合同企業説明会を無駄な時間にしないための3つの方法

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最終更新日：2023年10月31日

合同企業説明会を無駄な時間にしないための3つの方法

例年、合同企業説明会に参加しただけで就職活動を頑張った気になってしまう人が一定数いるように感じています。

合同企業説明会で説明ブースに座ってはいけない3つの理由でも書いた通り、ただ受動的に参加して話を聞いているだけではHPに掲載されている程度の情報を得ることしかできません。

3月1日から企業の採用広報活動が解禁されるため、それに合わせて合同企業説明会が数多く開催されます。

そこで今回、合同企業説明会への参加を最大限効果的にするための3つの方法について書いていきます。

本選考とインターンの締め切り情報

参加する目的意識を明確にする

合同企業説明会は無駄だという意見も実際あります。皆さんの中にも、サークルの先輩などから「あんなの行くだけ無駄だよ」などと言われた人もいるのではないでしょうか。

しかしそれは何のために参加するのか明確にせず、「皆が行くから行く」とか「就活気分を味わうために」などといった、いわば夏にお祭りに行くような風物詩的な気持ちで参加しているからだと言えます。

合同企業説明会も、事前に参加する目的を明確にしていけば無駄にはなりません。

ここでの目的とは、下記の3つになると思います。

  • ①志望度の高い企業の人事に気に入られる
  • ②志望度の高い企業の社員・内定者と知り合ってOB訪問など就活のアドバイスをもらう
  • ③自主的には調べなさそうな企業の説明を聞いてみて自分の興味の幅を広げる

①志望度の高い企業の人事に気に入られる

もし合同企業説明会に志望度の高い企業が参加しているのであれば、人事に気に入られるつもりで行きましょう。

具体的には、よく説明の最後に設けられる質疑応答の時間に鋭い質問ができると評価されやすいと思います。

下記は面接における逆質問についてのコラムですが、説明会の質疑応答についても同様のことが言えるので参考にしてください。

一概には言えませんが、自身の価値観や経験に基づいた意図が明確な質問であれば評価されやすいように思います。

逆に評価されない質問は次のようなものが挙げられます。

  • 「残業時間はどのくらいですか？」「福利厚生はどうですか？」といったような自分の不安を解消させたいだけの質問
  • 「御社の社風はどのようなものですか？」といった答えにくく、そもそもそれを聞いてどうしたいのかという質問
  • 「御社の強みは何ですか？」といった、会社のHPや四季報を読めばわかるような質問

合同企業説明会で説明ブースに座ってはいけない3つの理由でも書いているように、一度ブースに座ってしまうと抜け出しづらく時間を食ってしまうというデメリットがありますが、質疑応答で指されやすくするためにあえて前列に座るという手段を採用するのもアリですし、立ち見の学生に混じって質疑応答のタイミングを見計らってブースに寄るのも一つかと思います。

それぞれメリット・デメリットがあるため、どういった方法を用いるのかはご自身の判断で決めていただければ幸いです。

②志望度の高い企業の社員・内定者と知り合ってOB訪問など就活のアドバイスをもらう

せっかく現場で働く社員と触れ合えるのであれば、その場限りの付き合いで終わってしまうのは非常にもったいないことです。また、説明会に参加している社員はいわゆる「デキる人」であることも多いため、可能であればコネクションを作っておきたいところ。

社員とのコネクションを作るには、企業講演の隙間時間などで名刺をもらい後日、しっかりとしたお礼のメールとOB訪問のお願いをするのが有効的です。また、大手企業になると内定者をアルバイトとしてお手伝いに呼んでいる場合もあるため内定者と仲良くなることもできるかと思います。

実際、内定前から企業の社員や内定者と仲良くなって「引き上げてもらう」経験をしている学生も少なくありません。多くの社員に目をかけてもらい内定に近づくというのも立派な戦略だと言えるでしょう。

③自主的には調べなそうな企業の説明を聞いてみて自分の興味の幅を広げる

冒頭でも書きましたが、企業ブースでの説明は、そのほとんどが企業HPに掲載されている内容をきれいにスライドにまとめただけのものです。そのため自分から積極的に調べるような志望度の高い企業のブースに、情報収集のためだけに座るのであればあまり意味はありません。

逆に言えば、自分からは企業HPを見ようと思わないような業界・企業のブースには参加する意味があると言えます。わかりやすくスライドなどでプレゼンしてくれるので、もしかしたら一気に志望度が上がることもあるかもしれません。

就職活動を始めたばかりの視野の狭い状態で、特定の業界に固執するのは大きな機会損失です。志望業界は持ちつつも、偏見なしに幅広い業界を見ていくことは就活のリスクヘッジの上でもビジネスを知る上でも有効であると言えます。

最後に

合同企業説明会に限らず、周囲に流されて何となく行動すると無駄な時間を過ごしがちになります。自分がそこで何をするのか、目的を明確にした上で行動すればより少ない労力で大きな成果が得られるのではないでしょうか。

告知

なお、21卒対象で2月から合同説明会「レクミーLIVE」が全国で開催されます。以下のページからお申込みできるので、是非活用してみてください。

▼お申し込みはこちらから

【過去参画企業（抜粋）】
三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、サントリー、三菱地所、野村総合研究所、アマゾンジャパン、トヨタ自動車、ベイン・アンド・カンパニー、ユニリーバ、P&Gジャパン、楽天など
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大手金融内定者が今、就職活動を振り返って思うこと 大手金融内定者が今、就職活動を振り返って思うこと 16卒大手金融内定者です。私の就職活動の振り返りをあえてここでしてみたいと思います。これから就活を迎える人にとって、なにか参考になればうれしいです。自分のよかったところ①インターンシップに多く参加したこと期間が1週間のインターンシップを５つ経験しました。直接、インターンシップから内定が出たことはありませんでしたが、会社の理解が深まったため、面接でも話しやすかったです。結局5社中3社内定を頂くことができ、そのうちの1社に入社することを決めました。会社によっては面接の練習をしてくれたり、インターン生限定のセミナーを開いてくれたりとお得感満載でした。行きたい会社とか定まっていなくても、とりあえず参加してみる価値はあると思います。②早めに内定をもらったことインターンシップに参加した会社が、早期選考をしてくれたため、5月終わりには内定をもらっていました。その会社との付き合い方に悩んだときもありましたが、精神的には楽に就職活動を進めていくことができました。自信にも繋がるので、早めに内定を取りに行った方がいいと思います。③頼れる人には頼ったこと就職活動の間は、いろんな人に頼っていいと思います。父に取引先の方を紹介してもらったり、社会人の先輩にESを添削してもらったり、友達を紹介してもらったりと人に頼りっぱなしでした。アルバイトもできず交通費がかさむので、金銭面でも親に頼っていました。友達にも他己分析をお願いしたり、辛いことや悩みがあったらすぐ話を聞いてもらったりしていました。就活生は頑張っていることを周りもよく知っているので、思っているよりみんな優しくしてくれます。思い切って頼ってみましょう。④会社に合わせることができた頑張ったことを２パターン、自分の強み・弱みを5つぐらい考えており、それぞれの会社のカラーによって使い分けていました。その結果、よく「働いているところが想像できる」と言ってもらうことができたので、面接もスムーズにいくことが多かったです。頑張ったことは「個人の力重視されているのか」「周りとの調和を重視しているのか」という２つのタイプを用意していました。強みを5つのうちどのパターンを使うかは、社員の方のお話を聞いて最も活かせそうな強みを話すようにしていました。自分の悪かったところ①焦って、いろいろ手をだしてみすぎたこと3月4月は1日に3・4個、説明会を回っていました。そんなに必要なかったなあと反省しています。②途中でなかだるみ期間があったこと5月終わりに内定をもらってから2週間ほど、気が抜けてしまって何もしない期間がありました。もっと有意義に時間を使えばよかったなあと思っています。最後に、私が就職活動において、1番大切だと思うこと「自分らしさ」だと思います。就職活動のやり方は千差万別です。私は、「やろう」と思わないとできないタイプなので、3月～8月の間はアルバイトもサークルもそっちのけで就活に臨んでいました。(友達付き合いは大切だと思っていたので、よく飲んではいました)しかし、大手に内定をもらった友達に聞くと、アルバイトやサークルもしっかりやりつつ、メリハリをつけて就活をしていた子もいました。また、私は臨機応変が得意なので、自分の強みを面接受ける企業によって変えたと先述しましたが、友達はずっと１つのことを主張して内定をもらっていました。周りによって焦ることもあるとは思いますが、1回落ち着いて自分をよく知り、自分に合った就活の方法を選ぶことが大切だと私は思います。photobyMartinThomas 18,233 views
「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある？ 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある？ 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。（その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...）今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳～60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。（実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます）以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識：「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考：厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考：企業の実態：学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか？」という言い方は（LGBT尊重の観点から）不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考：本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に（リモートワーク・フレックス勤務といった）働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例１：日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。（ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています）その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成（技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる）などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考：日産の取り組み事例２：カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考：会議なし、資料なし、会社に来る必要なし！／カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。（もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが）なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という（少なくとも今の日本社会の多くでは）女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点１：企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考：こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点２："まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点１にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考：サイバーやメルカリも！女性躍進の最前線｜働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇（のはず）です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が（インパクトには欠けるかもしれませんが）よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業＝まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点３：ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例２で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。（ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます）しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事： 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