【コンサル志望者必見】ケース面接対策に読むべき本6冊を紹介!

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最終更新日:2024年02月13日

【コンサル志望者必見】ケース面接対策に読むべき本6冊を紹介!

今回は、そんなコンサルティングファームを志望し、面接に臨む方には是非呼んでいただきたい本6冊を紹介します。

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なぜ本を読む必要があるのか

 

なぜ就活生は本を読むべきなのでしょうか。

 

過去のunistyleのコラム「【厳選】すべての就活生が読んでおくべき4冊の必読書」では、(1)キャリアを深く考えるための土台ができることと、(2)思考法や伝え方の原則を学ぶことで選考で評価されやすくなることの2点を本を読む効果としてご紹介しました。

 

コンサルティングファームを受ける上では、(2)の内容を理解することが大切になります。なぜならコンサルティングファームは、選考の段階でケース面接やフェルミ推定といった就活生の思考力やコミュニケーション力を測る面接が存在するからです。

 

そのためにも読書をし、必要となる思考法や知識を頭に入れておくことが選考を通過するためには重要な要素になります。

 

ケース面接とは

ケース面接は、お題に対して自ら課題の仮説を立て、それに対する解決策を考えるというものです。ケース面接では次のようなお題がよく出題されます。

例題

・駅前にあるカフェの売上を2倍にする施策
・売上の落ちている水族館の売上を向上させる方法

上記のようなビジネス場面に即した内容が出題されます。

 

通常の企業のグループディスカッションで行うことを個人で行うと考えればわかりやすいでしょう。

 

また、ケース面接と混同されやすいのがフェルミ推定と呼ばれるものです。フェルミ推定とは、一見出せそうもない数字をいくつかの手がかりを元に導き出していくものです。

 

有名な問題ですと、「シカゴにいるピアノ調律師の人数」や「日本にある電柱の数」などがあります。

 

コンサルティングファームの面接では、どちらかだけが出題されるというよりは、フェルミ推定の概算をもとに、ケース面接を行うといった流れが多いです。

 

また企業によっても、出題されやすい傾向にあるケースの種類があるので、自分が志望している企業がどれなのかも視野に入れ練習すると良いでしょう。

フェルミ推定やケース面接をどのように考えていくべきかを知りたい方は以下に掲載している記事を参考にして下さい。

 

なお、コンサルティングファームの内定を獲得したい就活生は就職エージェントneoの利用もオススメです。

エージェントを利用することでアドバイザーから、就活全般のノウハウや他にも受けるべき企業の紹介など客観的にアドバイスがもらえます。

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ケース面接で人事が見ているポイント


人事はケース面接から「論理的思考力・コミュニケーション能力・思考の柔軟性」といったポイントを見ています。

 

論理的思考力

コンサルティング業界といえばロジカルシンキングと言われるほど、論理的思考力は重視されるポイントになります。論理的思考力は、本質的な問題解決を効率的に、且つクライアントを説得させられるように伝えるためにも必要な能力です。

 

コミュニケーション能力

コンサルティング業界は、あまりコミュニケーション能力を重視されないイメージがあるかも知れません。しかし、コンサルタントとして関わるクライアントから本質的な課題を発見し解決するために、信頼関係を築くことは必要です。また、企業によっては、1つの案件を自分の担当分野以外の人達と協力して携わることもあります。円滑にモノゴトを運ばせるためにも、コミュニケ-ション能力は必要な能力と言えます。

 

思考の柔軟性

いくら地頭がよく、優秀な人材であっても人の意見を聞けない人は受け入れられにくいでしょう。ケース面接では、面接官とディスカッション方式で行うものや、グループディスカッションの場合だと、面接官からのフィードバックがあることがあります。その時に、自分の考えと異なる提案や思いもしなかった質問をされることもあります。そういった時に人事は頭の回転の速さや、指摘を素直に受け入れられる素直さを評価しているようです。

 

コンサルティングファーム志望者が読むべき本・6選

以下では、コンサルティングファームの選考を受ける上で必要となる知識や考え方をインプットするための書籍を紹介していきます。

『現役東大生が書いた 地頭を鍛えるフェルミ推定ノート』

現役東大生が書いた 地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!

外資系コンサルティングファームの面接において必要となる「フェルミ推定」の「パターン」と「解法ステップ」を、1000以上のフェルミ推定問題を解いてトップ外資系企業に内定した東大生たちがわかりやすく説明し、さらに、厳選された30問を詳しく解説しています。

 

『東大生が書いた 問題を解く力を鍛えるケース問題ノート』

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『過去問で鍛える地頭力 外資系コンサルの面接試験問題』

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『戦略コンサルティング・ファームの面接試験—難関突破のための傾向と対策』

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『ビル・ゲイツの面接試験—富士山をどう動かしますか?』

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『地頭力を鍛える 問題解決に活かす「フェルミ推定」』

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番外編

ここまでは、コンサルティングファームの選考を受ける上で読むべき本を紹介してきました。これらの本を上手く活用することが、選考を突破するためには必要不可欠です。

さて、ここからは番外編として、コンサルタントとして働くことを決めた場合に読むべき本を紹介してきたいと思います。

『考える技術・書く技術ー問題解決力を伸ばすピラミッド問題』

考える技術・書く技術―問題解決力を伸ばすピラミッド原則

マッキンゼーをはじめとした世界の主要コンサルティングファームでライティングのコースを教えるバーバラ・ミントが、独自の文書作成術を披露したものになります。

コンサルタントとして働く上で必要となるわかりやすい文章の書き方について解説しています。トップダウン型アプローチやグルーピングなど、論理的に考える上で必要な技術についても述べています。

『ざっくり分かるファイナンス 経営センスを磨くための財務』

ざっくり分かるファイナンス 経営センスを磨くための財務 (光文社新書)

著者の石野雄一さんが日産自動車の財務部や戦略系コンサルファームで働いた経験をもとに、分かりづらいファイナンスについてまとめたものとなっています。

コンサルタントに財務知識が必要なのかと思われそうですが、コンサルの仕事の成果は財務諸表に現れるため、感覚を掴んでおくことで、よりビジネス的な観点をアウトプットに加えることができます。

『外資系コンサルのスライド作成術ー図解表現23のテクニック』

外資系コンサルのスライド作成術―図解表現23のテクニック

ボストン コンサルティング グループやA.T.カーニーといったトップファームでの経験をもとに、プレゼンテーションの際に必要となるスライドの作成技術をまとめたものとなっています。

こちらの本は、思考法を身につける類のものではないですが、若手コンサルタントで生き延びていくために必要不可欠なスライド作成技術といったテクニック的なものを解説しているため、読んでおくといいでしょう。

最後に

コンサルティングファームでの選考では、一筋縄ではいかない設問も多く、また入社後も様々なスキル・知識が必要となります。

選考に向けて、これらの本を活用しながら、コンサルティングファームに必要な素養を是非身につけていただければ幸いです。

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コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介

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関関同立から外資コンサルを受ける際の3つの関門と対処法 関関同立から外資コンサルを受ける際の3つの関門と対処法 はじめまして。16卒の外資コンサル内定者です。今回は、私大文系学部生が外資コンサルを受ける際にぶつかる3つの関門とその対処法についてご紹介したいと思います。ロジカルシンキングで戦わないESとテストを通過すると次はグループディスカッション。私の時は、学生6人に対し社員1人がつき45分間でケース課題をプレゼンするというものでした。すでに6人のうち半数以上が旧帝理系博士、学士も旧帝だけという状態。ここで私は、あえて前半部分に発生する定義設定のロジカルの戦いを捨て、後半部分の施策の検討で戦うことにしました。理由は単純で、理系院生が多い以上ファクトベースの話をもとにした論理性のみの戦いになると、圧倒的に文系学士には不利だと感じたからです。新たな視点や考え方を提供し続けることに注力することで、叩き台を提供する役割を担うことができます。自分の発言に論理性さえ担保しておけば、他の部分をアピールしても問題ないので、自分の得意な分野で勝負しよう。課題を自分ゴト化しよう次は外資コンサル名物の「ケース面接」。ここが最大の難関、と思われがちですが実はそうではありません。絶対に抑えておかなければならないのはプラン至るまでの論理性。しかし裏を返せば、論理性の評価だけでは院生と戦えないため、自分の得意分野をしっかり意識したプランにする必要があります。ここでは、実際に出題された問題を例に考えます。問題「昨年、小売業大手が一般向けに学童保育サービスへ開始した。そこで、さらに他業界が学童保育へ参入する場合どこが良いか具体的に述べ、そのメリットとシナジーについて答えよ。」アプローチ方法はいくつかありますが、私は地元の商店街をフィールドに活動していたので、先に提供場所を商店街に決定しました。これで実店舗型のビジネスになったので、ある程度考えやすくなりました。次に実店舗型ビジネスへの展開を求めている企業を考え、当時ダイレクトメールでのビジネスから脱却を図ると宣言していたベネッセの教材を利用し、商店街の客足が減る夕方に子どもを商店街のスペースで受け入れるプランで大枠を決定しました。実際はここから緻密にロジックツリーを作ったのですが、ここで大切なことは、宙に浮かんでいる一見難解なケース課題をわかりやすく「自分ゴト化」したことです。問題をすぐに自分のフィールドである商店街に置き換えたことで、非常にわかりやすく考えることができました。また、自分のフィールドで生まれたものは独自性のあるアイデアであることが多く、論理性以外で勝負することができます。会話の瞬発力を磨く最終関門は役員面接。おそらくすべての選考の中で最も時間が短く、最も運要素が強い選考だと思います。最初に確認されることは、「ファーストキャリアに外資コンサルを選ぶ理由」です。ここは前もって準備することができるので、どの角度から聞かれても対応できるレベルまで詰めておくと安心です。消去法で志望動機を作り上げると論理的に説明できるのでオススメです。参考:志望動機は「入りたい理由」ではなく「他業界ではダメな理由」を積み重ねて構成してみようさて、なぜここが最も難関なのか。それは志望動機以外の雑談で選考のほとんどの時間が費やされるからです。内定後に選考基準を聞いたところ、「会話の切り返し」、いわゆる「瞬発力」を見ており、質問に対して間を置いて返答した場合評価が下がりやすいとまで言っていました。こう書くと「質問次第で、運じゃないか!」と思われそうですが、瞬発力が必要になる切り返しは、ほとんど「働くイメージができているか」という部分に関わります。実際に評価された切り返しを例にご説明します。例1役員「仕事で一徹二徹するけど大丈夫?」自分「一徹二徹で解決するなら喜んでします。」例2役員「失敗したときに折れちゃいそうだね。そういう時どうするの?」自分「助けてくださらないんですか?ひたむきに頑張っている人は、助けてもらえる世界だと思っています。」言葉はその時々で適切なものをチョイスすれば問題ないですが、発言の内容は根本的にコンサルという仕事をどう捉えているかが如実に現れます。なぜ外資なのか、なぜコンサルなのか、コンサルの仕事のイメージはできているのか。前始末をしっかりしていればある程度対応できますので、恐れずに自信をもって挑んでください。コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際にコンサル業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 21,642 views
「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。(その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...)今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳~60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。(実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます)以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識:「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考:厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考:企業の実態:学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか?」という言い方は(LGBT尊重の観点から)不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考:本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に(リモートワーク・フレックス勤務といった)働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例1:日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。(ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています)その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成(技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる)などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考:日産の取り組み事例2:カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考:会議なし、資料なし、会社に来る必要なし!/カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。(もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが)なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という(少なくとも今の日本社会の多くでは)女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点1:企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考:こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点2:"まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点1にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考:サイバーやメルカリも!女性躍進の最前線|働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇(のはず)です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が(インパクトには欠けるかもしれませんが)よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業=まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点3:ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例2で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。(ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます)しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事: 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【大学生向け】オススメ海外インターン情報まとめ|アメリカ・シンガポール・オーストラリア・フィリピン・中国 【大学生向け】オススメ海外インターン情報まとめ|アメリカ・シンガポール・オーストラリア・フィリピン・中国 「将来海外で働きたい」「海外インターンって何?」海外に興味がある就活生でも実際海外のインターンについてよく知らない人も多いと思います。そこで海外のインターンに参加するメリット・デメリットや、現在募集しているインターンを国ごとに紹介していきます。【本記事の構成】●海外インターンとは●海外インターンに行くメリット・デメリット●海外インターンに行くことで就活に活かせること●海外のインターン(アメリカ)●海外のインターン(シンガポール)●海外のインターン(オーストラリア)●海外のインターン(フィリピン)●海外のインターン(中国)●まとめ海外インターンとは海外インターンとは、学生が実際に海外の企業で職業体験をすることを言い、海外の企業で研修生として働きます。期間は短期から長期まで様々です。海外のインターンに参加するにあたって必要なことは、目的を持つことです。海外インターンに参加していると、様々な壁にぶつかることが多々あります。実際に、壁にぶつかって諦めてしまうインターン生も少なくないそうです。そのため、海外インターンに参加する前にしっかりと目的を定めておくことが重要になります。海外インターンに行くメリット・デメリット海外のインターンに参加するメリットは以下が挙げられます。メリット●語学力が身につく●海外の文化に触れることができる●海外の働き方を理解できる●実務経験を積むことができる(ノウハウを学べる)●ストレス耐性が身につく●主体性が身につく●様々な人と出会える「わざわざインターンじゃなくても留学でいいじゃん」と思っている就活生も中にはいると思います。確かに留学でも語学力を身につけることはできると思いますが、ビジネス英語と日常会話での英語には違いがあります。留学では、ビジネス英語を身につけることは難しいため、ビジネス英語を身につけたいと思っている学生は海外インターンの方が効果的だと思います。また実務経験を積むことで、就活で企業を選ぶ際に具体的なイメージを持つことができるため、就活をスムーズに進めることができるでしょう。続いてデメリットについては以下が挙げられます。デメリット●海外に行くので学校に通うことができない●日本語が通じない●海外の環境に馴染めない可能性がある●まとまった時間を要する●英語を学ぶための時間が少ない●費用がかかる短期間のものもありますが、それでもだいたい最低1ヶ月は必要になってくるため、長期休みでない限り大学との並行は難しいと言えます。また、実務を通してビジネス英語は身につきますが、英語を教わる時間はないため、最初の頃は思うように会話ができず苦労することも多いでしょう。当然ながら海外のインターンに参加するためには費用がかかります。行く国にもよりますが、インターンで人気の国1位のアメリカでは1ヶ月30~50万、1年で150万~300万程かかるそうです。参考:【総費用編】海外インターンシップにかかる費用はいくら?海外インターンに行くことで就活に活かせること海外インターンに参加したという経験は就活で高評価を得やすいです。なぜなら、実際に海外で実務経験を積んでいる学生はそう多くないからです。現在では海外進出をしている企業も多くなってきているため、既にビジネス英語で会話ができるというだけで、即戦力になることができます。また企業側からすると、大学生の間に実務を経験していることから、入社後の姿が想像しやすくなります。このような点から就活において海外インターンに参加することは有利になると考えられます。就活で海外インターン参加をアピールする際は、「語学力」「実務経験」について具体的に話せるようにしましょう。それでは以下で国別にインターンシップ情報を紹介します。海外のインターン(アメリカ)【OPT求人】シリコンバレーのIT企業でスタッフ募集!●期間:12ヶ月●報酬:$3,500/月程度●参加条件:・エンジニアの経験もしくは興味(経験がない方でも教えます)・1年以上の職務経験があれば尚良・車の運転ができること・ビジネスレベルの英語力●内容:✓日⇔英翻訳業務✓ミーティングなどでの通訳✓エンジニアへのサポート業務気になる方はこちらからロサンゼルスの貿易会社で、マーケティング・営業募集中!●期間:18ヶ月●報酬:$1,920~/月●参加条件:Internetなどの基本的なPC能力●内容:日本とアメリカでのマーケティング/営業気になる方はこちらからアメリカにて日本文化をプロモーションする企業でのインターンシップ●期間:3ヶ月以上歓迎●報酬:無し(自社のレストランでの食事は全て無料)●参加条件:✓文章作成ソフト、表計算ソフトができればOK✓映像・デザインプロジェクトでのインターン希望のみ、イラストレーターやフォトショップの経験が必須●内容:✓撮影・デザイン✓イベント✓クラス✓日本企業の米国展開申し込みはこちらからNYの広告代理店で、プロダクションアシスタント募集中♪●期間:18ヶ月●報酬:面接後に決定●参加条件:フォトショップ・イラストレーター・インデザイン経験●内容:✓広告代理店制作部にてデザイナー・プロダクションアシスタントフォトショップ✓イラストレーター、インデザインを使用し印刷広告制作のアシスタント業務気になる方はこちらから海外のインターン(シンガポール)世界4か国にネットワーク拠点を持つメディアグループでのインターンシップ●期間:1ヶ月~半年●報酬:交通費支給・インセンティブ制度有り●参加条件:基本的なPCスキル、日常会話以上の英語力●内容:✓企業のフリーマガジンの企画・制作、広告営業✓顧客への取材、編集アシスタント✓イベントプロモーション、及び新規プロジェクトのサポート申し込みはこちらからシンガポールで人材育成と組織開発のサポートに携わるインターンシップ●期間:1ヶ月以上●報酬:成果報酬型●参加条件:必要最低限度のPCスキル●内容:✓情報リサーチ、現地調査✓営業マーケティング✓トレーニングの運営支援✓新規企画提案申し込みはこちらからシンガポールで新規事業開発に挑戦する社長直下のインターンシップ●期間:1ヶ月以上●報酬:・SGD500/月を支給・VISAの費用は会社負担・出張中のホテル代、食費等滞在費は会社負担・携帯電話(スマホ)は期間中貸与(SIM代など通信費は自己負担)●参加条件:英語力必須、中国語が話せるとなお良い●内容:✓開発中のアプリの現地人向け営業✓日本映画週間のプロジェクトサポートスタッフ申し込みはこちらから社長直下!シンガポール日本文化の商社で事業開発・営業のインターンシップ●期間:3ヶ月以上●報酬:要相談●参加条件:特に無し●内容:✓販路拡大の為の営業✓通販サイト運用基盤の構築申し込みはこちらから海外のインターン(オーストラリア)メディア業界での営業インターン●期間:6ヶ月●報酬:有り●参加条件:中級レベルの英語力●内容:営業気になる方はこちらからお問い合わせはこちらからクリエイティブコンテンツのマーケティング・販売・制作に関する実践的なインターンシップ●期間:2ヶ月以上●報酬:能力により報酬有り●参加条件:初中級英語力(意思疎通が可能なレベル)●内容:✓Web制作✓グラフィック制作✓動画クラフィック制作✓動画撮影気になる方はこちらからお問い合わせはこちらからオーストラリアの経済情報を日本語で発信するメディアの営業・編集インターンシップ●期間:最低1ヶ月~3ヶ月●報酬:交通費、昼食一部支給●参加条件:日本語(ネイティブレベル)、英語力(大学卒業レベル以上)特に読解力を重視、初級レベルのPCスキル(エクセル・ワード、パワーポイント)●内容:✓営業アシスタント営業部のアシスタントとして、書類作成や事務作業アシスト、イベント取材同行など✓編集アシスタント新聞記事の翻訳サポートや、グラフ作成、取材同行など申し込みはこちらから海外のインターン(フィリピン)フィリピン政府が公式認定する語学学校の運営インターンシップ●期間:最低24週間~●報酬:P5000/月●参加条件:オフィスのワード・エクセル・パワポの基本的動作ができる●内容:①フィリピン人講師管理及び、学校運営関連②キッチン内で1日3食の仕込み③弊社WEBサイトの制作※上記3つの中から選択することができます申し込みはこちらからフィリピン進出・移住を支援する企業の人事・メデイア運営インターンシップ●期間:3ヶ月~6ヶ月●報酬:正社員雇用可●応募条件:英語でのコミュニケーション(会話・メール)●内容:✓フィリピン現地の生活が伝わるブログの発信✓その他フィリピン永住権取得業務や不動産視察ツアーへの同行✓社内がより円滑になるよう、仕組み考案、補助申し込みはこちらからフィリピン一安全な経済特区で、「知識力」より「実践力」をつけるインターンシップ!●期間:1から半年まで、自分のスケジュールに合わせた日数を選択できます●報酬:無し(勤務部署によって食費が支給される場合もあります)●応募条件:無し(英語レベルによって部署配属が決まります)●業種:政府機関、アトラクション、ホテル・コンドミニアム・レストラン、ショッピングモール、会計事務所、製造業、ロジスティクス、大学、NGO申し込みはこちらからホテル・民泊開発に関わるインターンシップ●期間:1ヶ月~●報酬:住居支給、食事補助、渡航費(半年以上の場合のみ、片道航空券代を支給)●応募条件:パソコンスキル、英語(日常会話レベル)●内容:✓ホテル・民泊開発✓コールセンター立ち上げ・運営申し込みはこちらからフィリピン・セブで一番長い歴史を誇る情報メディア会社でのインターンシップ●期間:6ヶ月以上が望ましい●報酬:VISA発行手数料、保険(現地向け)、住居(光熱費込み)、お小遣い●応募条件:基礎英語、環境に順応できる能力(南国・途上国)、チームワーク●内容:✓撮影・取材・製作(マガジン・WEB)✓Webサイトの情報分析・まとめ✓イベントの企画・実行✓営業✓各種お客様対応(ツアー予約・求人サイト)申し込みはこちらからフィリピン観光省認定の旅行会社でのインターンシップ●期間:6ヶ月以上●報酬:・wifiインターネット環境、全額無料・セブに渡航頂く際の空港までのお迎え無料・住居支給(シングル(1人部屋)、シャワー、トイレ付き)・水道、高熱費無料・セブ島の有名観光スポットへ行ける!・弊社で支援をしているダンプサイト(ゴミ山)、児童養護施設の子供達へのプロジェクトに参加・有給(インターシップ開始日から2ヶ月目以降15,000peso~25,000peso/月支給・目標達成者にはインセンティブあり・有給インターンシップ後の、社員雇用制度有り●応募条件:6ヶ月~セブに滞在できる方、基礎パソコンスキル●内容:✓お客様対応✓SNS運用✓新規企画立案✓新ツアー企画のアシスタント✓その他関連タスクなど申し込みはこちらからフィリピンにて複数事業の営業・メディア運用に関わるインターンシップ●期間:2ヶ月~1年●報酬:住居補助、食事補助(1日2食)VISA・渡航費弊社負担、給料1万ペソ(2万円程度)支給、英語レッスンサポート●応募条件:英語力●内容:✓コールセンター✓営業(金融業・不動産業)✓メディア申し込みはこちらからフィリピンの近未来都市にある語学スクールでのインターンシップ●期間:3ヶ月以上●報酬:宿舎の無料滞在(1人部屋または2人部屋)、平日の朝食、マンツーマン英語レッスン(1日2コマまで)、滞在に係るビザ費用ならびに手続き代行、期間終了後の就職支援(希望者のみ)、月額2万円●応募条件:PCスキル、英語力(目安TOEIC500点以上)●内容:✓コーポレート業務✓顧客対応✓マーケティング✓商品・サービス開発申し込みはこちらから留学+インターンシッププログラムinCEBUENGLISHACADEMY●期間:4週間以上●報酬:無し●応募条件:無し●業種:ホテル、留学代理店、ゲストハウス、コンサルティング会社、貿易会社、オンライン英会話、語学学校申し込みはこちらからフィリピンで雑誌のローカル向け営業に挑むインターンシップ●期間:3ヶ月以上●報酬:住居支給(マカティ内にあるコンドミニアム、築浅ワンルーム、家具つき)、滞在7ヶ月目以降から成果報酬制度あり●応募条件:基本的なPC操作、英語力(日常会話レベル)●内容:✓セールス✓企画・マーケティング申し込みはこちらからフィリピン留学最大手エージェントの運営、営業、マネジメントのインターンシップ●期間:6ヶ月以上●報酬:社宅完備●応募条件:パソコンスキル(ワード・エクセルの簡単な操作)、コミュニケーション能力がある方、何事にもプラス思考に捉えられる人●内容:✓学生のサポート✓各種イベントの手配及び司会✓コールセンターのオペレーション業務(日本語)✓メールカウンセリング業務(日本語)✓入力業務(日本語・英語)✓翻訳業務(英語⇒日本語日本語⇒英語)✓日本人学生のピックアップ✓ブログ運営などの情報発信✓学校の情報更新や連絡(資料作成、HP更新など)✓学生ピックアップ申し込みはこちらから海外のインターン(中国)【研究開発型WEBコンサルティング】という形で、クライアントのサイト改善に携わるインターン●期間:1ヶ月以上●報酬:1ヶ月目以内は無し、2ヶ月以上の場合は個別検討●応募条件:特に無し●内容:クライアントのWEBサイトの売上を上げる、コンサルティングプランの策定気になる方はこちらからお問い合わせはこちらから深セン未来合宿!世界最速で成長する中国最新ITサービスの解体新書●期間:4日間●報酬:無し●応募条件:特に無し(中国語と英語が話せるとなお良い)●内容:“人類史上世界最速で急成長した都市”、“超スマートシティ・未来都市”、"中国のシリコンバレー"、"巨大ベンチャー都市"など、様々な超級言葉で語られる中国深センについて出来るだけ短期間で多くのことを体験・吸収するプログラム申し込みはこちらからまとめ本記事では海外のインターンについて紹介しました。海外のインターンに参加するためには、目安としてTOEIC700点以上、英検準1級レベルが必要です。企業によっては英語力の条件がなく、英語が話せない人でも参加できるインターンもあるみたいです。とはいえ、そういった企業でも英語が話せる人と話せない人では任される仕事も異なります。海外のインターンに参加したいと思っている就活生は、日常会話レベルの英語はできるようにしてから臨むと良いと思います。【関連記事】 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「え、こんなことで内定取り消し…?」あなたの身近にも潜んでいる内定取り消しの悲劇 「え、こんなことで内定取り消し…?」あなたの身近にも潜んでいる内定取り消しの悲劇 6月下旬に差し掛かると、多くの就活生が内定をもらい、就活が終わって一安心している方も多くなってきた頃ではないでしょうか。しかし安心しきってはいけません。内定をもらっても、取り消される事例がいくつもあります。今回は、そんな内定取り消し事例と対応方法を紹介します。理不尽に内定を取り消された暗黒時代そもそも過去には、理不尽に内定を取り消された時代があったことを皆さんはご存知でしょうか?2008年9月に発生したリーマンショックによる世界規模の金融危機。これにより日本企業も不況の煽りを受け初めた2009年1月頃から、内定を出していた学生を正社員として受け入れられないという企業が続出し、多くの内定取り消しが行われました。実際には「内定取り消し」というより、就活生を呼び出して「辞退してくれないか」とお願いするというケースが多かったようです。外資系大手人材企業のJACリクルートメントは、内定辞退を志願する人には100万円の解約金を支払うという処置をとり当時大きな話題になりました。このように、突然の景気悪化により内定が取り消されてしまうという時代もありました。一方で現在の内定取り消し理由は就活生の自己責任による事例が多いです。現代の内定取り消し理由内定が取り消される理由としては以下の7つが挙げられます。①SNSに不適切な投稿をした②大学を卒業出来なかった③経歴で嘘を伝えた④手続きに不備があった⑤働くことが不可能と判断される病気にかかった⑥犯罪歴がある・素行が悪い⑦内定後に妊娠が分かったそれぞれについて詳しく説明します。SNSに不適切な投稿をしたTwitterやInstagramなど、今や大抵の人が利用していることから、企業の人事などもSNSのチェックを行うようになっています。不適切な内容とは、他人に迷惑をかける行動(未成年飲酒など)はもちろんのこと、差別発言や誹謗中傷をしている場合も内定取り消しになってしまうこともあります。特に気をつけるべきことは、自分自身の過去の発言です。就活中は意識できているかもしれませんが、過去の投稿を振り返った時にそういった投稿が残っているかもしれません。また企業側がSNSを見る理由は、「いかに応募者を落とすか」という目的があるそうです。そのため、そういった投稿をしないことが1番良いですが、もししている場合は投稿を消す、アカウントを非公開にするなど、対策をしておくようにすると良いと思います。大学を卒業できなかったこれは新卒者の内定取り消しで最も多いパターンです。せっかく内定をもらえたのに、卒業できないという理由で内定を取り消されるのはとても勿体ないです。学生生活の後半は就活で多忙となるため、早い段階から計画的に単位を取得しておくことがオススメです。卒業単位の見落としによる留年という可能性もあるので、取得単位の確認はしっかりと行いましょう。また少し多めに単位を取得しておくのも良いかもしれません。経歴で嘘を伝えた就活において自分を良く見せるのは大切なことですが、良く見せたいからといって、明らかな嘘を伝えるのはNGです。嘘のNG例は以下のようになります。●大学名を偽る●持っていない資格を答える●TOEICの点数を偽る上記のような嘘は確実にバレます。なぜかというと企業によっては、証明書の提出を求める場合もあるからです。仕事をする上で信頼関係とはとても重要であり、嘘をつく人間は誰にも信用してもらえません。アルバイトやサークルの経験を多少盛るのは良いかもしれませんが、明らかな嘘を伝えるのはやめた方が良いと思います。手続きに不備があった内定をもらうと企業側に提出しなければならない書類が多々あります。そういった必要書類の期限が守れていなかったり、提出を忘れてしまうと内定を取り消されてしまう可能性もあります。企業によっては、取り消しは免れるかもしれませんが、入社前から良くない印象がついてしまうのは間違いありません。書類の提出期限などはしっかりとチェックするようにしましょう。働くことが不可能と判断される病気にかかった病気だけでなく、交通事故などで怪我をしてしまった場合も同様です。仮に病気を隠したとしても、入社後の健康診断でバレてしまいます。そのため本当のことを言ったうえで医師から仕事に支障がないと証明してもらった方が良いと思います。犯罪歴がある・素行が悪い犯罪歴があったり、内定後に犯罪を起こしてしまったという場合も内定取り消しとなる可能性があります。犯罪に限らず、内定後の研修などで遅刻が多いと素行が悪いと判断され、内定を取り消されることもあります。まだ入社していないからと軽く考えずに、社会人の意識を持って参加するようにしましょう。内定後に妊娠が分かった企業側は4月から働くことを前提として採用しているので、入社早々長期的に休まれては困ります。しかし、だからといって妊娠を隠して働くのも良くありません。妊娠初期に慣れない仕事をするのは心身ともに非常にストレスがかかってしまいます。最悪の場合、流産してしまう可能性も考えられます。社会人になるという立場をしっかりと意識し、自分自身の行動に責任を持つようにしましょう。内定が取り消された事例実際に内定が取り消された事例を4つ紹介します。以下の内容は全て引用です。Facebookが原因で内定取り消しになった学生がいることが判明。この学生は面接を行った人事部長を「キモいオヤジだった」と書いていた。会社の人事担当がFacebookやTwitterをチェックするのはもはや常識。こういうタイプの内定取り消しは今後増えるかもしれない。引用:Facebookで「キモいオヤジだった」と書き込んで内定取消になったことに関する議論立教大学の学生が同じ大学の学生が集団準強姦容疑で逮捕された事件に対して女がわりーなどのレイプ容認ととれるツイートで炎上。決まっていた内定先から内定取り消しを受ける騒動に発展。引用:「レイプ容認」発言で炎上立教大生内定先大手百貨店に「電突」騒ぎ彼女の名前は、『みなもとしずか』。「IQ130の本物国立大学生」として、大学1年から2年の頃に活動した、元AV女優だ。みなもとさんは、今年4月、外資系の大手証券会社「ゴールドマン・サックス」へと入社予定だったが、昨冬に内定を取り消されてしまったのだという。「彼女はおカネのためだったり、有名になりたいといった目的というよりは、知的好奇心や性的興味に駆られて業界に飛び込んできたタイプ。セックスの経験も浅く彼氏もいなかった18歳の頃にAVの存在を知り、もっと気持ちよくなりたいからデビューしたという子だったので、絡みも積極的でした。IQ130というふれこみも、デビュー作でIQテストをした結果なので、売らんかな、ではなくホントです。流暢な英語も披露していました。かなりの頭の良さを感じましたよ」(AVライター)彼女は、4作目ではコスプレを披露。続く5作目では温泉を舞台にして十数人の男優と同時に絡む大人数プレイを経験している。今もDMMのウェブサイトで動画が販売されている。本編では顔が見えるが、パッケージ画面には目線が入っている。「彼女は、AV出演を後悔してはいませんが、就職活動をはじめるに当たってバレるのを怖れて、動画を違法アップロードしているサイトに削除申請しました。DMMのサイト上で入れられた目線も、そんな彼女への配慮だと思われます」(AV制作会社関係者)引用:AV出演発覚でゴールドマン・サックス「内定取り消し」〜TOEIC935点の美少女を襲った不運な現実2013年の9月、日本テレビ主催のセミナーに参加し、女子アナとして同社に2015年4月に入社する「採用内定」を得た。ところが今年の5月28日、日本テレビから一方的に内定を取り消される。その理由は「銀座のクラブでホステスをしていたバイト歴が、高度の清廉性を求められるアナウンサーに相応しくない」というものだった。引用:「局アナ内定取り消し」女子大生に日本テレビが送っていた書簡が冷酷すぎる上記で紹介した事例をまとめると、SNSで炎上し大事になってしまい、内定取り消しにつながってしまうケースが多いことが分かります。本人は悪気があったわけではなく、何も考えずにただつぶやいただけかもしれませんが、SNSは今や誰もが利用しているため、あっという間に拡散されてしまいます。一度拡散されてしまうと、完全に消すことは不可能であり、つぶやいた本人の個人情報をネットで晒されてしまうケースも多々あるため、SNSを利用する際は注意が必要です。企業都合で内定を取り消される場合も先程紹介したのは自己責任による内定辞退例ですが、今回は企業都合で内定を取り消されるケースについて紹介します。企業都合による内定取り消しには「不当」と「正当」があります。内定取り消しが正当とされる場合は以下になります。●会社が経営難で人員を増やすと経営を逼迫させる場合●内定者が内定後に怪我や病気をしたことによって正常な勤務ができなくなった場合●内定者が申告していた経歴や学歴の重要部分に虚偽があった場合●内定者が大学を卒業できなかった場合次に内定取り消しが不当とされる場合は以下になります。●内定者が社風に合わない人材である場合●会計の決算が赤字になった場合●内定をだしたものの、後日様々な理由で採用する余裕がなくなった場合このように内定を取り消すには企業が好き勝手にできるわけではなく、しっかりとしたルールがあることが分かります。不当に内定を取り消されたら不当に内定を取り消された場合は、内定取り消しを受けた直後の対応が重要になります。以下で取るべき対応について紹介します。内定取り消しを受けたことと、その理由を明らかにする訴訟を起こした際に反論されないようにするためにも、「内定取り消しを受けた」という事実を証明しなければなりません。訴訟で反論されないようにするためと言いましたが、具体的な例は以下になります。●「内定取り消しをした事実はない」●「労働者の側から内定を辞退してきた」●「退職に同意していた」こういった事態を避けるためにも、内定取り消しを受けた場合には「内定取り消し通知書」などの書面による通知を求めるようにしましょう。内定証明で内定取り消しの撤回を要求する内定取消の事実を証明する証拠を収集し、その取消理由が明らかになったら、早急に、内定取消を撤回するよう会社に書面で請求します。ここで注意すべきことは出来る限り早く撤回請求を行うということです。なぜならば、早く行わなければ企業側から「労働者も内定取り消しに同意していた」という反論をしかねないからです。労働審判で地位確認請求をする労働審判における申立て内容は、「内定があったことを前提に、入社して社員の地位にあることを確認する。」という内容となります。これを「地位確認請求」と言います。地位確認請求とは労働者であることを確認する請求です。そのため、労働者として入社すれば支払われることが内定で約束されていた賃金についても、合わせて支払請求をすることとなります。【参考】内定取り消しに遭ったら|会社への対応方法や事前の対策方法を知る内定取消しの理由と不当な取消しを受けた場合の対処法まとめ今回は内定取り消しについて事例を含めて紹介しました。一言で内定取り消しといっても、自己責任の場合と企業都合の場合があります。企業都合の場合は自分に100%原因があるわけではありませんが、自己責任の場合はSNSでの不適切投稿など、「自分に100%の原因がある」場合がほとんどです。本来SNSは便利で楽しく利用できるものですが、使い方によっては様々なトラブルに巻き込まれる可能性があります。今回紹介した事例にもあるように、本人は何気なく投稿したつもりでも、どんどん拡散され炎上するといったようなケースは誰にでも起こりうると思います。使い方次第で今後の人生が大きく変わってしまう可能性があるということしっかりと意識し、正しい使い方をするように心がけてください。【関連記事】 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