大学生の英語学習にオススメのサイト6選

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最終更新日:2023年10月30日

大学生の英語学習にオススメのサイト6選

経済のグローバル化が進み、英語の重要性はますます高まっています。新卒採用においてもTOEICやTOEFLの点数を重視する企業が年々増えており、英語に対する意識は多くの学生の間で高まってきているのではないでしょうか。
 
インターネットが発達するまでは海外留学や英会話学校に通うのに何十万円ものお金が必要でしたが、インターネットの発達により安価で質の高い学習が可能になりました。今回は、英語学習の「読む」、「書く」、「聞く」、「話す」のそれぞれに役立つ英語学習のサイトをご紹介します。就職活動だけでなく今後の英語学習に役立てていただければと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

読む:Japan Times(OPINIONページ)

( http://www.japantimes.co.jp/opinion/ )

 

日本人は比較的、英文法やリーディングのスキルは高いと言われていますが、読むことは学習の中でも基本中の基本であり、自信のある人も毎日続けたい学習であると言えます。

 
Japan TimesのOPINIONでは日本のニュースについてJapan Timesの記者が意見が述べられているため、英文が十分に理解できなくても背景知識による補完が可能です。またニュースの説明だけでなく英語での意見の述べ方、論理立てた説明の仕方を学ぶことができるため、ライティングやスピーキングにも活きる内容になっています。
 
 

書く:Lang-8

 
ライティングを向上させる上で、最も手っ取り早い方法がネイティブスピーカーに添削を受けることです。但し、多くの人には、気軽に添削を頼めるネイティブスピーカーはいないでしょう。
 
Lang-8は学習したい言語の文章を書くとネイティブスピーカーが添削してくれるサイトです。お返しに日本語で添削をしてあげるほど、自分の文章が添削されやすくなるシステムとなっています。基本料金は無料ですが、月額$7の有料会員登録することでも添削されやすくなるようです。現在、190カ国以上の国からアクセスがあり、90言語が学習可能となっています。
 
 

聞く:TEDプレゼンテーション

 
リスニング力を向上させるには、スクリプト付きの動画や音声をたくさん聞くのが最も効果的です。
 
TEDは学術、エンターテイメント、デザインなどのあらゆる分野のエキスパートがプレゼンテーションを行うTED Conferenceの講演内容をインターネット上で無料公開しています。講演内容の動画には、字幕をつけることもでき、英語字幕だけでなく日本語字幕も選択可能です。プレゼンテーションの内容も豊富なため、自分が興味のある分野の動画を見るようにすれば飽きずに学習を続けられるかもしれません。最初は字幕なしで見てみて、その後英語字幕で見て、最後に日本語字幕で理解し、もう一度字幕なしで見てみるというサイクルを回すことができると効果的な学習になるでしょう。
 
 

話す:オンライン英会話

 
スピーキング力を向上させるにはとにかく英語で話すことが大事ですが、日本ではなかなか英語を話す機会はありません。海外からの留学生に家庭教師をしてもらったとしても1時間2,000円程度が相場で予算的にも大学生には厳しくそもそも予定を合わせるのが大変です。
 
オンライン英会話は月額6,000円で毎日25分のレッスンが受け放題のサービスです。人件費が割安なフィリピン人講師を用いているため、非常に低額でサービス提供が可能になっています。上記の紹介画像はラングリッチのものですが、大手では他にもレアジョブDMM英会話がありますが、サービス内容に大きな違いはないと言えます。まずはどのサービスでも提供している無料レッスンを受けて決めてみるのがよいでしょう。
 
 

番外編①:そもそもの英語学習方法

 
英語の勉強は闇雲にやってもなかなかすぐに効果が出るものではなく、効果が出ないと自分の勉強方法に疑心暗鬼になってしまって継続しないという経験は多くの人にあるのではないでしょうか。そんな人はそもそもの英語学習方法について知識を入れてみるのもいいかもしれません。
 
こちらでご紹介しているサイトは、はるじぇー(@HAL_J)さんがまとめた英語学習方法です。帰国子女でもなく留学経験のないはるじぇー(@HAL_J)さんが自ら実践してきた英語学習方法についてまとめたものです。読み応えがあるとともに、TOEICのレベル別に勉強方法が提示されているので、自分のレベルに合わせて読むことも可能です。
 
 

番外編②:海外語学留学

 
 
海外への語学留学というと、少し前までは1ヶ月〜2ヶ月程度でも、100万円弱のお金がかかるため非常にハードルが高い物でした。一方で上記で紹介したフィリピン人講師を用いたオンライン英会話のように、語学留学においても1ヶ月10万円程度で行くことができるフィリピン留学が近年、非常に盛んになっています。
 
上記でご紹介しているのは番外編①でご紹介した英語勉強法の著者であるはるじぇー(@HAL_J)さんが設立したサウスピークという語学学校です。語学学校の中にはバカンス気分で大して勉強しない人もいるのですが、サウスピークは「3ヶ月でTOEICが200点あがる学校」、「生徒の一日の平均学習時間は10時間以上」と真剣に勉強したい人向けのカリキュラムになっています。語学留学については予算と自分の目的に合わせて学校を選ぶのがよいと思いますが、勉強を目的に行くのであればこうした学校に行くのがよいかもしれません。
 
 

最後に

たくさんのサイトを紹介しましたが、結局英語学習で最も大事なのは継続力だと言えます。1ヶ月努力した成果が見えるのは3ヶ月先だとも言われています。「物事を始めるのに遅すぎるということはない」ので、英語の勉強をしようかなと思っていた人はこのコラムが英語学習を始めるきっかけになればうれしいです。

 

 

credit: KniBaron via FindCC

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上場企業のメリットとは?時価総額ランキングや有名企業一覧など解説 上場企業のメリットとは?時価総額ランキングや有名企業一覧など解説 就活生の皆さんは「東証一部上場企業」や「東証プライム市場」といった言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。実際に「とりあえず東証一部上場企業、プライム市場の企業に行ければ安心でしょ」という考えで上場企業を軸に就職先の企業を選ぶ就活生も少なくないかと思います。しかし上場企業とは何なのかを完璧に理解している就活生は多くないと思われます。そこで本記事では、そもそも上場とは何なのか、上場するメリットやデメリットなどを解説します。記事の後半では上場企業の時価総額ランキングや非上場の有名企業一覧も紹介します。本記事の構成上場とは​​​​​​東証の上場区分と上場するための条件とは∟プライム市場∟スタンダード市場∟グロース市場企業が上場するメリットとは∟ネームバリュー・社会的信用が高まる∟資金調達・人材の確保が容易になる∟健全な経営体制になる企業が上場するデメリットとは∟上場するためのコストがかかる∟経営の自由度が低下する∟買収のリスクが高まる企業の評価に直結?上場企業の時価総額ランキングあの有名企業も!?非上場の大手企業一覧を紹介最後に上場とはまず上場とはどのようなものなのかを解説します。上場とは日本取引所グループの定める審査基準を通過し、証券取引所で自社の株式を売買できるようにすることです。株式とは株式会社が事業を興すための資金集めとして発行するものが株式です。株主は株式と引き換えに資金を提供することで、会社が利益を上げたときに利益の一部を配当金として受け取ることができます。こうした株式の売買を行っている場所を証券取引所といいます。企業が上場するためには、株式の取引をしても良い信頼のおける会社であると証券会社に認めてもらう必要があり、厳しい審査基準をクリアしなければなりません。日本には証券取引所がいくつかありますが、本記事では東京証券取引所(以下:東証)の上場区分や上場企業について解説します。東証の上場区分と上場する条件とは上記では上場とはどのようなものか解説しました。次に東証の上場区分と上場するための条件を解説します。以前まで東証の上場区分は「東証一部」「東証二部」「マザーズ」「ジャスダック(JASDAQ)」となっていましたが、2022年の4月に上場区分が再編され以下の3つの上場区分となりました。東証の上場区分(1)プライム市場東証の上場区分(2)スタンダード市場東証の上場区分(3)グロース市場ここからは上記の3つの市場について特徴や上場するための条件を解説します。プライム市場プライム市場は東証が運営する市場の中で最上位に位置しており、再編前の東証一部市場に相当します。プライム市場は信託銀行や信用金庫など機関投資家の投資対象となりうる規模の時価総額や流動性があり、公正な企業経営を行うための高水準な仕組みが整っている企業が多いです。また投資家との持続的なコミュニケーションを重視し、持続的な成長、中長期的な企業価値の向上に努める企業向けの市場となっています。プライム市場に上場する条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『プライム市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成スタンダード市場次にスタンダード市場を解説します。スタンダード市場は再編前の東証一部、東証二部、更にはジャスダック(JASDAQ)を集約したものという位置づけに当たります。投資家が取引できるような一定の時価総額や一般的な流動性を持ち、上場企業として最低限の公開性、仕組みがある企業が多く上場しています。経営方針などの観点から自社に最適な市場区分であると判断し、プライム市場ではなくあえてスタンダード市場を選択するケースもあります。また反対に、再編時にプライム市場の要件を満たせずスタンダード市場となった企業もありました。スタンダード市場に上場する条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『スタンダード市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成グロース市場上場区分の最後はグロース市場です。グロース市場は再編前の東証マザーズとジャスダック(JASDAQ)を集約した位置づけに当たります。グロース市場は高い成長可能性が期待される市場で、ベンチャー企業や創業から間もない企業が対象となることが多いです。プライム市場やスタンダード市場と事業実績を比較すると、リスクの高い企業が多いため上場後は事業計画と進捗の適時、適切な開示が求められます。グロース市場への上場の条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『グロース市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成企業が上場するメリットとはここまでで上場とは何なのか、また上場の区分が理解できたかと思います。ここからは企業が上場するメリットを解説します。就職活動を進めるうえで漠然と上場企業に就職したいと考えている就活生も多いのではないでしょうか。納得のいく就職活動にできるよう、本記事を参考に上場企業のメリットを押さえてみてください。本記事では上場企業のメリットとして以下の3つを紹介します。上場企業のメリット(1)ネームバリュー・社会的信用が高まる上場企業のメリット(2)資金調達・人材の確保が容易になる上場企業のメリット(3)健全な経営体制になるネームバリュー・社会的信用が高まる企業が上場するメリット1つ目は「ネームバリュー・社会的信用が高まる」ことです。総務省によると2021年時点での日本の企業数は約367万4千社となっており、その中で上場している企業は3869社と限られていることが分かります。(2022年12月29日時点)そのため一定の基準を持たし上場企業となると知名度やネームバリューは向上すると考えられます。また各市場に上場することでそれだけの時価総額があることを証明でき社会的信用も高まるでしょう。【参照】日本取引所グループ『上場会社数・上場株式数』総務省統計局『調査の結果』資金調達・人材の確保が容易になる上場することで企業は市場から様々な形で資金調達ができるようになります。更に上場することで社会的な信頼も高まるため銀行や投資家からの融資も比較的受けやすくなると考えられるでしょう。また就活生にとって上場しているかどうかは就職先を決める重要なポイントになることも多いと考えられます。知名度が上がればそれだけ就職希望者が増える可能性も高まるため優秀な人材を確保しやすくなるのではないでしょうか。健全な経営体制になる企業が上場するメリット3つ目は「健全な経営体制になる」です企業は上場する過程で法令順守や内部統制、コーポレート・ガバナンスといったリスク面を考慮して不正を防ぐ仕組みなど、健全な経営体制を築くことが求められます。また上場後も情報開示をすることを前提に社内のコンプライアンスなどを統制しないといけないため健全な経営体制を継続する必要があります。企業が上場するデメリットとはここまでで上場企業のメリットは押さえられたと思います。しかし上場企業にはメリットばかりあるわけではなくデメリットも存在します。闇雲に上場企業を志望するのではなく、企業が上場する際のデメリットも押さえ納得できる就職先を見つけられるようにしましょう。本記事では上場企業のデメリットとして以下の3つを解説します。上場企業のデメリット(1)上場するためのコストがかかる上場企業のデメリット(2)経営の自由度が低下する上場企業のデメリット(3)買収のリスクが高まる上場するためのコストがかかる上場企業のデメリットとして上場するためのコストがかかることが挙げられます。資金が必要となるのはもちろんですが、人的コストや時間的なコストもかかります。具体的には監査法人などへの監査報酬や上場するための人員の確保、コンサルティングを雇う場合はコンサルティングへの報酬も必要となります。上記は必要となるコストの一部であり、上場後も年間上場料など上場を継続するためのコストや、そもそも上場するために3年ほどの期間を要するなど時間的コストもかかるためデメリットと考えられるでしょう。経営の自由度が低下する経営の自由度が低下することも上場企業のデメリットの一つです。上場することによって多数の株主と関わりを持つようになります。株主の多くは配当や株式売却の利益を重要視しているため、株主も納得がいく形で利益を維持しなければなりません。また株主総会などでは株主からの意見を受ける場合もあり、上場以前のように企業の経営者だけで経営方針などを判断することは難しくなります。買収のリスクが高まる上場企業のデメリット3つ目は「買収のリスクが高まる」ことです。上場すると不特定多数の投資家が自由に企業の株式を買うことができます。そのため個人投資家のみならず競合他社からの買占めに注意する必要があります。株式は過半数を買い占められると経営権が奪われてしまいます。そのため敵対的買収など唐突に買収を仕掛けられた際には、経営陣が既存株主の株式を買い取るなどして防衛策を講じる必要があり予期せぬコストがかかることもあります。企業の評価に直結?上場企業の時価総額ランキングここまでで上場とは何なのか、上場企業のメリットやデメリットを理解できたかと思います。ここでは上場企業の時価総額ランキングを紹介します。時価総額は企業の価値や規模を表す際の指標で、業績のみならず将来への期待も含まれた数値になっています。上場企業の中でもどのような企業が特に評価されているのかを押さえ就職先を決める際の参考にしてみてください。上場企業の時価総額ランキングTOP10は以下の通りです。上場企業の時価総額ランキング1位トヨタ約29兆7749億円2位日本電信電話(NTT)約13兆5499億円3位ソニーグループ約13兆4116億円4位キーエンス約12兆5276億円5位三菱UFJフィナンシャル・グループ約11兆6076億円6位ソフトバンクグループ約10兆207億円7位KDDI約9兆1832億円8位ファーストリテイリング約8兆4360億円9位第一三共約7兆9147億円10位リクルート約7兆3588億円※2023年1月時点での情報を掲載しています【参照】日本経済新聞『時価総額上位ランキング』トヨタ自動車(TOYOTA)の企業研究ページはこちら日本電信電話(NTT)の企業研究ページはこちらソニーグループの企業研究ページはこちらキーエンスの企業研究ページはこちら三菱UFJフィナンシャル・グループの企業研究ページはこちらソフトバンクの企業研究ページはこちらKDDIの企業研究ページはこちらファーストリテイリングの企業研究ページはこちら第一三共の企業研究ページはこちらリクルートの企業研究ページはこちらあの有名企業も!?非上場の大手企業一覧を紹介本記事では主に上場企業について解説してきました。企業は上場することで社会的信頼が高まるなどのメリットがあり、実際に就活生の皆さんが聞いたことのある企業の多くは上場していると考えられます。しかし上場企業にもいくつかのデメリットはあるため様々な理由からあえて上場していない企業も存在します。そこでここでは非上場の大手企業一覧を紹介します。非上場の大手企業一覧様々な理由から上場していない大手企業の一例として以下のような企業が挙げられます。上場していない大手企業一覧・サントリーホールディングス・読売新聞社・竹中工務店・NTTドコモ・ADK・森ビルサントリーホールディングスの企業研究ページはこちら読売新聞東京本社の企業研究ページはこちら竹中工務店の企業研究ページはこちらNTTドコモの企業研究ページはこちらADKの企業研究ページはこちら森ビルの企業研究ページはこちら上記の6社は上場していない大手企業の一例ですが、就活生の皆さんも聞いたことがある企業が多いのではないでしょうか。大手企業が上場できる規模がありながらも上場しない理由は様々です。以下では大手企業でも上場していない理由をいくつか紹介します。■サントリーホールディングス大手飲料メーカーのサントリーホールディングスは創業者である鳥居信治郎のモットーである「やってみなはれ」を企業理念に掲げ、株主の意見に左右されないチャレンジ精神を大切にしていると思われます。実際にサントリーホールディングスの副会長は「上場した場合、企業理念を追求する経営が崩れてしまうかもしれない」と話しており、チャレンジを尊重する柔軟な経営体制を守るために上場していないと考えられるのではないでしょうか。【参照】サントリーホールディングス『採用情報』日経ビジネス『サントリーが動いた』■読売新聞社日本の新聞社である読売新聞社も上場していない大手企業の一つです。読売新聞社に限らず日本の出版社の多くは非上場となっています。読売新聞社やその他の出版社が上場しない理由としては報道の正確性を守るためと考えられます。実際に読売新聞社の代表取締役社長は「厳格な事実確認に基づいた正確な情報、穏健で落ち着きのある表現、公正中立な言論が強く求められています。」と述べており情報の正確性を重要視していると考えられます。また日本では新聞における言論の自由や報道の正確性を保持するために「日刊新聞法」が定められており、この法律に基づいて上場しない出版社が多いと考えられます。【参照】読売新聞社『TOPMESSAGE』■竹中工務店竹中工務店は大手総合建設会社で上場していない大手企業の1社として挙げられます。竹中工務店は「特定の利害関係者だけでなく、社会を構成するあらゆる人にとっての最良となる作品を追求する姿勢を貫くため」非上場で経営を行っています。上場しないことで株主などに配慮した経営をする必要がなくなり、一人一人のお客様に合わせた最良の作品を提供できていると考えられます。【参照】竹中工務店『竹中工務店の特徴』最後に本記事では上場とはどのようなものなのか、上場企業のメリットやデメリット、時価総額ランキングなどを解説しました。上場は時価総額などの条件をクリアしている企業であるというステータスになっていますが、あくまで1つの指標にすぎません。就職活動においては上場企業だけを企業選びの軸にするのではなく、自分がやりたいこと、どういう環境で仕事をしたいのかを考えることが重要です。企業選びの際には「上場企業だから選んだ」ではなく「これがやりたいからこの企業を選んだ」と言えるようになりましょう。企業選びの軸の決め方を詳しく知りたい方は以下の関連記事をご覧ください。関連記事 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「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。(その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...)今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳~60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。(実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます)以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識:「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考:厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考:企業の実態:学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか?」という言い方は(LGBT尊重の観点から)不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考:本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に(リモートワーク・フレックス勤務といった)働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例1:日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。(ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています)その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成(技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる)などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考:日産の取り組み事例2:カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考:会議なし、資料なし、会社に来る必要なし!/カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。(もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが)なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という(少なくとも今の日本社会の多くでは)女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点1:企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考:こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点2:"まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点1にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考:サイバーやメルカリも!女性躍進の最前線|働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇(のはず)です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が(インパクトには欠けるかもしれませんが)よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業=まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点3:ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例2で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。(ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます)しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事: 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【23卒向け】大手企業約20社のインターンエントリー締切情報|9月ver 【23卒向け】大手企業約20社のインターンエントリー締切情報|9月ver サマーインターンも終盤を迎え、徐々にオータムインターンやウィンターインターンの募集が始まってきています。就活の早期化が叫ばれている昨今、インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。しかし、インターンシップの重要性は理解している一方で、下記のような悩みを抱えている就活生も多いのではないでしょうか?「興味のある企業はリストアップしているものの、各社のエントリー締切日を把握することができていない…」「日々、選考に追われていて企業のエントリー締切日を整理できていない…」そこで本記事では、23卒就活生に向けて"9月にインターンシップのエントリー締切を迎える企業"を締切順にご紹介します。本記事からそのままエントリーページに遷移することも可能となっていますので、今後のスケジュール管理にお役立ていただければと思います。注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。9月にインターンのエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載9月3日(金)PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社サイバーエージェント9月5日(日)日本銀行9月6日(月)電通リコーファミリーマート三菱HCキャピタル9月7日(火)PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社大東建託GMOペイメントゲートウェイ9月8日(水)コスモエネルギーグループ9月9日(木)GMOペイメントゲートウェイ9月10日(金)PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社SMBC信託銀行日本郵政グループ9月13日(月)日本郵政グループみずほフィナンシャルグループ9月15日(水)三菱HCキャピタル9月16日(木)有限責任監査法人トーマツ9月17日(金)積水化学工業9月24日(金)PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社9月27日(月)明治安田生命保険朝日新聞社9月29日(水)豊田自動織機9月にエントリー締切を迎える企業一覧以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日・募集職種に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。本記事を読む前にPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社【テクノロジーコンサルタント職】PwC'sDate&AnalyticsInternship(10月)◆エントリー締切2021年9月3日(金)23:59インターンシップへのエントリーはこちら【ITソリューションコンサルタント職】AutumnInternship(前期)◆エントリー締切2021年9月7日(火)23:59までインターンシップへのエントリーはこちら【テクノロジーコンサルタント職】PwC'sCybersecurityInternship(10月)◆エントリー締切2021年9月10日(金)23:59インターンシップへのエントリーはこちら【テクノロジーコンサルタント職】PwC'sDXArchitectureIdeathon(10月)◆エントリー締切2021年9月24日(水)23:59インターンシップへのエントリーはこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社志望者向けのLINEオープンチャットはこちらサイバーエージェントサイバーエージェントBOX~広告・メディア・ゲーム~(10月開催)◆エントリー締切2021年9月3日(金)23:59◆備考・定員に達し次第エントリーを締め切る可能性があります。・2021年10月21日(木)~10月24日(日)は内容が変更になる可能性があります。・こちらのインターンシップに参加していただくためには、それぞれ1dayジョブのご参加が必須となります。10月開催の場合【2021年10月4日(月)】までに開催される1dayジョブへご参加ください。1dayジョブ参加まで約3週間かかりますので、エントリー後お早めに動画選考用の動画をご提出ください。インターンシップへのエントリーはこちらサイバーエージェントの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらサイバーエージェント志望者向けのLINEオープンチャットはこちら日本銀行【特定職(専門分野特定タイプ)システムエンジニア】インターンシップ◆エントリー締切2021年9月5日(日)までインターンシップへのエントリーはこちら日本銀行の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら電通電通データサイエンスインターンシップ2021◆エントリー締切9月6日(月)正午インターンシップへのエントリーはこちら電通の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら電通志望者向けのLINEオープンチャットはこちらリコー短期プログラム(第2日程)◆エントリー締切9月6日(月)13:00インターンシップへのエントリーはこちらリコーの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらファミリーマート1dayインターンシップ~若手仕事体験感(地域未来編)~◆開催日程2021年09月01日(水)10:00~13:00、14:30~17:302021年09月07日(火)10:00~13:00、14:30~17:30◆エントリー締切9/6(月)※日程により締切日が異なりますインターンシップへのエントリーはこちらファミリーマートの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら三菱HCキャピタル(旧:三菱UFJリース・日立キャピタル)1DayWorkExperience◆エントリー締切・2021年9月22日(水)13:00~17:00応募締切2021年9月6日(月)13:00・2021年9月29日(水)13:00~17:00応募締切2021年9月15日(水)13:00インターンシップへのエントリーはこちら三菱HCキャピタルの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら三菱HCキャピタル志望者向けのLINEオープンチャットはこちら大東建託オンライン職場体験※日程により締切日が異なります◆エントリー締切実施日申込み受付期間9/3(金)8/10(火)〜9/1(水)9/9(木)8/10(火)〜9/7(火)インターンシップへのエントリーはこちら大東建託の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらコスモエネルギーグループ1day業界研究インターンシップ※日程により締切日が異なります◆エントリー締切9月8日(水)◆日程2021年9月6日(月)12:45【事務系基幹職】2021年9月9日(木)12:45【事務系基幹職】インターンシップへのエントリーはこちらコスモエネルギーグループの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらGMOペイメントゲートウェイ【早期選考直結】決済ビジネスの最前線を体験する|エンジニア職希望者向け1dayインターンシップ◆開催日程9月1日(水)9月10日(金)※日程により締切日が異なります◆エントリー締切参加いただくには、履歴書・エントリーシートの提出を参加希望日の前日13時までに完了する必要があります。インターンシップへのエントリーはこちらGMOペイメントゲートウェイの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらSMBC信託銀行SMBC信託銀行InternshipPassport◆エントリー締切2021年9月10日(金)午前10時インターンシップへのエントリーはこちらSMBC信託銀行の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら日本郵政グループゆうちょ1day仕事体験(総合職)※日程により締切日が異なります◆日程9月6日(月)~11日(土)9:30〜/14:00〜◆エントリー締切9月10日(金)インターンシップへのエントリーはこちらゆうちょインターンシップ(総合職)◆エントリー締切2021年9月13日(月)正午インターンシップへのエントリーはこちら日本郵政グループの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらみずほフィナンシャルグループ(みずほ銀行・みずほ信託銀行)インターンシップStoryofBanker(第1回締切)◆エントリー締切2021年9月13日(月曜日)13:00インターンシップへのエントリーはこちらRealBanker'sInternship◆エントリー締切2021年9月13日(月曜日)13:00インターンシップへのエントリーはこちらみずほフィナンシャルグループの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらみずほフィナンシャルグループ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら有限責任監査法人トーマツPiskAdvisory3daysInternship(第4回開催日程)◆エントリー締切9/16(木)10:00インターンシップへのエントリーはこちら有限責任監査法人トーマツの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら積水化学工業【住宅カンパニー】1DAY夏季インターンシップ~お客様を導け!マルチタスク体験ワーク※日程により締切日が異なります◆日程9月11日(土)9:30~13:009月18日(土)9:30~13:00◆エントリー締切9月17日(金)インターンシップへのエントリーはこちら積水化学工業の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら明治安田生命保険職務体験型インターンシップ(コンサルティング営業コース)※日程により締切日が異なります◆エントリー締切9月27日(月)【全国17地区で予約受付中!】東京、千葉、埼玉、神奈川、名古屋、大阪、京都、神戸、福岡、北九州札幌、仙台、新潟、静岡、岡山、広島、熊本※開催地区により内容は異なりますインターンシップへのエントリーはこちら明治安田生命保険の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら明治安田生命保険志望者向けのLINEオープンチャットはこちら朝日新聞社メディアテクノロジーコース(1day)◆エントリー締切9月27日(月)正午インターンシップへのエントリーはこちら朝日新聞社の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら朝日新聞社志望者向けのLINEオープンチャットはこちら豊田自動織機事務職2daysプログラム(10月開催)◆エントリー締切2021年9月29日(水)23:59インターンシップへのエントリーはこちら豊田自動織機の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら最後に本記事では、"9月にインターンシップのエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。記事の冒頭でもお伝えしましたが、インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。本記事を参考に各社のインターン締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。→unistyleオリジナルの「インターンエントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。また、unistyleでは23卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。→unistyleでは23卒就活生向けに就活用グループを運営しており、今後も業界別にグループを拡充させていく予定です。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。さらにunistyleでは、今後も23卒就活生向けに「インターンシップのエントリー締切情報」を公開していく予定です。まだ会員登録を済ませていないという方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立ててもらえればと思います。 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【ケース】日本にあるセグウェイの台数は?【13卒BCG論述試験過去問】 【ケース】日本にあるセグウェイの台数は?【13卒BCG論述試験過去問】 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開!今回はボストンコンサルティンググループの13卒論述試験で出た「日本にあるセグウェイの台数」について詳しく説明したいと思います。1.前提条件の確認とアプローチ方法の選定今回の問題の詳細は下記のようなものとなっています。日本にあるセグウェイ(アメリカで開発された電動立ち乗り二輪車)の台数を推定しなさい。尚、推定する際には、道路交通法上、セグウェイが日本の公道を走ることができないことに注意しなさい。【アプローチ方法】セグウェイの所有者を、個人と法人に分けて、それぞれの保有台数を求めることで推定します。個人については、世帯ベースを用いて計算し、法人については労働人口から法人数を推定した上で、セグウェイを保有している法人数を計算します。2.実際の計算①個人保有まずは個人でセグウェイを保有している世帯数を求めます。人口ベースではなく、世帯ベースで考えるのは、セグウェイや車などは個人で保有するというよりも、家族共通の資産として世帯で共同保有するケースが多いと考えられるためです。尚、計算に際しては問題文の注意書きにもある通り、「セグウェイが日本の公道を走ることができない」という要素が重要になります。このことからセグウェイを乗る場所は私有地に限定されるため、相応の私有地を保有する世帯のみをセグウェイを保有する対象としてカウントします。日本の人口を120百万人、世帯数を40百万世帯、セグウェイが走行するのに十分な私有地を保有する世帯を0.1%、そのうち0.1%が実際にセグウェイを保有すると推定すると、40百万世帯×0.1%×0.1%=40台よって個人保有のセグウェイは40台と推定されます。②法人保有法人保有も個人保有同様に、セグウェイが走行するのに十分な私有地を保有する法人数から実際にセグウェイを保有する法人数を求めます。まずは日本の労働人口を1社当たりの平均従業員数で割ることで、日本の法人数を求めます。日本の労働人口が20〜60歳の40世代と仮定し、働く女性の割合を50%と仮定すると、労働人口は男性労働人口30百万人+女性労働人口15百万人=45百万人と推定できます。平均社員数は、平均従業員数110人の企業を10%、平均従業員数10人の90%と仮定し、日本の法人数をXと仮定すると下記の式が成り立ちます。X×110人×10%+X×10人×90%=45百万人11X+9X=45百万人20X=45百万人法人数X=225万ここからセグウェイの保有台数を求めます。法人については個人の世帯よりも、広い私有地を保有する法人が多いと想定されるため、セグウェイが走行するのに十分な土地を持つ法人数を3%とします。セグウェイを実際に保有する割合についても個人以上に相性がいいと考えられるため、1%と仮定すると225万×3%×1%=675台法人保有のセグウェイは675台と推定できます。③合計以上より、個人保有の40台と法人保有の675台を合計した715台が日本にあるセグウェイの台数と想定されます。3.検証セグウェイは一時期マスコミで大きく取り上げられるなど、非常に話題になりましたが、セグウェイのオーナーがセグウェイで走行中に転落して死亡したというニュースを最後にぱったりと話を聞かなくなってしまいました。これを読んでいる人でも知らない人が多いかもしれません。実際の販売台数については、少し古いデータになりますが、2009年までで約1,000台、2009年度の目標販売台数が300台とのことなので、悪くない推定だったと言えます。300台の販売だとしてもセグウェイの1台当たりの値段はAmazonでは20万円なので、300台販売することができれば売上としては60百万円になります。仕入れ価格と人件費を考慮するとビジネスとしては中々厳しそうというのが正直なところでしょうか。小売業の売上総利益率はばらつきがありますが3割程度と考えると、60百万円×30%=18百万円が売上総利益となります。ここからオフィスの家賃、人件費を考えると完全に赤字になってしまいそうです。セグウェイが浸透しているという話も聞かない中、中々厳しいビジネス環境にあると考えられます。【セグウェイ販売台数】【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート50の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobyBenGrey外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開! 19,245 views

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