントリーシートです。学生時代の取り組みに関して200字程度で簡単に訊かれます。結論ファーストで読み手が最後まで目を通すような書き方をしましょう。

(2)1次面接

研修会館にて簡単な説明会とグループワークが行われます。しかしこのグループワークに関しては社員はほとんど見ていない為、ほぼ選考には関係ないと考えて良いでしょう。

グループワーク後は別室にてグループ面接に移ります。非常にフランクな雰囲気で行われますが、面接を初めて受ける学生が多いので学生側は非常に緊張しています。仏像のような学生もいます。

こちらのコラムで紹介されているようなミステリアス就活生もいるので注意してください。

グループ面接は6人〜8人で五十音順に1人5分という時間を与えられて一人ずつ進みます。

ここで訊かれるのは「学生時代頑張ったことに関して」です。ここではコミュニケーションがしっかりとれているか、質問に対して適切かつ簡潔に答えられているかが選考の基準です。

なるべく面接官に多くの質問をしてもらうことが通過の鍵です。通過者には後日、最終面接の案内が届きます。

(3)最終面接

こちらについては次の項目で詳しくお伝えします。

東京海上日動火災保険の最終面接で問われること

学生一人に対して面接官一人か二人で行われます。時間は30分程度です。

この面接は特徴的で、就活生がどのような人生を送ってきたかを訊かれ、それに対していかに自分を分析できているかを問うものです。ちなみに志望動機と金融に関する知識は一切問われません。

以下質問例です。

  • 幼少期をどういった環境で過ごし、何を考えてきましたか?

  • 小学生の時はどんな子供でしたか?

  • 自分の強みや弱み(複数)はなんだと思いますか? 

  • 人生の数ある決断を、どういった思考のもとに決断してきましたか?

  • 両親はどういった人ですか?

  • なぜ今の大学を目指しましたか?

  • 小中高大において親友は何人ずついて、それぞれから自分はどんな人だと言われますか?

学生時代の取り組みのみならず、生い立ちに関しても問われます。

学生時代の取り組みに関しては点や線ではなく、面で見ています。面というのはつまり、取り組みに対する深みを見ているということです。

学生時代頑張ったことはどこの面接でも問われるので学生は準備すると思います。しかしそんなことは面接官も知り尽くしており、ここではその学生の価値観および事実の背景を確認することで、再現性を確認しています。

本選考ではないものの、その学生が社会人になっても学生時代に作り上げた作品を再現できるかどうかを知るのは大事なことです。価値観のクセを見ているともいえるでしょう。きっかけと自分がなぜ考えに至ったのかを自分の言葉でしっかり伝えましょう。オリジナリティーを含めることが必須です。

この面接では自己分析をし、自分の言葉で表現できるレベルまでいっていないとタジタジになります。幼少期に何を考えて行動していたかを訊かれるのはあまりない機会だと思います。その分得るものが多い面接です。

最後に

筆者は冬のインターン面接で落ちましたが、そこでの教訓を糧にその後の他社のインターン選考および本選考で面接官が何を求めているのかがわかり、自己分析にも活かすことができました。

インターン自体も参加すると本選考での1次面接が免除されたり、人事に顔を覚えられたりと良いことづくめなので、就活生にはオススメのインターンです。

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30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない 30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない ※本記事は2016年10月に公開された記事になります。東日本大震災後の東京電力、東芝の不正会計、鴻海によるシャープの買収など、大企業に入れば安泰だと思われていた時代ではなくなり、「会社にしがみつきたくない」と思っている就職活動生は多いのではないでしょうか。一方で会社にしがみつきたくないと思いながらも具体的にどういったキャリアを歩んでいけば会社にしがみつく必要がなくなるのか示してくれる人は少ないでしょう。今回は実際の事例も踏まえながら、会社にしがみつきたくない人向けにどういったスキルや考え方が必要なのか踏まえてご説明します。この記事はエンジニアや特化型の専門職を目指すスペシャリストに向けた記事ではなく、ビジネス総合職で将来的にはマネジメント候補として採用されるゼネラリスト向けに書いてますので予めご了承ください。なぜ30歳までにベンチャーの役員を目指すべきなのか「収入や待遇をそこまで落とすことなく、主体的に仕事内容や会社も選ぶことができるようになるから」というのが30歳までにベンチャーの部長・役員クラスを目指すべき理由です。一度、ベンチャー企業の部長や役員クラスに就任することができれば、転職の際も同じポジションで移れる可能性が高まります。ベンチャー企業と言っても調達していたり、事業が順調に伸びている会社の場合、部長クラスで年収800万円前後、役員クラスだと1000万円前後が相場といえます。30歳までにベンチャーの部長・役員クラスに転職できるという自分自身の市場価値を確信した上で、会社に残って仕事をするのか、思い切って転職してみるのか考えるのが「会社にしがみつきたくない」と思っている人にとってよいキャリアパスだといえます。例えば総合商社であれば順当にいけば年収1400万円程度は約束されますが、海外転勤が頻繁にある、仕事内容を主体的に選ぶことができない一方で、ベンチャーの役員クラスであれば1000万円程度の年収を確保した上で、職場や仕事内容を選ぶことができる立場になります。安定な可能性が高いけど束縛される環境を選ぶのか、不安定な可能性があるものの自由を選ぶのか、両方の選択肢を手に入れた上で考えてみてほしいと思います。30歳までにベンチャー役員の実際の事例実際に30歳までに転職してベンチャー役員になった人の事例を見ていきましょう。こういった事例は少なくありません。◆コンサル退職後→スタートアップ社員→100名規模のベンチャー執行役員新卒でコンサルティング会社に入社後、その後にスタートアップに転職、ベンチャー企業のスピード感を味わった上で、少し上のステージにあるベンチャー企業の執行役員として入社したケースになります。急成長中であるものの、メディア露出が少なく認知が低いベンチャー企業などを狙うと執行役員に就任できる可能性が高まるといえるでしょう。◆総合商社退職後→上場して間もないベンチャー企業の事業部長総合商社での待遇を捨てて、上場して間もないベンチャー企業の事業部長として転職したケースです。総合商社では、一般的にマネジメント職となる課長になるのが40歳と遅いのですが、海外駐在や子会社出向することで本社よりも早くマネジメント経験を積むことができます。総合商社でも与えられた仕事をこなすだけでなく、早くマネジメント経験を積むためにどうすればいいのか考えて適宜、上司と話せると成長のスピードが加速するでしょう。30歳までにベンチャー役員になるために必要なマインドセットとスキルベンチャー企業だろうと大企業だろうと、マネジメント層である部長・役員の採用は、ポテンシャル採用ではなく即戦力採用であり、過去の実績は不可欠となります。その上で下記のようなマインドとスキルがあるとよいでしょう。①成果に対する強いこだわり成果に対する強いこだわりは必要で前述の通り、個人として実績をあげた経験も必要不可欠といえます。これは何もわかりやすい営業成績などに限ったことではなく、社内のオペレーションの改善などバックオフィスでできることも少なくありません。例えばコールセンター業務のアウトソースについて、発注先と構築した経験なども評価対象となります。わかりやすい営業数字などで評価される環境でない場合は、自ら「成果」を定義して業務に落とし込む必要があるので少しハードルが上がるかもしれませんが、そうした常に自ら会社のための成果を定義して実行する経験と姿勢は高く評価されるでしょう。②正解のない問題に対する主体性と実行力ビジネスの現場は正解がない中で、現在ある情報から手探りで取り組む必要がありますが、このことを理解している人はビジネスマンでも少なく、ややもすると上司が正解を知ってるからその通りに実行するのが現場の仕事だという意識の人も少なくありません。上記①の成果に対するこだわりにも共通しますが、正解のない問題に対して自分で考えて行動して、結果に結びつけるマインドと実行力は不可欠です。指示待ち人間にならずに自ら正解のない問題だと認識した上で行動する力が求められます。③物事の仕組み化部長や役員クラスになった時に求められるのは、個人としての成果というよりも組織として成果を出すための仕組み化であり、個人として成果をあげるだけでは部長・役員としては物足りないといえます。人を使って物事を仕組みにしていくことが求められており、30歳までの経験でも何かを仕組み化した経験というのが求められる傾向にあります。営業であれば、個人として営業した経験だけでなく、営業経験を研修として組織化したり、営業組織のパフォーマンスをあげるためのマニュアルを変更するなど組織に対して仕組み化で貢献することが求められます。④専門領域最後に専門領域があるとやっぱり評価されやすくなります。多くの人がこの専門領域に目がいきがちですが、前述の通り、マインドセットに近い部分も重要なのであえて最後に書いています。やはり外資系メーカーなどでファイナンスや人事、マーケティングに専門的に関わってきた人は、CFOやCMOなどのCxOポジションにつきやすいのは確かです。総合商社や外資系コンサルなどで専門領域に特化してこなかった人は、COOポジションとして社内の何でも屋としてのポジションを目指すことになるといえます。最後に実際には日系大企業に入社すると、課長になるのも40歳と遅いため中期的な目標設定ができず、目の前の仕事に忙殺されて自分のキャリアパスを考えられない人も多いのが実態です。一方で漠然と会社にしがみつくのは嫌だなと思いながらも具体的にどうアクションしていいのかわからない人も多いのでそういった人は参考にしていただければと思います。就活生も漠然と潰れそうにないし、自分に自信がないから日系大企業と不安を先送りにすると、どっかのタイミングで会社にしがみつきたくないといった漠然を不安に抱くことになるので、最初から意識してキャリア選択してみるのをオススメします。【関連記事】 44,466 views
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