就活塾に対する疑問を就活塾経営者にぶつけてみた

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最終更新日:2023年11月01日

就活塾に対する疑問を就活塾経営者にぶつけてみた

先輩や社会人、就活本、Webサイトなど就職活動のためのツールは複数あります。そうした中、その実態が分かりにくいものの一つが「就活塾」ではないでしょうか。
就活本の購入などであれば数千円の費用で済みますが、就活塾では安くても数万円以上かかり相対的には高額となっています。大学受験の予備校代に比べればはるかに安い価格ではありますが、受験の点数のような定量的な指標が無いのが就職活動。利用に及び腰になるのも仕方ないのかもしれません。
今回は、そんな就活塾について気になることを、これまで5年以上にわたり1,000名を超える学生に就活コーチングを実施してきた就活コーチ代表の廣瀬泰幸氏にうかがってきました。
本選考とインターンの締め切り情報
 
就活塾と聞くと「内容がよくわからない」「就活本に書いてあることを教えているだけで役に立たないのでは?」「本当に役に立つのか?」といったイメージを抱いている人もいるのが現実です。イメージの元となっている良くない就活塾が存在するのも事実なのでしょうか?

 

—残念ながら役に立たない就活塾も存在していると思います。現在、関東圏だけで50以上の就活塾があります。学生さん相手の仕事のため参入障壁が低く、ノウハウの乏しい就活塾が生まれてしまうというケースが見られます。

また、「ESの書き方」「グループディスカッションの仕方」「面接の受け方」など、ありきたりのテクニックを学生に教えるだけで、就活本を読めば十分といった就活塾もあります。
併せて、よく広告に用いられる「内定率◯◯%」「トップ企業△△へ内定者輩出」という情報に関してですが、安易にそれを鵜呑みにすることは危険だと思っています。
(1)受講生が何名いて、そのうち何人が内定を獲得したのか。
→「内定率=内定数÷受講生数」として算出している場合、少数の学生が複数内定を得ているだけかもしれません。
(2)いつの受講生の内定実績なのか。
→何年も前の内定実績をあたかも直近の情報であるかのように掲載している場合もあります。
 
 
それでは就活塾の良し悪しは、どのような観点から判断するのがよいのでしょうか?

 

—まずは塾の歴史の長短です。3年未満は運営が軌道に乗っていない場合が多く、サービスの質にムラがあったり、いきなり事業をクローズするということもありえます。ノウハウの蓄積にも不安がありますね。
次に、経営者の略歴とポリシーです。就活塾の経営母体は、現在のところ100%中堅・中小企業か個人経営です。従って、経営者の略歴やポリシーが明示されていない塾は要注意と言えます。
それからやはり、講師の質です。講師の経歴の記載がぞんざいなところは悪い就活塾だと思っていただいて構いません。併せて、カリキュラムの質です。筆記試験対策など、そもそも対面指導の必要性が薄いものに無駄に注力していたりはしないか。論理性があるか。受講生1人1人に対して親身に対応する体制がとれているか。はとても大切なことだと思います。
最後に、利用者の声です。就活塾サイドのメッセージは極端に言えば、何とでも書けるし言えます。本当に大切なことは、今までの受講生の感想です。利用者の声がないのは、論外だと思います。また、受講者の声が掲載されていても、元々優秀な受講生の声しか掲載されていなかったとすれば、要注意だと思っていただくのが賢明だと思います。
 
正直なところ、就活塾にも向いている人と向いていない人がいるのではないかと考えています。どのような人が就活塾を利用することに向いているのでしょうか?

 

—たしかに就活塾を利用するのにも向いている人と向いていない人がいるのも事実です。これまでの経験から、向いている人と向いていない人の違いは以下のようにあると考えています。
 
(1)就活塾に向いている人
まずは、学歴などのスペックはあっても、特筆すべき実績の無い学生さんは向いていると思います。「大学時代はゆるいサークルで友人とつるんでいたけど、どう自己PRすればいいのかわからない。そもそも就活って何をどう頑張ればいいの?」といった学生さんは、就活塾で努力の方向性を示されれば化ける可能性は大きいと思います。
次に、勉強はよくやってきたけど、それをどう面接などでアウトプットすればいいのかわからない学生さんです。就活塾で場数を踏み、伝え方を学べば内定出来る可能性は高くなります。そして、自分がどういった業界や企業に適性があるのかよくわかっていない学生さんは、社会や企業をよく知っている講師が的確に導いてくれる可能性が高いですね。併せて、そもそも、自分に自信のない学生さんは、個人をよくみることができる講師が、その人が持っているいい点を気づかせ、伸ばしてくれると思います。
 
(2)就活塾に向いていない人
逆に向いていない学生さんは、「就活塾を利用する→内定獲得」と考えている学生さんです。「就活塾を利用する→本人が努力する→内定獲得」が正しい図式です。大学受験予備校でも、ただ何となく周囲が通っているから自分も、というタイプの人は良い結果を得られていないのではないでしょうか。
また、元々素晴らしい経験をしていたり、地頭が優秀な学生でかつ、説得力を持って伝える力がある人は自力で十分良い結果が得られると思います。しかし、このタイプの学生さんは少数かもしれませんね。
 
採用する側の企業から見た場合、就活塾などが面接ウケを良くするための小手先のテクニックや付け焼き刃的なスキルを指導することで、学生本来の資質や能力などを見えづらくしてしまい、本当に企業が求めている人材を獲得する妨げになってしまうという危険性はないでしょうか。

 

—もちろん模擬面接などを通して、実際に内定を獲得できるように指導しています。顧客である学生さんや親御さんからお金をいただいている以上、顧客の成果にコミットするのは当然のことです。
しかし、就活塾の本来のミッションは、学生さんのレベルを企業側の求める水準まで高めることだと考えています。現状、企業サイドからの視点に欠け、独りよがりの自己PR/志望動機を展開し、採用に至らないという就活生が多く見られることは、とても残念なことです。他方で、就職活動をサポートする側においては、小手先の就活テクニック指導に偏重していることも多いと言えます。しかし付け焼刃のスキルで通用する程、企業側が求めていることは浅くはありません。これらのミスマッチを解消させるべく尽力することこそ、就活塾の存在意義だと考えています。
 
 
今回の話をまとめますと、一口に就活塾と言っても質にはばらつきがあるのが現状です。就活塾利用に向いている学生さんとそうでない人もいると思っています。塾の見極め及び自分自身の利用適性の見極めには無料相談を使うのがいいですね。支払うコストに見合ったリターンが見込めそうか、まずは一度相談してから判断してみてください。
 
廣瀬さん、貴重なお話をありがとうございました。

 

就活コーチ代表 廣瀬泰幸氏

 

慶應義塾大学法学部政治学科卒業後、株式会社リクルート入社。大企業からベンチャー企業まで1000社を超える企業の採用と人材育成を支援。その後、一部上場企業の人事部採用責任者として年間500名の採用と人材育成を行う。2004年より、株式会社リンクアンドモチベーションの講師として、主として大企業の10,000人を超える社員に教育研修を実施。2010年株式会社オールウェイズを設立し、「就活コーチ」を主催。以降1,000名を超える学生に就活コーチングを自ら実施している。日本で初めて就活に誰もが成功するために「新卒採用基準の公式」(200点満点)をわかりやすく、具体的に定義。新卒採用基準=【「有能感」+「仕事力」×「表現力」×「就活スキル」+α。】「就活コーチ」のHPから、誰もが現在の自分の基準を自己診断できる。
 
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photo by Phil Roeder

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アニメ業界志望者必見!仕事内容や大手企業一覧、今後の動向を解説 アニメ業界志望者必見!仕事内容や大手企業一覧、今後の動向を解説 アニメ業界はテレビや映画など多くの場面で見かけるだけでなく、現在は海外での人気も高まり国際的な業界に成長してきています。しかしアニメ業界について、どのような流れでアニメを制作しているのか、制作以外の業務は何があるのかなど理解している就活生は多くないのではないでしょうか。そこで本記事ではアニメ業界についてビジネスモデルや仕事内容、職種、未経験や文系の就活生も就職できるのかなど解説します。記事の後半ではアニメ業界の今後についても解説しているので参考にしてみてください。本記事の構成アニメ業界の市場規模​​​​​​アニメ業界のビジネスモデルとはアニメ業界の仕事内容とはアニメ業界の職種∟アニメーター∟演出∟制作進行∟シリーズ構成(脚本家)∟3DCGクリエイター∟アニメ業界は未経験や専門スキルのない就活生でも就職できる?アニメ業界の大手企業一覧∟東映アニメーションの特徴や強み∟トムス・エンタテインメントの特徴や強み∟バンダイナムコフィルムワークスの特徴や強み∟創通の特徴や強み∟ぴえろの特徴や強み企業間で差が生まれる!?アニメ業界の今後の動向を解説最後にアニメ業界の市場規模ここではまずアニメ業界の市場規模について解説します。日本動画協会によると、2020年のアニメ業界の市場規模は2兆4261億円となっています。【参照】日本動画協会『産業統計の調査・発表』2019年まで安定して成長を続けていたアニメ業界ですが、コロナウイルスの影響を受け2020年は市場規模が若干縮小しました。ウィンドウ別の市場規模を見てみると、2020年のテレビ、映画分野の市場規模は前年比89%前後となっていますが、配信分野においては前年比135.8%と増加しているため市場規模の縮小が最小限に抑えられたと考えられるのではないでしょうか。アニメ業界のビジネスモデルとは次にアニメ業界のビジネスモデルについて解説します。アニメ業界の仕組み、ビジネスモデルは上記の図のようになります。まず広告代理店がスポンサーの依頼を受けると共に「広告費」を得ます。広告依頼を受けた広告代理店はテレビ局や映画会社に「広告収入費」を払います。その後、テレビ局や映画会社は得た収入を元に制作会社にアニメ制作を依頼し、「制作費」「放映権料」を払います。さらに制作会社は制作の全てを担当するのではなく、一部を下請けの制作会社に依頼し作品を完成させていきます。本記事下部で解説するアニメ業界の大手企業一覧では、主に上記の図の「制作会社(元請け企業)」に当てはまる企業を紹介します。アニメ業界の仕事内容とはここまででアニメ業界の市場規模や仕組み、ビジネスモデルが理解できたのではないでしょうか。ここではアニメ業界の具体的な仕事内容について解説していきたいと思います。まずアニメ業界の仕事内容として、アニメ制作の流れを解説します。アニメが完成するまでの流れは上記の図のようになっています。アニメ制作はまず企画から始まります。テレビ局や映画会社から依頼を受けた制作会社のプロデューサーや監督が企画、提案を行います。企画が通るとより詳細な脚本を考えます。脚本が完成するとアニメに登場するキャラクターの設定を固め、制作メンバーの認識を合わせる役割を果たす「絵コンテ」に落とし込んでいきます。その後、キャラクターの色や背景を決定し、原画を制作したりデジタルペイントを施すなどの工程を行います。ここで3DCGなどよりアニメの映像リアリティーを増すための技術を用いることもあります。最後に出来上がった画像を落とし込んで動画化し、編集を行うことでアニメが完成します。アニメ業界の職種上記の解説でアニメ業界の仕事内容、アニメ制作の流れが理解できたのではないでしょうか。ここではアニメ業界の職種について解説します。各職種が何を行っているのかを整理し、自分がどの立場でアニメ制作に関わりたいかを明確にしましょう。本記事では以下の5つの職種を解説します。アニメ業界の職種(1)アニメーターアニメ業界の職種(2)演出アニメ業界の職種(3)制作進行アニメ業界の職種(4)シリーズ構成アニメ業界の職種(5)3DCGクリエイターアニメーターアニメーターはアニメの元となる絵を描く職種で「作画」と言われることもあります。アニメーターの仕事内容は「原画」と「動画」に分けることができます。「原画」はアニメの重要ポイントを描いた、動画の元となる絵のことを指します。「動画」は原画と原画の間、動きをつなぐ絵をかきます。動画は原画をもとに複数の絵を描くため、入社後はアニメーターの中でも「動画」として経験を積むことが多いと言われています。演出演出はアニメ制作におけるほぼすべての工程に関わる重要な役割を担います。演出はアニメ制作をするにあたってまずアニメ制作の設計図にあたる「絵コンテ」を作成します。絵コンテを作成することでカメラのアングルやキャラクターの動きを共有することができます。絵コンテが完成したらアニメーター(原画)に共有しキャラクターの感情や行動の意図などを伝え、絵に具体的なイメージを反映させます。作画だけでなく美術や音響とも打ち合わせを行い、アニメ全体の構成を固めていきます。さらに声優のアフレコにも立ち会い演技指導を行ったり、編集に立ち会い時間配分の調整、予告編に使うカットの決定まで、アニメ制作の全てに関わる重要な仕事といえます。制作進行アニメ業界の職種3つ目は制作進行です。制作進行は実際に絵を描くわけではなく、アニメ制作のスケジュール作成、アニメーターなどの人員管理が主な役割になります。クライアントから依頼された内容と納品日を確認し、納品に遅れないよう段取りを決めます。アニメ制作の流れを決定したら依頼の規模に応じてアニメーターなどの人員やスケジュールの管理を行います。打ち合わせの準備や日程調整など、制作会社とアニメーターの都合に合わせて調整を行います。更に原画の回収なども制作進行の仕事内容になります。納期に遅れないよう原画のノルマ管理、質のチェックを行うことも多いです。納期に間に合うようにアニメ制作のスケジュール管理を行うだけでなく、人員の管理、実際に出来上がった原画のチェックなどアニメ制作の円滑な進行に欠かせない職種でしょう。シリーズ構成(脚本家)アニメ業界の職種3つ目は「シリーズ構成」です。シリーズ構成は主に脚本家が担います。テレビアニメの場合シリーズを通じて一人の脚本家が話の脚本を担当するのではなく、各話ごとに異なる脚本家が担当します。異なる脚本家が書いた話がずれないよう、シリーズ全体の話の流れを設計するのが「シリーズ構成」です。場合によっては「構成」と呼ばれることもあります。シリーズ構成を担当する脚本家も脚本を書きますが、他の脚本家の内容も確認しながらずれが生じないように統括するため重要な職種と言えるでしょう。3DCGクリエイター近年のアニメ業界では手書きに代わりCGによるアニメ制作が増えてきています。実際にCGで制作されたアニメを見たことがある就活生もいるのではないでしょうか。3DCGクリエイターはCGの中でも3Dに特化しアニメーションを作る職種です。3DCGを扱うツールを用い、CGのキャラクターやモノに動きを付け、それを動画として撮影することで3DCGアニメを制作しています。以前までの手書きアニメと替わるアニメ制作方法として今後注目されていく職種でしょう。アニメ業界は未経験や専門スキルのない就活生でも就職できる?ここまでアニメ業界の職種を5つ紹介しましたが、「専門的なスキルや知識がないと採用されないのでは」と不安に思う就活生もいるのではないでしょうか。結論からお伝えすると「未経験、専門スキルがない就活生もアニメ業界に就職できる」といえます。確かに上記で紹介した職種のうちアニメーターなど、絵に関する知識や技術がないと就職は難しいと考えられる職種があるのは事実だと思います。しかし「制作進行」や企業によっては「営業職」など、入社時には専門スキルが求められない職種もあります。実際に東映アニメーションでは総合職採用を行っており、バンダイナムコフィルムワークスでは商品化企画や番組販売を行うグローバル職を募集するなど未経験、専門スキルがない就活生もエントリー可能になっています。そのため選考時に経験やスキルのない就活生は、制作進行やその他エントリー可能な職種を志望するとアニメ業界に就職できると考えられます。【参照】東映アニメーション『採用ページ』バンダイナムコフィルムワークス『採用情報』アニメ業界の大手企業一覧ここまででアニメ業界の市場規模や仕事内容、職種など理解が深まってのではないでしょうか。ここからは実際にアニメ業界にはどのような企業があるのか、大手企業一覧を紹介します。本記事では以下の5社を紹介します。アニメ業界の大手企業一覧(1)東映アニメーションアニメ業界の大手企業一覧(2)トムス・エンタテインメントアニメ業界の大手企業一覧(3)バンダイナムコフィルムワークスアニメ業界の大手企業一覧(4)創通アニメ業界の大手企業一覧(5)ぴえろ東映アニメーションの特徴や強みアニメ業界の大手企業1社目は東映アニメーションです。東映アニメーションは1948年に日本動画株式会社として設立、その後1956年に東映に買収され1988年の商号変更で東映アニメーションとなりました。東映アニメーションは「想像力と工夫をもって、新たな作品やビジネスを創造・発信していく創発企業」を目指しアニメ制作やキャラクターグッズ制作などの事業を行っています。「ドラゴンボール」や「ワンピース」など人気作品のテレビアニメ、劇場アニメの制作を行っており、これまでに制作した作品数は劇場作品258本、テレビ作品231本、総話数にして約13,300話と日本最大のコンテンツ数を誇っています。(※2022年3月末時点)今後はIP(知的財産)の創出を成長に向けた取り組みとして掲げており、既存作品の育成や新規作品の創出、ハリウッドビジネスへの参入などに注力するとしています。【参照】東映アニメーション『メッセージ』東映アニメーション『IR情報』トムス・エンタテインメントの特徴や強みアニメ業界の大手企業一覧2社目は「トムス・エンタテインメント」です。トムスエンタテインメントは1946年に設立され2000年の商号変更でトムス・エンタテインメントとなりました。現在は遊技機やリゾートなども手掛ける総合エンタテインメント会社「セガサミーホールディングス」の完全子会社となっています。トムス・エンタテインメントは「世界を夢中にさせるアニメーション創造企業」を目指し、「ルパン三世」「それいけ!アンパンマン」「名探偵コナン」などの人気作品を手掛けています。「作り方改革」「産業構造改革」「人づくり改革」の3つを改革の柱として掲げ、最新技術の導入を行ったり作品がヒットしても制作会社に利益が分配されない構造の改革、社員が働く環境の改革などに注力しています。【参照】トムス・エンタテインメント『社長挨拶』トムス・エンタテインメント『企業概要』バンダイナムコフィルムワークスの特徴や強みバンダイナムコフィルムワークスは2022年の4月に「サンライズ」、「バンダイナムコアーツ」「バンダイナムコライツマーケティング」の3社が統合し設立されました。オリジナル作品を含め映像制作に強みを持っていた「サンライズ」、様々なパートナー企業との連携が強みだった「バンダイナムコアーツ」配信プラットフォームを運営していた「バンダイナムコライツマーケティング」それぞれの強みを引き継ぎ総合映像エンタテインメント企業を目指しています。代表作品としては「ガンダムシリーズ」が挙げられ、心を震わせる作品、人生を変える作品、ちょっとした隙間を埋める作品など、「いいもの」を世界中に届けることを目標としています。【参照】バンダイナムコフィルムワークス『私たちについて』バンダイナムコフィルムワークス『サービス』創通の特徴や強み創通は1965年に設立され、2020年の3月に上述した「バンダイナムコフィルムワークス」と同じくバンダイナムコホールディングスの完全子会社となりました。バンダイナムコフィルムワークスと同様にアニメの企画や制作も行っていますが、主に「版権ビジネス」を担っている点が違いとして挙げられるでしょう。版権ビジネスとは玩具・ゲーム・食品・雑貨・衣料メーカーなどのパートナー企業にアニメーションキャラクターの商品化を提案することです。アニメ制作とは異なる方面から収益を上げるだけでなくアニメのブランド力強化も期待できます。さらに創通はプロ野球球団にグッズ制作の提案をし球場内外のショップで商品を売り出すなどスポーツ事業も行っている点が特徴的と言えるでしょう。【参照】創通『社長挨拶』創通『事業内容』ぴえろの特徴や強みアニメ業界大手企業一覧の最後は「ぴえろ」です。ぴえろは1975年に設立されテレビアニメや劇場版アニメ、OVA(オリジナルビデオアニメーション)などを制作しています。代表作品は「BLEACH」「NARUTO-ナルト-」などが挙げられ、人気コミックや小説から積極的にアニメ化の企画を提唱しています。また「おそ松さん」や「魔法少女シリーズ」などオリジナル作品も手掛けており時代に適応した作品制作を目指しています。更に、ぴえろが管理するアニメ作品やキャラクターのプロモーションをするために全国でファン向けのイベント開催も積極的に行っています。【参照】ぴえろ『公式サイト』アニメ業界含めた各業界トップ企業の企業研究ページ(内定者ES・選考レポート・選考対策記事)はこちらからご覧になれます。企業間で差が生まれる!?アニメ業界の今後の動向を解説ここまででアニメ業界の市場規模や仕事内容、職種、大手企業一覧などを紹介しました。アニメ業界について理解が深まったのではないでしょうか。しかしアニメ業界を志望する就活生にとって「アニメ業界の今後」も押さえておきたいポイントの一つなのではないでしょうか。そこでここではアニメ業界の今後の動向について2つの観点から解説します。海外市場の拡大が進行?アニメ業界は今後「海外市場の拡大に伴い業界全体の規模が成長する」と考えられるのではないでしょうか。日本動画協会によるとアニメ産業における海外市場の売上推移は以下のようになっています。【参照】日本動画協会『産業統計の調査・発表』上記からわかる通りアニメ業界における海外市場は2017年ごろから着実に成長しており、コロナウイルスの影響を受けた2020年も下落することなく成長しています。さらに2020年の国内市場と比較すると、国内市場が1兆1867億円であったのに対し海外市場は1兆2394億円と僅かながら国内市場を上回っていることが分かります。海外市場が成長した要因はいくつかあるとは思いますが、その中の1つとしてsVODサービスの普及により新旧問わず日本のアニメが発見されやすくなったことが挙げられるでしょう。コロナウイルスが流行し在宅時間が増えたことで、月額や年額制で好きな動画を視聴できるsVODサービスが普及しました。その結果、何年も前に制作されたアニメや現在進行形で制作中のアニメの双方が海外市場でも配信、発見されたと考えられます。加えてアニメの視聴者がアニメに関するグッズやゲームを購入することで売り上げは更に増加し、アニメ業界における海外市場は成長したのではないでしょうか。実際に東映アニメーションの2021年決算資料では、『「ドラゴンボール」や「スラムダンク」など人気アニメのゲームやアプリが好調に稼働したことによる増収』との旨の記載があり、今後も海外市場は成長していくと考えられるのではないでしょうか。【参照】東映アニメーション『IR情報』自社IPの創出が今後の鍵?上記の「海外市場の拡大」と通ずる点はありますが、アニメ業界の今後の動向2つ目は「IPの創出に注力する企業が増加する」ことと考えらえます。本記事上部でも述べた通り、アニメ業界の売上は順調に成長していましたがコロナウイルスの影響を受け2020年は減少しました。しかし詳細に売上の増減を見てみると企業ごとに差が表れていることが分かります。帝国データバンクによると直接制作を受託・完成させられる「元請・グロス請」企業の2021年の平均売上高は16億4700万円で、2020年の16億6600万円を約1900万円下回りました。一方で下請けに当たる「専門スタジオ」では2020年が3億5600万円なのに対し2021年は2億8700万円であり、減少額は6900万円と大きくなっています。元請けと専門スタジオで売り上げの減少幅に差が生まれた原因としては「自社IPを有するかどうか」が挙げらえると考えられます。そもそもIPとは知的財産とも呼ばれ、人間の知的活動によって生み出されたアイディアや創作物で、財産的な価値を持つものを指します。アニメ業界においては人気アニメ自体やその中のキャラクターがIPに当たります。「自社IP」をもっていることで制作したアニメの利益をすべて自社で回収でき、ゲームやアプリなどでの二次利用や次回作の制作、他社への売却など継続して利益を得ることができます。そのため人気作品など自社IPを持っている企業は、アニメ制作以外でも利益を得られたため売り上げの減少を最小限に抑えることができ、反対に自社IPを持たない企業は大きく売り上げを落としてしまったと考えられるのではないでしょうか。さらに今後はアニメ制作以外でも利益を生み出すために各社が自社IPを創出しようとすると考えられます。実際にバンダイナムコフィルムワークスを子会社に持つバンダイナムコホールディングスの経営計画では、「IPプロデュースユニットの再編」や「IP創出のための戦略投資」を掲げるなど自社IPの創出に注力する姿勢が見られます。【参照】帝国データバンク『アニメ制作業界動向調査』バンダイナムコホールディングス『中期経営計画』最後に本記事ではアニメ業界について市場規模や仕事内容、職種、今後の動向などを解説しました。アニメ業界と聞くと専門的な職種が多く就職が難しいと思われるかもしれませんが、経験やスキルがない、または文系の就活生も職種によっては就職することができます。本記事を参考にアニメ業界への理解を深め選考突破を目指しましょう。unistyleでは以下にも選考通過に役立つ記事を掲載しています。こちらも参考に今後の就職活動にお役立てください。アニメ業界含めた各業界トップ企業の企業研究ページ(内定者ES・選考レポート・選考対策記事)はこちらからご覧になれます。志望動機完全攻略記事一覧企業が志望動機を聞く意図・就活生がアピールすべきポイントESにおける志望動機の書き方面接で志望動機を適切に伝える方法インターンでの志望動機の伝え方業界別の志望動機の書き方職種別の志望動機の書き方志望動機の例文一覧(インターン)志望動機の例文一覧(本選考)ガクチカ完全攻略記事一覧1.そもそもガクチカって何?2.ガクチカがない人の対処法3.ガクチカの書き方を徹底解説4.ガクチカの例文を紹介(1)ガクチカでゼミ活動をアピールするには(2)ガクチカでサークル活動をアピールするには(3)ガクチカで留学経験をアピールするには(4)ガクチカで長期インターンシップをアピールするには(5)ガクチカでボランティアをアピールするには(6)ガクチカで研究(研究室)をアピールするには【理系学生向け】(7)ガクチカで体育会系部活動をアピールするには(8)ガクチカで資格・TOEICをアピールするには(9)ガクチカで趣味をアピールするには(10)ガクチカでアルバイトをアピールするには→ガクチカでカフェアルバイトをアピールするには→ガクチカで塾講師アルバイトをアピールするには→ガクチカで飲食店アルバイト(居酒屋・焼き肉・レストラン)をアピールするには→ガクチカでカラオケアルバイトをアピールするには5.面接でのガクチカ対策と頻出質問10選 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初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 「企業規模・仕事内容」などと並び、企業選びの際に就活生が重視する項目の一つである"給料"。「給料よりも仕事のやりがいがとにかく大事!」などという声も耳にすることはありますが、やはり企業選びの際に給料を重視する就活生は多く、実際の以下のような調査結果も出ています。【2020年卒マイナビ大学生就職意識調査】学生の企業選択のポイントに関する調査1位.安定している会社:39.6%2位.自分のやりたい仕事(職種)ができる会社:35.7%3位.給料の良い会社:19.0%(前年比3.6pt増)4位.これから伸びそうな会社:13.0%5位.勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社:12.8%︙︙【参考】2020年卒マイナビ大学生就職意識調査調査対象:2020年3月卒業見込みの全国大学3年生、大学院1年生(調査開始時点)調査期間:2018年12月1日~2019年3月21日(2019年卒は2018年2月1日~2018年4月10日)有効回答:48,064名(文系男子13,341名、文系女子19,811名、理系男子8,789名、理系女子6,123名)上記の調査結果を見ても分かる通り、企業選びの際に「給料」を重視している就活生は少なくありません。その一方で、各社の給料事情を見る際に「初任給と平均年収」しか見ていない就活生が多数いるのも事実です。別に初任給と平均年収だけを見て給料事情を把握することが悪いという訳ではありませんが、「給料」を重視している就活生にとっては、本質的な分析になっていない場合があります。そこで本記事では、"本質的な給料の見方"を理解するにあたり、「就活生がしがちな誤った認識、給料事情を知るにあたり見ておくべき項目、情報の入手方法」などを解説していきます。本記事の構成そもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?(1)年収の中央値(2)平均勤続年数(平均年齢)(3)昇給率・昇給額(4)給料の上限とは言え、どのように情報を入手すればいいの?(1)OB・OG訪問(2)口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)まとめそもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?記事の冒頭でも述べましたが、各社の給料を調べる際、多くの就活生が見ている項目は"初任給と平均年収"の二つではないでしょうか。初任給とは?→学校を卒業して会社に雇用されるようになった人が、最初にもらう給与のこと。平均年収とは?→国・業界・企業など、指定された範囲内での総給与所得を給与所得者数で割った金額のこと。この二つは、就活に関する様々な書籍や各就活媒体によく掲載されている情報にはなりますが、掲載されている数値をそのまま受け取ってしまうと、誤った認識をしてしまう恐れがあります。その理由を以下で説明します。初任給に関して誤った認識をしてしまう場合初任給は月給で表されることが多く、「修士:248,000円・大卒225,000円」などと表示されている場合がほとんどです。ですが、これらはあくまでも「基本給・額面」と呼ばれるものであり、実際にもらえる給料(いわゆる手取り)とは異なります。なぜかというと、基本給・額面から「税金(所得税・住民税など)・社会保険料(年金・健康保険料)」などが引かれるためです。※ただ、企業によっては基本給・額面に「残業手当・インセンティブ」がつく場合もありますので、一概に「基本給・額面>実際にもらえる給料(手取り)」という訳ではありません。そのため、単純な月給以外にも以下のような観点で給料を見る必要があります。ボーナスはどの程度あるのか残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか福利厚生はどの程度あるのかボーナスはどの程度あるのかボーナスに関しては、「(1)何ヶ月分支給されるのか?(2)平均額はいくらなのか?」を認識しておくべきでしょう。平均年収はボーナスを含めた金額となっていますが、月給には含まれていません。そのため、ボーナス制度のある企業は「月給×12ヶ月=年収」という構図にはなりません。企業によっては年間賞与(ボーナス)が500万を超える企業もありますし、より詳細な給料を知りたいのであればボーナスの仕組みもしっかりと理解しておくべきでしょう。ただ、ボーナスは「企業の業績・個人の成果」によって変動があるため、あくまでもおおよその指標として認識するのが望ましいかと思います。残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのかこちらに関しては、いわゆる「基本給に残業代が含まれているか否か」という内容になります。例えば、基本給が同額である2つの企業が存在したとします。一方の企業の基本給には残業代が含まれているが、もう一方の企業は基本給とは別途で残業代が出るとします。このような2社が存在した場合、残業時間次第で後者の企業には基本給からの上乗せがあるため、ほぼ確実に後者の企業の方がもらえる金額は多くなるという訳です。そのため、「提示されている基本給の額=その企業の給料」と単純に認識してしまうことは浅はかだと言えるでしょう。各社の残業制度に関しては、新卒採用HPなどに必ず掲載されていますので、給料事情を調べる際にはこちらも併せて確認しておきましょう。(※ここでは、みなし残業の是非を述べている訳ではありません)【関連】労働問題弁護士ナビ:固定残業代(みなし残業)の仕組み|適正な残業代の計算方法福利厚生はどの程度あるのか就活生の中には「福利厚生=オマケ」程度に認識している方も一部存在しますが、実際はそんなことはありません。有名なものであれば「家賃補助(住宅手当)、家族手当」などが挙げられますが、これは見方を変えれば「福利厚生=給料の一部」と言い換えることもできます。ここで一つ具体例を出します。福利厚生は特にないが手取りが25万円のA社、一方で家賃補助4万円の福利厚生はあるが手取りが23万円のB社があったとします。(ボーナスやインセンティブなどは考慮しない)福利厚生・手取り以外の条件が全く同じだった場合、皆さんはどちらの企業を選択するでしょうか。おそらく、多くの方がB社を選択するかと思います。ただ、福利厚生は給料とは別途で記されていることが多いため、採用HPに記されている金額だけで優劣を判断してしまうと、誤った認識をしてしまうという恐れがあるという訳です。このように、福利厚生は給料に関する非常に重要な要素となりますので、給料を確認する際にはしっかりと目を通しておくべきでしょう。【参考】BOWGL:5分でわかる福利厚生の全て!知っておくべき分類と選び方を徹底解説【関連】平均年収に関して誤った認識をしてしまう場合「誤った認識をしてしまう」と記載しましたが、ここでは「平均年収を見ることは止めたほうがよい!」ということを言いたい訳ではありません。ここでお伝えしたいことは、"平均値と中央値を混合していませんか?"ということです。おそらく、平均値と中央値を混合している就活生の方はほとんどいないとは思いますが、念のため両者の違いをお伝えします。平均値→複数のデータを足し合わせ、そのデータの個数で割った値のこと中央値→複数のデータを小さい/大きい順に並べ、その中で真ん中に来る値のことでは、この平均値と中央値の違いをより理解していただくために、具体例を用いて説明していこうと思います。【具体例】社員が計10名在籍しているA社という企業が存在します。社員の年齢・役職はまちまちなのですが、全社員の年収は下から「300万、300万、300万、300万、300万、300万、300万、600万、600万、900万」となっています。【A社の平均値と中央値は?】では、A社の年収の平均値と中央値はどれだけの差があるのでしょうか?⇩◆平均値(300万×7人+600万×2人+900万×1人)÷10人=420万◆中央値小さい順、大きい順のどちらで並べたとしても「300万」が中央値となる⇩このように平均値と中央値では、120万円の差が出ます上記はあくまでも極端な例にはなりますが、このように平均値と中央値のどちらで給料を見るかにより、給料が大きく異なる場合があるという訳です。特に、「役員の給料が非常に高額であり、一般的な正社員の給料と大きな乖離がある企業」は上記のような傾向が強いと言われています。「平均年収のカラクリ」というと少し大げさかもしれませんが、"平均値=中央値"と誤認識しないように意識していただければと思います。では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?上記で、「初任給と平均年収の数値をそのまま受け止めるのはマズイ」という内容を紹介しましたが、とは言ったものの他にどんな項目を見ればいいか分からないという就活生もいると思います。これに関しては取り上げだしたらキリがないのですが、より重要な項目は以下の4点に大別されると考えています。年収の中央値平均勤続年数(平均年齢)昇給率・昇給額給料の上限上記4点を網羅することで、より本質的に給料を理解することができます。それでは上記4点の各項目について詳しく見ていきます。【給料に関して見るべき項目(1)】年収の中央値上記でも述べましたが、「給料(年収)の中央値」を見ることは非常に重要となります。先ほどの説明に補足するのであれば、"その企業の中央値である給料は、その企業の平均年齢時にもらえる金額"と言い換えることができます。(もちろん100%正値という訳ではありませんが)【給料に関して見るべき項目(2)】平均勤続年数(平均年齢)給料とは一見関係のないように見える平均勤続年数(平均年齢)ですが、給料を見る際の重要な指標となります。基本的に給料と平均勤続年数(平均年齢)は「比例関係」にあり、"平均勤続年数(平均年齢)が高ければ高いほど、給与(平均年収)も高くなる"という構図になっています。ここで一つ具体例を出します。平均年収(中央値)が同額のA社とB社があります。平均年収(中央値)は同額ですが、A社は平均勤続年数が20年・平均年齢が44歳です。一方でB社の平均勤続年数は10年・平均年齢は35歳です。この両社を見て、読者の方はどのような印象をお持ちになったでしょうか。おそらくほとんどの方が、A社よりもB社の給料を魅力的に感じたことでしょう。先ほども述べた通り、給料と平均勤続年数(平均年齢)は比例関係にあるため、より若い年齢で同額の給料をもらえるB社の方が、相対的に考えて魅力的に感じるのではないでしょうか。つまり、給料と平均勤続年数(平均年齢)は相関関係にあるとも言えます。また、「●歳までに●●●万の年収を目指す!」など、時期と金額をセットにした目標を持っている方にとっても平均勤続年数(平均年齢)は重要な指標となります。平均年収や年収の中央値が同様でも、企業によってその金額に到達する年数(年齢)は異なりますので、そういった目標を持っている方は「平均勤続年数(平均年齢)」に目を向けることも忘れないようにしましょう。【給料に関して見るべき項目(3)】昇給率・昇給額就活生の皆さんであればすでにご存知のことだとは思いますが、基本的に「役職や年次」が上がれば給料は増加します。その給料が上がるという際に重要となるのが"昇給率・昇給額"です。昇給率→昇給後の給料が昇給前に比べてどの程度増加したのかを表す割合(%)昇給額→その年の月給が前年(昇給前)に比べてどの程度増加したのかを表す金額(円)この昇給率・昇給額は「キャリアプラン」に密接に関連しています。よく目にする「3年目は●●●万円、7年目は●●●万円…」などという金額は、この昇給率・昇給額をもとに計算されている場合がほとんどです。また、日系大手と言われる企業では「●年目から●年目にかけて●円上がる」などと明確に決まっている場合もあるため、おおよその昇給モデルは把握できるでしょう。ただこの辺りのセンシティブな情報は口外できない場合があり、現役社員に質問しても回答してくれない可能性がありますので、可能であれば人事の方などに質問していくのが最善かもしれません。【給料に関して見るべき項目(4)】給料の上限給料の上限に関しては、「新卒入社した企業で定年までずっと働き続けたい」と考えている就活生の方に見ておいていただきたい項目になります。上記のような考えを持っている就活生は年々減少しているようですが、日系大手志望者を中心にまだ一定数はいると思われます。給料の上限とは、簡単に言うと「その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料」のことを指します。日系大手などでは、上限の金額はある程度決まっており、どれだけ優秀な人であろうとその金額を超すことはほぼないと思ってもらって構いません。(社長や取締役などに就任すれば別ですが、本記事ではそういった事例を除いた上で説明しています)ただ、成果主義の側面が強い外資系企業・ベンチャー企業、またヘッドハントなどで採用した中途社員などは上記の事例に当てはまらない場合もありますので、全ての企業・社員に当てはまる訳ではないということを認識していただければと思います。ここで一つ具体例を出して説明します。某外資系投資銀行に務めているAさんという方がいます。Aさんは非常に優秀な方であり、30代前半にも関わらず1,500万程度の年収を稼いでいます。では、仮にこのAさんが地方の中小企業に転職し、前職と同様にバリバリ働いて成果を挙げていたとして、1,500万程度の年収を稼ぐことはできるでしょうか。答えは「NO」です。上記でも述べましたが、その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料はあらかじめ決まっていることが多いため、Aさんがどれだけ優秀な方であろうがその金額を超すことは中々難しいためです。このように「給料の上限」というものは決まっていることが多いため、「将来的に年収1,500万を目指したい!」と考えていても、どの企業に入社するかによって入社時点で実現可能性が0になってしまう可能性もあると言えるでしょう。基本的にどの企業も「50代前半が年収のピーク」と言われているため、この年代のモデル年収を聞けば"各社の給料の上限"を知ることができるはずです。とは言え、どのように情報を入手すればいいの?ここまで、「給料に関して就活生が見ておくべき情報」を紹介してきました。とは言ったものの、どのように情報を入手すればいいのか分からない就活生も多いのではないでしょうか。実際、数ある就活関連の書籍や就活媒体に上記のような情報は見られず、せいぜい「初任給と平均年収」程度しか掲載されていないというのが実情です。(逆の発想をすれば、初任給と平均年収しか掲載されていないからこそ、多くの就活生がその2つの項目しか見ていないと言うこともできますが)では、どうすれば情報を入手できるのか。その方法としては、主に以下の2点が挙げられると考えています。OB・OG訪問口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)OB・OG訪問OB・OG訪問は、最も効果的な方法且つ信憑性の高い情報を得ることができます。やはり実際の社員であれば社内の実情に詳しいですし、人事や採用担当には聞きづらい質問にも答えてくれる可能性が比較的高いためです。ただ、給料などのお金に関する質問はセンシティブな側面もあるため、質問の仕方には注意が必要です。以下に質問例を挙げていますので、こちらも参考にしながら自身のOB・OG訪問に取り入れていただければと思います。(あくまでも一例になります)「年収の中央値」を知りたい場合の質問⇩御社の社員の平均年齢は●歳くらいだとお聞きしましたが、そのくらいの年齢の方はどの程度の給料をいただいているのでしょうか?「平均勤続年数(平均年齢)」を知りたい場合の質問⇩御社(●●部署)の社員の方は、どのくらいの期間御社に務めていらっしゃるのでしょうか?/御社(●●部署)の社員は、どのくらいの年齢の方が多いのでしょうか?※ただ、平均勤続年数(平均年齢)は採用HPや就活関連の書籍に記載されている場合が多いため、必ずそれらを確認してから質問するようにしましょう。「昇給率・昇給額」を知りたい場合の質問⇩20代(30代…)では、毎年どの程度昇給するのか教えていただきたいです。/私は、働くからには成果を出して役職も上げていきたいと考えているのですが、それに際して一つ役職が上がるごとにどの程度昇給するのか教えていただけないでしょうか?「給料の上限」を知りたい場合の質問⇩御社に入社できた場合、御社でずっと働き続けたいと考えているのですが、その場合年収はどの程度まで到達するのでしょうか?また、以下にOB・OG訪問に関する参考記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。【参考記事】口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)口コミサイトを閲覧することも、情報を入手するための有効的な手段の一つとなります。その中でも今回は"OpenWorkとキャリコネ"をオススメしたいと思います。それぞれの特徴は以下の通りです。OpenWorkとはOpenWorkは、国内最大級の就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、その企業の「会社評価スコア・平均年収」などがリアルに示されています。平均年収や年収範囲が掲載されているのはもちろんのこと、「給与制度・評価制度」に関する口コミも多数掲載されているため、かなり具体的な情報を入手することができます。口コミサイトの中では「質・量」ともに国内トップレベルのサイトであるため、参考になる情報は多々あるでしょう。OpenWorkを閲覧したい方はこちらからキャリコネとはOpenWorkと同様、キャリコネも就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、「働きやすさ・テーマごとの口コミ」などが掲載されています。回答者の平均年収に加え、「給与に関する口コミ・世代別最高年収」なども示されているため、かなりリアルな給料事情を知ることができます。キャリコネに掲載されている情報で不足があればOpenWorkで補填する(逆も然り)といった使い方をすれば、かなり有意義に情報収集することができるでしょう。キャリコネを閲覧したい方はこちらから両サイトとも「退職済み社員からの口コミが多いゆえにネガティブ情報が比較的多め・企業によってはn数が少ない場合がある・最新の口コミばかりではない」という側面があります。それゆえに「給料に関する情報に関しても不満の声が比較的多め・口コミ投稿時と現在では企業の実情が変化している可能性がある」などの留意点はあります。そのため、OB・OG訪問での情報収集に比べ、どうしても情報の信憑性は薄くなってしまうというデメリットはあります。ただ、簡単且つ効率的に情報をするにはもってこいの手段となりますので、OB・OG訪問と口コミサイト、両者の特徴をそれぞれ理解した上で自身の状況や得たい情報に応じて使い分けていただければと思います。また、待遇などを含めて、もう少し詳しい情報が欲しいという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーから、志望業界・志望企業の選考フローに合わせたアドバイスを受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。まとめ本記事では、「就活生が見るべきお金に関する情報・情報の入手方法」など、"給料の見方"を包括的に解説しました。企業選びを進めるにあたり、給料に関する情報は切っても切り離せない事柄だと思いますが、本質的な部分まで理解している就活生は少ないように感じます。表面的な情報に惑わされず、給料の見方を正しく理解していただくためにも、ぜひ本記事の内容を頭に入れた上で企業選びを進めていただければと思います。また、下記に「給料にまつわるunistyleの記事」をいくつかピックアップして掲載していますので、こちらも併せてご覧いただければと思います。【関連記事】 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